担当者が知っておきたい労災知識と実務対応「労災保険手続き完全マニュアル」ＤＶＤ

★労災保険の知識と実務対応がスムーズに理解できる！★ 労災保険は、仕事中や通勤途上等で従業員が事故に遭った際などに、その従業員や遺族に所定の保険給付を行う制度です。万が一労災事故が発生してしまった場合には、保険給付を受けるために、決められた請求書に災害発生状況等の記載を行い、事業主や医師の証明を受けて、所轄の労基署に提出する必要があります。 労災発生時は、迅速・適正な労災保険給付請求手続きを行うことが重要であり、人事労務担当者、職場管理者等の理解は必須ですが、労災に該当するか否かの判断、請求手続きは非常に複雑でわかりづらいのが現実です。 「労災保険手続き完全マニュアル」は、実務担当者として知っておきたい労災保険の一連の知識と実務対応、手続きにあたっての留意点を解説していますので、 労災事務処理を行う際に判断に迷う場合の参考にしていただけます 。 ★知識をしっかり習得できる解説 DVD 、テキスト、請求書記載例集の３点セット★ 知識をしっかり習得していただけるよう、 ①テキストの重要な部分を凝縮した「ＤＶＤ」 ②基礎知識から丁寧に解説した「テキスト」 ③いざというときに開いて活用できる「請求書記載例」 の３点をセットしました！ ★解説・執筆は、元厚生労働事務官で、労災保険の専門家である、たかはし社会保険労務士事務所・高橋健氏。 行政内部から見た認定のしくみ等を踏まえたわかりやすい解説に定評があります！ 新しく労災保険の請求手続きを担当することになった方、労災保険の請求手続きはしたことがなくて不安だという方にぜひ習得していただきたい内容です。

管理職の3人に1人は「マネジメントに関する学習機会なし」。人材育成やコンプライアンス、ガバナンスなどの学びを求める声も

株式会社Hajimariは2022年9月28日、マネジメント層に対して実施した「管理職のマネジメントの課題」に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年4月13日～14日で、5人以上の部下がいるマネジメント層（役員、部長、課長、係長・課長補佐相当）101名から回答を得た。これにより、マネジメントに関する課題や学習経験の有無などが明らかとなった。

未来の人事戦略策定につなげる【エンゲージメントサーベイ】

「働きがい」と「働きやすさ」を分析し、人的資本経営への変革をもたらす

人事コンサルティングで実績豊富のタナベコンサルティングのコンサルタントが分析・レポートティング

製造業DXの鍵となる「社内人材の多様性」と"人"の発想を組み合わせる「集合知」とは【10_0051】

＜概要＞ DXという言葉の過熱気味な広がりとともに、多くの日本企業がデジタル技術の導入に力を入れています。 しかし、DXが広がるにつれ、デジタル技術自体の重要性に加えて、技術を扱う「人」の重要性が増してきています。 とりわけ、それは製造業においてより顕著に表れています。 「ものづくりは人づくりの上に成り立つ」と強調する立命館大学 経営学部 教授の善本哲夫氏に、製造業におけるデジタル技術活用のポイントを語っていただきました。 ※本コンテンツは、2022年4月21日に開催された 　JBpress主催 製造・建設・物流イノベーションWeek「製造業人事DXフォーラム」の 　基調講演「集合知創発の思考モードと人材マネジメント ～製造業DXと可能世界の創見～」の 　内容を採録したものです。

離職率改善のポイントと定着率向上の取り組み例

離職率を改善するポイントはなにか、定着率を向上させる方法や事例はなにかをまとめました。離職にお困りの企業などにおすすめです。ぜひご参考ください。

これから始める「離職防止」施策ガイドブック

本資料は、これから「離職防止」を検討する人事担当者様向けに作成しています。 離職防止が「必要な理由」や「よくあるお悩み」、360度フィードバックを活用した「お悩み解決の手法」、そしてお客様事例や導入方法のコツを解説していますので、ぜひよりよい組織づくりにお役立てください。

12/13カオナビ様主催、『知っておくべき組織エンゲージメントの向上施策』にFMHR野崎が登壇

「人的資本経営」を見据えた、組織エンゲージメントの可視化と向上施策について学べるセミナーです。 人的資本経営に関する開示情報の中で重要項目の一つが、組織エンゲージメントスコアです。開示に当たっては、エンゲージメントスコアの可視化とその向上という2つのステップに分かれます。 本セミナーでは、この2つのステップに沿って、人的資本経営を見据えたエンゲージメントの高め方について解説します。さらにシステムを活用して、日々変化するエンゲージメントの状態をリアルタイムに把握し、向上施策をスピーディーに展開していく方法もご紹介します。 ※本セミナーは2022年7月28日に開催したセミナーの録画です。 ※視聴期間は上記開催時間のみとなりますので、ご注意ください。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・組織エンゲージメントを高めたい ・従業員のモチベーションを高めたい ・経営や戦略と組織エンゲージメントを紐づけたい ・エンゲージメントを定量的に把握したい

12/20カオナビ様主催『2022年のトレンドを総括！2023年を見据えた戦略人事のヒント』にFMHR野崎が登壇

┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┓ 　　　2022年のトレンドを総括！2023年を見据えた戦略人事のヒント 　　　～人的資本経営、評価制度、リスキリング、エンゲージメント～ ┗━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┛ 年間約8,000名の人事担当者が参加するカオナビのHRセミナー、その中でも2022年、特に注目度の高かった「人的資本経営」「スキル」「人事評価制度」「エンゲージメント」などのテーマを取り上げ、取組み前後のよくあるお悩みや、進め方のポイントを総括します。 カオナビセミナーではおなじみの現役人事コンサルタント、（株）フィールドマネージメント・ヒューマンリソースの野崎氏とカオナビ野田が、視聴者からの質問に回答するほか、投票アンケートなどの結果をもとに、2023年の人事施策のはじめの一歩を踏み出すヒントをお話しするトークセッションLIVEです。 ぜひふるってご参加ください！ こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・人事制度・人材育成・組織開発などに課題を感じている ・2023年に向けた人事戦略を検討したい ・人事施策に行き詰まっている

「キャリア自律度」の高い層は全体の1割程度にとどまる。“個人のキャリア自律”を高めるために効果的な施策とは

マーサージャパン株式会社は2022年10月26日、ビジネスパーソンを対象とした「キャリア自律」に関する調査の結果を発表した。調査時期は2022年7月29日～8月2日で、従業員100名以上の民間企業・官公庁に勤める20～50歳代の正社員・正職員3,646名から回答を得た。これにより、キャリア自律が高い層の割合や特徴、キャリア自律を高めるために有効な施策などが明らかとなった。

2022年度「役員報酬サーベイ」の結果をデロイトトーマツが発表。大規模企業で初の1億円越えも、ガバナンスや後継者候補には課題か

デトロイトトーマツグループは2022年10月27日、中長期的な企業価値向上に資するトピックを包括的に調査した、2022年度版「役員報酬サーベイ」の結果を発表した。本調査は三井住友信託銀行株式会社と共同で実施され、2022年6月～7月の調査期間において、製造業476社、非製造業647社の計1,123社から回答を得ている。調査から、前年の同調査と比較して「社長報酬総額」や「社外取締役の割合」、「取締役登用の多様性」などが増加・向上したことが明らかとなった。

【新卒採用×若手社員研修】新卒採用支援会社のパフが“定着・活躍する”若手社員研修を始めました

‟顔の見える採用”とは‟定着と活躍を見据えた採用”だ。と創業以来こだわり続けてきたパフ。その根底にあるものは、“自分らしくワクワクイキイキと働き続けてほしい”という願いです。 学生が働くことにワクワクして社会に出るための採用支援をパフはこれまでやってきましたが、実際にワクワクしているのかどうかがわかるのは入社後。 入社後に誰しも必ずぶつかる、様々な壁。壁にぶつかりくじけそうになる時、諦めそうになる時、彼ら自身の力で壁を超えてイキイキと働き続けるためには、様々な“心の筋力”を鍛えることが必要だとパフは考えます。 研修支援を通じて入社後の“心の筋力”を鍛えるサポートを通じて、定着と活躍を確実なものにしていきます。

【12/7(水)開催】エンゲージメントを向上させる話題の”福利厚生”を解説

当セミナーでは、設置型の健康社食サービスであるOFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）を提供する株式会社KOMPEITOをゲストに、 「障がい者雇用」「健康経営」と「福利厚生」の紐づきについてお伝えします。 エンゲージメントや企業価値向上にもつながる新たなアイデアをお探しの方など、 ぜひこの機会にご視聴くださいませ。 〈このような方におすすめ〉 ●エンゲージメントや企業価値向上にもつながる新たなアイデアをお探しの方 ●積極的に健康経営に取り組んでいきたいとお考えの方 ●障がい者雇用をネガティブなものから価値あるものにしたいとお考えの方 詳細につきましては、以下をご覧ください。 【プログラム】 １） 野菜づくりが障がい者雇用を変える！　農園を活用した障がい者雇用の新しいカタチ ２） 社員の健康を支える新しい福利厚生 ３） 健康経営の推進にも貢献！　エンゲージメント向上につながる施策 ※プログラム内容については予告なく変更する場合がございます。あらかじめご了承ください。 【日程】 12月７日(水) 11:00～12:00 【形式】 オンライン／無料 【受講対象者】 ・企業の人事総務ご担当者 ・障がい者雇用に携わるステークホルダーとなる方 ※同業者・福祉支援機関の方・上記「受講対象」以外の方のご参加はご遠慮頂いております。 【主催】 株式会社エスプールプラス ゲスト：株式会社KOMPEITO 鍛治 聡 氏

Web適性検査に替わる選考手法として普及が進むAI就活面接のユーザー数が90,000件を突破！

動画AI面接「HireVue AIアセスメント」を展開するタレンタ株式会社（本社 東京都渋谷区、 代表取締役社長兼COO 田中 義紀、 以下「タレンタ」 https://www.talenta.co.jp/ ）は、 2020年12月15日のリリース以降、 満2年で販売件数が90,000ユーザーを突破したことをお知らせします。 【お客様の声】 「結果が圧倒的で驚きました！後続面接の結果と比較すると、こんなにもはっきりと適性検査との違いが出るんですね！」 「この精度は凄い！細かなシナリオの違いまで認識して、正確に結果が反映されている！」 「顔の良し悪しではなく、学生が持っている能力を見落としたくなかった。AIを取り入れればバイアスを極力排除でき、公平な選考を行える。それが学生にとっても我々にとってもメリットになると考えた」 「人にはバイアスがあるということがAIアセスメントの活用を通じて良く理解できた」 HireVue AIアセスメントは候補者の発言内容を行動事実に基づいて公正に評価します。その設問や評価基準は、後続面接における評価や入社後のパフォーマンスと相関するように設計されています。実際に、2023年新卒採用選考におけるデータ分析の結果でも、分析にご協力頂いた7社全てにおいて「Web適性検査よりも動画AI就活面接の方が、後続面接における評価との相関が高い」という結果となりました。 さらにWeb適性検査の「替え玉受検」が問題となっている昨今、動画AI就活面接という特性から替え玉受験を防止することが可能になるため、益々の普及が予想されます。 タレンタでは採用選考における候補者・企業の負担軽減と、透明性のある公平な選考の実現を目指し、HireVue AIアセスメントの引き続きの開発と提供に取り組んで参ります。 【HireVue（ハイアービュー）について】 HireVueは米国HireVue Inc.が提供し、タレンタが日本市場で販売するクラウド型デジタル面接プラットフォームです。40ヶ国語以上に対応しており全世界の800社以上の企業で導入され、日本国内でも日立製作所、東京海上日動、日本航空、JAXAなど200社以上で利用されています。オンデマンドとライブという2つの面接スタイルに対応し、候補者はスマホやパソコンから時間や距離に縛られず面接を受けることができます。ビデオ＋ゲーム＋AIを組み合わせることで社会人基礎力を判定しマッチング度の高い人材を獲得することができます。 【HireVue Inc.について】 HireVue Inc.は、企業が優秀な人材を発掘し、惹きつけ、採用するための革新的な採用活動の場を提供します。いつでも、どこでも、企業と候補者をつなぐ、業界をリードする HireVueのエンド・ツー・エンドの採用プラットフォームは、オンデマンド面接、AIアセスメント、会話型AIを特徴としています。HireVueは、世界中の800以上の先進的な顧客に対して、2,400万件以上のオンデマンド面接と1億5,000万回以上のチャットベースの候補者とのエンゲージメントを行ってきました。詳しくはhttps://www.hirevue.com/ をご参照ください。 【タレンタ株式会社について】 HRテクノロジー分野における日本のリーディングカンパニーの一つであり、「Work Happy!な世の中を創る」をミッションとして、世界各国から最も優れたクラウド型HRテクノロジーソリューションと関連サービスを日本市場に展開しています。 タレンタはサンブリッジグループを母体として設立されました。サンブリッジグループはこれまでに、セールスフォースドットコム、シルクロード、コンカー、マルケト、キリバ、デマンドウェアなど米国の先進的クラウドソリューションプロバイダとの合弁会社を設立し、日本市場への展開を成功させてきた豊富な実績を有します。詳しくはhttps://www.talenta.co.jp 及び https://www.sunbridge.com をご参照ください。

HR総研：「健康経営とウェルビーイング」に関するアンケート　結果報告【健康経営編】

「健康管理システム導入」「産業医の配置」など健康経営の予算増加、離職防止に効果か

近年、従業員の価値を最大限に引き出すことによる中長期的視点の企業価値向上を目指し、「ウェルビーイング経営」や「健康経営(R)」への注目が改めて高まっている。 テレワークをする従業員が増えることで、運動不足やメンタル面での不調など、 個人の健康管理における新たな課題も見られる中、企業はどのようにウェルビーイングや健康経営に取り組んでいるのだろうか。 HR総研では、各企業におけるウェルビーイングや健康経営に向けた取り組みや課題、成果等に関するアンケートを実施した。 その結果を２回に分けて報告する。今回は「健康経営」について以下に報告する。 ※「健康経営(R)」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。 ＜概要＞ ●健康経営の実践、大企業で6割の一方、中小企業で普及が進まず2割 ●実践期間、大企業では「コロナ禍以前から」が6割、中小企業では「コロナ禍以降から」が7割 ●経営戦略等での位置づけ、大企業では6割の一方、中小企業では3割未満 ●「課題把握や施策のためのヘルスデータ活用」で企業規模による差が顕著 ●「従業員が積極的に取り組んでいる」は8割、実践期間5年以上では9割超 ●経営戦略等への位置付け、健康経営の効果に影響 ●健康経営関連予算の増加、「従業員の離職リスク軽減」に効果か ●「全般的な効果・メリットの見える化」が最大の課題、実践期間による変化も

エンゲージメント コンサルティング eBook　～サーベイは人事施策に繋げてこそ～

弊社では永きに渡り、エンゲージメントを重視した研修・コンサルティングをご提供してまいりました。 近年はエンゲージメントを測定するツールの開発も各社様進んでおり、測定したその後に関するご相談も増えています。 本資料ではサーベイが測って終わりにならないよう、 ●エンゲージメントの概念 ∟定義、効果性、エンゲージメント要因とは ●エンゲージメントの正しい測り方 ∟信頼できる数値化指標は何か ●調査結果を人事施策に繋げる ∟正しく人事施策に繋げるために、調査結果をどのように活用するのか 上記3つのテーマについてご紹介してまいります。 エンゲージメントの概念から効果的な測定方法、そして、調査結果の活かし方まで、そのポイントを網羅。 非常に分かりやすい説明で、まさに、エンゲージメントに関するコンサルティングといった内容となっております。 エンゲージメントに関するお悩みをお持ちの方は、下記よりダウンロードしてご覧ください！ ■この資料は以下のような方におすすめ！ ・エンゲージメントの概念から実践まで具体的なノウハウが知りたい ・エンゲージメントの効果性や設けるべき測定指標がわからない ・人事施策を前提とした効果的な調査のタイミングやエンゲージメント向上施策のポイントを把握したい

「オンボーディング」は新卒・中途入社者の定着に効果がある？ 総務担当者の多くが“施策充実度“と“定着率”の相関関係を実感

株式会社月刊総務は2022年10月11日、「オンボーディングについての調査」の結果を発表した。調査期間は2022年9月8日～21日で、全国の総務担当者117名から回答を得た。これにより、オンボーディングの認知度や施策の充実度、課題点などが明らかとなった。

パーパス経営のSOMPOグループが示す従業員のマイパーパスとコーチングの重要性：HRサミット2022講演録

“持続可能性”が問われる中、いま世界中の企業が「パーパス経営」に注目し、 自らの存在意義を再確認しようとしている。 しかし、実際には上手く浸透・定着していない企業も多い。 こうしたなか、SOMPOグループでは世界中の社員一人ひとりが「マイパーパス」を明確にし、 それを実践する取り組みをスタートさせた。 本講演では、その取り組みの背景や内容、もたらされた効果、 工夫したポイントなどをお届けする。 グラマシーエンゲージメントグループ株式会社代表の ブライアン・シャーマン氏がファシリテーターとなり、 SOMPOホールディングス株式会社 人事部特命部長の加藤素樹氏、 社外パートナーとしてSOMPOホールディングスの研修に携わる 株式会社THINK AND DIALOGUE代表の富岡洋平氏らとパネルセッションを行った。 ▼登壇者 ・グラマシーエンゲージメントグループ株式会社 代表取締役 ブライアン・シャーマン 氏 ・SOMPOホールディングス株式会社 人事部特命部長 加藤 素樹 氏 ・株式会社THINK AND DIALOGUE 代表取締役社長 富岡 洋平 氏

「パーパス経営」のSOMPOグループが示す“従業員のマイパーパス”と“コーチング”の重要性

HRサミット2022 ONLINE 講演録

“持続可能性”が問われる中、いま世界中の企業が「パーパス経営」に注目し、自らの存在意義を再確認しようとしている。しかし、実際には上手く浸透・定着していない企業も多い。こうしたなか、SOMPOグループでは世界中の社員一人ひとりが「マイパーパス」を明確にし、それを実践する取り組みをスタートさせた。本講演では、その取り組みの背景や内容、もたらされた効果、工夫したポイントなどをお届けする。グラマシーエンゲージメントグループ株式会社代表のブライアン・シャーマン氏がファシリテーターとなり、SOMPOホールディングス株式会社 人事部特命部長の加藤素樹氏、社外パートナーとしてSOMPOホールディングスの研修に携わる株式会社THINK AND DIALOGUE代表の富岡洋平氏らとパネルセッションを行った。

年功序列の企業に所属する5割強が“転職希望”を示す。「人事評価制度に納得できない」や「会社を信頼できない」との不満も

フォー・ノーツ株式会社は2022年10月11日、「年功序列をはじめとする人事評価制度に関する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2022年6月28日～29日で、現在勤めている会社に人事評価制度が「ある」と答えた国内のオフィスワーカー計400名（20～50代の各世代100名ずつ）から回答を得た。調査結果を元に、人事評価制度に対する従業員の納得度や、“従業員エンゲージメントの実態”と“年功序列の人事制度”の相関関係を分析した。

HR総研の調査結果が示唆する、人事の最重要課題の見つけ方や社員サーベイのあり方

HRサミット2022 ONLINE 講演録

企業が持続的にその価値を向上させるためには、社員の実態や意識を把握し、さまざまな課題の抽出・解決に努めることが先決である。そうした作業のベースとなるのが、社員の声を数値で評価する「社員サーベイ」だ。本講演ではHR総研が実施した「社内アンケートに対する社員の意識調査」（調査期間：2022年3月23日～4月8日）や「人事の課題と社員サーベイの活用に関するアンケート」（調査期間：2022年5月23日～30日）の調査結果をもとに、社員サーベイと課題の抽出・解決のカギとなる相関関係について解説する。