昇進・昇格要件としての日経ＴＥＳＴ活用のご紹介

近年、生産性の向上や離職防止につながるとして、従業員の「エンゲージメント」が重要視されています。 この「エンゲージメント」を高める一つの要素として、公正で透明性の高い昇進・昇格のしくみが必要とされています。また、先行きが不透明で、将来の予測が困難な時代において、企業のかじ取りを行うマネジメント層に求められるスキル・素養が変化しており、それらを測る指標が必要とされています。 本資料では、現代のマネジメント層に求められる「経済知力」を測り、見える化する日経ＴＥＳＴの特長やご活用のポイント、事例をご紹介します。

【「人を動かす」デール・カーネギー研修】本気塾様【顧客の声】

ジェイック「人を動かす」リーダーシップ&コミュニケーショントレーニングの特徴は、 『実践！実践！ひたすら実践！』であることです。 書籍「人を動かす」に記されている『人間関係の30の原則』を、息を吸って吐くようにできるようにするために、全8回各4時間の研修時間の7割は、参加者が話したり、体を動かしたり、ペアワークをしたりと、ひたすら実践で、研修中は、講師の話を聞いているだけの時間はほとんどありません。 そして、毎週1回の研修を受けた後、次の研修日までの1週間、職場でそれを実践することが課せられます。 次の研修の最初のカリキュラムは、職場で実践したことを発表する時間と決まっており、 一緒に学んでいる他社の参加者も皆、職場で実践して素晴らしい発表をするので、 「自分だけやらない…」という選択肢がありません。 書籍「人を動かす」を読んで「良い本だとは思った。しかしながら、意識してみたけれど、劇的な良い変化はなかった気がする…」 と感じていた人でも、徹底的実践トレーニングによって、「人を動かす」に記された『人間関係の30の原則』が身につき、 部下も上司も顧客も他部署の同僚も動かすことができる魅力的な人物に変わります。

【OSP（オスパ）研修】ラボネットワーク様【顧客の声】

ジェイックのOSP（オスパ）研修は若手向けに月1回で6か月間、計6回行われ、次世代リーダーを育成することを目的にしています。知識をインプットするだけの若手研修とは一線を画し、中長期の目標・ビジョンを持ち、日々の業務に能動的に取り組む姿勢を身につけることを目標としています。 そして、期間中に上司との面談、会社に施策などを提案して、実践する課題にも取り組みます。 また、全く業種の違う社外の出席者と共に学ぶことで視野が広がり、他者と連携することができる能力を身につけることができます。今回は研修受講にあたり、事前に期待していたこと、参加しての気付きや変化、研修後の学びの活用について、お話を伺いました。

成長・収入アップできない“ゆるブラック企業”に約7割が「働きたくない」。過度な“ゆるさ”でエンゲージメント低下の恐れも

株式会社AlbaLinkは2023年5月22日、「ゆるブラック企業に関する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2023年4月22日～26日で、企業に勤める女性283名、男性229名の計512名より回答を得た。これにより、「楽で居心地はよいが、従業員が成長できず収入も上がらない会社」を表す“ゆるブラック企業”で働くことへの賛否や、その理由が明らかとなった。

【OSP（オスパ）研修】ジオパック様【顧客の声】

ジェイックのOSP（オスパ）研修は若手向けに月1回で6か月間、計6回行われ、次世代リーダーを育成することを目的にしています。知識をインプットするだけの若手研修とは一線を画し、中長期の目標・ビジョンを持ち、日々の業務に能動的に取り組む姿勢を身につけることを目標としています。 そして、期間中に上司との面談、会社に施策などを提案して、実践する課題にも取り組みます。 また、全く業種の違う社外の出席者と共に学ぶことで視野が広がり、他者と連携することができる能力を身につけることができます。今回は研修受講にあたり、事前に期待していたこと、参加しての気付きや変化、研修後の学びの活用について、お話を伺いました。

【第３期募集】ChangeAgent養成講座（Every HR Academy）ご紹介資料

Change Agent養成講座は、組織変革（チェンジマネジメント）を体系的に、アカデミックに、実践的に学べる日本唯一のライブ形式オンライン講座です。 当講座の学術的根拠となる「組織行動学」は、心理学、社会学、人類学、政治学など様々な学問分野の知見をもとに、組織内において人々が示す態度や行動について体系的に研究する学問で、これまでの研究で特に、生産性、常習的欠勤、離職率、組織市民行動の四つの行動が従業員のパフォーマンスを決定づける重要な要素であることが海外研究から明らかになっています。組織行動学の習得は、組織で働く人々の行動の原因を説明し、将来の行動を予測し、そして、マネジメントしていく事に役立ちます。 ■経済産業省「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」の対象事業 所定の要件を満たせば、受講料の最大70％の補助を受けられます。 ■本講座で解決できる課題例 ・Z世代他、部下のモチベーションをどうすれば上げられるか？ ・ハイパフォーマーの離職をどうすれば防げるか？ ・1on1の実施が形骸化…心理的安全性のあるチームをどうすれば作れるか？ ・Z世代やシニアを含めた多様な組織において、良い組織文化・高いエンゲージメントををどうすれば作れるか？ ・抵抗するキーパーソンをどうすれば動かせるか？ ・動かないチームをどうすれば動かせるか？ ・新入社員研修・管理職研修…機会を設けても変わらない会社をどうすれば動かせるか？ ■インプットとアウトプット、理論と自社の実態を効率的に学ぶ実践講座 講義は、講師が原理原則や理論の背景を伝える「講義」パートと、参加者同士の「ディスカッション」パートを繰り返しながら進みます。ディスカッションでは、例えば自社がどの程度原則に沿っているかをアウトプットしていただきます。 また、特別講師・メンターとして、現役HRリーダーの皆様と関わる機会を提供いたします。 ＜第１期外部講師陣＞ １）望月 賢一 様 ソニーグループ株式会社・安部専務室・組織開発アドバイザー ２）佐々木 丈士 様 株式会社INFORICH　人事総務統括（元Facebook Japan株式会社 執行役員 人事統括） ３）岡本 佐知子 様 i-PRO株式会社 CHRO ４）一柳 達也 様 アッヴィ合同会社 人事本部長

立教大・中原教授、パーソルらによる「働く人の社会貢献意識」調査。主体性や学ぶ意識を育む“人材マネジメントのあり方”とは

パーソル総合研究所、ベネッセ教育総合研究所、立教大学中原淳教授は共同で「就業者の社会貢献意識」に関する定量調査を実施し、その結果を発表した。調査期間は2023年1月27日～30日で、18～69歳の就労者6,000名から回答を得たものとなる。

キャリア自律支援プログラム

強みを活かしたキャリア形成と個別フォローによる行動変容を実現

人的資本経営時代における「キャリア自律」の必要性を理解し、自身の強みを活かした中長期キャリアを描き、行動する

社員教育

人事コンサル経験を活かした研修内容に好評いただいています！

お客様のニーズをしっかりと伺ったうえで研修カリキュラムを提案するため、企業風土に合った充実した研修を実現します。

人事制度構築支援コンサルティング

人事制度の課題解決をフルサポート！！

旧来の人事制度を、自社の現状に沿った内容に改訂したいとお悩みのお客様に代わり、課題の分析～制度構築に至る一連の作業を、弊社が代行致します！！

ざんねんなOJTトレーナー図鑑～そのOJTトレーナーじゃ、後輩が育っていないかも・・・～

現場の業務を通じて育成を任される「OJTトレーナー」。 新入社員の成長を左右する役割を担っています。 気が付かないうちにざんねんなOJTトレーナーにならないために 後輩の成長を促すOJTトレーナーについて 知っておきたいNG例と改善ポイントをまとめました。 【こんな方におすすめ】 ・新入社員や若手社員の育成に課題を感じている ・OJT担当（トレーナー）の育成、推進に力を入れていきたい ・OJT実践上の留意点と育成のポイントを知りたい

【「人を動かす」デール・カーネギー研修】ライフプラザNEO様【顧客の声】

ジェイック「人を動かす」リーダーシップ&コミュニケーショントレーニングの特徴は、 『実践！実践！ひたすら実践！』であることです。 書籍「人を動かす」に記されている『人間関係の30の原則』を、息を吸って吐くようにできるようにするために、全8回各4時間の研修時間の7割は、参加者が話したり、体を動かしたり、ペアワークをしたりと、ひたすら実践で、研修中は、講師の話を聞いているだけの時間はほとんどありません。 そして、毎週1回の研修を受けた後、次の研修日までの1週間、職場でそれを実践することが課せられます。 次の研修の最初のカリキュラムは、職場で実践したことを発表する時間と決まっており、 一緒に学んでいる他社の参加者も皆、職場で実践して素晴らしい発表をするので、 「自分だけやらない…」という選択肢がありません。 書籍「人を動かす」を読んで「良い本だとは思った。しかしながら、意識してみたけれど、劇的な良い変化はなかった気がする…」 と感じていた人でも、徹底的実践トレーニングによって、「人を動かす」に記された『人間関係の30の原則』が身につき、 部下も上司も顧客も他部署の同僚も動かすことができる魅力的な人物に変わります。

職場の「エンゲージメントサーベイ」に対し7割が不満を感じた経験あり。「結果が活かされているか不明」との不満は6割に

バヅクリ株式会社は2023年5月23日、「エンゲージメントサーベイツール」に関するアンケートの結果を発表した。調査は2022年11月に行われ、エンゲージメントサーベイツールを利用した経験がある330名から回答を得た。調査結果からエンゲージメントサーベイに対し不満を感じる要素などが明らかとなった。

人材採用・定着に必要なのは「リスキリング支援」や「教育・研修制度」の有無か。大企業と中小企業で社員の意識に差も

ミイダス株式会社は2023年4月25日、「リスキリング・研修制度」に関して大企業・中小企業を比較した調査の結果を発表した。調査期間は2023年3月29日～30日で、大企業（従業員数1,000名以上）の社員316名、中小企業（100名未満）の社員312名の合計628名より回答を得た。これにより、大企業社員と中小企業社員それぞれの、リスキリングおよび研修制度等に対する重視度や活用意向などが明らかとなった。

【「人を動かす」デール・カーネギー研修】ここみケア様【顧客の声】

ジェイック「人を動かす」リーダーシップ&コミュニケーショントレーニングの特徴は、 『実践！実践！ひたすら実践！』であることです。 書籍「人を動かす」に記されている『人間関係の30の原則』を、息を吸って吐くようにできるようにするために、全8回各4時間の研修時間の7割は、参加者が話したり、体を動かしたり、ペアワークをしたりと、ひたすら実践で、研修中は、講師の話を聞いているだけの時間はほとんどありません。 そして、毎週1回の研修を受けた後、次の研修日までの1週間、職場でそれを実践することが課せられます。 次の研修の最初のカリキュラムは、職場で実践したことを発表する時間と決まっており、 一緒に学んでいる他社の参加者も皆、職場で実践して素晴らしい発表をするので、 「自分だけやらない…」という選択肢がありません。 書籍「人を動かす」を読んで「良い本だとは思った。しかしながら、意識してみたけれど、劇的な良い変化はなかった気がする…」 と感じていた人でも、徹底的実践トレーニングによって、「人を動かす」に記された『人間関係の30の原則』が身につき、 部下も上司も顧客も他部署の同僚も動かすことができる魅力的な人物に変わります。

チャットAIを“エンゲージメント向上”に活用した「AI組織改善アドバイザー」をリンクアンドモチベーションが発表

株式会社リンクアンドモチベーションは2023年3月7日、最新のチャットAI活用による組織改善機能「AI組織改善アドバイザー（β）」をリリースしたと発表した。なお、β版は一部顧客に限定して提供される。同社は今後、さらなるサービス提供範囲の拡大や、「AI×データベース」による新たな価値創出を視野に入れており、組織のエンゲージメント向上に貢献していく方針だ。

NECが全社で取り組むエンゲージメント向上、確証のある打ち手を導き出したプロセスとは【10_0034】

かねてより、組織の多様性向上を課題としてきたという日本電気株式会社。 その目的である新しい価値を生み出す風土の醸成には、同時に従業員エンゲージメントの向上も欠かせないと判断しました。 そして取り組んだ施策は、経験や勘に頼らず、ファクトに基づいた確証のある打ち手へとつながっていったのです。 今回はそのプロセスを、同社 人事総務部の山岸真弓氏、中村亮一氏に明かしていただきました。 ＜プロフィール＞ 山岸 真弓（やまぎし まゆみ）氏 日本電気株式会社 人事総務部 ピープルサクセス ダイレクター 2019年にNECへキャリア入社。20代半ばで人事を軸に自身のキャリアを形づくっていく決意をして以来、外資系企業で組織開発やタレントアクイジションなどに従事。 2015年にはシンガポールに赴任し、APACのHR担当としてシンガポール、香港、上海、ソウル、シカゴの人事業務すべてを担当。 2022年4月より、ピープルサクセスグループへ異動し、Smart Work 2.0のWork Principles リーダーとして従業員体験を高める人事施策の実行に向けて日々試行錯誤中。 中村 亮一（なかむら りょういち）氏 日本電気株式会社 人事総務部 ピープルサクセス HRアナリティクスプロフェッショナル 2004年4月大学卒業後、日立製作所へ入社し、人事総務担当として従事。 2017年4月に人事部門内にPeople Analytics専門の部署を立ち上げ、データ分析に携わり、本分野での事業立ち上げ（コンサルティング）を担当する。 2018年10月に日立を卒業し、ソフトバンクへ入社。 同社人事部門においてHRテック、People Analyticsの社内導入を担当する。 HRテックスタートアップ株式会社BtoAを経て、現職。

グローバル・リーダーシップ・フォーキャスト2023 日本特集

～大規模調査から得た日本のリーダーの状況と日本特有の課題～ 現在、あらゆる階層のリーダーが「今のままで、継続的に必要十分なリーダーを輩出し続けられるのか？」 と心の中に疑問を抱いています。 リーダーはチームを十分に支援できているでしょうか？ 経営幹部は従業員のエンゲージメントを高めて鼓舞し、 将来の不確実性や課題に備えるために十分なことをしているでしょうか？ 私たちの調査では、事業や組織の継続性に大きな影響を与える、リーダーの継続的な輩出（リーダーシップ・パイプライ ン）がほころび始める兆候を目の当たりにしました。 ここ数年にわたるパンデミック、インフレ、人材の獲得競争の激化など、リーダーの課題は山積しています。 また、経済の先行きが不透明な中、リーダー職を担う人材の供給体制は低下し、 時間を割いてより大きな責任を引き受けようとする人は少なくなっています。 これからのリーダーは、自身が望むキャリアを築くためにより良い場所を求め始めており、 パイプラインの脆弱性にはもはや寛容ではありません。 そして、リーダーは階層を超えて信頼関係が構築できる、円滑な組織文化を求めています。 リーダーは何よりも成長の機会を求めています。自分がどのように行動しているか、何をすれば改善できるのかに関する客観的なフィードバックを強く望んでいます。 リーダーは、自身が影響を与え、意義のある仕事をしていることを確認したいと願っています。 このような機会を提供することは、優れた人材を確保し定着させるためだけでなく、絶えず変化する課題に迅速に 対応できるリーダーのパイプラインを構築するうえでも極めて重要となります。 本レポートには、リーダーシップの成長戦略を促進するための洞察が記載されています。 リーダーがどこで行き詰まり、フラストレーションを感じているのか、また、リーダーのエンゲージメントを高め、育成する絶好の機会はどこにあるのかが、データにより示されています。 そして最も重要なのは、リーダーが望む成長を実現するために、組織はどのような能力開発の機会に投資すればよいのかが明らかになることです。 データを基に、今後数年間の人材や組織の成長を促進する取り組みを検討いただければ幸いです。 ご興味ある方は、下記よりダウンロードしてください。

経済的安定やより見通しの立てやすい働き方へのニーズが高まる【モチベーション調査結果から】

【The State of Motivation Report 2023】では、モチベーション可視化サービスを提供するAttunedが過去4年にわたるアセスメント受検データの推移を分析し、特に日本では経済的安定へのニーズや、より見通しの立てやすい働き方へのニーズが高まっていることを明らかにしました。 詳細な結果は公式サイトからダウンロードできます：https://www.attuned.ai/state-of-motivation-jp 働きがいに関する国際調査では、日本には「熱意あふれる社員」の割合が6%しかないといわれているように、米国の32%と比べて大幅に低く、139カ国中132位と最下位クラスと言われています。（※調査会社米ギャラップによる） このような状況の中、企業は社員の働きがいをどのように創出していくべきでしょうか？数十年におよぶ心理学の研究は、内発的動機づけこそが「あらゆる分野で高い業績を上げるための最も重要な原動力」であることを示唆しています。弊社Attunedは、内発的動機づけ、すなわち人々が仕事に求めるやりがいを可視化し、それを満たす環境やマインドを醸成することが、働きがいの創出につながると考えています。本調査は、数万人のデータを解析し、日本ならびに世界における働きがいについて理解することを目的に実施いたしました。 【概要】 Attunedは過去4年の「内発的動機づけアセスメント」受検データを匿名化した上で分析し、新型コロナウイルス流行前の2019年から2023年にかけてのモチベーションの要因への要求度の変化や、地域、性別、言語による特徴を分析しました。 また日本語回答者と英語回答者の結果の対比により、日本人の仕事のモチベーションに影響を及ぼす要素の傾向が明らかになりました。 ・対象：Attuned　モチベーション・アセスメント受検者 ・期間：2018年12月〜2023月1月 ・調査機関：EQIQ株式会社　Attuned事業部 【Attuned「内発的動機づけアセスメント」とは】 Attunedは独自の研究により、内発的動機に影響を与える11個の要因（モチベーター）を定義。それらへの要求度を数値化することで、多くの方のや生産性やエンゲージメントの向上、職場におけるコミュニケーションの改善等を支援してきました。 https://www.attuned.ai/jp/11-intrinsic-motivators 【調査結果サマリー】 ◆2018年から2023年にかけてのモチベーションの変化：日本 ①要求度の増加 「ファイナンス」（自身や組織の経済的な成功や安定への欲求）「安全性」（計画や予測可能性、正確に定義されたルールや明確な枠組み、責任範囲のある環境への欲求）」に対する要求度（日本人回答者の平均）は、2019年から2023年にかけて、それぞれ10〜15%ほど上昇しました。 これはコロナ禍における将来不安や、リモートワークによるワークスタイルの変化、ジョブ型雇用への変化や副業の解禁などの変化が影響していることが推察されます。 ②要求度が低下 「創造性」（イノベーションへの欲求）、「成長」（成長欲求）に対する要求度（日本人回答者の平均）は、2019年から2023年にかけて、それぞれ20%程度低下しました。これは、日本人の仕事に求める価値観が、コロナ禍を経てより保守的に変化していることの示唆である可能性があります。 ◆日本語回答者と英語回答者の比較 ユーザーが使用している言語による差は見られるのでしょうか？ 「ファイナンス」「創造性」「合理性」「成長」「フィードバック」については、言語による差分が見られました。 日本社会、国際社会を取り巻く職場環境の変化の差異と、モチベーションへの影響を考える上で興味深い調査結果となりました。 【資料ダウンロード】 https://www.attuned.ai/state-of-motivation-jp 【Attunedについて】 Attunedについて心理学者や行動経済学者と共同で開発した『Attuned』は、人の能力や行動、性格に比べて見えにくい【内発的動機づけ】への要求度と【組織文化】を可視化するアセスメントと分析ツール、人材育成サービスです。 モチベーション アップの1on1ミーティングや心理的安全性の向上、チームの関係性向上、自律人材・支援型リーダー育成、離職防止、ジョブ・クラフティング、ダイバーシティ＆インクルージョン、業務への行動科学の応用など、組織課題に応じた活用をご支援しています。 2021年には、HRテクノロジーアワード優秀賞とHRアワード優秀賞を受賞しました。 法人限定で30日間の無料トライアルができます【機能制限なし】 https://www.attuned.ai/jp/free-trial 【EQIQ 株式会社について】 EQIQ株式会社は、モチベーション・アセスメントとエンゲージメントサーベイを中心としたAttunedを開発・サービスを提供しています。東京渋谷に本社をおく国際色あふれるメンバーが働く企業です。 社名にある「EQ」は、人間味あふれる感情知性、「IQ」は デジタル事業におけるテクノロジーとデータの統合を象徴しています。人間らしい気持ちを大切にしながらデータドリブンな文化をブレンドし、サステイナブルな人と企業との環境づくりを目指しています。 https://www.attuned.ai

HR総研：「人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート2023　結果報告（第2報）

革新型企業で取組み拡大、人的資本開示は「多様性」が増加傾向

今後も続くであろうVUCAの時代を生き残り、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進を重視する動きが、企業の間で広がっている。また、2022年8月30日に内閣官房より公表された人的資本に関する開示のガイドラインである「人的資本可視化指針」により、今年度より上場企業には有価証券報告書で複数項目の開示が義務化された。 このような動きを受けて、HR総研では、人的資本経営の捉え方や取組みの実態を把握するアンケートを実施した。本調査第2報の本レポートでは、主に「人的資本開示」について以下に報告する。 ＜概要＞ ●人的資本経営の取り組み期間「半年～２年以内」に集中し6割程度 ●革新型タイプの企業群では8割が取り組む、昨年より大幅増加 ●人的資本情報の開示状況、大企業と中堅・中小企業の差が顕著 ●人的資本の開示項目、「多様性」が増加傾向 ●人的資本経営による企業の変化、「経営層の意識・行動」で先に表れる傾向か ●今後、6割以上の企業が現状維持以上で推進する意向