セミナー
ジャンル:[職種別研修]人事・労務研修
形式:オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
開催日:2025/03/11(火) 10:00 〜 2025/08/29(金) 23:59
提供:株式会社SmartHR イベント事務局
ジャンル:[組織風土]人材・組織変革
開催日:2024/12/26(木) 10:00 〜 2025/06/30(月) 23:59
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ジャンル:[福利厚生・安全衛生]メンタルヘルス・EAP・産業医
種別:お役立ち
提供:ティーペック株式会社
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HRプロとは
「健康経営優良法人認定制度」とは、経済産業省と日本健康会議が共同で実施し、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。企業の健康経営の高まりとともに、大規模法人部門の申請数(健康経営度調査の回答数)は、初年度(2014年度):493件→2021年度:2,869件、中小規模法人部門の申請数は、初年度(2016年度):397件→2021年度:12,849件と大幅に増加しています。 このたび、ヒューマネージが開発・提供するストレスチェック『Co-Labo』ご利用企業様のうち、59社が「健康経営優良法人2022」に認定され、大規模法人部門の上位法人「ホワイト500」に11社、中小規模法人部門の上位法人「ブライト500」に14社が認定されました。さらに、東京証券取引所の上場会社のなかから特に優れた健康経営を実践している企業として紹介される「健康経営銘柄」に1社が選定されています。 ストレスチェック『Co-Labo』は、健康経営優良法人認定制度の「従業員の健康に関する取り組みについての調査」(いわゆる“健康経営度調査”)に完全対応。受検率は全国平均(厚生労働省調査結果)を大きく超え、例年90%以上を維持しています。また、ご利用企業の多くが、職業性ストレス簡易調査票(57項目)だけでなく、コーピング尺度を加えた『Co-Labo57+』を実施されるなど、健康経営に積極的に取り組まれています。今回、多数の企業様が認定されたことにより、ストレスチェック『Co-Labo』ご利用企業様=健康経営に対する意識が高いことが、再認識されました。 \健康経営優良法人(健康経営度調査)対応/ コーピング、レジリエンス プレゼンティーズム、アブセンティーズムが把握できるストレスチェック 『Co-Labo』は、年間55万人の受検実績を誇るストレスチェック。人材開発、健康経営に役立つ独自の視点が評価され、大手生命保険会社、メガバンクをはじめ多くの企業に導入されています。 利用企業様の平均受検率は、全国平均(厚生労働省調査結果)を大きく超え、9割以上。“やりっぱなし”で終わらず、その後の施策まで支援し、形骸化を防ぎます。多彩なレポートや「実施後に属性を変えることができる」システムの柔軟性も好評です。 健康経営度調査にも完全対応しており、コーピング(ストレスへの原因への対処方略)、レジリエンス(ストレスからの回復力)、プレゼンティーズム(出社しているが生産性が低下している状態)、アブセンティーズム(不調により休んでいる状態)を一度に、しかも追加のコストなく把握可能。連動するエンゲージメント・サーベイもあり、“これから”の組織に必要な健康経営の実践を支援します。 https://co-labo.humanage.co.jp/
ウェルビーイング(Well-being)は、測定可能な「PERMA」という5つの要素を含んでいることを説明しました。その中で、今回はP:ポジティブ感情を掘り下げていきます。そもそも、ポジティブであるとはどういうことでしょうか。ポジティブ感情を高めることがウェルビーイングにとって重要な要素の一つだとすれば、実際のウェルビーイング経営や人事の実務の現場ではどのように取り組めばよいのでしょうか。
「デジタルワークプレイス」とは、インターネットに接続さえすればどこにいても会社内と同様に仕事ができるよう、業務に必要な情報、コミュニケーションツール、会議の場等を「デジタル空間」に集約した仕事環境のことである。働き方改革で個々の事情に合わせた柔軟な働き方が推進されている点、コロナ禍等の影響でテレワークの普及が拡大している点などから、これまで以上にDX戦略が必要とされる状況の中、重要性が高まっている「デジタルワークプレイス」について解説していく。
マイクロラーニングは、5~20分程度で完結する、単一のテーマもしくはスキルに焦点を当てて学ぶツールです。 学習者の主体性に合わせて受講でき、職場の課題に対処するための適切な情報をご提供します。 インタアクション・マネジメント(IM)の補足ツールとしてご活用いただくことでIMの理解を深められるだけでなく、ラーニングジャーニーを補う個別の自己学習ツールとしても有益です。 #パフォーマンスマネジメント #リモートマネジメント #組織文化 #管理職研修 #次世代リーダー育成 #選抜教育 #変革リーダーシップ #目標設定 #戦略実行 #フィードバック #コーチング #オンライン人材育成 #エンゲージメント #リテンション
従来対面形式で行っていたIMプログラムを、web会議システムを活用したオンライン形式においても対面形式と同様に実施することが実施可能になりました。 ーIMプログラムとは――― 今日の複雑で予測不可能なビジネス環境において、組織目標を「実行、具現化」する上で最も重要な、ビジネスの最前線でメンバーを率いる「強いフロントライン・リーダー」を育成するためのコースです。研修後、職場での行動変容を促進するよう設計されています。IM:ExLは組織が効率的に優れたリーダーを作り、継続的に学ぶために役立つコンテンツ、ツールやリソースを提供します。 御社の課題、ニーズに合わせてカスタマイズも可能。DDIから認定されたファシリテーターが研修を運営いたします。 #パフォーマンスマネジメント #リモートマネジメント #組織文化 #管理職研修 #次世代リーダー育成 #選抜教育 #変革リーダーシップ #目標設定 #戦略実行 #フィードバック #オンライン人材育成 #エンゲージメント #リテンション
IMオンラインは、クラスルームで学ぶ内容を1~2時間程度に凝縮し、オンライン環境さえあれば、各々の場所、各々の時間で学べるプログラムです。 学ぶ前のプレチェックや、随所にある知識確認のためのクイックチェック、ビデオ視聴など、変化のあるコンテンツによって最後まで飽きることなく進めていただけます。 学習の強化と維持のための各種ツールも充実しており、必要に応じてダウンロードし、ご活用いただけます。 #パフォーマンスマネジメント #リモートマネジメント #組織文化 #管理職研修 #次世代リーダー育成 #選抜教育 #変革リーダーシップ #目標設定 #戦略実行 #フィードバック #コーチング #オンライン人材育成 #エンゲージメント #リテンション
仕事経験を軸に、職場で効果的に将来のリーダー人材を育成します
上級管理職が事業戦略の実行を成功させるうえで重要な課題に対応する能力の強化を図ります
200万人を超える利用実績をもつ人事総合ソリューション「リシテア」より 従業員エンゲージメントのご紹介です! <概要> 「リシテア/従業員エンゲージメント」は「いきいき働く」が従業員と 企業を成長させる、をコンセプトに、従業員が主体的にやる気を高め、 持続的なエンゲージメント向上を支援するクラウドサービスです。 日々の業務で感じている「悩み」「困りごと」「もやもや」などを洗い出し その上で、自ら1ヶ月間の工夫(考え方、仕事のやり方、周りの人)の 実行計画を作成して実践し、より良い働き方を習慣づけることができます。 <内容> ・リシテア/従業員エンゲージメントで解決できること ・製品の活用シーン ・おすすめポイント 興味のある方は下記よりダウンロードください!
<概要> 近年、企業価値の向上や良好な組織風土を実現する重要なキーワードとして 「従業員エンゲージメント」が注目されています。 一方で、非常に抽象的な概念のため、捉えづらいところがあるのも事実です。 このため、 「従業員エンゲージメントを向上させるための施策が打てない」 「何をすればどんな効果が得られるのかわからない」という 声も度々聞かれます。 そこで今回は、従業員エンゲージメントの基本的な考え方をはじめ、 向上させることで得られるメリット、 具体的な取り組みの事例や施策を解説します。 興味のある方は下記よりダウンロードください!
提供:株式会社SmartHR(タレントマネジメント)
ジャンル:[人事・業務システム]人事管理システム
従業員が課題を発見し、改善計画作成・実行までをセルフマネジメントで実施できる仕組みを実現します。
ウェルビーイング(Well-being)が注目される中で、現場の担当者の「健康経営とはどう違うの?」という声を耳にすることがあります。たしかに、概念としてはどちらも近いような気がしなくもないけれど……。そんな風に感じている方も多いのではないでしょうか。こうしたトレンドや横文字の定義を曖昧にしてしまうのが私たちの悪い癖だったりします。それぞれの概念をきちんと理解すれば、違いが見えてくるはずです。そこで、今回は「健康経営」と「ウェルビーイング経営」の違いを考えていきます。
アデコグループの日本法人であるアデコ株式会社(以下、アデコ)は2021年12月22日、「ビジネスパーソンと、勤務先企業や勤務先の上司・同僚との結びつき」を調べるべく実施した、「エンゲージメントに関する調査」の結果を発表した。調査期間は2021年8月17日〜18日で、日本全国のビジネスパーソン2,000人(男性1,185人、女性815人)から回答を得た。これにより、新型コロナウイルス流行下における、ビジネスパーソンのエンゲージメントの変化などが明らかとなった。
以前の記事「『ジョブ・クラフティング』を活用し、仕事の『主人公』になろう!」でも紹介したが、経営学者ピーター・F・ドラッカーの言葉に「知識社会では仕事そのものが報酬だ」というものがある。仕事そのものを報酬と考えるには、金銭収入だけに囚われず、精神的な満足感を得ることが重要だ。本稿でも引き続き、「仕事の意義」について考えたい。
ヒトは企業にとって最大の経営資産となるだけに、新たな人材をどう採用するかは人事担当者だけでなくマネジメント層にとっても、大きな問題と言える。実際には、「新卒採用(新卒一括採用)」が良いのか、中途採用が良いのかで判断に悩むこともあるだろう。また、「新卒採用」を選択したとしても、売り手市場が続いているだけに、綿密な戦略や計画が求められるのは言うまでもない。そこで、今回は「新卒採用」にスポットを当て、その意味や目的からメリットや効果的なフローまで、さらには中途採用との違いなどを解説していきたい。
森ビル株式会社(以下、森ビル)は2021年12月23日、オフィスマーケットの需要動向把握を目的に2003年より継続的に実施している「東京23区オフィスニーズ調査」の、2021年調査の結果を発表した。調査期間は2021年10月6日~29日で、主に東京23区に本社が立地する企業1,611社から回答を得た。これにより、新型コロナウイルス感染症がオフィス需要に与える影響などが明らかとなった。
目に見えない社員の心理状態や特性、組織カルチャー等の可視化から、よりよい意思決定や行動のきっかけを生み、エンゲージメント高い組織づくりを。
働き方のニューノーマル化が進む中、オンラインでのコミュニケーションが市民権を得ることで、社内コミュニケーションの在り方を試行錯誤しながら変化している企業も少なくないだろう。社内コミュニケーションの状況はどのような状態にあるのだろうか。 HR総研では、2022年1月に各企業における社内コミュニケーションの状況に関するアンケートを実施し、その結果について、フリーコメントを含めて以下に報告する。 <概要> ●9割以上が「社内コミュニケーション不足は業務の障害」と考える ●7割以上が「自社の社内コミュニケーションに課題あり」 ●中堅・中小企業で「経営層と社員」間の課題が最多 ●「経営層と社員」のコミュ不全で「目指す方向への認識の統一」が困難に ●全企業規模で「目指す方向への認識の統一」が最優先課題 ●社内コミュニケーションは「改善」傾向に転じる ●大企業で「社内情報を共有できている」は半数未満 ●大企業では「オンライン会議ツール」、中小企業では「対面」が最多
FNS系の情報番組にて、株式会社エスプールプラスが提供する貸し農園型障がい者雇用支援サービス 「わーくはぴねす農園」を活用した取り組みが紹介されました。 ●特集概要・アーカイブ動画はこちら(関西テレビホームページ) https://www.ktv.jp/news/feature/220223/ サービスの仕組みのほか、農園で働く従業員の様子や 従来の障がい者雇用で苦労した点・なぜ農園導入に至ったのかなど サービス利用企業の人事の方へのインタビューの様子をご覧いだけます。 ■テレビ番組詳細----------------------------------------------------------------------- 放送日 :2022年2月23日(水) 報道ランナー内 徹底取材!『特集』 タイトル:障害者がいきいき働く農園 雇用主は農業とは無縁の「化学メーカー」障害者雇用を進める取り組みとは 概 要 :障がい者を積極的に雇いたい企業に農園を貸し、そこで企業が障がい者を雇用する。 農園を運営する「エスプールプラス」が生み出した、雇用主と障がい者のお互いが笑顔になる仕組みを取材。 障がい者従業員が愛情を込めて育てた野菜は、 収穫後、所属する企業に送られるため、1つ1つメッセージを添えられています。 利用企業であるとある化学メーカーでは、食堂のメニュ-に使われるほか、社員にも配られています。 配布会場では、WEB会議を通じて障がい者従業員とコミュニケーションをとることもでき、 「仲間がつくったと思うとパワーを頂けるので、すごくそういった意味でもうれしい」など 野菜を手にした従業員からお声が寄せられています。 -----------------------------------------------------------------------------------------
アデコ株式会社は2021年12月22日、コロナ禍のエンゲージメントに関する調査結果を発表した。調査期間は2021年8月17日~18日で、全国のビジネスパーソン(会社員、公務員および団体職員)、計2,000名から回答を得た。これにより、新型コロナウイルス感染症拡大以降の「職場」や「上司」、「仕事」に関する実態が浮き彫りとなった。
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