ニューノーマルな働き方は、テレワーク×出社の「ハイブリッドワーク」が功を奏すか

パーソルグループのパーソルプロセス＆テクノロジー株式会社は2020年9月、「テレワークに関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査期間は2020年9月12～13日で、一般社員210名と、部下のいる管理職190名の合計400名から回答を得た。調査結果から、テレワークを伴う新たな働き方が、従業員の働きがいと生産性にどのように関わるかを見てみたい。

企業内研修　英語de人事(R)

英語de人事(R)　Think, Act and Speak like a global HR professional!

グローバルシーンで通用する人事知識とは何かなど、現場でのシチュエーションに直結した多岐にわたるトピックを学習します。

副業から得られるものとは。「副業」の目的とマネジメントのあり方を問い直す【HRサミット2020講演録】

働き方改革が進められる中で、「副業」が注目を集めています。副業は「イノベーションの促進に有効」とされていますが、安易に推奨してもいいのでしょうか。東洋大学 准教授 川上 淳之氏が、労働経済学、マクロの観点から副業に潜む問題点を取り上げました。講演の後半では川上氏と学習院大学 名誉教授 今野 浩一郎氏によるディスカッションが行われました。 ▼登壇者 ・東洋大学 准教授 川上 淳之 氏 ・学習院大学 名誉教授 / 学習院さくらアカデミー長 今野 浩一郎 氏（ファシリテーター）

「人事制度」や「賃金制度」で差別化を図り、創業時の壁を乗り越える（ビズメイツ株式会社）

命運をわけたリーダーたちの一手

起業には、様々な壁がある。特に直後は資金や社会的な信用が乏しく、社員や顧客は少ないために安定した業績をあげるのが難しい。経営を安定化させるためには、売上を軌道に乗せる顧客や販売先を開拓しなければいけないのだが、容易なことではない。それができないために、資金ショートに陥る企業もある。金融機関から融資を受けるが、返済の目途がつかずに廃業や倒産、慢性的な経営難の憂き目に遭う。このような苦境やハンディを乗り越えるために、独自の経営手法で差別化を図り、顧客を獲得し、短い期間で業績を上昇させることが創業者には強く求められる。

人材確保やエンゲージメントの効果が期待できる「地方」での働き方に迫る――ベネッセグループの有志組織「One Benesse」がアルムナイ交流会を開催

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

ベネッセグループの社内有志組織「One Benesse」が、8月1日（土）にアルムナイ交流会「こんなところにベネッセ人！　最前線で働く人がローカルの魅力を語り尽くす」を開催した。「One Benesse」は、ベネッセグループの有志が立ち上げ、企業理念「Benesse=よく生きる」の実現を目指している。同組織はベネッセグループのアルムナイと現職をつなげるコミュニティも立ち上げ、定期的にアルムナイ交流会を企画している。今回の交流会のテーマは「ローカル」。今、テレワークの普及に伴い、場所の制約を受けない「地方」での就労がこれまで以上に注目されている。地方移住、地方からのテレワークが増えつつある今、人事担当者が地方で働く動機やメリットについて知っておくことは、従業員や求職者の新しい働き方として受け入れたり、入社後の新たなキャリアパスとして提示したりするうえでの参考になるだろう。本記事では、実際に地方で働く登壇者が語る「地方に移住したきっかけ」や「地方で働く魅力」などについてダイジェストで紹介する。

転居せず転勤が可能に。JTBがよりニューノーマルな働き方を目指した新制度「新たなJTBワークスタイル」を導入

株式会社JTBは2020年10月28日、テレワーク勤務関連諸制度の拡大および、勤務の時間や場所の柔軟性を高める新たな制度「新たなJTBワークスタイル」の実現に取り組むことを発表した。「ふるさとワーク制度」を含む4つの制度を導入することで、ニューノーマル時代における新たな働き方の実現を目指すという。

人はなぜ転職を決意するのか？ 退職と転職先選定の理由から見えた「職場に求めていること」

パーソルグループの株式会社ライボは2020年8月、「転職理由・退職理由に関するアンケート」および「転職先を選んだ理由に関するアンケート」の結果を発表した。調査期間は2020年8月19～24日で、同社が運営する匿名相談サービス「JobQ」の20～60代の会員834名から回答を得た。これにより、転職のリアルな意識が明らかになった。

世界的企業に成長するテックベンチャーとイノベーティブリーダーをいかにつくるか【HRサミット2020講演録】

今、世界を支配しているiPhoneやFacebookといった製品やプラットフォームは、なぜ日本から出なかったのか？ どうすれば、日本発でグローバルカンパニーに成長していくテックベンチャーやイノベーティブリーダーが生まれるのか？ DX（デジタル・トランスフォーメーション）時代におけるこれら難題を、ITベンチャーキャピタリストのアレン・マイナー氏と、グローバル企業のCHROを歴任するクリスチャン バリオス氏はどう捉えているのでしょうか。シリコンバレーと日本を知る二人に、HRエグゼクティブコンソーシアム代表の楠田祐氏が切り込みます。 ▼登壇者 ・株式会社サンブリッジ 取締役ファウンダー タレンタ株式会社 社外取締役 アレン・マイナー 氏 ・日本アイ・ビー・エム株式会社 常務執行役員 人事担当 クリスチャン バリオス 氏 ・HRエグゼクティブコンソーシアム 代表 楠田 祐 氏（ファシリテーター） 協賛：株式会社JSOL ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー ▼協賛企業：株式会社JSOLからのご案内 　ジョブ型雇用の定着ためのVRアセスメント・システム『Vタレ』については 　下記をご覧ください。 https://assense.vtare.com/ ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

若手の自燃行動を促進する組織～ニューノーマル時代にこそ求められること～【HRサミット2020講演録】

With／Afterコロナの新時代で確実に求められる「若手の自燃（ジネン）行動」。「自燃」とは、自ら気づき、考え、決断し、行動することを意味します。ニューノーマル時代の若手を育成していくうえでは、若手の「自燃潜在力」をいかに刺激し、自燃行動を促進させるかが一つのポイントになるでしょう。本講演では「若手の自燃行動」をテーマにJSHRM（日本人材マネジメント協会）によるリサーチプロジェクトの研究結果と、「若手の自燃行動」を実践する企業事例についてお話しいただきました。 【協力】日本人材マネジメント協会 ▼登壇者 ・株式会社メトロール 代表取締役社長 松橋 卓司 氏 ・株式会社ジェイエイシーリクルートメント プリンシパルアナリスト 黒澤 敏浩 氏 ・For Next 代表 泉田 洋一 氏 ・PwCコンサルティング合同会社 シニアマネージャー 大橋 歩 氏

幅広い領域に広がるHRテクノロジー活用～日本電産と村田製作所の最新取組みと進化【HRサミット2020講演録】

人材採用にテクノロジーを活用し、第4回HRテクノロジー大賞では奨励賞を受賞した日本電産と村田製作所。両社の取り組みは、育成やエンゲージメント向上など、より多彩な領域へと広がりつつあります。本講演録では講演の内容を抜粋し、慶應義塾大学大学院 特任教授 岩本隆氏をファシリテーターとし、両社におけるHRテクノロジーの活用事例、今後の可能性について探ります。 ▼登壇者 ・日本電産株式会社 人事企画部/人事部 D＆I推進室 リーダー 船木 路子 氏 ・株式会社村田製作所 IoT事業推進部 データソリューション企画開発課 中島 彰 氏 ・慶應義塾大学 大学院 経営管理研究科 特任教授 岩本 隆 氏（ファシリテーター）

幅広い領域へと広がる「HRテクノロジー」の活用～日本電産と村田製作所の最新の取組みと進化の方向性～

HRサミット2020 ONLINE　講演録

人材採用にテクノロジーを活用し、第4回HRテクノロジー大賞では奨励賞を受賞した日本電産と村田製作所。両社の取り組みは、育成やエンゲージメント向上など、より多彩な領域へと広がりつつあります。本講演録では講演の内容を抜粋し、慶應義塾大学大学院 特任教授 岩本隆氏をファシリテーターとし、両社におけるHRテクノロジーの活用事例、今後の可能性について探ります。 講師中島 彰 氏株式会社村田製作所 IoT事業推進部 データソリューション企画開発課2010年に総合電機メーカーに人事として入社。2017年から株式会社村田製作所に転職し、センシングデータプラットフォームNAONAを活用した採用面接のPoCを企画、2019年1月にクロスファンクションチームによるプロジェクトを立上げ、NAONAを用いた採用面接の可視化・事業化等に従事。2020年6月より現職。

【11/11オンラインセミナー】米国発！CSR型研修『Helping Handsプログラム』開催

新型コロナウィルスにより仕事・生活スタイル・人間関係・価値観等、さまざまなことが大きく変化し続けています。その中で企業と従業員（個人）は、ビジネスを行う根本的な目的や“存在意義”について考えたり、問われたりする場面が増加しています。本セミナーでは、米国のGAFAなど、多くの先進大手企業で導入・大絶賛されている『Helping Hands（義手づくり）プログラム』をご紹介いたします。これまでの体験学習型研修の概念を一新したプログラムの内容や導入事例、受講者の声などを中心にお話しいたします。 既存の研修内容をオンラインへ変更するだけでは求めている効果を得ることが難しいと感じている担当者様は、ぜひご参加ください。 【セミナー概要】 米国発！CSR型研修『Helping Handsプログラム』 日時：2020年11月11日（水）15:00-16:30 開催方法：オンライン（Web） 料金：無料 講師：足立　潤哉（あだち　じゅんや） ………………………　プログラム　……………………… 1.注目されるPurpose Driven(パーパス ドリブン）なビジネス ・Purposeへの関心や価値が高まる背景 ・Purpose Drivenな企業のご紹介 ・Purpose Drivenな人財の育成方法 2.『Helping Hands（義手づくり）』プログラムについて ・導入背景 ・プログラム内容や特徴のご紹介 ・オンライン版（Virtual Helping Hands プログラム）のご紹介 ・実績のご紹介（参加者の声・効果） ※プログラムの詳細は、都合により一部変更となる場合がございます。 …………………………………………………………………

一般社員のエンゲージメントの低さが危機的状況、経営者や役員はどう対処すべきか。法政大学大学院 石山教授監修の調査で判明

株式会社タンタビーバは2020年10月8日、法政大学大学院 制作創造研究科の石山恒貴教授監修のもと行った「自社への“ファン度合い”に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2019年2月～2020年3月（分析含む）で、中小企業に勤務する会社役員および会社員、計1,000名より回答を得た。これにより、社員が会社に寄せる好意の度合いを数値化した「会社ファン度」や、ファン度を高める要素が明らかとなった。

Withコロナ／Afterコロナは、テレワークと出社を組み合わせる「ハイブリッドワーク」が生産性向上の鍵となるか

パーソルグループのパーソルプロセス＆テクノロジー株式会社は2020年9月29日、「テレワークに関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査期間は2020年9月12～13日で、一般社員210名と部下のいる管理職190名の計400名から回答を得た。これにより、在宅勤務者と管理職が感じているテレワークの現状が明らかとなった。

テレワークでも感謝を伝えあいコミュニケーションの活性化を。NTTコミュニケーションズのニューノーマルな働き方とは

NTTコミュニケーションズ株式会社（以下、NTT Com）は2020年10月、株式会社PHONE APPLI（以下、PHONE APPLI）が提供するSalesforce AppExchangeアプリケーション「PHONE APPLI THANKS」の全社導入を決定した。これにより、テレワーク環境における従業員同士のコミュニケーションやエンゲージメントの向上に取り組み、ニューノーマルな働き方を実現していくという。

「組織開発」の手法や企業事例とは？ 人材や働き方の多様化の備えに向けて解説

HRの注目ワード徹底解説

「組織開発」とは、組織に属する従業員が当事者意識を持ち、自分の手で組織を良い方向へ改善したり、改善のためのサポートを行ったりする取り組みである。人材や働き方が多様化している今、従来の「組織」に対する捉え方を見直す動きが各企業で増えてきている。本記事では、「組織開発」について深掘りながら、定義や手法、企業事例などを解説していく。

「メンタルヘルス」対策として重要なセルフケア、職場での不調者へのサポート

HRの注目ワード徹底解説

「メンタルヘルス」の不調を訴える従業員が増加している昨今。オンとオフのメリハリをつけにくい在宅勤務が普及したことで、企業はより一層のメンタルヘルス対策が求められるようになった。「メンタルヘルス」は、従業員のエンゲージメントだけでなく、職場の生産性低下や経営リスクマネジメントにも影響をおよぼす。本記事では、職場での「メンタルヘルス」ケアの取り組み方法や不調者が出た際の対応の仕方などを紹介する。

若手・中堅社員向け／リーダーシップ・ポテンシャルを特定するオンライン・アセスメント【多言語対応】

Early Identifierは、個人のリーダーシップ・ポテンシャルを早期に特定して成長に繋げるオンライン・アセスメントです。 若手～中堅社員を対象に、将来リーダーとして成長する可能性を診断し、目指すリーダー像に向けて、最適な能力開発計画を立て、実行に移すきっかけを作ります。 また組織にとっては、ポテンシャル人材を特定することに加えて、個人に適切な成長機会を提供することにもお役立ていただけます。 ■□■Early Identifierが選ばれる理由■□■ ・リーダーとしての成長可能性を診断／ハイポテンシャル人材の発掘ができる 「パーソナリティ」と「スキル＆ナレッジ」の2つの診断項目から中長期的なリーダーとしての成長可能性を診断し、ハイポテンシャル人材の特定にご活用いただけます。 ・満足度サーベイの結果を組織課題の特定や施策検討に活用できる 組織全体傾向を示したグループレポートをご提供します。グループレポートの中にある組織への満足度サーベイ結果を活用することで、従業員エンゲージメントへの課題や施策検討に活かすことができます。 ・成長機会の提供によってリテンション対策に活用できる シミュレーション体験やフォローツールの活用、フィードバックセッションの実施は、将来のリーダー候補としての組織の期待を伝える上で有益です。 ・能力開発のきっかけづくりから能力開発の実践まで一貫した機会を提供します リーダーとしてのシミュレーション体験から始まり、診断結果の読み解き方や能力開発への活かし方、さらには学習コンテンツまで全てオンラインでご提供します。 ■□■Early Identifierの利点■□■ ▼組織としてのメリット 　＞ハイポテンシャル人材を早期に特定し能力開発ニーズを把握することで、将来リーダーとして活躍することが期待される人材のエンゲージメント向上が期待されます。 　＞若手社員の能力開発ニーズを把握することで、適切な能力開発機会を検討するための材料としてご活用いただけます。 ▼個人としてのメリット 　＞現在の自分を客観視し、将来に望む理想の姿とのギャップを認識することで、理想の姿に近づくための成長促進／阻害要素を特定することができます。 　＞特定した成長促進／阻害要素に対して、自己成長を支援する能力開発ツールを活用し、ご自身での能力開発にお役立ていただけます。

テレワークの自由度を高めて「里帰り勤務」も可能に。ワークスHIが新制度の運用を開始

株式会社Works Human Intelligence（以下、ワークスHI）は2020年9月2日、ニューノーマルへの対応として、同年9月1日より新たなテレワーク制度を開始したと発表した。多様な働き方の推進により、新型コロナウイルス感染症等のリスクと共存しながら「生産性の最大化」に向けた取り組みを行っていくという。

「ストレスチェック（ストレス診断）」の義務化や罰則の内容、目的とは？ 従業員のメンタルヘルスのケアに向けて解説

HRの注目ワード徹底解説

「ストレスチェック（ストレス診断）」とは、それぞれの従業員がどの程度ストレスを抱えているのかを調べる検査である。2014年（平成26年）6月、改正労働安全衛生法が施行となり、2015年12月から、50人以上の労働者が働いている事業所で、定期的に「ストレスチェック」を実施する義務が発生した。従業員が抱えるストレスの度合いをチェックすることで、従業員は自身の精神状態を客観的に把握でき、ストレスを原因とした精神的不調を避けることができる。事業主は、誰もが安心して働ける職場環境づくりに取り組める。本記事では、「ストレスチェック」の定義に加えて、どこまでが義務であるのかという点と、ストレスチェックを実施する目的などを解説する。