セミナー
ジャンル:[組織風土]人材・組織変革
形式:オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
開催日:2025/01/28(火) 10:00 〜 2025/03/31(月) 23:59
提供:株式会社SmartHR イベント事務局
資料ダウンロード
種別:調査データ
提供:マンパワーグループ株式会社 ライトマネジメント事業部
ジャンル:[新卒採用]適性検査・その他診断ツール
提供:株式会社 人的資産研究所
キーワードフォロー機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。ご登録後すぐにご利用いただけます。
次回より自動ログイン
登録無料!会員登録された方全員に、特典資料をプレゼント!
新規会員登録(登録無料)
HRプロとは
2023年5月現在、日本で外国籍の方々を見かける機会が増えてきた。来日するのは観光客だけでなくビジネスパーソンも多いことから、外国人の異文化適応力検査『CQI』を展開する当社へのご相談も一気に増えた。少子高齢化、人手不足の日本にとって、外国人ビジネスパーソンの受入れは、言わずもがな重要な取り組みである。本稿では、専門家へのインタビューを通して、これからますます増加する外国籍人材をトラブルなく受け入れるため、改めて「国の制度」の足元を見つめ直したい。
株式会社ライボは2023年5月16日、「2023年ワークライフ実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年4月14日~17日で、20人~1,000人以上規模の企業に所属する、20代~50代の796名より回答を得た。これにより、社会人におけるワークライフバランスの理想と現実の実態や、個人のプライベート時間の重視度などが明らかになった。
人的資本経営時代における「キャリア自律」の必要性を理解し、自身の強みを活かした中長期キャリアを描き、行動する
お客様のニーズをしっかりと伺ったうえで研修カリキュラムを提案するため、企業風土に合った充実した研修を実現します。
現場の業務を通じて育成を任される「OJTトレーナー」。 新入社員の成長を左右する役割を担っています。 気が付かないうちにざんねんなOJTトレーナーにならないために 後輩の成長を促すOJTトレーナーについて 知っておきたいNG例と改善ポイントをまとめました。 【こんな方におすすめ】 ・新入社員や若手社員の育成に課題を感じている ・OJT担当(トレーナー)の育成、推進に力を入れていきたい ・OJT実践上の留意点と育成のポイントを知りたい
ミイダス株式会社は2023年4月25日、「リスキリング・研修制度」に関して大企業・中小企業を比較した調査の結果を発表した。調査期間は2023年3月29日~30日で、大企業(従業員数1,000名以上)の社員316名、中小企業(100名未満)の社員312名の合計628名より回答を得た。これにより、大企業社員と中小企業社員それぞれの、リスキリングおよび研修制度等に対する重視度や活用意向などが明らかとなった。
株式会社リンクアンドモチベーションは2023年3月7日、最新のチャットAI活用による組織改善機能「AI組織改善アドバイザー(β)」をリリースしたと発表した。なお、β版は一部顧客に限定して提供される。同社は今後、さらなるサービス提供範囲の拡大や、「AI×データベース」による新たな価値創出を視野に入れており、組織のエンゲージメント向上に貢献していく方針だ。
【The State of Motivation Report 2023】では、モチベーション可視化サービスを提供するAttunedが過去4年にわたるアセスメント受検データの推移を分析し、特に日本では経済的安定へのニーズや、より見通しの立てやすい働き方へのニーズが高まっていることを明らかにしました。 詳細な結果は公式サイトからダウンロードできます:https://www.attuned.ai/state-of-motivation-jp 働きがいに関する国際調査では、日本には「熱意あふれる社員」の割合が6%しかないといわれているように、米国の32%と比べて大幅に低く、139カ国中132位と最下位クラスと言われています。(※調査会社米ギャラップによる) このような状況の中、企業は社員の働きがいをどのように創出していくべきでしょうか?数十年におよぶ心理学の研究は、内発的動機づけこそが「あらゆる分野で高い業績を上げるための最も重要な原動力」であることを示唆しています。弊社Attunedは、内発的動機づけ、すなわち人々が仕事に求めるやりがいを可視化し、それを満たす環境やマインドを醸成することが、働きがいの創出につながると考えています。本調査は、数万人のデータを解析し、日本ならびに世界における働きがいについて理解することを目的に実施いたしました。 【概要】 Attunedは過去4年の「内発的動機づけアセスメント」受検データを匿名化した上で分析し、新型コロナウイルス流行前の2019年から2023年にかけてのモチベーションの要因への要求度の変化や、地域、性別、言語による特徴を分析しました。 また日本語回答者と英語回答者の結果の対比により、日本人の仕事のモチベーションに影響を及ぼす要素の傾向が明らかになりました。 ・対象:Attuned モチベーション・アセスメント受検者 ・期間:2018年12月〜2023月1月 ・調査機関:EQIQ株式会社 Attuned事業部 【Attuned「内発的動機づけアセスメント」とは】 Attunedは独自の研究により、内発的動機に影響を与える11個の要因(モチベーター)を定義。それらへの要求度を数値化することで、多くの方のや生産性やエンゲージメントの向上、職場におけるコミュニケーションの改善等を支援してきました。 https://www.attuned.ai/jp/11-intrinsic-motivators 【調査結果サマリー】 ◆2018年から2023年にかけてのモチベーションの変化:日本 ①要求度の増加 「ファイナンス」(自身や組織の経済的な成功や安定への欲求)「安全性」(計画や予測可能性、正確に定義されたルールや明確な枠組み、責任範囲のある環境への欲求)」に対する要求度(日本人回答者の平均)は、2019年から2023年にかけて、それぞれ10〜15%ほど上昇しました。 これはコロナ禍における将来不安や、リモートワークによるワークスタイルの変化、ジョブ型雇用への変化や副業の解禁などの変化が影響していることが推察されます。 ②要求度が低下 「創造性」(イノベーションへの欲求)、「成長」(成長欲求)に対する要求度(日本人回答者の平均)は、2019年から2023年にかけて、それぞれ20%程度低下しました。これは、日本人の仕事に求める価値観が、コロナ禍を経てより保守的に変化していることの示唆である可能性があります。 ◆日本語回答者と英語回答者の比較 ユーザーが使用している言語による差は見られるのでしょうか? 「ファイナンス」「創造性」「合理性」「成長」「フィードバック」については、言語による差分が見られました。 日本社会、国際社会を取り巻く職場環境の変化の差異と、モチベーションへの影響を考える上で興味深い調査結果となりました。 【資料ダウンロード】 https://www.attuned.ai/state-of-motivation-jp 【Attunedについて】 Attunedについて心理学者や行動経済学者と共同で開発した『Attuned』は、人の能力や行動、性格に比べて見えにくい【内発的動機づけ】への要求度と【組織文化】を可視化するアセスメントと分析ツール、人材育成サービスです。 モチベーション アップの1on1ミーティングや心理的安全性の向上、チームの関係性向上、自律人材・支援型リーダー育成、離職防止、ジョブ・クラフティング、ダイバーシティ&インクルージョン、業務への行動科学の応用など、組織課題に応じた活用をご支援しています。 2021年には、HRテクノロジーアワード優秀賞とHRアワード優秀賞を受賞しました。 法人限定で30日間の無料トライアルができます【機能制限なし】 https://www.attuned.ai/jp/free-trial 【EQIQ 株式会社について】 EQIQ株式会社は、モチベーション・アセスメントとエンゲージメントサーベイを中心としたAttunedを開発・サービスを提供しています。東京渋谷に本社をおく国際色あふれるメンバーが働く企業です。 社名にある「EQ」は、人間味あふれる感情知性、「IQ」は デジタル事業におけるテクノロジーとデータの統合を象徴しています。人間らしい気持ちを大切にしながらデータドリブンな文化をブレンドし、サステイナブルな人と企業との環境づくりを目指しています。 https://www.attuned.ai
~20代トップセールスが、くすぶっていた過去を告白~
2021年4月の「高年齢者雇用安定法」改正により、事業主には労働者の70歳までの就業機会を確保する措置を講ずる努力義務が課せられています。この要請に応えようとするときに利用できるのが「65歳超雇用推進助成金」です。この助成金には3つのコースがありますが、中でも“高年齢者のキャリアアップ助成金”として利用しやすい「高年齢者無期雇用転換コース」について、その活用ポイントご説明します(但し、同一労働者で「キャリアアップ助成金(正社員化コース、障害者正社員コース)」との併給はできません)。
ジャンル:[階層別研修]管理職研修
種別:お役立ち
提供:株式会社SmartHR(タレントマネジメント)
■目をかけている若手でもあっさり辞めるという事実 ・「手塩にかけている」と思っているのは自分だけ? ・「上司?」「組織?」原因が明らかになるのは退職後 ・若手社員は何を考えている? ■現場の上司が見落としがちな“落とし穴” ・「誰が」原因なのか? ・若手が「出世」以上に望んでいるモノ ・若手が出してる“隠れたサイン”に気づく方法 ■新卒採用を“欠員補充”にしてしまわないためのカギ ・“優秀なマネージャー”は急に現れない ・現場組織を強固にする“新人を育てる文化”づくり ・「短期の改善」vs「長期の定着」
株式会社帝国データバンクは2023年6月9日、「2023年夏季賞与の動向アンケート」の結果を発表した。調査期間は2023年6月2日~7日で、全国の企業1,095社より回答を得た。これにより、2023年夏季賞与の支給状況や、前年比で支給額が増える企業の規模、業界別の割合などが明らかとなった。
株式会社ライボは2023年5月15日、「2023年ワークライフ実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年4月14日~17日で、全国の20名以上規模の会社働く男女796名(20~50代)から回答を得た。調査結果から、ワークライフバランスの“理想と現実”のギャップや、モチベーションへ与える影響が明らかとなった。
■TOEIC Programを活用している企業・団体における英語教育、英語活用の実態調査 ■ビジネスパーソンの職場での英語活用や、英語に対する意識についての調査 以上についての調査結果をまとめた資料です。 【内容】 1.企業・団体における英語の位置づけ ・企業・団体が考える重要な知識やスキルと不足しているスキル ・企業・団体での英語の使用状況と目標とする英語力 ・企業・団体における英語教育施策とその効果 ・英語教育にまつわる課題と今後力を入れたい英語教育施策 2.ビジネスパーソンの英語に対する意識 ・職場での英語の使用状況と現在の英語のスキル ・英語学習のモチベーションと英語力向上への課題 ・ビジネスパーソンの英語学習スタイル 3.企業・団体におけるTOEIC Programの活用 ・TOEIC Listening & Reading Test ・TOEIC Speaking & Writing Tests ・TOEIC Bridge Tests ・TOEIC Program ・企業・団体が求めるTOEIC Programスコア 気になる方は、下記よりダウンロードください。
株式会社パーソル総合研究所は2023年4月28日、「企業の不正・不祥事に関する定量調査」の結果を発表した。調査期間は2023年1月30日~2月3日で、全国の20~69歳の男女46,465名に対し行ったスクリーニング調査を基にしている。本記事では、「5年以内に不正関与もしくは目撃した人」3,000名と「特に不正は起きていない人(非発生群)」1,000名の回答結果を紹介する。調査結果から、企業内の不正に関与・目撃した内容のほか、会社の対応有無別の従業員の意識などが明らかとなった。
ライトに越境学習をはじめたい、他社との交流機会を作りたい方へ
RPGゲームのようなアバターを通した追体験により参加者同士のコミュニケーション障壁が緩和され、対面型に近いコミュニケーションが叶います。
第4次産業革命、VUCAワールド、DX・・・ 今、ビジネスの一線に身を置く者すべてにとって、かつて経験したことのない環境変化が起き始めています。 本冊子では、この歴史的なビジネス環境の変化に適応していくため、 ・次世代リーダー層に何が求められていくのか? ・会社の変革をリードする人材を育成するには、何をすべきなのか? この2点に着目して著述を進めていきます。 まず、第1章では、次世代リーダー育成に注力する必要性について述べています。 第2章~第4章においては、表題の次世代リーダー育成において鍵を握る3つのポイントを解説しています。 貴社の次代を担っていく、経営陣・管理者などの育成の参考にしていただければ幸いです。
離職率最適化/生産性向上/イノベーション促進を目的とした、モチベーション/エンゲージメント理論と人的資本に関する情報開示のガイドライン(ISO30414)に加え、心理的安全性、ダイバーシティ、組織開発の実務有識者の監修に基づいて開発した従業員エンゲージメントサーベイによる計測と、大手700社以上/2,000回に及ぶコミュニケーションワークショップノウハウに裏付けられた課題解決施策をセットで提供し、エンゲージメントスコア改善のサイクルを作るサービスです。
経営戦略変更に伴う組織の再編、それを実現するための人事部門の組織変革、そして、全社的なカルチャー変革など、企業の命運を握る大きな取り組みについて、人事コンサルタント・有名企業の人事として活躍してきた本コラム著者・古川明日香氏がご自身の経験や実務を踏まえながら、「企業はどのようにして良い組織をつくりあげればよいのか」全3回に渡ってお届けします。 今回は、前回述べた変革のヒントである「仲間を作り、最後は全体に広げる。そして実務的なリスクヘッジを怠らない」のうち、前者について深く考えていきます。
ジャンル:[採用全般]その他採用関連
検討フォルダをご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。ご登録後すぐにご利用いただけます。