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ジャンル：［人事・業務システム］人事管理システム
種別：お役立ち
提供：株式会社SmartHR（タレントマネジメント）
ジャンル：［福利厚生・安全衛生］メンタルヘルス・EAP・産業医
提供：ティーペック株式会社
セミナー
ジャンル：［組織風土］人材・組織変革
形式：オンライン（アーカイブ/オンデマンド）
開催日：2024/12/26(木) 10:00 〜 2025/06/30(月) 23:59
提供：株式会社SmartHR イベント事務局
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人的資本開示の動きが加速化している。それと共に、内部及び外部のステークホルダーに対する人的資本に関する報告のための指針「ISO 30414」にも、非常に高い関心が寄せられている。そのような中、株式会社リンクアンドモチベーションは、日本・アジアで初めてISO 30414 の認証を取得した。世界でみても、5番目の取得だという。このニュースによって、今後、認証取得を検討する日本企業は増えてくるだろう。しかし、認証取得までどのようなステップで進めるべきか、どのような困難に直面するのかといった情報はまだ少ない。そこで今回、ISO 30414認証取得のプロジェクト責任者を務めた執行役員 川村 宜主氏に、認証取得までの流れや取り組みの意義、社内外の反響などについて伺った。 プロフィール川村 宜主 氏株式会社リンクアンドモチベーション 執行役員2000年リンクアンドモチベーション入社。企業向けの組織人事コンサルティングに従事した後、2010年に株式会社モチベーションアカデミアを設立。2014年にはコーポレート部門に異動し、以来広報・人事領域を中心に管轄。現在は、執行役員として、「ISO 30414」認証取得プロジェクト等の責任者を務める。
最近、DXに関するお話を聞く中で、「DXで業務の自動化や効率化が進んだら、人間はもっと人間にしかできないことをやりたい」という相談をいただく機会が増えました。企業におけるDXへの期待が前進していると感じるとともに、デジタル時代における“人間の価値”を改めて問い直すような危機感も感じられます。一説には、現在の職業の半分近くがロボットやAIに代替されると言われています。今回は、“人が生み出せる価値＝創造性”をテーマに、DX時代に求められる人材について考えてみます。
サイボウズ株式会社は2022年7月13日、昨今の世界的なインフレ傾向への対応として、社員に対し「インフレ特別手当」の支給を行うと発表した。支給対象は、日本およびグローバル拠点においてサイボウズと直接雇用契約を結ぶ社員で、有期契約やパートタイムの雇用者も含まれる。支給は7月～8月の間に、特別一時金として実施するという。これにより同社は、社員が安心して業務に集中できる環境を整備したい考えだ。
エンゲージメントを高めるためにできる"即"実践できる具体例を大公開！ ▽ ▽ ▽ 【無料/1日限定・オンライン配信or会場受講】 働くすべての人のエンゲージメント最大化 ～EVPを通した組織風土改革～ 《直接会場参加の他、Zoomでも参加いただけます》 共催：大阪中小企業投資育成株式会社 × 株式会社タナベ経営 本説明会では、「働くすべての人のエンゲージメント最大化」をテーマに、経営者・人事責任者の皆様が、このタイミングで考える価値ある内容をお届けさせていただきます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ 本説明会は、（1）会場受講、（2）オンライン受講（Zoomライブ配信形式）をご選択いただけます。 ※お申込み時の備考欄に、（1）会場受講、（2）オンライン受講 のどちらかをご記載ください。 （1）会場受講 会場名：大阪中小企業投資育成株式会社 セミナールーム 住所：大阪市北区中之島３－３－２３ 中之島ダイビル ２８階 （京阪中之島線「渡辺橋駅」２番出口より徒歩１分） 定員：10名（お申込先着順） ※ソーシャルディスタンスを確保したレイアウトをご用意しております。 ※会場へのご参加は１社２名様に限らせていただきます。 （2）オンライン受講（Zoomライブ配信形式） オンライン会議室（ZOOM） ※１．上記ご選択の場合は、ご来場いただく必要はございません。 ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※２．開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ※３．視聴にかかる通信料はお客様のご負担となりますことをご了承ください。Wi-Fi環境下での受講を推奨します。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催概要 ポスト・パンデミック世界の新しい社会において、我々が当たり前だと思っていた働き方に関する常識が激変し、会社に属する意味を"本質的に考えていくフェーズ"に入ったといえます。 社員が単なる"労働対価"を得るために働くのではなく、非金銭的な報酬（繋がり・関係性）を満たすため働く環境をどう整えていけるかがポイントです。 本説明会では「働くすべての人のエンゲージメント最大化」をテーマに、経営者・人事責任者の皆様が、このタイミングで考える価値ある内容をお届けさせていただきます。 皆様のご参加をお待ちしております。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本説明会の学びポイント （１）組織と個人の関係性変化に伴い、経営者・人事責任者が"今"考えるべきこと （２）エンゲージメント最大化の土台となるパーパス・カルチャー・システムの繋がりとは！？ （３）エンゲージメントを高めるためにできる"即"実践できる具体例を大公開！ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講師情報 株式会社タナベ経営 HRコンサルティング事業部 HR大阪本部 本部長代理 浜西 健太 「誰もが幸せに働ける会社を生涯かけて追求する」をポリシーに、 組織・人事に関するプロフェッショナルとして多くのコンサルティングを展開。 特に、経営者へのコーチングが高い評価を得ている。 クライアントのステージに合わせた人事制度設計および組織開発を通して、 エンゲージメント向上と売上倍増へと導いた経験を多く持つ。 主な実績 ・大手建設業：人事制度再構築コンサルティング ・大手卸売業：人事制度再構築コンサルティング ・中堅美容業：人事制度再構築コンサルティング ・中堅介護福祉業：人事制度再構築コンサルティング ・中小製造業：中期ビジョン策定コンサルティング ・中小サービス業：マーケティングコンサルティング ・中小製造業：マーケティングコンサルティング ・中小サービス業：採用コンサルティング ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●無料の個別相談承ります 個別相談をご希望の方は、お申込み時の備考欄にご記載ください。 （１）個別相談を希望する（タナベ経営が訪問） （２）個別相談を希望する（電話やWEB会議など） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの無料勉強会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。
各自のライフスタイルに合わせ、柔軟に働き方を選択できる体制の構築は 生産性や従業員エンゲージメントの向上など、さまざまな観点から 重要視されており、「人的資本経営」の実現にも有効な施策の一つです。 株式会社日立ソリューションズは、 2022年3月11日～24日、人事担当者・責任者を対象に 「コロナ禍以降の働き方の変化と勤怠管理」に関するアンケートを 実施しました。 本稿では、その調査結果を、 昨年3月～4月に行った同調査結果との経年比較を交えて紐解くことで、 コロナ禍となり2年以上が経過した今、多様な働き方制度の運用に関する課題を 改めて洗い出します。 そして、勤怠管理および働き方に関する人事施策の改善や円滑な運用に向け 見直すべき点がないか考えていきます。 ぜひ、ダウンロードしてご確認ください。
各社様の人材採用の取り組みと来期の戦略についてお届けするHUMANAGE SEMINAR。オンライン開催後も、毎年延べ1,000名以上の採用ご担当者様にご覧いただいています。今年は、採用戦略に加え、人材戦略におけるデータ活用、エンゲージメントの高い組織をつくる取り組みなど、12のプログラムをご用意。これからの「人の時代」を包括的に捉え、人事の皆さまとともに考える2日間です。 詳細・お申込みはこちら（セミナー特設サイト）; https://hmi.page.link/4wqcZQkigoRDh9mn9 《企業様による事例紹介》（50音順・敬称略） 荏原製作所／セイコーホールディングス／中外製薬／東急エージェンシー 三菱UFJ銀行／読売広告社 《スペシャルコンテンツ》 「人的資本の時代、企業価値を向上させる人材を見極める視点 ――これからの時代に求められる「リーダーシップ、フォロワーシップ、メンバーシップ」とは」 ビジネス・ブレークスルー大学 教授 川上 真史 氏 「2023採用総括と2024への提言」 ほか ※上記は予定であり、変更の可能性がございます。
タメニー株式会社は2022年5月24日、若手新卒社員の働く意識に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年5月2日～13日で、2022年4月入社したばかりの22卒社員250名と、入社2年目の社員（以下、21卒社員）250名の計500名から回答を得た。これにより、22卒社員と21卒社員が感じている仕事の「やりがい」や、ワークスタイルによる勤続意識への影響などが明らかとなった。
＜概要＞ 人事評価の役割は、従業員に期待する行動や求める能力を明確にし、企業の目指す未来を共有することにあります。 しかし、実際に運用してみるとなかなか上手くいかず、従業員から不満があがることは少なくありません。 人事評価はいわば、従業員が行動するための指針です。 そのため、従業員と会社の目標の認識を統一し、評価の基準を形成していくことが重要です。 そこで本資料では、人事担当や管理職が押さえておきたい評価制度の3つのポイントを紹介します。 成果のあがる人事評価を行うために、今一度、人事評価によくある問題と、適切に行うためのポイントを整理してみましょう。
ジャンル：［職種別研修］人事・労務研修
開催日：2025/03/11(火) 10:00 〜 2025/08/29(金) 23:59
株式会社UPDATERは2022年6月3日、経営層を対象とした「ウェルビーイング対する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2022年4月15日～16日で、従業員数100名以上の企業経営者および役員103名から回答を得ている。調査結果から、ウェルビーイングの実施状況の実態や、取り組みがもたらす効果などが明らかとなった。
HR総研は、人事の課題の傾向と課題解決に向けた社員サーベイの活用の実態についてアンケートを実施した。 企業の人事部門では、様々な課題がある中でどのようにして最重要課題を抽出し、解決に向けて取り組んでいるのだろうか。課題解決ができている企業と解決に至っていない企業をあらゆる角度で比較しながら、調査結果を紹介する。 ＜概要＞ ●「次世代リーダーの育成」、企業規模に関わらず半数以上で最重要課題 ●人事課題の把握手法、大企業では「社員サーベイ活用」、中堅・中小企業では「ヒアリング・会話」 ●経営戦略と人材戦略の連動状況には「人事部門の関与」が少なからず影響 ●人事の最重要課題の解決3割未満、中小企業では「課題の抽出」自体に困難も ●「パーパス」や「従業員エンゲージメント」、「従業員体験（EX）」など、経営方針の傾向は？ ●組織改善に社員サーベイを有効活用している企業は4割以上、大企業では6割近く ●最重要課題の施策成果が出ている企業の特徴とは？ ●「PDCAの実践」と「社員サーベイデータの有効活用」には密接な関係あり ●大企業では7割近くが社員サーベイを活用する方針、中小企業では3割にとどまる
働き方改革の中でも、大きな柱になっているのが「テレワーク」の推進です。テレワークと働き方改革の関係、現状どのくらいテレワークが普及しているのか、また、テレワークを導入する企業と従業員それぞれにとってのメリットとデメリット、さらにテレワークを導入する際に企業がとるべき対策についても解説します。 ・テレワークと働き方改革 ・国から受けられるテレワーク支援 ・テレワーク導入の現状 ・テレワークの導入による企業側のメリット・デメリット ・テレワークの導入による従業員側のメリット・デメリット ・テレワークで働き方改革を成功させるポイントと留意点 など 興味のある方はぜひダウンロードください。
働くひとのメンタルヘルス対策は、経営者のみならず部門長・リーダーも知っておくべきマネジメントスキルの一つです。そのため、メンタルヘルスに関する管理職研修は、健康経営の主要な取り組みとして広がっています。しかし、セルフケアとしてのメンタル不調対策については多くの情報が出回っている一方で、「企業としてのメンタルヘルス対策」の情報は少ないため、効果的な研修ができていない企業も見受けられます。今回は、新任管理職が知るべき「従業員のメンタルヘルス不調の企業リスク」と、人事としての対応策を、具体例を交えてご紹介します。
「人的資本経営」を見据えた、組織エンゲージメントの可視化と向上施策について学べるセミナーです。 人的資本経営に関する開示情報の中で重要項目の一つが、組織エンゲージメントスコアです。開示に当たっては、エンゲージメントスコアの可視化とその向上という2つのステップに分かれます。 本セミナーでは、この2つのステップに沿って、人的資本経営を見据えたエンゲージメントの高め方について解説します。さらにシステムを活用して、日々変化するエンゲージメントの状態をリアルタイムに把握し、向上施策をスピーディーに展開していく方法もご紹介します。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・組織エンゲージメントを高めたい ・従業員のモチベーションを高めたい ・経営や戦略と組織エンゲージメントを紐づけたい ・エンゲージメントを定量的に把握したい
「人的資本経営」に対応するための、人事戦略の具体的な策定ステップが学べるセミナーです。 世界的に「人的資本経営」が注目を浴び、国内でも多くの企業が対応に動き出しています。特に情報開示に向けては、どのような人事戦略をたて、どのようなデータで外部に発信するか、その切り口も含め、個社ごとに最適解は異なります。 そのため、どう実践していけばよいか、まだ道筋が描けないという人事担当者も多いのではないでしょうか？ そこで、本セミナーでは、「人的資本経営の実践」をキーワードに、人事戦略の立て方をステップごとに解説します。 さらに戦略を効果的に推進し、スキル・エンゲージメントなど日々変化する人材データを、鮮度高く管理できるシステム活用術もご紹介します。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・人的資本経営に対応した人事戦略を立てたい ・人的資本の情報開示にどう対応すべきか検討したい ・人事戦略の推進にタレントマネジメントシステムを活用したい ・人的資本の情報開示にシステムを活用したい
現在の若手社員の中には、学生時代に「国民年金の学生納付特例制度」を利用していた人も多い。この制度を利用すれば、本来、就業前の学生時代に納めることが義務付けられている国民年金の保険料を納めなくて済むためである。ところが、学生納付特例制度を利用した場合には、その後、社会人になってからの早い段階で“ある年金手続き”を済ませておかなければ、将来の年金受け取りにおいて大きなデメリットを被ることはあまり知られていない。そこで今回は、「若年社員が30歳までに済ませておきたい年金の手続き」について解説しよう。
株式会社Legaseed（以下、レガシード）は2022年6月15日、新給与制度「年俸合意書」を、同年8月より全社において本格的に導入すると発表した。本制度は、社員が妥当だと思う給与額を提案し、会社が納得したうえで合意締結するもので、これまでの1年間、社員のエンゲージメントを高める取り組みとして試験運用していたという。同社はこの取り組みを、社員の自己成長や会社の事業成長につなげていきたい考えだ。
株式会社Legaseed（以下、レガシード）は2022年6月15日、かねてより試験運用を行っていた新給与制度である「年俸合意書」を、同年8月より本格導入すると発表した。同制度は、社員自らが“業務における目標と給与”を設定するもので、社員のエンゲージメント向上を目的としている。これにより同社は、社員一人ひとりの自己成長を促すとともに、今後の事業成長につなげていきたい考えだ。
従業員の意欲や生産性をいかに向上させるかは、どの企業にとっても大きな課題といえる。その解決法として、注目されているのが「動機付け」の活用だ。社員が仕事に対してより高い意欲を持って働ける状態をつくりあげることで、大きな成果が期待できる。そこで、今回は「動機付け」の意味や理論の種類、ポイント、活用法などをまとめて解説していきたい。
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