資料ダウンロード
ジャンル：［人事・業務システム］人事管理システム
種別：お役立ち
提供：株式会社SmartHR（タレントマネジメント）
ジャンル：［組織風土］人材・組織変革
セミナー
ジャンル：［人事・業務システム］タレントマネジメントシステム
形式：オンライン（ライブ）
開催日：2025/04/16(水) 14:00 〜 14:45
提供：株式会社SmartHR イベント事務局
キーワードフォロー機能をご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。ご登録後すぐにご利用いただけます。
次回より自動ログイン
登録無料！会員登録された方全員に、特典資料をプレゼント！
新規会員登録（登録無料）
HRプロとは
2019年4月1日、労働者の心身の状態に関する情報（以下、「健康情報」）に関し、改正労働安全衛生法（以下「改正法」）が施行されました。またこの改正内容のうち、産業医・産業保健機能の強化策の一環として、健康情報保護に関する措置「健康情報取扱規程」が事業者に義務づけられることになっています。健康診断の結果などは従業員の個人情報となりますが、この取扱いに関するルールなど、事業者側はその対応を進めていく必要があります。
あなたは「部下のことをよく知っていますか」と尋ねられたら、どう答えるだろうか？「仕事の話しかしていなくて、個人的なことはよく知りません」という答えであれば、現状をちゃんと理解しているのだろう。「毎日会っているのだから、当然よく知っていますよ」という答えであれば、二通りある。それは、「部下と親しくて本当に人となりもよく知っている場合」と、「知っていると思い込んでいるだけの場合」である。では、思い込みではなく、部下の性格や人となりを自然に深く知るには、いったいどうしたらよいのだろうか？
日本人の死因で一番多いものは、癌（がん）です。定期健康診断に加えて人間ドックを選択できる会社も多いと思われますが、がん検診は有効性が疑問視されているものもあります。そこで今回は、部位ごとのおすすめのがん検診と腫瘍マーカー検査について説明します。
2017年1月に、厚生労働省の「セクハラ指針」に「LGBTへの差別はセクハラにあたる」と明記された。（※ LGBT＝レズビアン・ゲイ・バイセクシュアル・トランスジェンダーをはじめとする、性的少数者の総称。） とは言え、「うちにはそういう人はいないから、関係ない」と思っている経営者・人事労務担当者も多いだろう。しかし、現実にはそう簡単に片付けてしまうわけにはいかない。今回は、LGBTへのセクハラ防止について、すぐできる対策について解説していきたい。
2019年4月1日に「働き方改革法案」が施行された。長時間労働が規制される中、チャットやビデオ会議などのITツールを駆使したり、リモートワークなどを取り入れたりする企業が増えるなど、いかに限られた時間で高いパフォーマンスを発揮するかに強い関心が集まっている。企業の人材育成・組織づくりに詳しい人材研究所の代表取締役 曽和利光氏はそうした昨今の流れを汲みながら、本年、各企業の働き方改革への取り組みの中で特に注目すべきは、「オフィスでの常飲飲料の見直し」だと述べている。生産性向上のためには、「社員の健康状態を整える」ことも大切だという新たな視点が出てきた。以下、特に注目すべき氏のコメントを抜粋する。
ケガや病気で休んだ従業員が、健康保険組合に傷病手当金を請求することがあります。この際に必要である「意見書」を、主治医が書いてくれないことがあるのですが、今回はその理由とともに、産業医を利用したこのような状況の上手な切り抜け方を解説します。
いよいよこの4月から、すべての会社で、年間の有給休暇消化日数が5日未満の従業員について会社が有給休暇を取得するべき日を指定すること（以下、時季指定という）が義務付けられる。「有給義務化」を知らない担当者はいないが、正確な内容を説明すると、「思っていたのと違っていました」と言われることが多い。よって今回は、有給休暇取得義務化について、ありがちな誤解を解くとともに、注意すべきポイントを整理してみたい。
改正労働安全衛生法が2019年4月1日に施行される。注目すべきは、労働時間状況把握義務の新設と、長時間労働者の面接指導制度の要件緩和だが、「健康情報保護に関する条項」が新設されていることも見落としてはならない。これに伴い、厚生労働省が指針を発出しているので、今回は指針に基づく措置を解説してみたい。合わせて、2年前の改正個人情報保護法の施行によって従業員の健康情報の保護が強化されているが、対策が手つかずという事業者も多いようなので、こちらも踏まえて、取扱いのルールについて述べてみる。
株式会社保健同人社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中島 敏樹、以下保健同人社）と株式会社ヒューマネージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齋藤 亮三、以下ヒューマネージ）は、ストレスチェックシステム『Co-Labo』の新機能をリリースいたします。業界初の新機能『プレゼンティーズム分析レポート』は2019年度実施分から、『Co-Labo』ご利用企業は無料にてお使いいただけます。 *プレゼンティーズム損失額は、本人の生産性に関する自己評価（割合）と厚生労働省発表の平均年収から算出した理論値（参考値）となります。 **「健康経営優良法人」は、経営産業省が創設した認定制度。特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する。うち、「ホワイト500」は大規模法人部門の認定法人を指し、2018年の認定企業は541社（2018年5月1日現在）。 これまで、企業におけるメンタルヘルス支援は、主に“アブセンティーズム”と言われる「欠勤や休職など、心身の不調により出社できない状態」の従業員を対象として、予防と対策が講じられてきました。しかし近年、 “プレゼンティーズム”（出社しているにもかかわらず、心身の健康上の問題でパフォーマンスが落ちている状態）が注目を集めており、健康経営優良法人（ホワイト500）認定においても重要な指標となっています。 メンタルヘルス支援施策のなかで、“プレゼンティーズム”をどのように把握し、効果的にアプローチしていくか。これからの企業の生産性向上における、この重大な課題を解決するべく、保健同人社とヒューマネージは、2018年、NPO法人健康経営研究会 理事長 岡田邦夫先生と共同研究を実施。約3万人の従業員の方々に対して、ストレスチェックと同時に“プレゼンティーズム”評価に関する大規模調査をおこない、このたび、調査結果をもとにした独自の分析機能『プレゼンティーズム分析レポート』をリリースしました。 ご利用企業のメリット 約3万人を対象に実施した大規模な調査研究（前述）では、プレゼンティーズムに影響を与える要因を特定。得られた調査研究データに基づき、組織の活性度（労働生産性）指数やプレゼンティーズム損失額を測定することができます。 「ストレスチェックは実施したものの、どのように職場改善に取り組めばよいのか…」 「メンタルヘルス施策は、効果がわかりづらい…」 今回の新機能は、ストレスチェックの集団分析に“組織の活性度（労働生産性）指数”や“プレゼンティーズム損失額”を表示。投資対効果の視点をもって、組織改善～その後のPDCAを可能にします。 グラフ＆コメントで、レポートがわかりやすい。 「経営層向けの全社傾向レポート」など、目的別のアウトプットも自在に出力できます。 集団分析レポートがわかりやすい点は、ストレスチェック『Co-Labo』がご評価いただいている点のひとつ。グラフやコメントを用いたわかりやすいフィードバックに加え、 経営層向けの全社傾向レポート（散布図） 職場へのフィードバック向け個別分析レポート（部署別、事業所別など、さまざまな項目・登録情報で出力できます） など、目的に応じたアウトプットを、システムから簡単に出力できます。 職業性簡易ストレス調査票をはじめ、多様なストレスチェックに対応。 現在お使いのストレスチェック（過去データ）も、移行できます。 既に実施された『Co-Labo』以外のストレスチェックの回答結果（職業性ストレス簡易調査票（57項目版）、および新職業性ストレス簡易調査票（80項目版））は、ストレスチェック『Co-Labo』への移行が可能です。過去のデータを無駄にすることなく、より深い経年分析ができます。 また、今回リリースする『プレゼンティーズム分析機能』は、ストレスチェック『Co-Labo』のすべてのバージョンに搭載されます。
株式会社保健同人社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中島 敏樹、以下保健同人社）と株式会社ヒューマネージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齋藤 亮三、以下ヒューマネージ）は、「プレゼンティーズム評価とストレスチェック結果との関連性」について、NPO法人健康経営研究会 理事長 岡田邦夫先生と共同研究を行いました。 “プレゼンティーズム”とは; これまで、企業におけるメンタルヘルス支援は、主に“アブセンティーズム”と言われる「欠勤や休職など、心身の不調により出社できない状態」の従業員を対象として、予防と対策が講じられてきました。しかし近年、 “プレゼンティーズム”（出社しているにもかかわらず、心身の健康上の問題でパフォーマンスが落ちている状態）が注目を集めており、健康経営優良法人（ホワイト500）*認定においても重要な指標となっています。 メンタルヘルス支援施策のなかで、“プレゼンティーズム”をどのように把握し、効果的にアプローチしていくか。これからの企業の生産性向上における、この重大な課題を解決するべく、保健同人社とヒューマネージは、2018年、NPO法人健康経営研究会 理事長 岡田邦夫先生と共同研究を実施。約3万人の従業員の方々に対して、ストレスチェックと同時に“プレゼンティーズム”評価に関する大規模調査をおこないました。 *「健康経営優良法人」は、経営産業省が創設した認定制度。特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する。うち、「ホワイト500」は大規模法人部門の認定法人を指し、2018年の認定企業は541社（2018年5月1日現在）。 全従業員のうち、9割もの従業員がパフォーマンスの低下を実感。 「25％以上パフォーマンスが落ちている」従業員も、2割存在。 過去4週間の仕事について、通常の状態を100％として評価してもらったところ、「100％の状態で勤務できている」と回答した割合は、約1割。9割もの従業員が、パフォーマンスの低下を実感していることがわかりました。 さらに「50％未満」と回答した従業員も5％存在しており、“プレゼンティーズム”の問題は「ほとんどすべての従業員におこっている」といえます。 仕事の適性度や働きがい、ストレスの原因への対処傾向、人づきあいの技術が、 生産性に大きく影響。 次に、ストレスチェックの結果と“プレゼンティーズム”評価の結果を比較したところ、「ストレスチェックの高ストレス者は、そうでない人に比べ、パフォーマンスが低い層に分布している」傾向が見られました。 さらに、“プレゼンティーズム”の指標で「注意群」（パフォーマンスが低下しているグループ）と「良好群」（パフォーマンスが問題なく発揮できているグループ）に分け、 A) ストレスの原因と考えられる因子 B) 本人の持つ、ストレスの原因への対処傾向（コーピング） C) 本人の持つ、ソーシャルスキル D) ストレス反応（ストレスによる心身の変化） の項目について、平均値を比較分析したところ、以下の結果が得られました。 「睡眠の質」（睡眠時間が十分に取れているか、就業時間中に眠気を感じるか）が、生産性に大きく影響。 プレゼンティーズムに関連のある健康リスク要因についても調査を実施しました。 “睡眠リスク”の結果と“プレゼンティーズム”評価の結果を比較したところ、「睡眠時間が十分に取れていない人や就業時間中に眠気を感じる人は、そうでない人に比べ、パフォーマンスが低い層に分布している」傾向が見られました。 NPO法人健康経営研究会 理事長 岡田邦夫先生の考察 ―――――――――――――――――――― “プレゼンティーズム”（疾病就業）は、近年、組織の活性度・労働生産性を測る指標として注目が高まっています。今回の調査研究では、ストレスチェックとプレゼンティーズム評価を同時に行い、パフォーマンスの低下に影響を与える要因を特定することができました。 健康リスクを改善し、職場のストレスを低減すること、具体的には、睡眠（時間ではなく、熟睡感―睡眠負債のない睡眠の確保）と職育（従業員のプロフェッショナルとしての育成―上司の支援）が重要であること。そして、従業員の健康づくりを基盤として、働かせ方を効率よくすること、つまり職務適性、職場環境などを考慮することこそが、健康経営に繋がる重要な要素であることが立証された結果になります。 本調査結果をもとに、組織の生産性向上、健康経営実現に向けた更なる活用が望まれます。 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
ジャンル：［福利厚生・安全衛生］ハラスメント対策
開催日：2025/04/17(木) 12:00 〜 13:00
昨今の人手不足を背景に、求める人材の獲得はどの企業にとっても深刻な課題となっている。また、近年では若年層を中心に、職場選びにおいて働きやすさを重視する傾向も顕著だ。事業成長の担い手となる人材をいかに獲得するか、そしてその人材が活躍できる環境をいかに整えるかが、企業における人事戦略のカギになるといえるだろう。今回は、設立から11年目を迎え、いまだ成長を続けるベンチャー企業、株式会社スタイル・エッジ（代表：金弘厚雄）の執行役員 人事部長 花咲圭祐氏にインタビューを行い、事業の急成長期において同社がどのように人材を獲得し定着させてきたか、その取り組みを聞いた。
株式会社エムステージが提供する産業医サポートサービスは、企業への産業医の紹介だけにとどまらず、嘱託産業医の業務管理システム「M Connect」の提供や、休職者の復職までの対応の仕組みづくりを支援する「休職・復職サポートサービス」など、継続した支援活動が健康経営を支える優れたサービスであると評価され、第7回 日本HRチャレンジ大賞『イノベーション賞』を受賞した。このサービスが開発された背景や、企業にもたらすメリット、導入事例などについて、同社執行取締役、鈴木友紀夫氏に伺った。第7回 日本HRチャレンジ大賞『イノベーション賞』株式会社エムステージ産業医サポートサービス企業への産業医の紹介だけにとどまらず、嘱託産業医の業務管理システム「M Connect」の提供や、休職者の復職までの対応の仕組みづくりをサポートする「休職・復職サポートサービス」など、継続した支援活動が健康経営を支える優れたサービスであると評価されました。ゲスト鈴木友紀夫 氏株式会社エムステージ執行取締役1966年生まれ、福島県出身。東京理科大学で応用微生物学を専攻。医師の人材サービス大手に所属後、医師と医療機関をつなぐ人材マッチングサービス事業を行う株式会社エムステージの立ち上げに参画、取締役に就任。現在は産業医事業部において、企業の産業医選任サービスや産業医になりたい医師向けのサポートを行う。労働者の健康を守るため、そして医師の新たな働き方を提案するために奔走している。医療経営士２級、健康経営アドバイザー（初級）
『健康寿命をのばそう！アワード』をご存じだろうか。健康寿命を延ばすための取り組みから、優れたものに贈られる賞で、厚生労働省が「健康寿命をのばしましょう。」をスローガンに行う国民運動、『スマート・ライフ・プロジェクト』の一貫として行われている。従業員等の健康維持のみならず、健康管理を経営的な視点で考え、実践する“健康経営”にもつながる取り組みとして注目を集め、多くの企業や自治体が参加。2018年11月に第7回のアワードの授賞式が開催された。式では最終審査に残った企業や自治体が取り組み内容をプレゼンテーションし、その場で各賞が決定した。ここでは受賞した取り組みや授賞式で語られた話を中心に紹介する。
働き方改革関連法による残業規制を遵守するため、従業員には早く帰るよう指示し、管理職には業務を改善するよう指示をする、というだけでは、単なる「時短ハラスメント」になりかねない。少子化の時代を迎え、企業にとっては今後、中長期的に従業員の健康的な働き方やキャリア発達支援を可能とする制度の構築が、喫緊の課題となる。これを機に、働き方改革を、組織文化の現状を切り替える“破壊的イノベーション”の起爆剤と捉えてはいかがだろうか。
慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授 岩本隆氏インタビュー 近年、AIやビッグデータの進化に伴って、人事領域におけるテクノロジーの普及・拡大が急速に進み、その可能性はますます広がっている。この波は、人事の世界に、そしてビジネスに何をもたらすのだろうか。そこで今回は、HRテクノロジーの第一人者である、慶應義塾大学大学院経営管理研究科・特任教授の岩本隆氏にインタビューを敢行。HRテクノロジーが重要視されている背景から、「採用」「人材育成」「配置」「健康経営」「エンゲージメント」の5領域における先端事例、さらには今後の展望に至るまで、詳しく解説いただいた。そこで、注目の次世代テクノロジーとして「ブレインテック」が紹介された。いったい、どんな可能性を秘めているのだろうか。（本資料より抜粋）
「労働災害防止計画」とは、昭和33年から労働者の事故防止と健康保持のために、国がこれまで13回にわたって更新してきた中期計画です。この計画によって職場での事故は減り、現在は労働者の健康のほうに目が向けられるようになりました。2018年から始まった13次労働災害防止計画では、特に産業医に強くスポットが当てられています。これを踏まえて今回は、第13次労働防止災害計画における産業医の役割について解説します。
株式会社オウケイウェイヴは、2018年10月より、月曜日の午前中に“営業休"を導入した。これは、従業員のストレスを低減することで、より一層の業務効率化と生産性の向上を目指すことが狙いだ。
■講師： 株式会社KDDI総合研究所 教育・医療ICTグループ 米山暁夫氏 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ KDDI総合研究所では、ヒトの「アタマ」と「ココロ」と「カラダ」の健康増進を目指した研究に取り組んでいます。 HealthTech領域では、フィジカルヘルスやメンタルヘルスに関するさまざまな取り組みが見られるようになりましたが、今後何よりも重要になるのは、これらを正しく理解できるヒトのリテラシー教育です。HRサミット2018では、これらを総合的に進めるための取り組みや悩み、そして解決策をお話いただきました。
導入実績200社を誇るモチベーションテクノロジー企業、株式会社Be&Do（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：石見一女）は、心理的資本診断 分析レポート無料キャンペーンを実施いたします。組織の現状が分かる分析レポートを2019年2月28日までに応募いただいた企業様に無料でお渡しいたします。 ■モニターキャンペーン概要 名称：『心理的資本』分析レポート無料キャンペーン 期間：2018年11月27日(火)～2019年2月28日(木) 対象：民間企業 詳細/申込方法：以下のページよりお申込みください。 https://habi-do.com/psycap-monitor-servey 前向きな心理状態は業績との相関があるとされております。 2月28日（木）までのお申込みいただいた会社様の分析を無料でさせていただきます。 ※他社平均との比較データを併せ2019年3月以降にご報告します。 ■心理的資本診断とは 潜在的な組織の活性度を測ることができます。 ※診断に必要な項目は、大阪大学大学院 経済学研究科 開本浩矢教授、健康経営研究会理事長 岡田邦夫医師に助言・監修いただいております。 〇従業員のエンゲージメントを数字として把握することができます。 〇職種・年代別・勤続期間別でモチベーション課題が見えます。 〇他組織との比較により自社組織の活性度を客観的に把握することができます。 〇アンケート回答者一人ひとりに診断結果コメントが表示されます。（ウェブアンケート） 〇組織の診断結果に基づき改善策のアドバイスコメントを提供します。（2019年3月以降予定） 本キャンペーンでは実施期間中に1万件データを回収し、調査にご協力いただいた企業様には平均値との比較データを提供します。
現在、日本産業の中で最も成長していると言われる「HRテクノロジー領域」。第4次産業革命が進む中、国を挙げての産業施策「人づくり革命」「生産性革命」とはどのようなものなのか。その先にある、「ワークライフインテグレーション」を実現するためにはテクノロジーをどう活用し、取り入れていけばいいのか。慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授の岩本隆氏に国内外のHRテクノロジーの最新動向を交えながらお話しいただきました。 講師岩本 隆氏慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。（株）ドリームインキュベータ特別顧問、山形大学客員教授、HRテクノロジー大賞審査委員長、（一社）ICT CONNECT 21理事兼普及・推進ワーキンググループ座長、（一社）日本RPA協会名誉会員。
検討フォルダをご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。ご登録後すぐにご利用いただけます。
HRプロとは
