TOEIC Program 団体特別受験制度（IPテスト）

企業でも幅広く活用されているTOEIC Program

知識・教養としての英語ではなく、オフィスや日常生活における英語によるコミュニケーション能力を幅広く測定します。

HR総研：ウェルビーイング＆健康経営に関するアンケート　結果報告【健康経営編】

生産性向上効果の出ている企業では「3年以上継続」が7割以上

近年、従業員の価値を最大限に引き出すことによる中長期的視点の企業価値向上を目指し、「ウェルビーイング経営」や「健康経営」への注目度が改めて徐々に高まっている。コロナ禍を経た今、人々の価値観や働き方など様々な変化がある中、企業はどのようにウェルビーイングや健康経営を捉え、取り組んでいるのだろうか。 HR総研では、ウェルビーイングや健康経営の実態を把握するアンケートを実施した。その調査結果レポートを2回に分け、今回は「健康経営編」について以下に報告する。

【お役立ち・講演資料】リアル教育への再転換～社員の成長を加速させる育成手法の考え方～

【お役立ち・講演資料】 リアル教育への再転換 ～社員の成長を加速させる育成手法の考え方～ ※2023年11月に開催したウェビナー講演資料です。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●背景 2020年から始まった新型コロナウィルス感染症による行動の制限により、各社の業務の仕方の見直しが急加速いたしました。 顧客訪問の制限、テレワーク・シフトワークに代表される人との接触機会の減少、オンラインの活用による効率化など、メリット・デメリットをこの3年間、各企業で実感されてこられました。 しかしながら、各社の状況をみると、採用難から社員育成へのシフトを図っていたが、コロナ禍でそれが思うように進まなくなっていたとの声をよく聞きます。 人材育成には時間がかかります。 この3年間の人材育成の遅れは、これからの10年に響きます。 コロナ禍が明けた今、人材育成の方法を再考し、知識習得に向いているオンライン教育と、思考力・想像力を高めるリアル教育の組み立てを考え、社員を全員戦力化していきましょう。 本資料では、人材育成のトレンド、オンライン・リアル教育の組み立て方、OJTにおける育成ポイントを掲載しております。ぜひご覧ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容 ・人的資本経営におけるトレンド ・社員教育の重点テーマ ・人的資本における環境変化 ・これからの時代に必要な人材育成に対する考え方 ・人材育成システムの位置づけ ・経験学習 ・人が育つ仕組みづくり（教育制度の構築） ・教育計画のコンセプトマップ ・人材開発スキルモデル ・教育実施における注意点 ・現場での実践OJT指導のポイント ・モチベーションアップのポイント など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知になりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

配属直前の振り返り・準備に最適！「新入社員配属前研修」～配属に向けた心構えと基本行動の再点検～

＜概要＞ 「本研修は、お客さまのご要望からうまれた研修です。」 　・配属直前に新入社員の不安を軽減させるような研修はないですか？ 　・新入社員研修の総まとめになるような研修はないですか？ 　・OJTを受ける新入社員の態度や反応が悪くて、OJT指導者が教える気をなくしています… 　・OJT指導者側の研修はあるけど、指導を受ける側の研修はないですか？ そこで、本研修では以下のような点をねらいとしてプログラム化しました。 　①配属される直前に、基本行動を再確認したり、不安な気持ちを軽減することで、 　　安心して受け入れ先に向かえる準備ができます。 　　また適切な情報発信の仕方、状況対応力、仕事の進め方などを学び、 　　主体的に行動することの重要性も体験的に学習します。 　②これからOJTを受けるにあたり、「教わる側」としての心構えや学ぶ姿勢、態度について考えます。 　　前向きで、好印象な言動を意識し、先輩やOJTリーダーに“可愛がられる新人”として積極的な指導を受けられることをサポートします。 　③「OJT新人ノート」をご採用いただいている企業において、適宜解説や記入を行いますので、 　　新人ノートの活用イメージを理解できます。 　　　（＊「OJT新人ノート」のご採用企業では、研修内で部分的に活用しています。） 気になる方は、ぜひ下記よりダウンロードください。

世界の「職場の問題解決」を斜め読み『健全な対立〜コンフリクト マネジメント〜』公開

「モチベーション」を言語化・可視化するSaaS型 HRツール「Attuned」（EQIQ株式会社 本社:東京都千代田区　代表取締役社長　ウォール・ケイシー）は、ファストカンパニー誌などで活躍するジャーナリストが執筆した、世界の問題解決研究（コンフリクト研究）を参照した、職場における対立関係を解決する知恵をまとめた、ホワイトペーパーを公開しました。

5分で分かる！新入社員研修の内容やカリキュラムとは？～新入社員研修のポイントや注意点について解説！～

仕事に関する知識が身につく新人社員研修は、企業が成長する上で非常に重要です。 新入社員研修の対象は中途採用、新卒採用に分かれますが、 この記事では、人事部の担当者にむけて、新卒で採用した新入社員研修のポイントや注意点について解説します。 新入社員研修を実施する際にぜひご活用ください。

第152回 【24卒採用】内定承諾した企業に対して学生が抱える不安とは。「福利厚生」や「仕事内容」を重視する傾向

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 2024年度（2025年3月）卒業・修了予定者の就職・採用活動時期に関する東京大学からの要請文書が、10月24日に公開されました。東京大学が新卒採用に関して企業に要請文書を公開するのは、2016年3月以来のこととなります。この時は、「採用選考に関する指針」（就職ルール）が前年の「採用広報開始 3月1日、採用選考開始 8月1日」から「採用広報開始 3月1日、採用選考開始 6月1日」に変わるタイミングで、学業等に支障を来さないように必要な配慮を企業に求めたものでした。

人材戦略のヒントになる「中期経営計画」の企業事例やメリットとは？ 作り方や策定の参考になる目的も解説

HRの注目ワード徹底解説

企業にとって経営理念が必要なのは言うまでもない。だが、それだけでは経営は成り立たない。経営目標を掲げ、いかに実現していくかといった経営計画を策定する必要がある。それは、従業員に向けて発信するだけではない。投資家や金融機関などにも示すことで、社外からの信用も得やすくなるだろう。経営計画において、最も重要となってくるのが「中期経営計画」だ。これは、3～5年後に向けて、どんな目標数値を掲げ、いかなる施策を実行していくのかを取りまとめたものだ。今回は「中期経営計画」の目的やメリット、作り方、企業事例などを詳細に解説していきたい。

管理職が取り組むメンタルヘルス対策「ラインケア」とは？ 研修に活かせる事例や厚生労働省が示すセルフケアなども解説

HRの注目ワード徹底解説

近年、仕事上の不安や悩みから、メンタル不調に陥るビジネスパーソンが増大傾向にある。特に、コロナ禍によりリモートワークが定着して以来、ますます問題視されている。いかにメンタルヘルス対策を施していくか。企業の人事担当者やマネジメント層にとって、大きな課題となっている。その有効な施策として注目されているのが、「ラインケア」だ。これは、職場の上司などの管理監督者が部下である従業員のメンタルヘルスケアを実施することを指す。今回はこの「ラインケア」の意味やもたらすメリット、事例を詳細に解説していきたい。

【2023年・冬のボーナス予測】支給額は前年比「＋2.1％」、3年連続の増加予想に。賃金増加も物価上昇には追いつかず

株式会社第一生命経済研究所は2023年11月10日、「2023年・冬のボーナス予測」を発表した。これにより、同研究所が厚生労働省の「毎月勤労統計調査」に基づいて予測した、今年度の冬のボーナス支給の見込みが明らかとなった。

現代のHR部門に求められる“適切なマネジャー支援”。「HRBP」の設置が人的資本経営を真に機能させるカギに

HRサミット2023 ONLINE 講演録

人的資本経営の推進には、経営と現場をつなぐマネジャーの活躍が欠かせない。一方で、マネジャーへの適切な支援が不足し、現場が機能不全に陥るケースも多くなっている。今回、HR総研と産業能率大学は、共同で「マネジャー支援の実態」を調査した。本講演では、同大の関和之氏と中拂美樹氏が調査の結果・分析の報告を行うとともに、HR総研の寺澤康介をファシリテーターとしてパネルディスカッションを実施。社外HRBPの設置などが提言された。

2023卒新入社員　入社後半年調査レポートを公開

企業研修、人事組織コンサルティング事業を行う株式会社シェイク(本社：東京都千代田区／代表取締役社長：吉田実)は、入社後半年の新入社員に焦点を当て、 ・どのようなモチベーション状況にあるのか？ ・彼らはどのようなマインドで仕事と向き合っているのか？ ・彼らが入社後感じたギャップはどのようなものか？ 　といった観点を探るために、744名の新入社員を対象に2023年9月中旬～10月上旬に実施した 　アンケートから分析・考察を行い、「2023年入社　新入社員入社後半年レポート」を発行いたしました。 本プレスリリースでは、アンケート結果を抜粋してご紹介いたします。 ◆レポートは下記のページより無料でダウンロードしていただけます。 ※同業者の方、ならびに求職者、学生の方からのお申し込みはご遠慮ください。

マイクロマネジメント

「マイクロマネジメント」とは、上司やリーダーが部下の行動を細かく管理し、過干渉するマネジメントを言います。新入社員の研修時など必要になるケースもありますが、ほとんどの場合は部下の成長を妨げる間違ったマネジメントを指します。 「マイクロマネジメント」の具体的な例としては、業務の進捗状況について頻繁に報告を求めたり、電話のかけ方やメールの文面などの細かな部分にまで口を出してコントロールしたりすることが挙げられます。 「マイクロマネジメント」の原因は大きく2つ。1つ目は不安です。上司には管理監督責任があるため、部下のミスによって自身の責任を問われてしまいます。そのため部下の失敗を成長機会と捉えられず、業務状況を常に把握して安心を得ようとするのです。 原因の2つ目は自己顕示欲です。「実力を認められたい」、「信頼や尊敬を得たい」といった思いが強い上司の場合、自分のやり方がすべて正しいと思い込み、それを部下に強要しがちです。 「マイクロマネジメント」の結果、部下のモチベーションが下がったり、メンタルヘルス不調の原因となったり、思考力を養えないなど、悪影響が及ぶことが考えられます。部下のスキル向上やキャリア形成のためにも、ある程度の裁量権を与えることが肝要なのです。

インフォーマル組織（グループ）

「インフォーマル組織」とは、好意的な感情や関心などによって自然発生的に形成される集団のことです。社内クラブやサークル活動、食事会などがこれに当たり、部署や部門などの企業内で公式に定められた集団「フォーマル組織」と対比して用いられます。 インフォーマル組織によって社員間でのコミュニケーションが活発化することで、社員のストレスケア、人脈形成、仲間意識・帰属意識の醸成につながり、業務の効率にも好影響がもたらされるとされています。1924年から1932年まで行われたホーソン実験の結果でも、インフォーマル組織内での人間関係が労働意欲に大きく作用することが指摘されました。 新型コロナウイルスの影響で社内でのコミュニケーション不足が叫ばれる近年では、連帯意識や帰属意識を高めるインフォーマル組織の重要度が再認識されてきています。 ただし、愚痴を言い合うだけだったり、上下関係が厳しく風通しの悪かったりするコミュニティは、社員のストレスの原因になり得ます。うまく機能しないインフォーマル組織は、従業員のモチベーション低下を引き起こし、会社の業績に悪影響を及ぼしてしまう可能性があることに注意が必要です。

【先週のHRニュースまとめ】Indeedが「男性育休」に言及する求人動向を調査　ほか11月13日～17日

HRプロの人事トレンドニュースでは先週、「管理部門・士業の有給取得」や「健康経営の効果」に関する実態、「男性育休」に言及する求人動向、「企業人事の中途採用」に関する調査、「25卒生の初任給」についての意識調査の結果といったニュースをお伝えしてきました。11月13日（月）～17日（金）のHR関連ニュースを以下でご覧ください。

HR総研：ウェルビーイング＆健康経営に関するアンケート　結果報告【ウェルビーイング編】

なぜウェルビーイングの注目度が高まっているのか？効果を出している企業の特徴とは

近年、従業員の価値を最大限に引き出すことによる中長期的視点の企業価値向上を目指し、「ウェルビーイング経営」や「健康経営」への注目度が改めて徐々に高まっている。コロナ禍を経た今、人々の価値観や働き方など様々な変化がある中、企業はどのようにウェルビーイングや健康経営を捉え、取り組んでいるのだろうか。 HR総研では、ウェルビーイングや健康経営の実態を把握するアンケートを実施した。その調査結果レポートを2回に分け、今回は「ウェルビーイング編」についてフリーコメントも含めて以下に報告する。

【冬のボーナス】中小・零細企業の4割超が「支給あり」、平均支給額は「47.9万円」に。支給企業は増えるも支給額は上がらずか

株式会社フリーウェイジャパンは2023年11月1日、「2023年度・冬のボーナス実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年10月10日～17日で、中小・零細企業の従業員130名、および代表取締役166名から回答を得ている。本調査から、中小・零細企業における今年度の冬ボーナスの支給予定や支給額などの動向が明らかとなった。

「若手」から「シニア」まで各層を巻き込み、複数の新制度を同時に進めた日鉄ソリューションズの人事制度改革

正解がない中で模索する人・組織づくり

HRプロ編集部が企業の人事やHRに関連するキーマンを取材しながら、日々奮闘する人事の方へ施策のヒントをお届けしていく連載インタビュー「正解がない中で模索する人・組織づくり」。今回は、ITを通じた社会課題の解決に取り組む日鉄ソリューションズ株式会社の取り組みを紹介する。人材を“資本”と考え、中期事業方針のひとつに「優秀な人材の獲得・育成の一層の強化」を掲げる同社は、近年様々な人事制度の改革を進めている。本記事では、ProFuture株式会社 代表取締役社長／HR総研 所長 寺澤康介がファシリテーターを務め、同社執行役員 人事本部長 竹田宏氏がお話した、人事制度変革の背景から、ドラスティックな改革の中での苦労、これから注力していくテーマなどをお届けする。 プロフィール竹田 宏 氏日鉄ソリューションズ株式会社執行役員 人事本部長1989年、新日本製鉄（現：日本製鉄）に入社。新規事業部門、全社総務、製鉄所を経験後、新日鉄ソリューションズ（現：日鉄ソリューションズ）に出向、移籍。同社立ち上げに携わり、総務、上場準備、法務など管理部門を10年ほど経験する。その後、事業部門にて新サービス立ち上げなどを務めたのち、2021年4月より現職。 寺澤 康介ProFuture株式会社代表取締役社長／HR総研 所長1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社（10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更）設立、代表取締役社長に就任。8万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。

【先週のHRニュースまとめ】キリンHDが「生理休暇制度」の名称変更・適用範囲拡大を発表　ほか11月6日～10日

HRプロの人事トレンドニュースでは先週、「キリンHDの『生理休暇制度』の名称変更・適用範囲拡大」や「人事評価の実態調査」、「“ゆるい職場”に関する20代の本音」、「世代による職業観・結婚観の意識調査」、「ミドル世代の異業種転職に関する調査」といったニュースをお伝えしてきました。11月6日（月）～10日（金）のHR関連ニュースを以下でご覧ください。

新卒初任給「20万円台後半」希望の学生が増加。“初任給の高さ”で「志望度が上がる」とする25卒生は8割超に

株式会社学情は2023年9月20日、「初任給」に関する調査結果を発表した。調査期間は2023年8月24日～9月6日で、2025年3月卒業（修了）予定の大学生・大学院生（以下、25卒生）373名より回答を得ている。本調査から、25卒生における「初任給」と「企業への志望度」の関連性や、学生が適正だと感じる初任給の金額などが明らかとなった。