資料ダウンロード
ジャンル：［組織風土］人材・組織変革
種別：お役立ち
提供：株式会社SmartHR（タレントマネジメント）
ジャンル：［人事・業務システム］人事管理システム
セミナー
ジャンル：［福利厚生・安全衛生］ハラスメント対策
形式：オンライン（ライブ）
開催日：2025/04/17(木) 12:00 〜 13:00
提供：株式会社SmartHR イベント事務局
キーワードフォロー機能をご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。ご登録後すぐにご利用いただけます。
次回より自動ログイン
登録無料！会員登録された方全員に、特典資料をプレゼント！
新規会員登録（登録無料）
HRプロとは
ヒューマネージは、（1）シェア第1位*の採用管理システム『i-web』、RPO®（採用プロセスアウトソーシング）サービスを中心とした採用ソリューション事業、（2）シェア第3位**の適性検査『TG-WEB』を中心とした適性アセスメント事業、（3）入社後活躍を支援するタレントマネジメント事業を通じて、企業の人材の“採用”から“活躍”までを支援するソリューションサービスを開発・提供しています。 ストレスチェック義務化の約15年前、ヒューマネージはストレスチェックの開発に着手し、2002年、業界で初めて一次予防（事前予防）にフォーカスしたストレスチェック『Co-Labo』をリリースしました。ストレスチェック『Co-Labo』は、現在の状態（ストレス反応）、ストレスの原因だけでなく、人それぞれに異なる「コーピング」（ストレスの原因への対処方略（行動特性））、コーピングの資源となるスキル等も測定できます。2019年には、健康経営優良法人（ホワイト500）認定において重要な指標である「プレゼンティーズム」を測定できる新機能を標準搭載。適性検査の開発ノウハウに裏打ちされた、こうした人材開発、健康経営に役立つ独自の視点が評価され、ストレスチェック『Co-Labo』は大手生命保険会社、メガバンクをはじめ多くの企業に導入いただき、年間70万人以上に受検されています。 エムステージは、「すべては、持続可能な医療の未来をつくるために」をビジョンに、産業保健・医療人材・医療経営の3つの領域から医療課題の解決を図る企業です。2003年に医師のキャリア支援事業を創業、医師の働き方の選択肢を増やし、医療機関の採用課題を解決してきました。その後、産業医・産業保健師を軸とした企業向け健康支援サービス「産業保健サポート」の提供を開始し、現在では全国47都道府県を網羅した13,000ヶ所の医療機関、28,000名の医師のネットワークを構築、さらに6,000名を超える産業医の登録を有し、その圧倒的な産業医紹介力により、大手生命保険会社、大手エンターテインメント企業をはじめ、金融・製造・小売・IT・サービス業等、あらゆる業界の企業・団体600社、1,500以上の事業所での取引実績があります。 ヒューマネージは、医療分野に豊富な実績とネットワークを有するエムステージとの業務提携により、近年ニーズの高まる“健康経営”のための新たなソリューションサービスの創出に取り組みます。「こころ」の領域（メンタルヘルス）にとどまらず、「からだ」領域のさまざまな課題解決に向けた実践的なサービスの開発を進め、企業の人材の“採用”から“活躍”までを、強力に支援してまいります。 * 「就職希望企業ランキング」（2010 卒～2016卒 日本経済新聞社、2017卒～2021卒ディスコ調べ）上位130社（2016卒～2019卒はランキングが100位までしか発表されていないため上位100社）における採用管理システム（有償ツール）のシェア（ヒューマネージ調査） * 「就職希望企業ランキング」（2021卒ディスコ調べ）上位100社における適性検査のシェア（ヒューマネージ調査）
新型コロナウィルスにより仕事・生活スタイル・人間関係・価値観等、さまざまなことが大きく変化し続けています。その中で企業と従業員（個人）は、ビジネスを行う根本的な目的や“存在意義”について考えたり、問われたりする場面が増加しています。本セミナーでは、米国のGAFAなど、多くの先進大手企業で導入・大絶賛されている『Helping Hands（義手づくり）プログラム』をご紹介いたします。これまでの体験学習型研修の概念を一新したプログラムの内容や導入事例、受講者の声などを中心にお話しいたします。 既存の研修内容をオンラインへ変更するだけでは求めている効果を得ることが難しいと感じている担当者様は、ぜひご参加ください。 【セミナー概要】 米国発！CSR型研修『Helping Handsプログラム』 日時：2020年11月11日（水）15:00-16:30 開催方法：オンライン（Web） 料金：無料 講師：足立 潤哉（あだち じゅんや） ……………………… プログラム ……………………… 1.注目されるPurpose Driven(パーパス ドリブン）なビジネス ・Purposeへの関心や価値が高まる背景 ・Purpose Drivenな企業のご紹介 ・Purpose Drivenな人財の育成方法 2.『Helping Hands（義手づくり）』プログラムについて ・導入背景 ・プログラム内容や特徴のご紹介 ・オンライン版（Virtual Helping Hands プログラム）のご紹介 ・実績のご紹介（参加者の声・効果） ※プログラムの詳細は、都合により一部変更となる場合がございます。 …………………………………………………………………
資格試験対策、実務、ヒューマンスキルや語学といった多様なニーズの人材育成のすべてを一手にお引き受けし、お客様企業の継続的な成長を支援します。
住宅、オフィス、店舗、ホテル・旅館、イベント会場など様々な場所の魅力を非対面でも余すことなく伝えることができます。
2020年7月に経済産業省から「社外取締役の在り方に関する実務指針（社外取締役ガイドライン）」が公表されました。これは、コーポレート・ガバナンス改革の中で重要な役割を担う社外取締役の役割や心構え、具体的な行動について、ベストプラクティスを整理した内容となっています。日本企業ならではの取締役会構成の特徴や社外取締役の人材市場の制約も考慮すると、形式的・教科書的な役割設定だけでは機能不全に陥るリスクがありますが、特に「指名」や「報酬」といった機能は社外取締役の関与が不可欠です。前回までは「報酬」機能がメインでしたが、本稿では「指名」機能について、社外取締役の関与のポイントや最高経営責任者（CEO）のサクセッションプランニングにおける「エマージェンシー・プラン」の策定意義などを掘り下げていきたいと思います。
インセンティブの高度化に不可欠な論点のひとつが、業績評価における非財務指標の活用の議論です。英国では2018年に改訂された「英国コーポレートガバナンス・コード 2018」および「取締役会の実効性に関するガイダンス（Guidance on Board Effectiveness）」において、経営幹部（執行取締役）のインセンティブが企業の「長期的価値」に基づいて設計されるべきこと、インセンティブの評価指標として財務指標とともに非財務・戦略指標を有効に活用すること、が謳われています。 また、日本においても、中長期的な企業価値向上の観点から、「コーポレートガバナンス・コード」、「CGSガイドライン」および、2020年7月に策定された「社外取締役の在り方に関する実務指針（社外取締役ガイドライン）」などにおいて、ESG要素をはじめとする非財務情報に関して多数の言及がなされてきています。一方で、これまで多くの日本企業は、「透明性」を名目として財務指標のみで役員報酬の業績評価を行ってきた傾向があります。 本稿では非財務指標の活用に関する国内外のトレンドを紹介しつつ、国際的なフレームワークの活用といった、企業における「長期的価値」をどのように検討するかについて、一緒に考えていきたいと思います。 【出典】 「英国コーポレートガバナンス・コード 2018」 「取締役会の実効性に関するガイダンス（Guidance on Board Effectiveness）」
「コンプライアンス（Compliance、直訳すると「法令遵守」を意味する）」とは、法令や規則、社会的規範や倫理などを遵守することをいいます。コンプライアンスには様々な種類がありますが、一般的に「企業コンプライアンス」を指します。 「企業コンプライアンス」（Corporation compliance）とは、企業が法律や内規等の基本的ルールを守って活動することを指します。また、法令に限らず社会的規範や企業倫理（モラル）を守ることも含むとするケースもあります。 社会的信頼を失うような法令違反や不祥事を犯す企業活動の増加に伴い、重視されるようになったコーポレートガバナンスの基本原理です。ビジネスコンプライアンスとも呼ばれます。
新型コロナウイルス感染症対策で「テレワーク」が急に身近になってきた。その中でもとくに頻繁に行われるようになったのが「オンライン会議」だろう。導入当初は、実際に集まらなくても互いの顔を見ながら話ができるだけで、便利さが感じられた。しかし、オンライン会議をはじめて、1ヵ月、2ヵ月……とたってきたら、オンライン独自のよさをさらに活かす会議にしていきたい。まずできることはなんだろうか。
多くの日本企業がさまざまな組織課題を抱え、変革を迫られている。そんな時代に必要とされるのは、一貫性のある思考で組織を導く力強いリーダーだ。組織に変革と創造をもたらし、最高のパフォーマンスを上げるために必要な「本物のリーダーシップ」とは？ グローバル企業の経営幹部として、また人事責任者として数多くの戦略人事に携わってきた八木洋介氏に「人で勝つ」ための要諦をお話しいただいた。 講師八木 洋介氏株式会社people first代表取締役／株式会社ICMG 取締役／株式会社IWNC 代表取締役会長（元 株式会社LIXILグループ 執行役副社長）1955年生まれ。1980年に京都大学 経済学部 卒業、1992年にマサチューセッツ工科大学スローン経営大学院MS取得。1980年に日本鋼管株式会社（現JFEスチール株式会社）入社。1996年から1998年までNational Steel Corporationに出向（CEO補佐）。1999年に GE横河メディカルシステム株式会社入社。2000年から2004年までGE Medical Systems Asia、2005年から2008年までGE Money Asia、2009年から2012年までGE Japanにて責任者として人事などを担当。2002年より日本ゼネラル・エレクトリック株式会社取締役。2012年 株式会社住生活グループ （現 株式会社LIXILグループ ）執行役副社長 人事・総務担当。2017年株式会社people firstを設立して、代表取締役（現任）。2017年株式会社ICMG取締役 及び 株式会社 IWNC 代表取締役会長（現任）。経済同友会幹事 雇用・労働市場委員会副委員長。著書に「戦略人事のビジョン」。講演、雑誌などに記事多数。
米国のギャラップ社による、生産的な職場を生み出す指標「Q12（キュー・トゥエルブ）」。今回は Q8について解説する。
ジャンル：［人事・業務システム］タレントマネジメントシステム
開催日：2025/04/16(水) 14:00 〜 14:45
日本最大級のAI開発人材ネットワーク「SIGNATE」 を運営する株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 齊藤 秀、以下SIGNATE）は、当社で開発・提供するAI人材育成のための法人向けオンライン講座「SIGNATE Quest」が、2019年10月1日の発売から3ヵ月で、売上が1億円を突破したことをお知らせいたします。 ▼商品詳細はこちら SIGNATE Quest Corporate （https://biz.quest.signate.jp/） 企業におけるAIプロジェクトを成功させるには、AIを実装するためのデータサイエンティストやエンジニアの育成が重要であるほか、プロジェクトによるコスト削減効果の可視化や実現可能性を検討できる、いわゆる「AI活用の目利き人材」の育成が重要となります。 「SIGNATE Quest」は、そのような人材育成ニーズに対応する全く新しいオンライン教育講座です。AIを実装するデータサイエンティストの育成はもとより、AIプロジェクトを推進するビジネス系人材の育成をも目的とした、月額サブスクリプション型のオンラインサービスで、月に２本のペースで新しい講座が追加されています。受講者は伸ばしたいスキルに合わせて講座を選べるほか、管理者は管理画面上で、社内の受講者のアクセス状況や学習進捗、成績等を把握することができます。 SIGNATEは、「SIGNATE Quest」を3年で400社の企業に導入することを目標としており、今後もAI開発人材ネットワーク「SIGNATE」を基盤としたサービスの展開で、日本におけるデータサイエンティスト不足を解消し、AIによる社会変革に貢献してまいります。 SIGNATE Questは、さくらインターネット株式会社が経済産業省事業として実施する衛星データ活用技術者養成e-learning「Tellus Trainer」及び広島県が実施する「ひろしまサンドボックス AI人材育成チャレンジ実施業務」においても利用されています。 以上 ■SIGNATEの概要 社 名 ： 株式会社SIGNATE（SIGNATE Inc.） 本 社 ： 東京都千代田区四番町6番 東急番町ビル 資本金 ： 2億80百万円（2019年4月1日時点） 代表者 ： 代表取締役社長CEO/CDO 齊藤秀 URL ： https://signate.co.jp
AI開発・運用、AI人材の育成・採用支援サービスを提供する株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤 秀）は、法人向けAI人材育成オンライン講座『SIGNATE Quest』の発売を2019年10月1日より開始致しました。 ▼商品詳細はこちら SIGNATE Quest Corporate URL : https://biz.quest.signate.jp/ 企業におけるDX推進においてAIの活用は必須となってきています。AIプロジェクトを成功させるには、AIを実装するためのデータサイエンティストやエンジニアの育成も当然重要ですが、プロジェクトによるコスト削減効果の可視化や実現可能性を検討できる、いわゆる「AI活用の目利き人材」の育成も重要なファクターです。全てを開発ベンダーに依存するのではなく、社内の各部門においてAIプロジェクトを推進する人材の育成は、企業において喫緊の課題となっています。 「SIGNATE Quest」は、そのような人材育成ニーズに対応する全く新しいオンライン教育講座です。AIを実装するデータサイエンティストの育成はもとより、AIプロジェクトを推進するビジネス系人材の育成までを目的とし、育成したい人材像に合わせて学べる仕組みを目指しています。全講座自由に受講できる月額のサブスクリプション課金なので、学びたい講座を自分のペースで学習できます。講座は月単位で２〜３講座増えていきます。管理者は受講者の進捗やアクセス状況、成績等も把握でき受講者の成果を可視化することが可能です。 なお、「SIGNATE Quest」は国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合機構（NEDO）より当社が受託し実施する「AI Quest（課題解決型AI人材育成事業）に関する調査事業」において既に活用されており、また、さくらインターネット株式会社が経済産業省事業として実施する衛星データ活用技術者養成e-learning「Tellus Trainer」及び広島県が実施する「ひろしまサンドボックス AI人材育成チャレンジ実施業務」においても利用が予定されています。 初年度は100社へ導入、3年で400社への導入を目指しており、DX人材の育成を通じて企業の生産性向上に貢献していきます。
日本企業の主戦場が海外にシフトしていく中、海外拠点の組織開発・人事マネジメントの重要性は益々高まっています。 一方で、本社グローバル人事として施策を主導するにあたり、「自社に不足している視点は何か？」「実践状況をどう評価するべきか？」「課題を改善するための具体的な方法は？」をご検討できるため、以前開催したセミナー資料を共有いたします。 本資料のコンテンツ グローバルワン人事・人財マネジメントを考える 本社人事部の視野・海外拠点との協力関係づくり 企業理念の浸透を基づいてGlobal Corporate Culture構築 グローバル人事制度・グローバルタレントマネジメント 日本国内グローバル人財育成 日本からの海外赴任者の役割 海外拠点のNSのCDP、定着
紙の出版物の売り上げが減少する中、好調な業績を維持する講談社。躍進の裏には、多種多様なコンテンツと、それを生み出す多種多様な人材の存在がある。「同じ人は要らない」という採用方針のもと、時代を変革できる“とんがり人間”を求める同社では、採用活動のさらなる強化・効率化に向け、インターシップにオンライン型Web面接『i-web LIVE』を導入した。果たしてどのような成果が得られたのか。そこで今回は、同サービスを提供する株式会社ヒューマネージ HCソリューション本部カスタマーサクセスグループの當間昭信氏をファシリテーターに、株式会社講談社 人事部 副部長の山崎慶彦氏と宮屋敷陽子氏へのインタビューを実施。Web面接導入の経緯や狙い、今後のビジョンなどを語っていただいた。
With excitement and enthusiasm, I have been forging a career as an internal manager, and external consultant, trainer and facilitator at globalizing Japanese companies. For the past ten years, as the President of Gramercy Engagement Group, I have had the fortune of presiding over various training events and global meetings. At such times, I have acted as a bridge between the headquarter operations here in Japan and the employees of the overseas subsidiaries. In this column, I would like to share some ideas and advice for smoothly conducting such cross-border initiatives.
With excitement and enthusiasm, I have been forging a career as an internal manager, and external consultant, trainer and facilitator at globalizing Japanese companies. For the past ten years, as the President of Gramercy Engagement Group, I have had the fortune of presiding over various training events and global meetings. At such times, I have acted as a bridge between the headquarter operations here in Japan and the employees of the overseas subsidiaries. In this column, I would like to share some ideas and advice for smoothly conducting such cross-border initiatives. In this second Volume, I will write about how training programs can be planned so that everyone can participate actively.
With excitement and enthusiasm, I have spent my career working with globalizing Japanese companies. For the past ten years, as the President of Gramercy Engagement Group, I have had the fortune of presiding over various training events and global meetings. In these cases, I have acted as a bridge between the headquarter operations here in Japan and the employees of the overseas subsidiaries. In this column, I would like to share some ideas and advice for smoothly conducting such cross-border initiatives. In this first Volume, I will write about overcoming the language barrier in global training programs.
企業を差別化する最も大きなファクター、それは人だ。単にビジネスパートナーの御用聞きになることではなく、人と組織で最高のパフォーマンスを出し、「人で勝つ」ことこそ、HRBPに求められる真の役割である。日本企業の多くがさまざまな組織課題を抱え、変革を迫られている中で、戦略人事の要であるHRBPがチェンジリーダーとなり、人で勝つため、何が必要となるのか、グローバル企業で経営幹部、人事責任者を歴任した八木洋介氏にお話しいただいた。 講師 八木 洋介氏株式会社people first 代表取締役 / 株式会社 ICMG 取締役 / 株式会社 IWNC 代表取締役会長（元 株式会社LIXILグループ 執行役副社長） 1955年生まれ。1980年に京都大学 経済学部 卒業、1992年にマサチューセッツ工科大学スローン経営大学院MS取得。1980年に日本鋼管株式会社（現JFEスチール株式会社）入社。1996年から1998年までNational Steel Corporationに出向（CEO補佐）。1999年に GE横河メディカルシステム株式会社入社。2000年から2004年までGE Medical Systems Asia、2005年から2008年までGE Money Asia、2009年から2012年までGE Japanにて責任者として人事などを担当。2002年より日本ゼネラル・エレクトリック株式会社取締役。2012年 株式会社住生活グループ （現 株式会社LIXILグループ ）執行役副社長 人事・総務担当。2017年株式会社people firstを設立して、代表取締役（現任）。2017年株式会社ICMG取締役 及び 株式会社 IWNC 代表取締役会長(現任)。経済同友会幹事 雇用・労働市場委員会副委員長。著書に「戦略人事のビジョン」。講演、雑誌などに記事多数。
検討フォルダをご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。ご登録後すぐにご利用いただけます。
HRプロとは
