セミナー
ジャンル:[適性検査・ アセスメント]組織診断
形式:オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
開催日:2024/01/15(月) 0:00 〜 2025/01/31(金) 23:59
提供:HR総研(ProFuture株式会社)
ジャンル:[採用全般]その他採用関連
開催日:2023/06/07(水) 9:00 〜 2025/01/31(金) 23:59
提供:株式会社ジェイック
サービス
ジャンル:[テーマ別研修]キャリア・ライフプラン研修
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株式会社エーシークリエイトは2023年5月14日、中小企業と障がい福祉団体でチーム(組合)を結成し障がい者雇用を促進する仕組みである「ウィズダイバーシティプロジェクト」に、同年4月より参画したことを発表した。同社は、本プロジェクトのサービスを活用して社内の福利厚生の拡充を図るとともに、社員の障がい者雇用への関心や理解を促進し、幅広い雇用安定に寄与していきたいとしている。
NTTテクノクロス株式会社は2023年5月18日、聴覚障がい者との相互理解を図る「ツナガル・ブックTM」を発行し、自社ホームページにて公開したことを発表した。本ガイドブックでは、聴覚障がいのある社員と仕事をする上でのノウハウや、当事者の心理状況などを解説している。これにより、聴覚障がいへの理解促進と職場環境の改善を目指すとともに、聴覚障がい者が社会で安心して働ける一助となってほしいとのことだ。
NTTテクノクロス株式会社は2023年5月18日、誰もが働きやすい職場づくりに向け、聴覚障がい者との相互理解を図る「ツナガル・ブック」を発行し、同社のホームページにて公開したことを発表した。本ガイドブックは、同社に勤める聴覚障がい者が執筆に携わったとのことだ。同社は「多様な個性が輝く会社」の実現に向け、取り組みを推進していく方針だ。
株式会社日経BPは2023年5月6日、同社が発行する女性誌「日経WOMAN」と、日本経済新聞社グループの日経ウーマノミクス・プロジェクトが実施した「企業の女性活用度調査」の結果を、総合ランキングBEST100として発表した。調査期間は2023年1月~2月上旬で、国内の上場企業など512社より回答を得た。本調査により、「管理職登用度」や「ワーク・ライフ・バランス度」など、各部門で女性が活躍する企業とその取り組みが明らかとなった。
障がい者の採用では、精神障害者保健福祉手帳を持つ障がい者の応募が増えています。精神障害者保健福祉手帳で認定される精神障がいには、統合失調症、気分障がい、てんかん、発達障がいなどが含まれており、手帳の種類や等級だけでどのような特性や困難さがあるかを見極めるのは難しいことです。それぞれの精神障がいの特性や、配慮すべき内容について知っておくとよいでしょう。雇用されている精神障がい者の中で最も多い疾病は「統合失調症」です。本稿では、統合失調症の症状、発症の時期や状況、発症から回復までの時期、職場でできる配慮について見ていきます。
株式会社日経BPは2023年5月6日、同社が発行する女性誌「日経WOMAN」と、日本経済新聞社グループの「日経ウーマノミクス・プロジェクト」が行った「企業の女性活用度調査」のランキングを発表した。調査期間は2023年1月~2月上旬で、国内の上場企業など512社より回答を得た。これにより、「管理職登用度」や「ワーク・ライフ・バランス度」など、各部門で女性が活躍する企業のランキングとその取り組みが明らかとなった。
令和5年度がスタートしました。障がい者雇用における施策においてもいくつか変更点があります。また、今年度実施ではないものの、雇用率アップや除外率の引き下げのスケジュールが決まっており、助成金などの新設が検討されています。今回は、令和5年度の障がい者雇用における施策の変更点と、今後の障がい者施策の動向について解説していきます。
レバレジーズ株式会社は2023年2月27日、「IT企業における、障がい者雇用の実態調査(前編)」の結果を発表した。調査期間は2022年12月28日~2023年1月5日で、障がい者雇用に関わるIT企業の採用担当者250名より回答を得た。これにより、IT企業における障がい者雇用の実態や採用での課題などが明らかとなった。
デロイトトーマツグループは2023年4月13日、KindAgent株式会社の支援のもと、障がいのある学生や既卒者向けにデジタル人材育成と就労支援を行う「Diverse Abilitiesインターンシッププログラム」を開発したと発表した。同時に、同プログラムへの参加者を同年4月20日まで募集している。これにより、中長期的な人材育成を重視し、障がいを個性・多様性と捉える風土の醸成を目指すという。
デロイトトーマツグループは2023年4月13日、KindAgent株式会社の支援のもと、障がいのある学生や既卒者向けのデジタル人材育成および就労支援に向け、「Diverse Abilitiesインターシッププログラム」を開発したことを発表した。また、同プログラムへの参加者について、同年4月20日まで募集している。同社は、障がいの有無にかかわらず中長期的視点に基づいた人材育成を重視し、本プログラムを展開していくという。
ジャンル:[適性検査・ アセスメント]適性検査・能力テスト
提供:ALL DIFFERENT株式会社
ジャンル:[人材育成・研修全般]人材育成・研修その他
開催日:2024/02/21(水) 0:00 〜 2025/01/31(金) 12:00
認知症というと高齢者をイメージしがちですが、若い世代でも「若年性認知症」を発症するケースがあります。若年性認知症の推定発症年齢の平均は51歳程度と若く、働き盛りに発症することが多いため、雇用への影響など、社会的な問題が発生しやすくなります。認知機能の低下により仕事への支障が見られることもあるため、早期発見や発症後の早い段階で適切な支援につなげることが重要です。今回は、若年性認知症とはどのような病気なのか、また障害者手帳の取得や雇用継続に必要なことなどについて説明していきます。
レバレジーズ株式会社は2023年2月27日、「IT企業における、障がい者雇用の実態調査(前編)」の結果を発表した。調査期間は2022年12月28日~2023年1月5日で、障がい者雇用に関わるIT企業の採用担当者250名から回答を得た。調査から、IT企業における障がい者雇用の進展状況のほか、障がい者採用に纏わる課題などが明らかとなった。
令和5年の「障害者雇用納付金」の申告申請期間(常用雇用労働者が100人以上の企業:4月1日~5月15日、常用雇用労働者が100人以下の企業:4月1日~7月31日)が近づいてきました。今回は、「障害者雇用納付金制度」について、 令和4年度の申告申請からの変更点や申告の対象、申告申請の流れと申告期間について解説します。同制度や「障害者雇用調整金」等の申請手続きの詳細は、「独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構」のホームページに掲載されていますが、かなりのボリュームがありますので、概要を把握してから取り組むことをおすすめします。
HIV感染症やAIDSと聞くと、多くの人にとって「死に至る病気」というイメージがあり、未だに根強い誤解や偏見が見られます。しかし、医療の進歩により、HIV感染後も服薬でAIDSの発症を抑えながら、長期にわたり感染前と変わらない生活を送ることができるようになっています。また、HIV感染者は、身体障がい(内部障がい)としての認定を受けることができ、障がい者雇用枠で働くHIV陽性者も増えています。本稿では、HIVと障がい者雇用の状況について見ていきます。
本セミナーでは、法定雇用率の段階的な引き上げに関する厚生労働省の政策方針をご説明いたします。また「今後の法定雇用率の推移」「企業の範囲の拡大」「除外率の引き下げ」「短時間労働者の雇用率算定範囲の拡大」など影響範囲の大きいトピックも交えて解説いたします。
農園活用による障がい者雇用の新しいカタチ。障がいのある方が、長期的に・安心して就業できる環境を提供いたします。
障がい者雇用を進めていくうえで、就労系に関連する「障害福祉サービス」と関わることがあります。「就労移行支援事業所」などは、採用で活用することが多いでしょう。障がい者雇用の施策は、障害福祉の流れと関連するものが多く、基本的な障害福祉サービスに関する知識をもっていると障がい者雇用を進めるために役立ちます。本稿では、障害福祉サービスにはどのようなものがあるのか、また障がい者雇用に関連の深い就労系障害福祉サービスはどのようなものか解説していきます。
設定いただいた法定雇用率にそって、自社の障害者雇用率・障害者の不足数・必要数を試算いただける計算シートです。雇用している障害者の増減時、常用労働者数の増減時などに自社の雇用率を計算する場面はあるかと思います。そこに、法定雇用率の引き上げ、除外率の引き下げ、雇用カウント対象となる障害者の条件変更といった事象が重なると計算が煩雑になります。本シートを活用いただけますと、「雇用率」・「不足数」を即座に試算でき、将来の採用計画を策定いただく際に役立ちます。また、試算した「雇用率」・「不足数」に応じ、行政指導に移行し易くなるチェック項目に該当するか否かも瞬時にご確認いただけます。(Excel※2sheet※1sheet非表示/25KB) <注意事項> ※本資料をダウンロードいただきますと、弊社や、弊社が運営する障害者雇用のお役立ち情報サイト「チャレンジラボ」より障害者雇用に関する情報のメール等を送らせていただきます。 配信不要の場合はお手数ですが、届きましたメール内下部より配信停止のお手続きをお願い致します。
障害者雇用にて、理解必須の基礎知識に関するセミナーです。障害者雇用促進法とは、法定雇用率、行政指導の基準、厚生労働省のデータを基にした市場動向、各種採用手法などを網羅的にお伝えいたします。
令和4年の「障害者雇用状況の集計結果」が発表されました。この結果から、障がい者雇用の状況を障がい別、企業規模別に見ていきます。また、令和5年度は「障害者法定雇用率」の見直しが行なわれる時期です。その方向性が、令和5年1月18日の労働政策審議会障害者雇用分科会で決められました。今後の障害者法定雇用率の引き上げ時期や、対策について解説していきます。
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ジャンル:[人事・労務全般・その他]その他
種別:お役立ち
提供:ProFuture株式会社
ジャンル:[新卒採用]インターンシップ
種別:調査データ
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