株式会社パフが、「採用管理システムsonar ATS」を導入

組織づくりのプラットフォーム「sonar HRテクノロジー」を展開するThinkings株式会社（シンキングス、本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇）は、提供する「採用管理システムsonar ATS（ https://sonar-ats.jp/ ）」 が、株式会社パフ（本社：東京都千代田区、代表取締役会長：釘崎 清秀）に導入されたことをお知らせします。同社の事業ポリシーである「顔の見える就職と採用」の実現を担う人材採用を目指した環境構築のため、「採用管理システムsonar ATS」導入を決定いただきました。 ■パフが採用を目指す人材像 パフは、採用コンサルティング、就職・採用コミュニティと大きく2つの事業を展開しています。 “就職”という人間の一生を左右する大事な局面に携わるからこそ、「一人ひとりの幸せを追求する事業者でなければならない」という決意と誇りを胸に、仕事へ取り組んでいます。事業ポリシーである「顔の見える就職と採用」の実現のため、ともに働く仲間を募集しています。 ・パフの採用情報はこちらから https://www.puff.co.jp/saiyo/ ■採用管理システムsonar ATS導入の背景など パフの採用担当者様にこれまでの課題やsonar ATS導入の決め手などを伺いました。 【利用範囲】 新卒採用 【これまでの採用活動における課題】 従来の採用活動では自動化できていなかった部分もあり、メール文面の表記ミスや合格連絡の遅れといったヒューマンエラーが発生してしまっている状態でした。また、採用担当者が他の業務と兼任しており、学生と向き合う時間が思うように作れていなかったことも課題でした。 【sonar ATS導入の決め手】 選考フロー設定の柔軟性やデータの集計による採用活動や成果の可視化、リマインド連絡などの自動化といった機能が充実しており、sonar ATSの導入を決定しました。併せて、営業担当の方から「機能制限によって、お客様が思い描く採用戦略を実現できないことがないように、sonar ATSは柔軟な設計を可能にしている」とプロダクト開発の想いを聞いて、感動したことも決め手の一つとなりました。 【sonar ATSで実現したい採用活動】 ・フォローアクションを活用し学生とコミュニケーションを取りながら、信頼関係を築いていきたい ・選考にまつわる管理工数を削減することで、学生と向き合う時間を増やしたい ・クロス集計表等を活用しながら採用活動の状況を把握し、適宜方針を修正しながら採用活動のPDCAを回して、より良い採用活動を展開していきたい 【sonar ATSの活用したい機能】 ・フロー管理 ・進捗集計、クロス集計 ・サーベイ（アンケート） ■株式会社パフ　会社概要 会社名　：株式会社パフ （ 英文表記： Puff co.,Ltd. ） 代表者　：代表取締役会長 釘崎 清秀 設立　　：1997年12月12日 所在地　：東京都千代田区飯田橋 1-5-9 精文館ビル6階 URL　　： https://www.puff.co.jp/ 事業内容：1) 職サークル運営・推進事業 2) 新卒採用コンサルティング事業 3) 新卒採用業務代行事業 4) 新卒内定者フォローシステムの運営サポート事業 5) 大学向け就業力育成支援事業

『新人研修ワークレンタル』

新入社員研修・フォローアップ研修に使える『新人研修ワークレンタル』

体感型プログラムを用いた社内研修（内製研修）で利用できるパッケージです。進行スライド・マニュアル台本どおりの運用で社内研修を実施できます。

「若手」から「シニア」まで各層を巻き込み、複数の新制度を同時に進めた日鉄ソリューションズの人事制度改革

正解がない中で模索する人・組織づくり

HRプロ編集部が企業の人事やHRに関連するキーマンを取材しながら、日々奮闘する人事の方へ施策のヒントをお届けしていく連載インタビュー「正解がない中で模索する人・組織づくり」。今回は、ITを通じた社会課題の解決に取り組む日鉄ソリューションズ株式会社の取り組みを紹介する。人材を“資本”と考え、中期事業方針のひとつに「優秀な人材の獲得・育成の一層の強化」を掲げる同社は、近年様々な人事制度の改革を進めている。本記事では、ProFuture株式会社 代表取締役社長／HR総研 所長 寺澤康介がファシリテーターを務め、同社執行役員 人事本部長 竹田宏氏がお話した、人事制度変革の背景から、ドラスティックな改革の中での苦労、これから注力していくテーマなどをお届けする。 プロフィール竹田 宏 氏日鉄ソリューションズ株式会社執行役員 人事本部長1989年、新日本製鉄（現：日本製鉄）に入社。新規事業部門、全社総務、製鉄所を経験後、新日鉄ソリューションズ（現：日鉄ソリューションズ）に出向、移籍。同社立ち上げに携わり、総務、上場準備、法務など管理部門を10年ほど経験する。その後、事業部門にて新サービス立ち上げなどを務めたのち、2021年4月より現職。 寺澤 康介ProFuture株式会社代表取締役社長／HR総研 所長1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社（10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更）設立、代表取締役社長に就任。8万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。

【冬のボーナス】中小・零細企業の4割超が「支給あり」、平均支給額は「47.9万円」に。支給企業は増えるも支給額は上がらずか

株式会社フリーウェイジャパンは2023年11月1日、「2023年度・冬のボーナス実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年10月10日～17日で、中小・零細企業の従業員130名、および代表取締役166名から回答を得ている。本調査から、中小・零細企業における今年度の冬ボーナスの支給予定や支給額などの動向が明らかとなった。

【業界初】謎解きゲームやグループワークのできるメタバース空間（仮想空間）のレンタルサービスを開始。

本サービスはメタバースプラットフォーム「cluster」の開発・運営をおこなうクラスター株式会社（本社：東京都品川区、代表：加藤直人、以下「クラスター」）と共同開発いたしました。バーチャル空間の技術開発を得意とするクラスターが提供するメタバース空間に、当社が提供する学生向けの謎解きゲームやグループワークのノウハウを組み込んだ、新しい空間レンタルサービスです。 ■サービス開発の背景 採用難易度が高まる昨今、特に新卒採用においては2024年度の求人倍率が1,71倍となり、2025年度は更なる上昇が予測されます。あらゆる施策を様々な企業が実施することによる採用施策の飽和状態や、求職者である学生のオンライン就活に対する慣れや売り手市場と化している現状の理解の広がりなども重なり、結果として費用対効果が下がり満足のいく採用成果に繋がらない企業が増加しています。 採用難易度の高い市況において新たな採用手法を模索しはじめる企業が増加する中、「メタバース採用」が注目を集めています。トランスコスモス株式会社が発表した「メタバースに関する利用実態_消費者調査2022」では、メタバースは若者を中心に浸透しており、（https://www.transcosmos-cotra.jp/report/usage-status-of-metaverse1）特に20代（男性）のメタバース利用状況は5割を超え、採用ターゲットである学生の利用率も高いことが推測されます。そこで当社は、メタバース空間を手軽に採用活動に利用できるよう、メタバース空間のレンタルサービスを開始いたしました。 ■本メタバースレンタル空間を採用活動に取り入れるメリット メタバース空間を採用活動に取り入れるメリットとして、以下が挙げられます。 1、 場所の制約が無く、どのような場所でもイベント開催可能 2、 インターンシップ、オープンカンパニー、説明会、選考、入社式、内定式、内定者フォローなどあらゆるシーンでかんたんに利用可能 3、 メタバース上でグループに分かれてグループディスカッションができる仕掛けが施されており、イベント運営をサポート 4、 会場には採用イベント用の謎解きゲームがビルトインされている 5、 身体性を伴った体験により知識の定着率が高く企業理解が促進される 6、 没入感が高く、対面に近いコミュニケーションが可能 7、 新しい技術への取り組み姿勢が好印象を与える メタバース空間を利用することで、学生が企業に惹きつけられる効果が期待できます。 また、インターンシップや説明会の会場としてだけではなく、選考や面接、社内イベント、内定式、入社式など、様々な用途に利用が可能です。 サービス詳細（https://www.kakehashi-skysol.co.jp/service/newgrad-support/26457.html/） ■メタバース空間を体験できる体験会はこちら 「メタバース採用」体験会　inメタバース会場 メタバース空間にて体験会を開催いたします。体験会ではメタバースに対する疑問点を解消し、メタバース採用のいろはをお伝えします。また、謎解きゲーム型グループワーク「終わらない就活シミュレーションゲームからの脱出」の一部を体験いただきます。 開催日時 2023年11月21日（火） 13:00-14:00 2023年12月19日（火） 13:00-14:00 https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=00476&pcd=344 ■株式会社カケハシ スカイソリューションズについて 「人と組織の成長を加速する」というミッションのもと、採用、育成、定着を支援する様々なソリューションを提供している会社です。新卒採用支援、中途採用支援、組織強化支援、離職防止支援、CI・広告制作等、それぞれの領域で膨大なノウハウとスキルを蓄積したスペシャリストが多数存在します。クライアントの課題に応じて最適なプロジェクトメンバーをアサインし、課題解決に導きます。 【会社概要】 社名：株式会社カケハシ スカイソリューションズ 代表者：代表取締役社長　中川 智尚 本社所在地：東京都新宿区神楽河岸1-1 セントラルプラザ7F 事業所：大阪支店、名古屋営業所 設立：2011年6月 事業内容：新卒採用支援、中途採用支援、社員研修、CI・広告制作、地域活性化 コーポレートサイト：https://www.kakehashi-skysol.co.jp/ ■クラスター株式会社について 社名：クラスター株式会社 代表者：代表取締役CEO 加藤 直人 本社所在地：東京都品川区西五反田8-9-5 FORECAST五反田WEST 10F 設立：2015年7月 事業内容：メタバースプラットフォーム「cluster」の開発・運営 コーポレートサイト：https://corp.cluster.mu/ —————————– ■ニュースについてのお問い合わせ メール：info@kakehashi-skysol.co.jp お電話：0120-342-834（平日9:00-18:00） 担当：片平

SIGNATE、そごう・西武にDX人材育成サービス「SIGNATE Cloud」を提供

開発から人材育成まで企業のDXをトータルにサポートする株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤 秀、読み方：シグネイト、以下 SIGNATE）は、株式会社そごう・西武（以下そごう・西武）の販売職を含む社員を対象としたデータ分析専門人材育成を支援するため、DX人材育成サービス「SIGNATE Cloud」の提供を開始いたしました。 そごう・西武では、新たな百貨店像の創出を目指して、社内のデータ分析専門人材の育成に取り組んでいます。最終的に、社員自らがデータ・機械学習・AIを用いて問題発見・仮説構築・施策実施・検証までを行うことができる状態を目指し、第一弾としては、「データ分析」のリテラシーの獲得をゴールとして設定しています。 ■導入の背景 DX全盛時代において、企業が勝ち残っていくためにはDXを推進する人材の育成・登用が不可欠です。企業は社員にデータ・デジタル技術への理解、それらを活用するスキル、そして変化に適応する能力を求めており、そのアップスキリング・リスキリングへの支援こそが、企業の競争力維持と持続的な成長の鍵となります。 このような流れを受け、そごう・西武も、新たな百貨店像の創出が必要な局面において、デジタル人材の育成の強化を目指しています。強化の狙いは、データ分析専門人材の育成です。不確かな時代であるからこそ、社員それぞれが現場にある情報・データを分析して課題を特定し、効果的な解決策を導き出し、戦略やビジネスプロセスを最適化していくことが求められます。このようなスキルを持った社員を増やすことにより、大きな変化を受け入れ、イノベーションを促進し、新たな顧客体験の提供を可能とする組織への変革を目指します。 ■そごう・西武でのDX人材育成サービス「SIGNATE Cloud」の活用について データリテラシー入門レベルの講座からスタートし、AIや高度なデータ分析スキルを駆使して事業課題の発見から戦略立案・提案などができるようになるまで、半年毎にテーマを設定してデータ分析専門人材の育成を実施します。 導入の決め手としては、実際に手を動かし、「スキル計測→弱点克服」を繰り返しながら、データ活用スキルを確実に習得できるプログラムである点を特に評価いただきました。 ■SIGNATE Cloud（https://cloud.signate.jp/） 「SIGNATE Cloud」は、学びと実務が一体となった全く新しいDX教育サービスです。全社的なDXリテラシーの底上げからDX推進におけるコア人材の育成まで、階層毎に適切な教育プログラムの提供が可能で、リリースから1年余りで導入企業600社以上・累計受講者90,000人超に成長しました。現在では、上場・大手企業への導入に加え、高等教育機関や経済産業省『マナビDX Quest』、広島県・山口県の先端人材育成事業等においてもご活用いただいています。 ▼詳細は、下記よりお問い合わせください。 URL：https://bit.ly/3DOH3K4 ■SIGNATEとは（https://signate.co.jp/） SIGNATEは、社会と企業のDX推進を支援し、日本の成長に貢献することを目指すベンチャー企業です。日本最大のデータ人材コミュニティ「SIGNATE」（https://signate.jp/company_about）では、AI開発コンペティションやDXプロジェクトサポートで個人が才能を発揮できる機会を提供するほか、DX推進のための人材育成クラウドサービス「SIGNATE Cloud」（https://cloud.signate.jp/）では、社員をDX人材にするための教育を提供しています。

新入社員・若手社員を自立・自律させたい人事部の皆様へ【いますぐ見られる動画レクチャー】

ジョブ型への移行が進む中、セルフ・リーダーシップの重要性が高まっています。特に若手世代のコミュニケーション不足と指示待ちの傾向は組織に悪影響を及ぼすことがあります。PFCではセルフ・リーダーシップを育むための5段階モデルと研修メニューを提供しています。このウェビナーのアーカイブでは、問題の背景とセルフ・リーダーシップモデルの紹介、「セルフ・ディスカバリー研修」の紹介、導入事例等をご紹介しています。

会社・自宅・海外。顔を合わせないメンバー同士が効果的に働くコツ【いますぐ見られる動画レクチャー】

※本セミナーは、2023年6月19日に行われたウェビナーのアーカイブ視聴となります。 ※同業他社様、Gmailなど企業アカウント以外のお申し込みは、恐れ入りますがご遠慮頂きます様お願い申し上げます。 オンライン（在宅）とリアル（対面）のハイブリッドな働き方が定着しつつあります。 ハイブリッドな働き方は、社員が好む働き方に沿うことで個人の力を引き出し、従業員の満足度向上にもつながる一方、ハイブリッドならではのチーム運営の難しさや苦悩もあります。 では、そんなハイブリッドチームをハイパフォーマンスチームに導き、成果を出すためにはどうしたらよいのでしょうか？ 今回ご紹介するのは「ハイブリッドチーム実践ワークショップ」。 ハイブリッドチーム運営にあたって押さえるべきポイントを学び、自チームについて振り返る、管理職やチームリーダー向けの新プログラムです。 ハイブリッドなチーム運営ならではの難しさや落とし穴、それを克服するための具体的なノウハウや、 受講者同士のディスカッションを多く取り入れ、知識だけでなく、自チームにすぐに取り入れらえる実践型のプログラムとなっています。 【本セミナーの目的】 ・ハイブリッドチーム運営の難しさを理解する ・チームの3要素を踏まえて、ハイブリッドチームならではの落とし穴と、押さえるべきポイントを理解する - ベクトル、プロセス、ヒューマン

パーパス浸透をリードできるリーダー・管理職の育成方法をご紹介【いますぐ見られる動画レクチャー】

パーパスへの社員のコミットメントを考える中で、個人と企業のパーパスを結びつける「パーパス・リーダーシップ研修」が、力強いリーダーシップを発揮するための鍵となります。このウェビナーのアーカイブ配信では、個人のパーパスを明確にし、パーパス経営を実現する手法を学びます。

エンゲージメント調査の結果を現場に生かすには？【いますぐみられる動画レクチャー】

多くの企業がエンゲージメント調査を行い、結果を活用しようとしています。しかし、調査結果を活用できない企業が多い理由は、データ分析に留まり、エンゲージメント要因と制度・報酬要因を区別できないこと、そして組織開発の知識やスキルが不足していることなどです。このウェビナーでは、これらの課題を克服し、エンゲージメント調査の結果を組織強化に生かす方法を提供します。組織エンゲージメントを理解し、問題を把握し、他社の成功事例を学び、組織を強化しましょう！

大企業のニーズにも柔軟に対応。多数の専門講師陣と共に、IT・DX化、リスキリングに最適な研修・教育を提供――ピーシーアシスト株式会社

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

日本は人口減少とそれに伴う人手不足の加速が避けられない状況となっている。同時に、グローバリゼーションで産業構造が大きく変化し、これまでとは異なる能力やスキルが求められるようになってきた。今、もっとも習得を急がれているのがデジタル技術だろう。多くの企業が人材のIT・DX化やリスキリングを進めているが、思うような成果を得られていない現状もある。 このような中、人材のIT・DX化、リスキリングに関する教育・研修サービスを提供し、多くの実績を残しているのがピーシーアシスト株式会社だ。同社は個人の学びの場として全国にスクール事業を展開していたが、近年では企業からの研修・教育のニーズや問い合わせが増え、法人向けのサービスを多く手がけるようになっている。 今回、同社の研修・教育サービスを導入し、グループ全体で２万人を超える社員のリスキリングに成功したテクノプロ・ホールディングス株式会社 代表取締役副社長 兼 COO 嶋岡 学氏と、ピーシーアシスト株式会社 代表取締役社長 亀田 昭氏の対談を企画した。ピーシーアシスト株式会社の研修はどのように実施され、社員に何をもたらしたのか。以下に対談の内容をお届けする。 プロフィール 嶋岡 学 氏 テクノプロ・ホールディングス株式会社 代表取締役副社長 兼 COO/株式会社テクノプロ 代表取締役社長大学卒業後、テクノプロ・グループの前身となる会社に入社。入社から半年ほどで関連子会社を任される。順調に業績を伸ばし、様々な業種の子会社の社長を歴任。30歳で本社の社長に就任。2014年7月に株式会社テクノプロ 代表取締役社長に就任。20代で培ったベンチャースピリッツ溢れる経営スタイルで、多種多様な産業へ高い技術力を基盤としたソリューションを提供している。 亀田 昭 氏 ピーシーアシスト株式会社 代表取締役社長海外に駐在し企業マーケティングや商品販売を15年ほど担当。帰国後、10年ほど国内教育事業会社で拠点ビジネスの開発に従事。2022年9月ピーシーアシスト株式会社に入社。2023年1月に同社 代表取締役社長に就任。個人向けの教育事業から、法人向けの人材育成事業まで、幅広く事業を拡大させている。

組織風土を改善するには、「組織や個人のプリンシプル（原理・原則）」に対する理解が重要

社労士が解説する人事と労務

多くのビジネスパーソンは、会社や団体といった組織の中でアサインメントされて日々を過ごしている。与えられた職務に一生懸命で、他人の行動や考え方、組織の性質を気にする余裕などないのが実情だろう。しかし、時には周りをメタ認知して、「組織や個人のプリンシプル（原理・原則）」を理解しておかないと、的はずれな認識からつまらない諍いを起こしてしまうこともある。改めて、「人や組織は特有のプリンシプルで動いている」ということについて、筆者の考えを述べてみよう。

【ANAエンジン整備工場見学付き】ANAグループ整備部門のDX推進術（3時間研修）

ANAエンジンメンテナンスビル（ANAが運航する機体に装備されたジェットエンジンを専門に整備する工場）では、 ANAグループの2013年のGoogle Workspace（クラウドコンピューティング生産向上グループウェアツール）導入に続き、 2015年に現場整備士にタブレットを貸与しデジタル時代に対応することで、グループ全体でKAIZEN活動を通しDX推進を図っています。 本研修は、DX推進を担当した現役のANAグループの整備士が一般公開していないANAエンジン整備工場をご案内しながら、 タブレットを使用したデモンストレーションや改善事例、安全品質の取り組みや現場でのDXの取り組み、導入時の工夫点などを ご紹介いたします。 ぜひご検討ください。 ■主対象者： 個人、法人（企業・団体）、行政機関などを問わず ・改善担当・DX推進担当 ・これから所属部署でDXを進めたい方 ※企業・団体様向けの研修です。受講は、 法人（企業・団体）・行政機関 等に属する方、大学生以上の個人の方とさせていただきます。 ※同業他社の方のご受講はご遠慮いただいております。

先進的に取り組んでいる企業の「ピープルアナリティクス」とは

HRサミット2023 ONLINE 講演録

デジタルがもたらす変化や、専門性の重要度の高まり、個の多様化が進む人事領域において、ピープルデータは人材マネジメントのあらゆるシーンで活用されるようになってきている。本講演では、PwCコンサルティング合同会社（以下、PwCコンサルティング）とProFuture株式会社が共同で実施したピープルアナリティクスサーベイの結果を紹介。日本企業における取り組み状況やトレンドのほか、人的資本開示に向けた検討ポイントなど、ピープルアナリティクス活動を強化するにあたってのヒントを、具体的な事例を含めて解説する。

HR総研：社員のリスキリングに関するアンケート　調査報告

～事業成果が出ている企業は「スキルの可視化」への取組み率が2倍以上～

様々な産業の分野でデジタル化が進む中で、その変化にスムーズに対応し、事業やサービスを構築していくことは多くの企業にとって急務であると言える。そのためにも、時代の流れを見据えて今後必要とされるスキルや知識を、新たに習得する「リスキリング」の取組みは重要性を増している。 特に、近年DX推進に取り組む企業が増える中で、高度な専門性を持ったデジタル人材を獲得する戦略としてリスキリングが語られることが多くなっている。こういったDX人材を育成するためには社内での研修のみでなく、社外の研修プログラムの活用や、他社・外部機関との連携等、多方面からの取組みが必要となる。 HR総研は、各企業のリスキリングの取組み実態と課題について最新動向を調査した。調査結果をフリーコメントも含めて以下に報告する。

「SDGsアウトサイドイン・ビジネスゲーム®」 企業内公認ファシリテーター養成講座のご案内

SDGsの社内への浸透・定着は、内製化により継続的に進めたいという企業様の要望が多数寄せられています。当社が毎月開催している「体験ワークショップ」への参加後、「公認ファシリテーター養成講座」に参加されますと、「SDGsアウトサイドイン」公認ファシリテーターとして認定され、継続的に社内浸透活動を行うことができます。 　「SDGsアウトサイドイン」公認ファシリテーターの認定は基本的に個人に付与されますが、「企業認定」版も受付けており、担当が変わった場合でもプロジェクトを継続することができます。 SDGsの社内浸透に最適な、「SDGsアウトサイドイン」公認ファシリテーターの「体験ワークショップ」、及び「公認ファシリテーター養成講座」に関するご相談を受け付けています。 お問い合わせは：Email:info@outside-in.jp ■「SDGsアウトサイドインビジネスゲーム®」は、 社会課題（＝アウトサイドイン）の解決を起点としたビジネス創出を、ゲーム体験を通して学ぶツールです。 ・「SDGsアウトサイドイン」は、新たな事業を創造し、その事業を通じて、会社の利益を出しながら、 社会の課題を解決していくために必要な事柄を、体験を通して学ぶことを目的とした、ビジネス疑似体験ゲームです。 ・参加者は、ある特定の事業に取り組む会社の社員の一人という設定でゲームに参加し、利益を出しながら事業を創造することで、会社を育てて頂きます。 ・受講対象は、SDGs &サステナビリティ企業内プロジェクト推進者、次世代リーダー、一般社員、新入社員、学生や社会人まで対応可能。 　リアルとオンラインのどちらでも実施できます。時間は３時間から３時間半で、まず、➀「SDGs×ビジネスとは何か」を学んで頂き、次に➁「SDGsアウトサイドインカードゲーム」を体験した後に、③「振り返り」を行なって頂くという、大きく３部で構成されます。https://outside-in.jp/ ・参加費用は、１人　基本料金13.2万円（税込）で、個人に付与される認定制度です。 また、「企業認定版」も用意していますので、お問合せください。 ※「体験ワークショップ」への参加費は3,000円。（税込） ・SDGs及びサステナビリティ分野の社内の研修担当者が、自社のプロジェクト推進に応用 し、継続的に推進することで、全社に浸透・定着活動を広めることができます。

Engagement Run!Academy（エンゲージメント・ラン・アカデミー）

Wevoxエンゲージメント向上アカデミー

アトラエが運営する「Wevox（ウィボックス）」ならではの事例や知識、 経験を踏まえた学習コンテンツをご用意。オンライン形式で学習可能です。

「働き方改革」から「働き方革命」へ向かう現代、HRに求められる変化と“新しい標準”とは

HRサミット2023 ONLINE 講演録

新型コロナウイルス感染症のパンデミックを経て、私たちの働き方は劇的に変化した。これにより、HRにも大きな変革が求められている。ここでは現代の働き方のトレンドを整理しながら、その中でHRの専門家が“新たな働き方”のために「どのように動くべきか」、「どのようにリーダーシップを発揮することが求められるか」を考える。

ビジネスパーソンの意識調査　～デジタル技術に人手不足解消を期待、イノベーションには外部リソース活用も

【調査概要】  形式－クロス・マーケティング社によるWebアンケート調査  期間－2023年8月  対象－従業員規模300人以上の組織に勤める従業者  経営層：トップマネジメント（会長・社長など）、経営幹部（取締役・執行役員など） 604名  管理職（部長・課長など） 1,099名  非管理職（係長・主任など） 1,101名 【調査結果の主な特徴】 ●日本の労働生産性が国際的に低迷している現状について、経営層では「かなり危機感がある」との回答が 37.7％と最も多い。管理職層・非管理職層では「やや危機感がある」との回答が多かった一方、「わからない」との回答も目立ち、役職によって温度差がある。前年度調査（2022 年 7月公表）と比較すると、経営層のうちトップマネジメント（会長、社長など）では、「かなり危機感がある」との回答が減り、「わからない」との回答が増加している。 ●人手不足の影響については、全役職・全産業共通で「従来採用できていたレベルの人材が採用できていない」との回答が 3 割を超え最も多かった。一方で、デジタル技術の進化が「人手不足解消に貢献している」との回答も一定程度あり、人手不足をデジタル技術で補う動きもみられる。 ●生成 AI 等新技術に対する意識では、全役職・全産業共通で「無駄な作業・業務が減り、ワークライフバランスが改善する」との回答が最も多かった。特に、「自分の仕事が代替される脅威を感じる」という回答は、経営層のうちトップマネジメント（会長、社長など）で 13.1％と、他の役職よりも多い。 ●イノベーションを促進するには、全役職・全産業共通で「イノベーションを担う人材の育成」が必要との回答が最も多く、「チャレンジを支援・奨励する組織風土づくり」が続く。経営層のうちトップマネジメント（会長、社長など）は、「外国人を含む高度専門人材の活用」や「産学連携の強化」の回答が他の役職より多く、外部リソースの活用を志向していることが推察される 詳細は資料をダウンロードしてご覧ください。 【関連資料】 調査票サンプルや単純集計表は、下記Webページからご覧いただけます。 　https://www.jpc-net.jp/research/detail/006582.html

人工知能には任せられない、人間の仕事ならではのリーダーの役割とは？

オックスフォード大学の准教授マイケル・A・オズボーン氏が、2013年に「雇用の未来」という論文で「人間の仕事がコンピュータに代替される」という主張をしてから、はや10年が経過しました。 chatGPTをはじめとする生成系AIの登場により、定型的な仕事はコンピューターやロボットに委ね、「人間がやる仕事」が特別視される時代が現実味を帯びてきています。 これからの時代の人間に求められる仕事はどのような業務でしょうか？ 人間ならではの仕事をしていくためには、どのようなスキルが必要となるのでしょうか？ 新しい時代の組織を作っていけるリーダーをどのように育てていけば良いのか。 本資料にて、徹底解説いたします。