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ジャンル：［階層別研修］管理職研修
種別：お役立ち
提供：株式会社SmartHR（タレントマネジメント）
セミナー
ジャンル：［職種別研修］人事・労務研修
形式：オンライン（ライブ）
開催日：2025/02/20(木) 15:00 〜 16:30
提供：株式会社SmartHR イベント事務局
ジャンル：［組織風土］人材・組織変革
形式：オンライン（アーカイブ/オンデマンド）
開催日：2025/01/28(火) 10:00 〜 2025/03/31(月) 23:59
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HRプロとは
戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を策定しませんか。 【無料／10社限定】 『長期ビジョン構築・中期経営計画策定に関する相談会』 ※各社1時間を予定 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。参加時間は別途調整させていただきます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント 1)問診票（長期ビジョン・中期経営計画チェックリスト）による自社の現状認識と課題の明確化 2)貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス 3)長期ビジョン・中期経営計画における課題を解決する事例・ソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●長期ビジョン・中期経営計画アンケートの調査結果より、企業の課題が浮き彫りに。 2022年10月に長期ビジョン・中期経営計画アンケートの調査結果より、「長期ビジョンと中期経営計画の在り方」が見えてきました。 長期ビジョン（2030年以降）構築実施企業については、実に９割の企業が構築理由について企業経営の長期的な方向性を明確にさせるためという理由を挙げておられました。コロナショックをはじめVUCAという言葉で示される変化の激しい時代において、環境は目まぐるしく変わっていく。だからこそ、企業の向かう先を示す「長期ビジョン」の存在が求められていることがわかります。 中期経営計画については、年商50億円以上の会社においてはほぼ９割の企業が策定しております。ただし、実態としては、長期ビジョンの策定状況については、全体の67.4%の企業が策定をしていないという結果となり、策定していない企業の約71％が長期ビジョン等に対する必要性を感じているが未着手の状況であります。 また、課題に関して質問をしたところ、「目標値を掲げているが具体的な戦略が不足している」というのが60.0％、次いで「計画・ビジョンを定めているが推進できていない」が37.2％と打ち手に対する課題があることが確認できました。 （タナベコンサルティング 長期ビジョン・中期経営計画に関する企業アンケート調査 2022年10月5日～19日／［有効回答］215件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を策定しませんか。 タナベコンサルティングでは、長期ビジョンは、10年以上先の未来を指しています。思い描いた未来を長期ビジョンとして構築・明文化し、3年の中期経営計画であれば3回転で、5年の中期経営計画であれば2回転で、そのビジョンのロードマップに準拠した計画を策定していくことにより、場当たり的な計画から脱却し、柔軟性をもった戦略の実行が可能となります。 一般的な、3～5年の中期経営計画では、事業転換・事業ポートフォリオの転換は図れません。激変する世界・日本の中で、自社が一体どこに向かっているのか、方向を見失いやすい時代でもあります。 だからこそ、自社の在り方、経営理念であったりパーパス経営で示したミッション・ビジョン・バリューなどをきちんと見据え、“唯一無二”の戦略と、変わらぬ長期ビジョンという１本の軸があらためて大切になってきます。 本相談会では、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」について、貴社の経営戦略に関する様々な課題をお伺いしながら、経験豊富な戦略・専門コンサルタントからアドバイスをさせていただきます。 経営の課題解決を担う総合コンサルティング会社だからこそ持つ、10年以上先の未来を見据えた、貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を一緒に考えませんか？ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・長期ビジョン構築・中期経営計画策定を任せられる人材がいない ・長期ビジョン構築をしたことがない・進め方がわからない ・目標数値をかがげているが、具体的な戦略が不足している ・長期ビジョン・中期経営計画策定しているが、推進できていない ・時代の変化に追いついておらず陳腐化している このほか、長期ビジョン・中期経営計画に、サステナビリティ、事業ポートフォリオ戦略、新規事業・収益改善を盛り込みたいがどのようにするかお悩みの方もぜひご相談ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。
4月に実施されたウェビナ「パーパス浸透の道のり～人事によるパーパス浸透の実践ガイド」Part1の動画をお届けします。ウェビナーの冒頭の「パーパスとは」「ソニーの事例」「良いパーパスの３要素」「国内企業のパーパス導入割合」などを5分にまとめています。
人事担当者の頭を悩ませるバズワード「人的資本経営」。 2022年に「人材版伊藤レポート2.0 （経済産業省）」と「人的資本可視化指針 （内閣官房）」が公表されて以降、人事の現場で広く注目を集める言葉となった。そして、「人的資本情報開示義務化」から2年目を迎えた2024年現在、様々な事例に触れ、人的資本経営をより本質的に理解したいと考える企業人事は多いことだろう。本書では、アビームコンサルティングの著者らが「重要課題（マテリアリティ）の特定」にフォーカスし、どのように人的資本を「選択と集中」していくのかを解説している。4社の先進事例（レゾナック、ホンダ、オリンパス、愛三工業）を交えながら、実践のための具体的な論点整理ができる一冊となっている。 【書籍基本情報】 書籍名：人材マテリアリティ 選択と集中による人的資本経営 出版社：株式会社日経BP 書籍発売日：2024年2月26日
【書籍特典付・オンデマンド開催】 「実践事例に学ぶ、ホールディング経営」ノウハウ講座 ～人気書籍の著書でもある戦略コンサルタントが講師 【対談】「コンサルティング事例セッション」 ホールディング経営成功の要諦はグループ本社による求心力と事業会社による遠心力を両立させることにある。 そのようなグループ経営体制はどのように築いてゆくのか？ 本オンデマンド講座では実際のコンサルティング事例に即して、それを解き明かしてまいります。 ●【参加特典の書籍】ホールディング経営はなぜ事業承継の最強メソッドなのか 受講者にもれなく書籍「ホールディング経営はなぜ事業承継の最強メソッドなのか」（ダイヤモンド社）を贈呈します。 本書は、実務者ではなく経営者に目線を合わせ、原理原則と事例を織り交ぜながら、なるべくわかりやすく展開しています！ホールディング経営を学びたい方にオススメです。 ※ご入金確認後、書籍の送付と視聴用URLを送付いたします。 □定価：1,760円（税込・送料別） □著者：タナベコンサルティング 執行役員 九州本部 副本部長 中須 悟 □仕様：四六判、上製 224頁 □発行元：ダイヤモンド社 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催概要 遠心力と求心力を両立させるホールディング経営 VUCA時代における企業成長の原動力は「遠心力」である。 また遠心力を効かせるためには同時に「強い求心力」も必要となります。 ホールディング経営成功の要諦はグループ本社による求心力と事業会社による遠心力を両立させることにあります。 そのようなグループ経営体制はどのように築いてゆくのか？ 本オンデマンド講座では実際のコンサルティング事例に即して、それを解き明かしてまいります。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講座で学べる３つのポイント １．パーパスやビジョンをグループとして再定義する ２．遠心力を効かせるM&Aと経営者人材が育つポイント ３．グループ本社としてのHDCが果たすべき役割は何か？ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講座内容 ○講義「遠心力と求心力を両立させるホールディング経営」 講師：株式会社タナベコンサルティング 執行役員 九州本部 副本部長 兼 コーポレートファイナンスコンサルティング戦略推進担当（ホールディングス＆グループ経営） 中須 悟 ○対談「『遠心力経営』でグループビジョンの実現をめざす」 ゲスト：東海光学ホールディングス株式会社 代表取締役社長 古澤 宏和 氏 ＜対談のポイント＞ ・なぜホールディング経営を決断したのか？ ～その背景とストラクチャー実行までのプロセス～ ・M&Aを機に成長した経営者人材 ～グループ初のM&Aが成功したポイントは何か～ ・グループ経営でグローバル・ビッグビジョンを追いかける ～グループ本社の役割は何か～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講師情報 中須 悟 株式会社タナベコンサルティング 執行役員 九州本部 副本部長 兼 コーポレートファイナンスコンサルティング戦略推進担当（ホールディングス＆グループ経営） 「経営者をリードする」ことをモットーに、企業の財務収益構造や組織体制、資本構成を大局的かつ戦略的に改革するコンサルティングを得意としている。また上場・中堅企業における事業承継、ホールディング経営推進のスペシャリストとして、建設業、物流業、不動産業、製造業、小売・サービス業など幅広い業種での実績があり、全国で活躍中。CFPR認定者。 主な実績 ・東証一部上場企業のホールディング経営体制構築コンサルティング ・地場中堅企業グループのガバナンス体制支援コンサルティング ・6次産業グループの経営体制づくり・経営者育成コンサルティング ・地場中堅ホールディングスのグループ人事制度構築コンサルティング 古澤 宏和氏 東海光学ホールディングス株式会社 代表取締役社長 1970年愛知県岡崎市出身。 中央大学理工学部卒業後、東海光学へ入社。 1997年営業部主任、1999年6月社長室室長（部長）に就任後、同年12月取締役社長室長兼海外事業担当を経て2003年専務取締役、2009年代表取締役社長に就任。2021年9月にはグループの持ち株会社である東海光学ホールディングを設立し、同社の代表取締役社長に就任。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご参加者限定特典 １.【特典書籍】ホールディング経営はなぜ事業承継の最強メソッドなのか ※ご入金確認後、書籍の送付と視聴用URLを送付いたします。 ２.【ご希望者のみ】個別相談も承ります。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●無料の個別相談のみも承ります 個別相談をご希望の方は、お申込み時の備考欄に、「個別相談を希望」とご記載の上お申込みください。 ※後日担当者より時間調整のご連絡を差し上げます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらのノウハウ講座でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。
人的資本経営やエンゲージメントが重要視される中、 組織のミッション・パーパスといった理念を中心とした組織マネジメントの重要性が増しています。 ここ数年に起きている世の中の変化によって、組織内でのコミュニケーション頻度が減り、上司は仕事を巻き取り、メンバーは成長実感が欠如することで“風通し”の悪さが悪化しています。 その結果、エンゲージメントを高めたくても高まらず、理念を発信して社員はなんとなく共感しているだけで、現場での行動に変化が見られない。という事態になっています。 この原因は、組織内コミュニケーションが「過去の成功・失敗要因に固執して、未来に向けた言動が少ないこと」です。 本プログラムは、「未来への対話を行う仕組みと仕掛けをパーパス・ミッション・ビジョンを起点に生み出す」ことを目指しています。 そのために、「違いを力に変える相互理解とチーム・ブランディング」が鍵になります。 組織がサイロ化する本質は、パーパスが浸透せずに部分最適な仕事が増えることにあります。 本施策は具体的な“ブランディング”の手法によって、チームのwell-beingを向上していきます。 本資料では、未来への対話を起こすための施策のポイントと具体的な流れをご紹介しています。 ・こんな方におすすめ 理念は発信しているものの現場での行動変容が見られない 社員の共感を生む理念・パーパスの策定が必要になっている 自社のパーパスを発信しているが、エンゲージメントが向上しない
富士通株式会社は2024年2月22日、コンサルティング人材の拡充およびコンサルプラクティスの強化により、社会課題への取り組みを加速すると発表した。本取り組みにより、新たなコンサルティング事業ブランド「Uvance Wayfinders（ユーバンス ウェイファインダーズ）」のもと、顧客とともに知のエコ・システムを創出し、より良い未来の創造を目指したい考えだ。
＜こんな方におすすめ＞ ・自社の理念浸透を行いたいが、現場での行動変容が見られない ・パーパスの発信はしているが、社員へのアプローチ方法がわからない ・若手社員からキャリア自律を推進したいが、行動変容が見られない 人的資本経営やエンゲージメントの向上が重要視されてきています。 一方で、「単なる数字の向上」に終始してしまい、現場の行動を促す浸透ができていないという課題も増えてきました。 エンゲージメントを向上させていくために、「自社らしさ」を浸透させていく施策と、従業員一人ひとりの「自分らしさ」が発揮できるよう言語化をサポートする施策の両面が必要になります。 エンゲージメントが注目を集めてから、サーベイやワークショップなどを通して「自社らしさ」を考える機会を増やしているものの、従業員のパーパスなどの「自分らしさ」を言語化していくことには限界がありました。 私たちが、これまで500件以上の研修を実施する中で、取ってきた「個人・組織の悩みや課題」を集計すると、「自分のやりたいことがわからない」という課題が見えてきました。 自分のやりたいことがわかっている状態であれば、「自社らしさ」の浸透を強めることによって、エンゲージメントの向上が期待できていました。 しかし、「自分らしさ」がわかっていない状態では、どれだけ自社のことを伝えても、「自分」と「会社」の重なりは増えません。 「自社らしさ」の発信の前に、従業員一人一人の「自分らしさ」を言葉にするサポートが今必要になってきています。 そこで、私たちはブランディングの考え方を人材育成に転換することによって、 エンゲージメントの向上とキャリア自律を同時に高める「パーソナル・ブランディング」の開発を進めています。 私たちは、パーソナル・ブランディングを「ステークホルダーから見た独自の役割を築き、感情移入が伴ったモノ,サービス,それらを生み出す仕事のこと」と定義しています。 キャリア自律やエンゲージメントの向上を考える上で、仕事の中でどのように感情移入をもたらすのか、そもそも、自分はどのような場面で感情移入をするのかといった“感情”を基軸にした自社・自己理解が欠かせません。 社員一人一人が自分の強みを定義し、パーパスから日々の習慣までを一貫させ、キャリアを自分で作り出せる実行力と推進力を育てることができます。
信濃毎日新聞社は、信州を舞台にした新しいカタチの企業研修「信州アドベンチャー・エクスペリエンス」を本格始動します。リアルのエクスペリエンス（体験）を通じて、チームビルディングを進め、ひとり一人のリーダーシップを高め、エンゲージメント向上なども目指します。。観光協会や旅行会社に企画協力してプログラムを設計します。 焚き火トークやチームクッキング、登山研修などの野外アクティビティを盛り込んだ「信州アウトドア研修」（信濃毎日新聞社主催）を軸に、リフレクション（内省）やマインドフルネスなどを目的に、ワイン用ぶどうの畑などでの農作業体験や生産者、住民の交流といったプログラムを用意します。 豊かな自然の中での体験と、そこに生きる人たちとの触れ合いを通じて、座学やリモートの研修とは異なる価値「記憶に残る体験」を提供していきます。 第1弾は、長野県東部にあり、北陸新幹線利用で都心から約90分の東御（とうみ）市が舞台。一般社団法人信州とうみ観光協会に企画協力します。首都圏などの企業に提案し、信州で新たな気づきを見つけるアドベンチャー（冒険）を応援します。 「信州アウトドア研修」信濃毎日新聞社主催 信州の自然環境を生かした新規事業として2022年4月に本格スタート。23年10月までに46社が受講。 日帰りの「登山研修」や「チームクッキング」「焚き火トーク」などの野外活動を取り入れ、受講者が予期せぬ出来事に遭遇しながら目標達成を目指す過程で、コミュニケーション力やリーダーシップなどを鍛えます。 座学とは異なる成果が期待できる研修として長野県内外の企業などに提案しています。
グローバル競争が激化する中で、事業戦略を実行する組織・人材マネジメントの強化は、企業にとって大きな課題です。「IT企業からDX企業への転換」を掲げ、ビジネスモデルの変革を続ける富士通は、ジョブ型マネジメント制度の導入をはじめ、グローバルに照準を合わせた人材マネジメント改革に取り組んでいます。それを支えるEmployee Success本部は、どのような未来図を描いているのでしょうか。 富士通の人材マネジメント変革をリードするEmployee Success本部長の阿萬野 晋氏に、「世界中どこでも成果が出せる人と組織を創出する」をミッションに掲げ、法人向けグローバルリーダーのアセスメント・育成サービスを展開する株式会社プロゴス 取締役会長 安藤 益代氏が、話を聞きました。 プロフィール 阿萬野 晋氏 富士通株式会社 SVP Employee Success本部長1992年富士通に入社。事業部門担当人事を経て、04年以降は幹部社員、一般社員制度企画を主導。09年から4年間、Fujitsu Asia Regional HR Directorとしてシンガポールに駐在。帰任以降はグローバル人事やプロダクト事業担当人事を統括し、20年には労政部長として新たな働き方「Work Life Shift」を含む労務政策全体を統括。21年4月より現職にて、ジョブ型人材マネジメントをベースとした採用から育成、キャリアオーナーシップやポスティングなどの成長支援、人事制度企画を主管、部門DXOfficerを兼任。 安藤 益代氏 株式会社プロゴス 取締役会長大学卒業後、野村総合研究所、ドイツ系製薬会社を経て渡米。シカゴ大学大学院（国際関係論MA）、ニューヨーク大学経営大学院（MBA）ならびにNY日系証券会社勤務を経て帰国後、英語教育・グローバル人材育成事業に25年以上従事。英語アセスメント団体ならびにEdTech企業の執行役員を経て2020年より株式会社レアジョブに参画。レアジョブグループにて2022年4月より現職。ISO 30414リードコンサルタント・アセッサー。早稲田大学トランスナショナルHRM研究所招へい研究員。
ジャンル：［テーマ別研修］意識改革・モチベーションアップ・行動定着化研修
提供：エッセンス株式会社
ブランド買取「なんぼや」「BRAND CONCIER」、BtoBオークション「STAR BUYERS AUCTION」、プレオウンド・ブランドショップ「ALLU」などリユース事業を展開するバリュエンスホールディングス株式会社。近年はマーケットを広げるべく積極的に海外展開を強化しており、それに伴い海外赴任者が急増。そうした人材をモチベートするための人事制度を構築するため、マーサージャパン株式会社の協力を得たという。 今回は、バリュエンスホールディングス株式会社・執行役員の大西剣之介氏、マーサージャパンの内村幸司氏、同・星埜夢保氏による対談を実施。新制度設計においてバリュエンスホールディングスが目指したもの、そして、マーサージャパンが果たした役割についてお伝えする（以下敬称略）。 プロフィール 大西剣之介氏 バリュエンスホールディングス株式会社 執行役員 コーポレートストラテジー本部 人事部 部長大学卒業後、デロイトトーマツコンサルティングに入社。株式上場支援や人事コンサルティング業務に従事。2012年、日清食品に転職。人事制度の運用・改革、組織・人材開発、HRBP、中途採用など人事領域全般に携わる。2020年、バリュエンスホールディングスに転職。人事部長として人事部を統括する傍ら、全社ESGプロジェクトにも参画。2022年から執行役員に就任。 内村幸司氏 マーサージャパン株式会社 グローバルモビリティプラクティス 日本代表大学卒業後、日系大手精密機器メーカー(香港・広州駐在を含む)を経てマーサージャパンに入社。マーサーにて組織・人事変革コンサルティング部門(中国・上海駐在での日系企業支援チーム代表を含む)を経験。現在は国籍・派遣元を問わず人材の最適活用・育成を目指す「グローバルモビリティ」に主眼を置き、海外派遣に関するグローバルポリシーの策定、報酬・福利厚生制度共通プラットフォームの設計・導入・運用支援他、グローバル人材マネジメントに関する幅広いプロジェクトを数多くリード。 星埜夢保氏 マーサージャパン株式会社 マネージャー大学卒業後、医療機器商社に入社。大学病院向けの営業を2年ほど担当した後、人事部に異動。人材育成・組織開発の仕組み作りを極めようと、横河オーガニゼーション・リソース・カウンセラーズに入社。2012年、マーサージャパンに統合され、現在に至る。
モビリティ社会のパラダイムシフトの中、人的資本経営を進める株式会社デンソー。事業発展やエンゲージメント向上のために、データドリブンでキャリア自律を推進する取り組みを現場と一体となって実行している。本講演では、その取り組みで第8回 HRテクノロジー大賞の「人的資本経営部門優秀賞」を受賞した株式会社デンソー 総務・人事本部 執行幹部 原雄介氏が登壇し、同社の「人的資本経営」の考え方や「キャリア自律」の重要性、実際の取り組みなどを紹介する。また、講演の後半には同賞の審査委員を務めるProFuture株式会社 代表取締役社長／HR総研 所長 寺澤康介とのパネルディスカッションも行われた。 第8回 HRテクノロジー大賞『人的資本経営部門優秀賞』株式会社デンソーデータドリブンで推進する「キャリア自律」 ～自社独自のキャリア自律尺度開発と社員の自律的なキャリア形成を後押しするレコメンデーション技術の試行～ 全社員を対象にキャリア自律の行動に関するサーベイを実施するとともに、他社比較のために社外の1千人に対しても同様のサーベイを実施。また、キャリア自律度を可視化するために独自の尺度を開発するなど、データに基づく社員へのキャリア実現支援施策に取り組みました。データの示唆に基づく研修を全管理職に実施し、その結果、上司と部下のキャリア対話の実施率は97％に到達。キャリア自律のサーベイ肯定回答率も着実に増加する等、キャリア自律を推進してエンゲージメント向上につなげる優れた取り組みであると高く評価されました。 プロフィール原 雄介 氏株式会社デンソー総務・人事本部 執行幹部1999年、株式会社 デンソー入社。入社後は生産技術エンジニアとしてモノづくりの幅広い業務に従事。 MBAを取得後、ASEAN 地域本社に出向し、地域の最適生産供給体制の構築を推進。2016年より経営戦略本部に異動し、中長期全社方針の策定、経営改革を企画・推進。2021年より総務・人事本部の執行幹部として人事担当に就任。人と組織のビジョンPROGRESSを策定し、経営と人事を繋げ、人財・組織改革を推進中。 寺澤 康介ProFuture株式会社代表取締役社長／HR総研 所長1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社（10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更）設立、代表取締役社長に就任。8万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。
本アンケートレポートにおきましては、各企業の経営者・経営幹部の皆様よりいただいた回答に基づき、「中長期で優先すべき戦略」「来期の事業戦略」「来期の経営戦略」の切り口で今後の企業の成長発展に向けた取り組みを提言しております。 本資料が貴社の課題明確化の一助になれば幸いです。 ●調査結果サマリー 1.業績の見通しと経済の影響 今期の業績の見通しについて聞いたところ、どの業種でも「増収増益」の回答が最も多かった。来期の見通しも良好なトレンドとなっている。 一方で、世界経済・日本経済ともにマイナスインパクトを感じている企業が半数以上となり、インフレ経済・円安状況下において、経営戦略を再度見直すタイミングとなっている。 2.中長期的な戦略 中長期的な戦略としては、依然「人的資本」への意識が高い。経済環境の変化によって、自社内の見直しを優先する企業が増加している。「戦略的組織再編」、「パーパス経営」など、組織としての繋がりや能力の強化が戦略推進のカギとなる。 3.来期の戦略 来期の事業戦略においては、「収益向上・改善」が67.1%と最も大きな課題となっている。経営戦略においては、コーポレート戦略として「組織再編」、人的資本戦略では「人材育成・研修」、デジタル戦略では「DXビジョンの明確化」、ブランディング・PR戦略では「理念・パーパス浸透」と、いずれも組織課題に対してのアプローチが増加している傾向となっている。 本アンケートレポートでは、アンケート調査の結果を踏まえた、今後に向けた総括と提言を記載しておりますので、ダウンロードいただき、内容をご確認ください。 ●資料内容 1.業績の見通しと経済の影響 1)サマリー 2)業種別分析 2.中長期で優先すべき戦略 1)中長期ビジョンにおける課題テーマ 2)規模・業種別分析 3.来期の事業戦略 1)来期の事業戦略について 2)規模・業種別分析 4.来期の事業戦略 1)コーポレート（組織・財務） 2)人的資本 3)デジタル 4)ブランディング・PR 5.総括 なお、タナベコンサルティングでは企業様個別に各課題をお伺いしながら、経験豊富な戦略・専門コンサルタントがアドバイスさせていただく、相談会を設けております。ぜひお気軽にご活用ください。
ダイバーシティーへの理解を深め、自社取り組みの実態認識と改善を実行する。
人的資本経営と向き合う上で重要な3つの視点を、自社課題を踏まえて具体的な人事戦略・人事KPIに落とし込む。
1. 採用オウンドメディアを運用している企業は57.9%、運用予定や検討中の企業は25.1% 採用オウンドメディアの運用状況について「運用している」（57.9%）、「運用する予定がある・検討中である」（25.1%）と、半数以上が採用オウンドメディアを運用していると回答しました。 2. 採用オウンドメディアの目的や実感している効果は「認知度向上」「競合差別化」「エントリー数増加」が上位に。 採用オウンドメディアに取り組んでいる目的は「自社の認知度向上」（59.5%）、「競合との差別化」（51.4%）、「エントリー数の増加」（48.3%）が上位に挙がりました。また、採用オウンドメディアを運用することで実感している効果の上位も「競合との差別化」（53.9%）、「自社の認知度向上」（53.5%）、「エントリー数の増加」（47.7%）という結果となりました。 3. 約97%の企業が「採用オウンドメディアをやって良かった」と回答。また、約94%の企業が「採用オウンドメディアを早くからやっておくべきだった」と感じている。 採用オウンドメディアの満足度について「良かったと思う」（48.1%）、「どちらかといえばよかったと思う」（48.8%）と約97%が効果を実感しており、運用して良かったと回答しました。 また「採用オウンドメディアを早くからやっておくべきだったと思いますか？」という質問に対して「そう思う」（53.1%）、「どちらかといえばそう思う」（41.1%）と9割以上の経営者・人事担当者が早くから取り組むべきだったと感じていることも明らかになりました。 4. 採用オウンドメディアを運営する上での課題は「マーケティングノウハウがない」「何を発信していいかわからない」「ペルソナの定義がわからない」が上位に。 採用オウンドメディアを運営する上での課題は「マーケティングノウハウがない」（51.9%）、「何を発信していいかわからない」（40.7%）「ペルソナの定義がわからない」（34.5%）が上位に挙がりました。 ・人的資本情報の開示の義務化や求職者が求める情報・価値観の多様化により、企業は多様な角度から企業情報を正しく伝達する「採用ブランディング」がこれまで以上に求められる時代になりました。採用ブランディングを推進するひとつの手法として、「採用オウンドメディア」への関心が高まりつつあり、運営している企業は約6割であり、そのうち94%の企業が「採用オウンドメディアは早くからやっておくべきだった」と感じていることが明らかになりました。 ・「採用オウンドメディア」は人材採用を目的に、職場文化や成長環境など、候補者が自社を正しく認知するための情報を提供するメディアであり、多様化する採用候補者へのアプローチには欠かせないプラットフォームとなっています。
本資料は、マネジメント層向け理念浸透ワークショップの紹介資料です。 以下のような課題を持つ組織におススメの研修です。 ・新しく企業理念（パーパス・MVV）を制定したが、なかなか浸透しない ・管理職が企業理念（パーパス・MVV）を自分ゴトとして語れない ・組織の求心力が弱い ・離職が増えてきて困っている ■研修を受講後の状態 企業理念（パーパス・MVV）に対する1人ひとりの自分ゴト意識が高まり、日常会話で自然と言葉が生まれる状態へ ↓ 企業理念の背景にある歴史や想いをメンバー1人ひとりが理解すると共に、自分自身の働くうえで大切にしたい想いと企業理念とのつながりに気づくことで、自社へのエンゲージメントや誇りをさらに高めます。
新型コロナウイルス感染症の5類移行を受けてさまざまな需要が回復する中で、 転職市場も活気を取り戻しつつある。また、多くの業界におけるDX化の進展に伴い、高度な専門性を有する人材の獲得競争は一層激しさを増している。 このような変化の中で企業は効果的なキャリア採用からオンボーディングに向けて、どのような施策を講じているのだろうか。 HR総研では、各企業におけるキャリア採用に関する取り組みや課題、成果等について、最新動向を調査した。調査結果をフリーコメントも含めて以下に報告する。
人気書籍の著書でもある戦略コンサルタントが講師。【対談】「コンサルティング事例セッション」のカリキュラム。
【サービス資料】 本資料は、2月26日に開催する以下のノウハウ講座のリーフです。 【書籍特典付・1日限定開催】 「実践事例に学ぶ、ホールディング経営」ノウハウ講座 ～人気書籍の著書でもある戦略コンサルタントが講師 【対談】「コンサルティング事例セッション」 ホールディング経営成功の要諦はグループ本社による求心力と事業会社による遠心力を両立させることにある。 そのようなグループ経営体制はどのように築いてゆくのか？ 本講座では実際のコンサルティング事例に即して、それを解き明かしてまいります。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催概要 遠心力と求心力を両立させるホールディング経営 VUCA時代における企業成長の原動力は「遠心力」である。 また遠心力を効かせるためには同時に「強い求心力」も必要となります。 ホールディング経営成功の要諦はグループ本社による求心力と事業会社による遠心力を両立させることにあります。 そのようなグループ経営体制はどのように築いてゆくのか？ 本講座では実際のコンサルティング事例に即して、それを解き明かしてまいります。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●プログラム 講義「遠心力と求心力を両立させるホールディング経営」 講師：株式会社タナベコンサルティング 執行役員 九州本部 副本部長 兼 コーポレートファイナンスコンサルティング戦略推進担当（ホールディングス＆グループ経営） 中須 悟 対談「『遠心力経営』でグループビジョンの実現をめざす」 ゲスト：東海光学ホールディングス株式会社 代表取締役社長 古澤 宏和 氏 ＜対談のポイント＞ ・なぜホールディング経営を決断したのか？ ～その背景とストラクチャー実行までのプロセス～ ・M&Aを機に成長した経営者人材 ～グループ初のM&Aが成功したポイントは何か～ ・グループ経営でグローバル・ビッグビジョンを追いかける ～グループ本社の役割は何か～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講座で学べる３つのポイント １．パーパスやビジョンをグループとして再定義する ２．遠心力を効かせるM&Aと経営者人材が育つポイント ３．グループ本社としてのHDCが果たすべき役割は何か？
ジャンル：［新卒採用］ダイレクトソーシング
提供：株式会社グローアップ
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