【25卒生の本音】就職後「10年以上働きたい」就活生が5割超。“社内イベントへの参加”には9割以上が意欲的

株式会社プレシャスパートナーズは2024年2月5日、「就職活動に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2023年8月8日～12月19日で、2025年卒業予定の大学生（以下、25卒生）726名から回答を得ている。本調査から、会社で働きたい期間や目指したいポジション、社内イベントへの参加意欲が明らかとなった。

日立の採用責任者が語る これからの"優秀な人財"と"人事の役割"【10_0109】

新卒一括採用・年功序列を前提としたメンバーシップ型人事が根付いた日本で、先陣を切りジョブ型人事に取り組むのが日立製作所だ。 採用から配置、育成、評価、退職まで一気通貫でシフトチェンジした同社の採用責任者が、ジョブ型導入の狙いと成功の秘訣を語る。

人的資本経営における障がい者雇用の重要性とは？ 従業員エンゲージメントへの意外な影響も

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる考え方である「人的資本経営」が注目されています。しかし、人材の中でも「障がい者」は別枠として捉えられることも多いのが現状です。そこで、障がい者雇用を人的資本経営の中でどのように考えていくことができるのか、またその影響について解説していきます。

ヒューマネージのウェルビーイングソリューションサービス 導入企業100社が健康経営優良法人2024に認定

ヒューマネージのウェルビーイングソリューションサービスは、約2,300社の導入実績があり、健康管理システム『HealthCore（ヘルスコア）』、ストレスチェック『Co-Labo（コラボ）』、エンゲージメント・サーベイ『Qraft（クラフト）』を通じて、従業員の〈カラダ〉〈こころ〉〈エンゲージメント〉の健康を、組織の成長につなげます。「健康経営優良法人2024」には、大規模法人部門の上位法人「ホワイト500」13社、中小規模法人部門の上位法人「ブライト500」1社を含む、100社のお客様が認定されました。認定企業数は、昨年の79社から3割増。健康経営優良法人認定企業全体の増加率を上回っており（昨年の認定企業数 16,673社→今年の認定企業数 19,721社）、健康経営を率先して実践されている企業様にご利用いただけていることが窺えます。

経産省が『仕事と介護の両立支援に関する経営者向けガイドライン』を公表。企業が取り組むべき“3つのステップ”とは？

経済産業省は2024年3月26日、企業経営において“仕事と介護の両立支援”が必要となる背景や意義、および両立支援の進め方などをまとめた「仕事と介護の両立支援に関する経営者向けガイドライン」を公表した。本ガイドラインは、仕事をしながら家族の介護に従事する「ビジネスケアラー」を取り巻く諸課題への対応策であり、より幅広い企業における両立支援の取り組み促進を目的としている。

【2023年度版】健康経営ご担当者様向け、ストレスチェック大規模分析レポートを無料進呈

本レポートは、2023年度にヒューマネージが提供するストレスチェック『Co-Labo（コラボ）』、およびエンゲージメント・サーベイ『Qraft（クラフト）』を実施した約60万人、さらに経年データ計120万人もの結果の分析を掲載しています。貴社の特徴・傾向の把握に、ぜひご活用ください。 掲載されているデータ（一部抜粋）; ・高ストレス者率（性別・年代別・業界別・事業者規模別）、総合健康リスク（事業者規模別） ・健康経営指標の分析（睡眠、認知、運動習慣、喫煙、飲酒、職場のコミュニケーションなど） ・フル在宅/ハイブリッド/フル出社　働き方と活性度、働き方の評価 ・エンゲージメントの年代別比較（エンゲージメント、ジョブ・クラフティング、組織資源）　　　　　　　　ほか

【日経電子版内定者研修】社会人基礎力を網羅的に高める

入社後、即戦力として活躍するためには、ベースとなる情報が必要です。 たとえば、入社する企業の業界における立ち位置や、競合の情報、世の中の大きな流れなど。 日経電子版にはそれらを網羅する、ビジネス基礎力向上に役立つ記事を多く掲載しています。 また研修では内定者のインフォーマルネットワーク構築に役立つグループワークの実践もご提供します。 1人あたり2000円（月額税抜）からご導入いただけます。

定着率向上ガイドブック　～欲しい人材が、成長するのも・退職を考えてしまうのもマネジャー次第～

本資料の主張を先にお伝えしますと、 「欲しい人材が、成長するのも、退職を考えてしまうのもマネジャー次第」 ということになります。 もちろん人間関係ですので、 マネジャーが一方的に悪いというとをお伝えしたいわけではありません。 （いずれにも原因があるということが前提となります） 本資料を読んでみようと考えた方は「辞めていく側の人」ではなく、 「メンバーが辞めていってしまう。良かれと思ってメンバーと接してきたはずなのに何が悪かったんだろう、どうすれば定着してくれるのだろう」 という思いを持った「辞めさせたくない側の人」がほとんどだと思います。 だからこそ、「メンバーが成長するのも、退職を考えてしまうのも私たち次第」ということを理解し、「ではどうすればいいのか」について考えてまいりましょう。 メンバーが辞めていくという点でよく伺うのが、 「せっかく採用した人材がすぐ辞めてしまう」 「せっかく一人前になって、これからますます中核として頑張ってほしい優秀な人が辞めてしまう」というものです。 この２点は「辞めてしまう」ということは同じなのですが、 その原因は異なるので、当然対処方法は異なります。 今回はこの２つを「新人の定着率向上」・「優秀な社員の定着率向上」として、 それぞれに考えてまいります。 【このような方におすすめの資料です】 ・社員、特に新人・若手の定着に関して課題がある ・優秀な若手が組織を去る理由を押さえたい ・社員のエンゲージメントを高める方法を学びたい

新卒社員を辞めさせない！Z世代の定着を促進する３つのポイントとは？

この記事は、米国のブランチャード社で働くZ世代の従業員が、自分が定年まで働きたいと感じる理由について述べています。主なポイントは以下の通りです： ●成長の重視：従業員は個人としてもプロフェッショナルとしても成長を求めており、企業は人材に投資し、成長の機会を提供することで従業員のエンゲージメントとロイヤリティを高めることができます。 ●効果的なコミュニケーション：従業員はマネージャーとオープンで効果的なコミュニケーションが取れる環境で最も成長でき、これがエンゲージメントを高め、職場での長期的なキャリア形成につながります。 ●信頼の構築：従業員がリーダーを信頼していると、組織のために時間やエネルギーを投資し、職場での心理的安全を感じやすくなります。 これらの要素が自身のモチベーションを維持し、ブランチャード社で長く働き続けたいと思う理由であると述べています。また、従業員エンゲージメントを高めるためには、成長、コミュニケーション、信頼の3つの要素に焦点を当て、戦略的に投資する必要があると強調しています。このような組織は、エンゲージメントの高い従業員から恩恵を受けることができると結論づけています。

「従業員持株会加入率」が9割超に上昇の高千穂交易。「奨励金の引き上げ」や「社内向けIR強化」など人的資本投資の成果

高千穂交易株式会社は、2022年4月より従業員持株会の加入率が上昇し、2024年3月は90.5％であったと発表した。従業員持株会の加入率上昇は、同社が行った「従業員持株会の奨励金の引き上げ」や「社内IR強化」の2つの取り組みによる効果であるという。

「ステークホルダー」の意味とは？ 言い換えの他に連携のコツや事例も解説

HRの注目ワード徹底解説

「ステークホルダー」とは、企業に関わるすべての利害関係者のことを言う。「ステークホルダー」はどこからどこまでを指すのか。「ステークホルダー」と連携をとる重要性とは何か。採用や労務を担当する人事担当者もステークホルダーについて理解を深めておく必要がある。本稿では、「ステークホルダー」の意味や言い換え、使い方の他、連携の重要性、関係構築のポイント、企業事例まで詳しく解説していく。

経営体制強化への取り組みに関するお知らせ

▼本取り組みの背景 弊社は2006年の創業以来、組織・人事・人材の領域において、新しい思想やテクノロジーを駆使して、その時々の市場ニーズにマッチしたサービスを提供して参りました。そのような中、2024年3月には、現在社会課題となっている奨学金にフォーカスを当て、奨学金返済支援サービス「奨学金バンク」をリリースいたしました。 「奨学金バンク」とは、日本初の奨学金返済を支援するプラットフォームです。奨学金の返済負担を減らすことで、起業・キャリアチェンジ、結婚・出産など、積極的なチャレンジやライフステージの変化に前向きな環境を構築し、持続可能な就学・就職サイクルを作るためにサービスを展開しております。 今回、金融機関で豊富なご経験を有する野口謙吾氏を経営顧問としてお迎えすることで、当社が展開する「奨学金バンク」の更なる事業成長と、弊社グループの経営体制の強化を実現して参ります。 ▼野口謙吾氏の略歴 1962年生まれ。慶応義塾大学経済学部卒業後、住友信託銀行株式会社(現 三井住友信託銀行)に入社、代表取締役副社長、副会長を歴任し2024年からエグゼクティブアドバイザーに就任。同社において大手総合商社、製造業、金融サービス業等、多岐に亘る業界のRMを経て、ストラクチャードファイナンス、クレジット投資業務、M&Aアドバイザリー業務等にて成果を上げる。 また、ＶＣファンド運営会社の役員、プライベートエクイティファンドの投資委員、諮問委員会メンバー等を歴任し、企業の成長サポート業務を主導してきた。2019年には、都市部、地方の区別なく社会の身近な課題から世界共通の社会課題解決に資するアイディアをビジネス化していく教育基盤と資金サポートを提供していくという想いからNES(New Ecosystem for Startups)株式会社を創業し取締役に就任。その他、複数の大学にて客員教授を務めるほか、金融機関やベンチャー企業の経営アドバイザーを務める等、幅広い活動を展開している。 ▼「奨学金バンク」サービスサイト https://shogakukinbank.jp/ 「奨学金バンク」とは、日本初の奨学金返済を支援するプラットフォームです。奨学金の返済負担を減らすことで、起業・キャリアチェンジ、結婚・出産など、積極的なチャレンジやライフステージの変化に前向きな環境を構築し、持続可能な就学・就職サイクルを作るためにサービスを展開しております。 ▼本件に関するプレスリリースはこちらから https://www.aand.co.jp/news/2024/04/01/7623/ 【株式会社アクティブ アンド カンパニーについて】 会社名：株式会社アクティブ アンド カンパニー 所在地：東京都千代田区九段南 3-8-11 飛栄九段ビル５Ｆ 代表者：代表取締役社長 兼 ＣＥＯ 大野 順也 設立年：2006 年 1 月 5 日 資本金：5,000万円（資本準備金 8,305万円） 主事業：組織活性化コンサルティング業（組織・人事コンサルティング業）、クラウドサービス事業 ＵＲＬ：https://www.aand.co.jp/

多様な社員一人ひとりのキャリア自律に向けた、旭化成の「終身成長」と「共創」を軸にした人事施策

HRサミット2023 ONLINE 講演録

目まぐるしく変わるビジネス環境の中で企業が持続的な成長をするには、何が必要なのか。旭化成グループは「終身成長」と「共創力」を掲げ、多様な社員一人ひとりの挑戦や成長を促す人材戦略を実践し、企業価値向上につなげている。本講演では、旭化成株式会社 上席執行役員 人事担当 西川知氏とファシリテーターを務める一橋大学 伊藤邦雄氏が、変化する時代の中での人材育成のヒントをお届けする。

”富士フイルムに学ぶ”　自己成長支援プログラムで広がる可能性～働く人の挑戦を支援する+STORY～

富⼠フイルム社に学ぶ⾃⼰成⻑を⽀援するプログラムについて、 同社が2023 年度の⽇本の⼈事部の HR アワード企業⼈事部門の最優秀賞を受賞された＋STORY という取り組みについてご紹介します！ 日本の人事部「2023年度HRアワード」企業人事部門最優秀賞受賞に輝いた自己成長支援プログラム 「+STORY」と銘打たれた施策では、個性や強みを生かす場づくりが中核にあり、豊かな対話が鍵になっています。 対話、ライブ、チャレンジ制度、アカデミーなどと重層的に織りなされた施策の全体像とともに背景にある思い、 貫かれる哲学、ここに至った経緯を紐解いていきます。 【このような方におすすめの資料です】 ・イノベーションを起こしたい、もっと心理的安全性を高めたい、社員のエンゲージメントを高 めるには具体的に何をすれば良いのか？ このようなお悩みを持たれている方は、ぜひ御覧ください！

ご案内／エンゲージメント課題・スコアの可視化に留まっていませんか？エンゲージメント向上のための相談会

エンゲージメント課題（スコア）の可視化に留まっていませんか？ エンゲージメント課題をそのままで終わらせない！ 【参加無料】人事領域の戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 「エンゲージメント向上のための相談会」 エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） ※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．エンゲージメント簡易診断による課題の明確化 ２．具体的なエンゲージメント課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．エンゲージメント向上に向けたソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●エンゲージメント課題（スコア）の可視化に留まっていませんか？ 世の中に数多あるエンゲージメントサーベイを通じて、自社の組織・人材課題を明確化される企業は毎年増加傾向にあります。 しかし、多くの企業が、エンゲージメント課題（組織・人事課題）の抽出・把握で留まっており、具体的にエンゲージメント課題の解決まで、一歩、踏み込んだ改革を進められていないのが実際です。 また、改革に着手しているものの、思ったような成果を得られていないといったお声も多くいただいております。 上記のような背景を踏まえまして、タナベコンサルティングでは、単なるエンゲージメント課題の明確化に留まらず、改善策の立案から、課題解決に向けた伴走まで、あらゆる業種・業界・規模の企業様のパートナーとして、今日まで臨床を重ねて参りました。 今回、企画させていただく「エンゲージメント向上のための相談会」は、エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・エンゲージメント課題をどのように捉えるべきかわからない。 ・人事部や人事責任者としてエンゲージメントをどう自社の戦略に落とし込むべきかわからない。 ・エンゲージメント課題に対するプライオリティ（優先順位付け）がわからない。 ・エンゲージメント向上に向けて何から手を付けて良いかわからない。 ・エンゲージメント向上のための研修を実施したい。 ・エンゲージメント向上に向けた人事制度の再構築を検討している。 ・エンゲージメント向上を実現した企業の事例を知りたい。 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

無料配布スタート！【アンケート・サーベイ】社内の課題を見える化：マネジメントサポート

社員のエンゲージメント意識や組織風土に対する意識の把握はできていますか？ 「組織課題を数値化（見える化）して人的資本を守りたい」というお声から生まれた【アンケート・サーベイ】 人事・教育ご担当者様の業務に役に立つツールとして発表いたしました。 【人は宝】【人材を人財に】とお考えの皆様、目指している皆さまに無料でダウンロードしていただけるようにいたしました。

『組織X 』――「エンゲージメント」日本一3連覇企業が語る、24のメソッド×事例　宮本 茂、白木 俊行(著)（プレジデント社）

書籍・本　紹介／レビュー

「組織改善の難しさ」は、大企業・中堅企業・成長ベンチャー企業が共通して直面する悩みだろう。 著者の一人宮本氏は、エンゲージメント日本一を決める「ベストモチベーションカンパニーアワード」で3年連続1位を獲得し、殿堂入りした株式会社メッセホールディングスのCOO（最高執行責任者）。メッセHDは、経営理念を体現するビジョンに「居場所革命」を掲げる。お客さまの居場所、社員が成長する居場所をつくることが社会貢献に繋がるという考えだ。では、どのようにしてこのビジョンを社内に浸透させ、全員参加型で事業を創る組織へと変革できたのだろうか。その答えが『組織X』だ。本書では、同社がやり抜いた“24のメソッド（理論）”と実践事例が余すことなく紹介される。 また、もう一人の著者の白木氏はメッセHDの組織改革を支援した株式会社リンクアンドモチベーション所属。巻末には、著者2人と有識者（慶應義塾大学大学院特任教授 岩本氏／一橋大学大学院客員教授 名和氏）の三者鼎談もそれぞれ掲載されている。 組織開発やリーダー育成に関わっている人にとっては必読の一冊だ。 【書籍基本情報】 書籍名：組織X 「エンゲージメント」日本一3連覇企業が語る、24のメソッド×事例 出版社：プレジデント社 書籍発売日：2024年2月15日

新入社員の自律的な成長を促す原理原則「共に学び合うOJT4ステップ」

新入社員に合わせて、共に学ぶ関係を作り上げていくOJTトレーナーへ

時代と共に新入社員の育成は変わる中、OJTを成功に導く原理原則4ステップによって、OJTトレーナーの対話力を磨き新入社員の力を引き出します

“選ばれる会社になるため”の「人的資本経営」事例集【10_0107】

今後、少子高齢化によって労働力人口が減少し、従業員の確保が難しくなるといわれています。 上場企業の「人的資本の情報開示義務化」など、企業規模や業種を問わず、選ばれる企業になるためには、人的資本経営への本格的な取り組みが必要でしょう。 本冊子では、人的資本経営を推進する3社の事例をもとに、「選ばれる会社」になるための取り組みをご紹介します。 ＜コンテンツ＞ ●データで読み解く「選ばれる会社」になるためのヒント 日本の人口の3分の1が65歳以上になるといわれる2030年。 人手不足も深刻になり、さまざまな問題につながる可能性が指摘され、企業経営にも影響を大きく与えるでしょう。 日本の総人口減少に伴い、人手不足の声が大きくなるなか、会社の持続的成長のために求められることは何か、各データをもとに考察します。 ●人的資本経営実践事例（1）・株式会社サイバーエージェント エンゲージメントサーベイで87%の社員が「働きがいがある」と回答するなど、社内外から「選ばれる会社」として注目を集めている株式会社サイバーエージェント。 同社の人的資本経営の取り組みは、多くの企業からも注目されています。 同社が多くの人材から選ばれる理由を探るため、「自律人材を育てるポイントとエンゲージメント サーベイの活用」について、同社の専務執行役員・石田 裕子さんに伺いました。 ●人的資本経営実践事例（2）・三井化学株式会社 2021年に策定した長期経営計画「VISION 2030」にもとづいた人事戦略の優先課題へ取り組んでいる三井化学株式会社。 人的資本経営の好事例として「人材版伊藤レポート2.0 実践事例集」にも取り上げられているように、同社の取り組みは注目を集めています。 “選ばれる会社”になるための施策立案や戦略実行のポイントを同社のグローバル人材部 部長の小野真吾さんに伺いました。 ●人的資本経営実践事例（3）・ダイドードリンコ株式会社 従業員の健康リテラシーの向上を図るとともに、「新たな働き方」や「副業制度」などへの取り組みにより、心身ともに健康で一人ひとりが最大限の力を発揮できる「ワーク・ライフ・シナジー」の実現に向けた環境づくりを進めるダイドードリンコ株式会社。 同社の人材育成と人事施策の浸透策などについて、取締役執行役員 人事総務本部の濱中昭一さんに伺いました。

メンタルヘルス不調による休職者対応のポイント【メール例文付き】　(全23ページ)

メンタルヘルス不調による休職者が増加する中、企業が適切なサポートを提供することが求められています。しかし、休職中のフォローが上手くいかずそのまま退職につながったり、復職してもまたすぐに再休職してしまったりする事例が相次いでおり、社員・会社どちらにとっても悩みの種となっています。 この資料では、メンタル不調による休職者対応において意識すべきポイントを紹介します。 休職中の回復段階に応じたメールのテンプレートも紹介するので、休職者対応にお困りの担当者様は必見です！