“タイパ”重視で自分以外には無関心？ 最近の若者気質と企業経営の再構築

社労士が解説する人事と労務

近年、「若手社員の働き方への考え」と「企業の経営方針」に乖離があることを痛感する。この乖離をできるだけ最小化していかないと、とんでもない事態が待ち受けている気がしてならない。以前から、企業経営と社員の意識のベクトルを合わせていくことが肝要である、と説いてきた筆者にとっては由々しき問題に映るのだ。時代の変遷に合わせて経営を変化させる。言葉では簡単に言えるが、その実践となると困難が付きまとう。さあどうする？ の世界である。

【2024年7月】HR総研 調査報告集「2023年度新入社員のエンゲージメント」、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 2024年7月」を公開いたしました。 今月は、「2023年度新入社員のエンゲージメント」に関する調査結果報告をお届けします。各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。

健康管理システムHealthCore、第9回HRテクノロジー大賞人事システムサービス部門優秀賞を受賞

人的資本経営の主要な取組である健康経営の重要性が高まり、コロナ禍で急速に進んだDX化も相まって、従業員の健康情報を一元管理し健康診断業務を効率化する「健康管理システム」が注目を集めています。なかでも“健康診断結果データの一元管理”は、健康管理システムの重要な機能のひとつですが、健診結果は医療機関ごとに結果の様式や判定基準がバラバラで、データ化して一元管理しただけでは、医療機関が変わると比較ができない／全国平均と比べて自社の水準がわからないなど、データ活用に際して大きな壁があります。 健康管理システム『HealthCore』は、業界で初めて、日本医師会ほかが推進する「健診標準フォーマット」（日本医師会、日本人間ドック学会はじめ10団体で構成する日本医学健康管理評価協議会が総意で推進している電子的標準様式）に対応。各健診機関の結果（紙、CSVデータ）を独自のノウハウにより、データ変換→統一規格で管理でき、データに基づく健康経営の実践を強力に支援します。 このたびの受賞は、上記のほか、健康経営度調査の調査項目になっている「アブセンティーズム」「プレゼンティーズム」「睡眠」「運動習慣」「飲酒・喫煙」「テレワークの影響」について測定する専用尺度を標準搭載していたり、健康経営度調査の調査票に記入する数値をまとめた便利な「健康経営度調査サマリー」が納品されるなど、経営戦略の策定・実践・振り返りからご担当者様の実務までを強力にサポートし、企業様の健康経営の“実践”に貢献できるソリューションとして評価いただいたものと感じております。 引き続き、健康経営に取り組む企業様のお役に立てるよう、よりよいサービスへ進化させてまいります。 受賞理由 : 『HealthCore』は、健康診断、ストレスチェック、エンゲージメントサーベイを一元管理する革新的な健康管理システム。業界初の健診標準フォーマット対応で精緻な健康リスク管理を実現し、年間60万人超の実績を持つストレスチェックとエンゲージメントサーベイも搭載。フィジカル、メンタル、ソーシャルの健康領域を網羅し、従業員専用マイページでヘルスリテラシーを向上。企業の健康経営と生産性向上に寄与する優れたサービスであると高く評価されました。

部下の生産性を向上させるストレス分析とは　～費用をかけずに従業員エンゲージメントUP～

企業で働く従業員のモチベーションを把握するには、職場環境や業務内容などにより、 どのようなストレスを抱えているか理解しなければなりません。 ストレスは生産性や企業への定着など企業活動にも大きな影響を及ぼすため、 まずは対策としてストレスチェックを行う必要があります。 本資料では、ストレス診断で従業員のストレスを把握し、結果の分析後に対応するための方法をご紹介します。

「熱中症警戒アラート」発令で“今日明日”の予防行動、3割の人が危険度判断の情報源に。従業員の健康を守る働き方対策とは

株式会社タニタは、2024年7月11日に「熱中症に関する意識・実態調査 2024」の結果を発表した。第6回目となる今回の調査は2024年6月4日～5日に実施され、全国の15歳以上の男女1000名より回答を得ている。本記事では調査結果をもとに、「熱中症警戒アラート」に関する認知度や、熱中症を回避するための行動について確認する。

社員が成長できるのは「小さな組織」か「大きな組織」か？

社労士が解説する人事と労務

「鶏口となるも牛後となるなかれ」、という言葉がある。「鶏口」は鶏の口、「牛後」は牛のお尻を表している。これを組織論に置き直せば、鶏のような小さな動物が「小さな組織」、牛のような大きな動物が「大きな組織」として理解することができる。そして、「小さな組織の長（小さな会社の社長や役員）」にはなっても良いが、「大きな組織の凡庸な社員」にはなってはいけない、ということを意味している。

「有給休暇」とは？ 付与日数や法律上のルール、取得率向上のメリットや施策を解説

HRの注目ワード徹底解説

「有給休暇」は、労働者の権利として労働基準法で定められた重要な制度である。2019年4月からは労働基準法の改正によって、すべての企業で、年間10日以上付与する労働者に対して年5日以上確実に取得させることが義務付けられている。そのため企業の人事や労務の担当者は「有給休暇」の仕組みや運用方法、取得促進の重要性について十分に理解しておかなければならない。そこで本稿では「有給休暇」の基本的概念から法律上のルール、付与日数の計算方法、さらには取得率向上のための施策と企業事例までわかりやすく解説していく。

「ウェルビーイング」の意味とは？ 経営上のメリットや取り組み事例を解説

HRの注目ワード徹底解説

心身ともに健康で、かつ社会的にも満たされた状態であることを表す概念の「ウェルビーイング（Well-being）」。その考え方は、健康的な生活や充実した人生を実現するために必要というだけでなく、企業経営にとっても欠かせないものとして世界的に注目を集めている。本稿では「ウェルビーイング」について、その意味や経営面での意義やメリット、具体的な取り組み例などを解説する。

ミイダス

採用から育成まで一気通貫で活用できる「ミイダス」

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はたらく人の心の健康に寄り添い、企業価値の向上をサポートします！

心理の専門家集団が、未病段階から個々の健康に対する意識を高め、活き活きと豊かな生活を育むサポートをいたします。

「心理的安全性」とは？ ぬるま湯組織との違いや職場へのメリットを紹介

HRの注目ワード徹底解説

「心理的安全性」とは、他者からの反応に怯えたり、羞恥心を感じたりすることなく、自然体の自分をさらけ出すことができる状態を意味する。2015年に米グーグル社が、「心理的安全性は成功するチームの構築に最も重要なものである」と発表したことで注目を集め、以降は心理的安全性に多くの企業が関心を寄せている。本稿ではその効果やメリット、ぬるま湯組織との違い、チームや職場で心理的安全性を高める方法について紹介する。

【2024年6月】HR総研 調査報告集「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 2024年6月」を公開いたしました。 今月は、「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」に関する調査結果報告を２本まとめてお届けします。各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。

「健康施策」に向けて人事が直面する３つの課題と2つの成功のヒント

睡眠と人事

実際に睡眠改善や健康施策を実施する際に、どのように導入を行うと従業員自身が前のめりに施策を受け入れてくれるのか。従業員の方達への納得感を得ることは重要なポイントであり、施策の成功のカギを握ると言っても過言ではありません。会社側のメリットや利益が前面に出てしまうと従業員の心が離れてしまいかねません。今回は施策を実施する際に必ず押さえるべき5つのポイントについてお話をしていきます。

障がい者社員がメンタルヘルス不調で休職したら？ 復職までの5ステップ

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

近年、メンタルヘルス不調で休職する人が増加しています。人事担当者は障がい社員が休職した場合、どのように関わっていくと良いのでしょうか。今回は、従業員がメンタルヘルス不調で休職を申し出てきたときの休職から職場復帰までの5つのステップ、また復職時にチェックしておくべきポイントや人事の関わり方について解説していきます。

社員を守るためにも人事として知っておくべき、うつ病とうつ状態の違いとは

うつ病、双極性障害、適応障害など多様なうつ状態についての理解を深めるための資料です。 診断基準から治療法、患者さんとのコミュニケーションに役立つ実践的なアドバイスまでを網羅しております。 精神科医療の最前線で活躍する専門家が執筆しておりますので、最新の知見を学ぶことができます。

【2024年5月】HR総研 調査報告集：「2025年卒学生の就職活動動向調査（3月）」に関する調査、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 2024年5月」を公開いたしました。 今月は、「2025年卒学生の就職活動動向調査（3月）」に関する調査結果報告を、【就職活動編】と【就職意識編】にわけてお届けします。各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。

HR総研：「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート　結果報告（第1報）

人的資本経営を重視する企業が微増、エンゲージメントが高い企業の傾向とは？

今後も続くであろうVUCAの時代を生き残るため、必要な意思決定とアクションをとれるデータドリブンな人事が不可欠となっており、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進が重要となっている。また、有価証券報告書での開示義務化から1年経過し、企業ではどのような動きが出ているのだろうか。 HR総研では、企業の特徴により異なる人材データの把握・活用・開示、人的資本経営の捉え方や取組みの実態を把握するアンケートを実施した。第１報では「人的資本経営」に関する調査結果について報告する。

上司は部下を「褒めて育てる」べきか？ 「叱って育てる」べきか？

社労士が解説する人事と労務

家庭の子育てで「褒めて育てる」か「叱って育てる」かは、万人が大いに悩むポイントだろう。これは、会社内で上司が部下を指導・教育する場合でも同様である。読者は、どちらのタイプだろうか？ あるいは、どちらが正解だと思われるだろうか？ 今回は、「褒める」、「叱る」の功罪を考えながら、「褒めて育てるか」、「叱って育てるか」を考えてみよう。

「女性特有の健康課題」に関する福利厚生、導入企業はわずか2割。“キャリアを諦める女性“もいる中で企業ができる支援は？

株式会社サンケイリビング新聞社は2024年5月10日、「自身が勤める会社の福利厚生制度に関するアンケート」の結果を発表した。同調査は2024年4月18日～22日に全国20歳以上の企業・団体で働く人を対象に行われ、計781件の回答を得たものとなる。調査結果から、女性特有の課題により何かを諦めた経験や、勤務先における「女性特有の健康課題」に関する福利厚生の導入状況などが明らかになった。

「バーンアウト（燃え尽き症候群）」とは？ 休職者や退職者を生まないための対策を紹介

HRの注目ワード徹底解説

「バーンアウト（燃え尽き症候群）」によって、精力的に働いていた社員が急に休職や退職をしてしまうというケースが珍しくなくなってきた。そうした社員が今後さらに増えていくと、企業にとって大きな問題となり、人事担当者としては適切な対応を取らなくてはいけなくなる。そこで本稿では、「バーンアウト」にはどんな症状があるのか、どのような組織に起こりやすいのか、そしていかなる対策を施せばよいのかを解説していきたい。