コロナ禍で注目を浴びる「動画活用施策」は、ニューノーマルな環境下での有効なコミュニケーション手段となるか

株式会社Jストリームは2021年3月23日、「企業の動画活用施策」について実施した調査結果を発表した。調査期間は2021年3月2日～9日で、業務で動画活用施策を企画・運営した経験を持つ、全国20～60代の会社経営者・役員・会社員1,770人から回答を得た。そのうち、新型コロナウイルス感染症の影響を受けたこの1年で「動画活用施策を導入した」という回答者は1,586人だった。この調査により、動画を活用した施策の導入状況や、その効果が明らかとなった。

導入が多い動画活用施策には「教育・研修」や「会社説明」など

コロナ禍でコミュニケーション手段が制限されている影響もあり、動画配信を施策活用する企業が増えている。はじめに、「この1年で取り入れた、動画を活用した施策（WEB会議や面談を除く）」について尋ねた。この回答を「社内向け」と「社外向け」で分けて見ると、社内向けでは「教育・研修」（43.3％）が最も多く、次いで「業務マニュアル」（32.5％）、「トップメッセージ」（30.5％）となった。社外向けでは「会社説明」（29.5％）が最も多く、以下「商品説明・デモ動画・実演販売」（27.8％）、「一般向けセミナー」（19.6％）という結果だった。

約8割が「新型コロナの流行が契機になった」と回答

続いて、この1年で何らかの動画活用施策を導入した企業に、「動画活用導入は、新型コロナウイルス感染症対策が契機だったか」と尋ねた。すると、「そう思う」（41.6％）と「やや思う」（38.3％）の合計は79.9％となった。新型コロナの流行が、動画を活用した施策を後押ししたことがうかがえる。

動画活用における利点をどう感じている？

「動画活用の良い点」を尋ねると、最も多かったのは「理解度が高まる・伝わりやすい」（47.2％）となり、以下「時間や場所を選ばない」（44.6％）、「静止画よりも雰囲気や人柄が伝わる」（34.3％）と続いた。対面でのコミュニケーションが限られるなか、時間や場所を問わず多数に向けて発信できることや、情報を正確に伝えやすいことなどが、動画活用のメリットと言えそうだ。