調査・分析レポート

適性検査に関するアンケート調査

始めに

世の中で利用されている適性検査は、大半が新卒採用選考において活用されている。大卒就職希望者43万人／年に対して、年間の延べ受検人数が300〜350万人だといわれている。学生1人あたり7,8回ほど受検している計算になるが、適性検査がこれほど使われている理由は、時期を集中させた新卒採用活動において、採用企業が抱える問題を軽減してくれるツールだからである。

適性検査の内容は、能力検査、パーソナリティ検査、コンピテンシー診断、職種適性検査、ストレス耐性診断など名前が紛らわしいものが多く、導入を検討している企業側には分かりにくい。ただし、一般的な区分としては、「パーソナリティテスト」と「能力テスト」に二分される。「パーソナリティテスト」は、性格的側面を測定するものが多く、「能力テスト」は論理的思考と数理的処理にフォーカスしたテストであることが多い。

また、適性検査を活用シーンで大きく分けると、下記の種類となる。

1. ①簡易的で初期選考の振るい落としに適しているもの
2. ②面接質問例など、面接の補助ツールとして適しているもの
3. ③配属を視野に入れた最適配置に強みをもつもの

一般的に利用されている適性検査は①,②が多く、配属を視野に入れた適性検査はまだ少ない。 その理由は、適性検査を絶対評価基準として活用しているケースが多いからである。 「能力テスト」を絶対評価基準として活用することに異論はないが、「パーソナリティテスト」を絶対評価基準として活用することには違和感を感じる。本来、人間の持ち味を生かすも殺すも、その人が働く職場次第である。同じ業種・職種であっても取り扱い商品や取り扱い金額によっても変わるはずである。 であるのにも関わらず、絶対評価基準で活用する理由は、単に個社ごとの採用基準が明確でないからである。

本レポートでは各ページごとに、アンケート回答結果を元に客観的なコメントを記載してある。 多少偏ったコメントがあるかもしれないが、今後の適性検査見直しの参考にしていただけると幸いである。

【調査概要】

調査主体：株式会社シンカ

調査期間：2009年7月29日（水）〜8月7日（金）

回答数：155社

調査方法：ＷＥＢアンケート

調査対象：『採用プロ.com』会員企業

企業規模、業種共に日本企業全体の平均分布と大きく異なるということはない。
よって、本アンケート結果は適性検査マーケット全体の動向と類似していると判断する。

【企業規模（従業員数）】

回答企業中、500名以下の企業シェアは6割強。新卒採用実施企業13,000社の7割弱が500名以下なので、平均的な母集団といえる。

【業種】

回答企業中、業種別にシェアを出した。製造業のシェアが日銀短観調査結果の42％より多少低いが、大きく異なることはない。

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