7割以上が「エンゲージメント向上施策」の効果を実感。従業員への「評価・表彰」等がエンゲージメント向上に寄与か

株式会社グローバルプロデュースは2022年8月23日、「大企業のエンゲージメント向上施策」に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年8月2日～4日で、エンゲージメント向上施策を実施する従業員1,000名以上の大企業の人事担当者109名から回答を得た。調査から、エンゲージメント向上施策の効果の実感度や、その効果を実感する理由などが明らかとなった。

組織の変化適応力とエンゲージメントを高める「チームトランスフォーメーション・ワークショップ」提供開始

2020年以降、企業は急速に進む働き方の変化への適応が求められ、はたらく個人は環境変化に適応するための学び直し（リスキリング）や、キャリア自律が求められています。組織と個人の関係性が変化していく中、最も変化を迫られているのが各職場の管理職（リーダー、マネージャー）です。パーソル総合研究所が2021年に行った「従業員のキャリア自律に関する定量調査(*1)」によると、上司のマネジメント行動において「期待役割の伝達」「ビジョン共有」「理解とフィードバック」などのキャリアを支援する「キャリア支援力」がメンバーのキャリア自律にプラスに影響するといわれています。そのため管理職によるキャリア支援によってメンバーのキャリア自律や組織全体の変化適応力の強化、エンゲージメント向上が期待されているものの、その要となる各職場の管理職向けのサポートは不足しているのが実態です。このような課題を解決し、各職場の管理職の変化適応力を高めていくために「チームトランスフォーメーション・ワークショップ」を提供し、マネジメント行動の具体的な変化を促し、チーム変革の実現につなげます。 (＊1)上司のマネジメント行動が部下のキャリア自律に与える影響　（出所：パーソル総合研究所「従業員のキャリア自律に関する定量調査」）https://rc.persol-group.co.jp/thinktank/data/career_self-reliance.html

HR総研：ダイバーシティ経営に関するアンケート　結果報告【全体方針・兼業・副業】

～イノベーション創出を重視する企業では「ダイバーシティの推進に積極的」が7割、具体的な施策は？～

働く人の価値観や顧客ニーズが多様化する今日において、多様な人材が活躍できる環境を整備することは、福利厚生やCSRの一環としてではなく、経営戦略上大きな意味を持つようになっている。経済産業省も、多様な人材を活かし、その能力が最大限発揮できる機会を提供することで、イノベーションを生み出し、価値創造につなげている経営を「ダイバーシティ経営」と呼び、その推進に取り組んでいる。HR総研は、ダイバーシティ経営への取組み状況の最新動向を調査した。本調査結果について2本に分けてレポートする。1本目の本レポートでは、「ダイバーシティ経営に関する取り組み方針」と「社員の兼業・副業に関する取り組み状況」についてフリーコメントも含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●イノベーションを重視する企業ではダイバーシティ推進に「積極的」が7割 ●多様な属性の人材活用「方針なし」は大企業で約3割、中堅・中小企業は約6割 ●イノベーションを重視する企業ほど兼業・副業承認に積極的、約7割が承認 ●兼業・副業の承認を実施して実感した課題、5割が「特になし」

23卒生の約半数が「内定式は必要」と回答。社内見学や同期・先輩社員との交流を求める声も

タメニー株式会社は2022年8月4日、「内定式」に関する調査の結果を発表した。調査集計期間は2022年7月15日～28日で、2023年の採用に向けた就職活動を「すでに終えた」、「している」、「これから始める」と回答した学生500名から回答を得ている。これにより、内定式の必要性の有無や入社前にあったほうがいいと感じるイベントなどが明らかとなった。

ウェルビーイング経営を推進するためにまず必要なこととは？【10_0038】

＜概要＞ 近年、心身の健康増進を含め、従業員一人ひとりが「持続的に幸福であること」を実現するための「ウェルビーイング経営」に注目が集まっています。 従業員の健康維持増進を目指すウェルビーイング経営は、エンゲージメント・生産性の向上や採用力の向上など、企業にさまざまなメリットをもたらします。 しかし、ウェルビーイング経営に取り組めない、何から始めていいか分からないという人も多いのではないでしょうか。 本資料では、ウェルビーイング経営を推し進めるために人事担当者がまず何をすべきかについて解説しています。

「組織の方向性」の明確化が“エンゲージメント向上”につながるのか。従業員が経営者に求めるメッセージ発信とは

株式会社レンズアソシエイツは2022年8月1日、経営者からのトップメッセージ発信の実態や、社員側の受け止め方などを探った「経営者の『裸の王様』に関する実態調査」の結果を発表した。調査は2022年7月15日に行われ、全社的にテレワークを実施中の従業員数100名以上の企業に勤務する一般社員104名から回答を得た。調査では、社員のやる気やエンゲージメント向上に必要なトップメッセージの要素などが明らかとなった。

「健康経営銘柄2023」と「健康経営優良法人2023」の申請受付を経産省が開始。健康経営への関心高まり、評価基準を追加

経済産業省は2022年8月22日、同日より「健康経営銘柄2023」および「健康経営優良法人2023」の申請受付を開始したことを発表した。これらの認定を受けるには、同省が行う「健康経営度調査」への回答が必要となる。2022年度の調査（2023年度認定）では、情報開示の促進や業務パフォーマンスの評価・分析など3つのポイントが反映されているという。これにより同省は、人的資本経営の土台ともなる「健康経営」に取り組む法人が、社会的に評価される環境の整備を目指したい考えだ。

デール・カーネギー『人を動かす』リーダーシップ＆コミュニケーション研修

900万人以上が受講したリーダーシップ研修が オンライン版で登場

デール・カーネギーによる長年の教育現場での経験をもとに、あらゆる環境で成功するための人間関係のスキルを体系立てて学べるプログラムです。

伊那食品工業に学ぶ 社員を幸せに導く取り組み ～新たな行動を習慣化し、企業文化として浸透させていくには

＜概要＞ ビジネス環境が激変する昨今。企業は持続的な成長を目指し、 さまざまな取り組みを繰り返していますが、思うような成果を得られず 人材開発・組織開発をどう進めるべきか悩んでいる 経営者や企業人事は少なくありません。 今回、フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社は そうした状況のなかでも「年輪経営」のもと、 「いい会社づくり」を実践してきた伊那食品工業株式会社の 代表取締役社長・塚越英弘氏に 社員を幸せに導く取り組み、持続的成長を実現する企業文化を いかにして醸成・浸透させているのか。 本対談を通じて、人材開発・組織開発のヒントとなる ポイントをさまざまな視点から伺いました。 ＜注目トピックス＞ ●目先の数字に追われない。「人」を大切にする伊那食品工業がブレずに掲げる社員への想い ●目標達成を実現する組織力を醸成するヒミツとは？ ●社員のパフォーマンスを最大化させるために必要なこと ●社員の人格形成を促す「2つの教え」 ●企業が成長するための「たくましさ」と「おもいやり」を生む重要なキーワード インタビューの詳細については、下記よりダウンロードの上ご覧ください！

人事評価制度の構築・運用サポート「あしたのチーム®」

【シェアNo.1(※1)】中小ベンチャー企業に選ばれ導入4,000社！

「人事評価制度の構築・見直し」「使いやすいクラウドシステム」「制度定着に向けた伴走支援」まで、人とITの力でトータルサポートします！

岩本隆教授とカシオの執行役員が語る人的資本経営。推進のキーは従業員の「腹落ち」？

＜概要＞ 近年、世界的に注目度が高まっている「人的資本経営」。 日本でも経済産業省が研究会を発足し、「人材版伊藤レポート」 「人材版伊藤レポート2.0」がそれぞれ公表されるなど、 企業にとって、人的資本経営は当然導入すべき状況となっています。 しかし、人的資本経営は日本企業にとってハードルが高く、 どのように向き合っていけばよいのか 行き詰っている経営者・人事担当者は少なくありません。 今回カシオヒューマンシステムズ株式会社は、人的資本経営への造詣が深い 山形大学学術研究院 産学連携教授 岩本隆氏に、 人的資本経営の導入・推進のヒントとなるポイント、 経営者・企業人事へ向けた提言などについて伺いました。 ＜注目トピックス＞ ●人的資本経営の基本の基（きほんのき）を理解せよ ●人的資本経営が日本企業にもたらす採用メリット ●タレントマネジメントシステムがなぜ人的資本経営に欠かせないのか？ ●リモートワーク下に求められるコミュニケーションの重要性～ 　タレントマネジメントシステムが果たす役割とは？ ●人的資本経営を実現することで得られる「企業の理想形」 インタビューの詳細については、下記よりダウンロードの上ご覧ください！

【最新動向】障がい者雇用に役立つ資料の無料公開を開始！

株式会社エスプールプラスは、農園を使った障がい者雇用支援のリーディングカンパニーとして、 「人材の紹介～職場創出～雇用継続の支援」をワンストップで提供しています。 この度、障がい者雇用を進める際に活用できる情報をまとめ、コーポレートサイトへ公開しました。 より多くの企業のニーズにお応えするために、採用市場動向や業務切り出しのポイント、他社事例等、 様々な資料を用意しています。 サイトや資料のイメージは以下の画像をご参照ください。なお、イメージは資料の一部となっています。 今後も、障がい者雇用の促進を目的に、資料を随時更新・公開してまいります。 【ページ公開の背景】 近年、人的資本経営やESG投資の機運も高まっている中、 企業は社会的責任を果たすためにも、ますます障がい者雇用の推進が求められています。 実際に、障がい者雇用支援サービスを提供しているエスプールプラスへも多数の問い合わせがあり、 障がい者雇用に積極的な企業様も増えています。 こうした背景があるなかで、より多くの皆様に気軽に情報収集いただけるよう 無料で資料を請求できるページを公開しました。

企業の採用選考と学生の就活、双方に精通する曽和氏が語る！ ～中小・ベンチャーが取り組むべき採用戦略とは～

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

経団連による就活ルールが廃止されたことで、大企業を中心に採用の早期化が加速。さらに今後は、いわゆる“コロナネイティブ”世代の学生が就活に臨むことになる。企業側が採用選考において注意すべきポイントは、大きく変わることになるだろう。 今回は、数々の企業にコンサルティングを行うとともに就活生の動向にも詳しい株式会社人材研究所 代表取締役社長 曽和利光氏と、ダイレクトリクルーティングサービス『キミスカ』など多彩な新卒採用事業を展開する株式会社グローアップ 新卒事業部 マネージャー 加藤佑基氏による対談を実施。 こうした時代において、特に中小企業・ベンチャー企業が取り組むべき採用戦略とは何か、語っていただいた。 プロフィール 株式会社人材研究所 代表取締役社長 曽和 利光 氏京都大学 教育学部教育心理学科卒業。株式会社リクルート、株式会社オープンハウス、ライフネット生命保険株式会社など多種の業界で人事を担当。2011年、株式会社人材研究所を設立。企業の人事部（採用する側）への指南を行うと同時に、これまで2万人を越える就職希望者の面接を行った経験から、新卒および中途採用の就職活動者（採用される側）への活動指南を各種メディアのコラムなどで展開する。 株式会社グローアップ 新卒事業部 マネージャー 加藤 佑基 氏2015年新卒としてグローアップに入社。中途人材領域での営業経験後、2016年より経営企画室を立ち上げ。その後、全社のマーケティング及びサービス開発に携わり、『キミスカ』のマーケティング統括として、年間15万人の就活生が使うサービスへと成長させ、現職。自社の採用担当者として、採用全体の設計からインターンシップなどのコンテンツ作成も行ってきた。キミスカのコンセプトでもある『ありのまま』の採用・就活の実現に向けて日々活動をしている。

【あしたのチームアワード2021】人と組織の成長を実現したアワード受賞企業様の好事例紹介！

あしたのチームアワードは、あしたのチームの人事評価サービスをご導入いただいている企業様の中から、 特に目覚ましい成果や効果を挙げられたエピソードをピックアップし、表彰するアワードです。 様々な人事課題をどう乗り越え、どう変わったのかー。 インタビューを通じて組織改革の好事例を発信いたします。 【好事例】 ・業務改革・人材育成の両立！非正規雇用の正社員化も実現 ・エンジニアの評価基準を明確化！営業利益も大幅アップ！ ・リーダーの育成により、社長は「社長の仕事」に注力へ ・・・など、他にも人事評価で組織が変わったエピソードを、 最優秀賞1社、優秀賞9社で、合計10社分まとめてご紹介します！

最高のチームづくりをお約束！組織変革に欠かせない「教育・評価・タレントマネジメント」のサービスご紹介

教育〜人事制度構築・運用〜人事クラウドまで、ワンストップで提供している【あしたのチーム】サービスガイドです。 組織変革に欠かせない「教育・評価・タレントマネジメント」をご支援しています。 人材育成・企業成長による最高のチームづくりをお約束します。 フルパッケージプランだけでなく、用途に応じて必要な領域のサービスのみを選択していただくことも可能です。

最新の健康経営度調査票から読み解く「人的資本の時代、成果につながる健康経営」オンラインセミナーを開催

人材の“採用”から“定着”、その先の“活躍”までを支援する人材サービス事業を展開する株式会社ヒューマネージ（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:齋藤 亮三）と、事業場向け産業保健サービス、医療人材総合サービスを提供する株式会社エムステージ（本社:東京都品川区、代表取締役:杉田雄二）は、9月15日（木）、人事総務・労務ご担当者様向け「健康経営」をテーマとした無料オンラインセミナーを共同で開催いたします。 「健康経営度調査2023」では何が変わる？調査票記入のポイントを徹底解説！ 人的資本経営の潮流から読む今後のトレンド、企業事例もご紹介 【開催概要】 日時 　　 ：2022年9月15日（木）12:30～14:00　／オンライン開催 参加費 　 ：無料 プログラム：  元 大手企業専属産業医が語る、人的資本経営時代の健康経営の在り方  「健康経営度調査2023」では何が変わる？調査票記入のポイントを徹底解説！  “成果につながる”健康経営に向けて――取り組み事例のご紹介 ＞＞セミナー詳細・お申込みはこちら（特設ページ） https://hmi.page.link/aK4NxgEW8cXvCKi39 今回のセミナーでは、医師　西本 真証 氏をお迎えし、大手企業の専属産業医、および統括産業医の経験から、今後の健康経営の在り方について解説いただきます。さらに、最新の「健康経営度調査票」の記入のポイントを徹底解説！ 注目のキーワード＝人的資本経営の潮流から読むこれからの「健康経営」のトレンド、施策のヒントとなる企業事例、「健康経営度調査2023」対策まで網羅した、企業の健康経営推進ご担当者様必見のセミナーです。 コーピング、レジリエンス、プレゼンティーズム、アブセンティーズムが把握できる ストレスチェック『Co-Labo』; 『Co-Labo』は、「ストレスの原因」と「結果」のみに重点がおかれた従来のストレスチェックと異なり、「コーピング（ストレスへの対処力）」、「レジリエンス（ストレスからの回復力）」、そしてコーピングの資源となる「ソーシャルスキル」も測定・分析。診断後の具体的な施策を提案します。 さらに、健康経営サーベイ『Seeds』、エンゲージメント・サーベイ『Qraft』とも連動しており、多角的な視点から、企業の健康経営の実現を支援します。 ＞＞『Co-Labo』について、詳しくはこちらをご覧ください。 https://co-labo.humanage.co.jp/ 株式会社エムステージについて; 社名 :株式会社エムステージ　　https://www.mstage-corp.jp/ 代表取締役社長 :杉田 雄二 創業 : 2003 年 5 月 資本金 : 5,000 万円 本社所在地 :東京都品川区大崎 2-1-1 ThinkPark Tower5 階 主要事業 :事業場向け産業保健支援、医療人材総合サービス 株式会社ヒューマネージについて; 社名 :株式会社ヒューマネージ https://www.humanage.co.jp/ 代表取締役社長 :齋藤 亮三 創業 :1988年11月10日（設立:2004年12月1日） 資本金 :50百万円 本社所在地 :東京都千代田区平河町2丁目16番1号 平河町森タワー11階 主要事業 :採用ソリューション事業、適性アセスメント事業、ウェルビーイングソリューション事業 以上

人材開発に活用できるエンゲージメントサーベイ『Qraft』 個人のジョブクラフティングが5分間で測定可能に

人材の“採用”から“定着”、その先の“活躍”までを支援する人材サービス事業を展開する株式会社ヒューマネージ（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:齋藤 亮三）は、エンゲージメント・サーベイ『Qraft(クラフト)』のバージョンアップを行い、このたびリリースいたしました。 人的資本経営の時代において、「エンゲージメント」に注目する企業は増加。さらに働き方のオンライン化に伴い、組織の状態を可視化するエンゲージメント・サーベイの需要は高まっています。ヒューマネージが開発・提供するエンゲージメント・サーベイ『Qraft』もリリースから1年で導入社数100社を突破し、ご相談・ご要望が多く寄せられています。一方、様々な従業員・組織サーベイの活用が広まるにつれ、回答する従業員がうんざりしてしまう、いわゆる“サーベイ疲れ”を懸念するお声を伺うことが増えてきました。 精度は保ったまま、所要時間を半減。 個人の特性である「ジョブ・クラフティング」を科学的に測定 エンゲージメント・サーベイ『Qraft』の新しいバージョンは、種市康太郎氏（桜美林大学 リベラルアーツ学群 領域長 教授）監修のもと、設問を56問→35問に短縮。エンゲージメントを高める個人特性である「ジョブ・クラフティング（＝自ら仕事を手づくりする力）」、およびエンゲージメントの状態を5分間で測定できるようになりました。これまで同様に信頼性・妥当性を保ったまま、従業員の方々によりご負担なく受検していただけます。 さらに、ヒューマネージが開発・提供するストレスチェック『Co-Labo』との同時実施により、受検率の向上はもちろん、「ストレスマネジメント」と「エンゲージメント」の両面から、組織改善・人材開発に取り組むことができます。また、企業様ごとに独自の設問を追加することもできるため、既に実施している従業員満足度調査の内容を引き継ぐことも可能です。 エンゲージメント・サーベイ『Qraft』： PC、スマートフォンから5分ほどで回答可能。（1）自身のエンゲージメント状態、（2）活用できる組織資源、（3）仕事との相性に加え、（4）エンゲージメントを高める個人特性＝ジョブ・クラフティングの傾向が測定される。 結果は、具体的なアドバイスとともにフィードバックされ、日々の行動に活かせる。上司は『Qraft』の結果に基づき、1on1等を通じて各々の社員のジョブ・クラフティングを支援。エンゲージメントの高い個人と組織づくりに活用できる。動画研修コンテンツ、人事・経営層向けの結果報告会、従業員向け/管理職向け研修など、充実した実施後施策も用意している。 ＞＞無料トライアル実施中！『Qraft』については、こちらをご覧ください。 https://qraft.humanage.co.jp/ ＞＞「Qraft」ご紹介セミナー開催！お申し込みはこちらから https://qraft.humanage.co.jp/seminar/000749.html 受検料 :2,000 円/名（ボリュームディスカウントあり。初期導入費あり） 受検方式 :WEB 方式、マークシート方式 監修者 :川上 真史氏 （ビジネス・ブレークスルー大学 経営学部 教授） 　　　 種市康太郎氏 （桜美林大学 リベラルアーツ学群 領域長（人文） 、教授（臨床心理学）） 株式会社ヒューマネージについて; 社名 :株式会社ヒューマネージ https://www.humanage.co.jp/ 代表取締役社長 :齋藤 亮三 創業 :1988年11月10日（設立:2004年12月1日） 資本金 :50百万円 本社所在地 :東京都千代田区平河町2丁目16番1号 平河町森タワー11階 主要事業 :採用ソリューション事業、適性アセスメント事業、ウェルビーイングソリューション事業

【YouTube配信】あしたからできるSDGs～人事領域から挑戦できる、持続可能な開発目標～

人事から始めるSDGs。「働きがいを生み出す仕組み」を解説します！

部下の力を引き出す”対話型”人事評価制度を解説！～医療・歯科・介護・保育業界向けセミナー～

【医療・歯科・介護・保育業界】に特化した、人事評価制度のポイントとノウハウを公開！専門職ゆえの人材確保・定着の難しさを、『人事評価の仕組み』で解決する方法をご紹介します。

大和財託が社員の給与水準を「平均7％」引上げへ。社員のパフォーマンス向上や安心して働ける環境づくりを目指す意向

大和財託株式会社は2022年8月5日、役員および社員を対象とした、平均7％の給与水準引上げを決定したと発表した。今回決定した給与水準引上げは、同年9月1日に実施される予定。同社は、社員が物心共に豊かに働ける環境づくりに励み、顧客へのサービスの質向上および、企業理念・ビジョンの実現に繋げたい考えだ。