戦略の実行力こそが競争力

　永らく日本企業は「組織力が強い」といわれてきました。80年代は特に世界から称賛され、私たち自身もそれを誇りとしていたと思います。
　経営学の世界では、他社には簡単に真似のできない自社の独自性が、競争力の源泉といわれます。「組織力」は、内容がわかってはいても簡単に他社が真似できないものであり、競争力の源泉の一つであるといっても過言ではないでしょう。しかし今、その「組織力」がかつての輝きを失い、日本企業が生き残るために必要な「変革」の足かせになってしまっている現状が見られます。
　バブルの崩壊やリーマンショック、技術革新やイノベーションの必要性などの様々な変化をうけて、日本企業は成果主義を取り入れたり、ゼネラル・エレクトリック社を研究してリーダー育成を行ったりと様々に取り組んできました。しかしその間、組織をメンテナンスすべき対象として認識せず、組織としての機能を保つための働きかけを怠ってきたのではないでしょうか。
　そのため、私たちは今でも、組織を強くするための働きかけ方について、あまりよくわかっていないのではないかと思います。

組織の力をまず把握する

　経営学の巨星の一人であるピーター・ドラッガーは、「測定できないものはマネジメントできない」と語っています。まずは、組織の能力を測定し、見える化する必要があります。
　組織の状態を見える化する方法としてすぐに思いつくものの一つとして、ES（従業員満足度）サーベイが挙げられると思います。自分の所属する部署のESの値がわかること自体は意味があります。しかし、そこからすぐに次の行動に繋がりにくいことは課題です。あるいは、マネジャーの行動を見える化する360度サーベイが行われることもあります。これは、マネジャー個人の行動変容には大変な影響力を持ちます。しかし、今、我々が把握すべき「組織の能力」を測るツールとしては不十分といわざるを得ないでしょう。組織としての実行力に影響を与えるものは、人間関係や意思決定の仕組みなど、他にも多数あるからです。むしろ組織としての実行力に影響を与えるファクターを特定し、そのファクターについての状態を把握することが、次の行動に繋げやすいと考えています。そこで弊社では、組織の状態を見える化するツールとして「職場チーム力サーベイ」を開発しました。