Z世代の約3割が就職・転職活動中に「社長のTwitter」を閲覧。発信内容が魅力的でないと「志望度が下がる」との声も

株式会社SNSコーチは2022年8月3日、「Z世代の就職・転職活動におけるTwitter利用に関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年7月15日～16日で、「2023年度入社を目指し就職活動を行っているもしくは行っていた4年制の大学生」と、「現在就業中だがTwitterを利用して転職活動を行っているZ世代の会社員」の、合計107名から回答を得ている。これにより、就職・転職活動でのTwitterの利用状況や企業の社長のSNS発信に対する印象などが明らかとなった。

「異業種人材受け入れ」はコロナ禍で減少も、一転して回復傾向に。“オンライン化”や“DX推進”によりニーズ復活か

パーソルキャリア株式会社は2022年8月17日、「コロナ禍での企業の異業種人材受け入れ実態」に関する調査結果を発表した。調査は2020年1月～12月末および2021年1月～12月末の2期間に区切って実施され、同期間にパーソルキャリアが運営する転職サイト経由で異業種へ転職したビジネスパーソンのデータを基に結果を算出している。調査からは、新型コロナウイルス感染症拡大前後の異業種人材受け入れ人数の推移など、「異業種人材採用」に関する実態が明らかとなった。

障がい者社員の職場定着のポイントとは？ 障がい者雇用への職場理解を深める重要性

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

障がい者雇用を進めていく際、企業の担当者が頭を悩ませる課題の1つとして、「障がい者雇用について社内でどのように周知し、理解を得ていけばよいか」という点があげられます。障がい者雇用率が不足していると「採用すること」だけを考えてしまいがちですが、受け入れ体制ができていないと、雇用後の職場定着は難しくなります。一緒に働く同僚に、障がい者と働くとはどのようなことか、また障がい者社員個々の障がい特性や接し方について、理解してもらうことが大切です。本稿では、障がい者雇用の職場定着を促すために、どのような対応ができるのかについて解説していきます。

「スタートアップへの転職」に意欲を示す“ミドル世代”は7割以上。「革新的な事業」や「責任あるポジション」に魅力か

エン・ジャパン株式会社は2022年7月20日、「スタートアップへの転職」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2022年3月29日～5月5日で、同社の運営する転職サイトに訪問した35歳以上のユーザー1,059名から回答を得ている。これにより、転職を検討している人におけるスタートアップへの転職意欲の有無やその理由が明らかとなった。

「リファレンスチェック」経験者の約7割が「転職時の選考フローに必要」と回答。転職の際に感じるメリットとは

エン・ジャパン株式会社は2022年6月22日、「リファレンスチェックに関する意識・実態調査（転職者編）」の結果を発表した。調査期間は2022年5月18日～19日で、リファレンスチェックを経験したことがあるビジネスパーソンおよび、リファレンスチェックへの回答を依頼された経験があるビジネスパーソン248名から回答を得ている。これにより、ビジネスパーソンが考える、転職時におけるリファレンスチェックの必要性やメリットの有無などが明らかとなった。

「ミドル世代」の7割以上が“スタートアップへの転職”に好意的。スタートアップ企業に寄せる期待や不安とは

エン・ジャパン株式会社は2022年7月20日、「スタートアップ企業への転職」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2022年3月29日～5月5日で、転職サイトを利用する35歳以上の1,059名から回答を得ている。調査からは、35歳以上のいわゆる「ミドル世代」における、スタートアップ企業への転職意欲の実態などが明らかとなった。

「カジュアル面談」と面接の違いとは？ 服装や事前準備などの進め方と注意点を紹介

HRの注目ワード徹底解説

「カジュアル面談」とは、採用選考で行われる面接とは別に、企業の担当者と求職者が情報交換を行う場のことを指す。正式な選考の前段階として行われることも多く、なかでも求人数が多く採用が難しいITエンジニアとのつながりを増やそうと「カジュアル面談」を行う企業が増えている。転職を見据える人材と企業が気軽に接点を持つことができ、採用のミスマッチ防止にも役立つ「カジュアル面談」について、面接との違い、メリットや具体的な進め方など詳しく解説する。

約9割が不妊治療との両立のために「柔軟な勤務形態」を要望。「サポート制度」がある企業は昨年比約1割増

三重県子ども・福祉部子育て支援課は2022年6月2日、「令和3年度不妊治療と仕事の両立に関するアンケート」の調査報告書を発表した。本調査は、同県が不妊治療と仕事の両立における課題を明らかにするために実施したもので、調査期間は2022年1月上旬～3月末日。「特定不妊治療費助成申請」のために自治体窓口に来所した人などから、計555件の回答を得ている。調査結果からは、不妊治療中の女性の働き方や職場のサポート体制の実態がわかった。

日本IBMと北九州市が“地域のDX推進”に向けた連携協定を締結。拠点を新設し、DX人材育成とイノベーション創出を目指す

日本アイ・ビー・エム株式会社（以下、日本IBM）は2022年8月4日、福岡県北九州市と連携協定を締結したと発表した。これに伴い、日本IBMは地域のDX推進の拠点となる「IBM地域DXセンター」を、同年11月に同市内に設立予定だという。本協定により両者は、北九州市におけるDX推進や新たな雇用の創出などを図りたいとしている。

3社に1社が「過去の採用候補者」を再スカウト、うち8割は「採用」した実績も。タレントプールの活用実態とは

株式会社MyReferは2022年6月1日、「タレントプール採用に関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年5月20日～21日で、従業員数30名以上の企業における中途採用人事担当者500名から回答を得た。これにより、企業から「過去の応募者」への再スカウトの実態と採用実績が明らかとなった。

8割の採用決裁者が「“女性の職歴ブランク”はキャリアや選考に影響しない」と回答。約7割が採用実績あり

株式会社ノヴィータは2022年6月14日、企業と個人に対して実施した、「職歴にブランクがある女性人材の採用等」に関する調査結果を発表した。企業側への調査期間は2022年5月23日～25日で、従業員数30名以上の企業において中途採用の最終決裁に携わる担当者1,041名（男性779名、女性262名）から回答を得た。また、個人側への調査期間は2022年5月31日～6月2日で、離職経験があり、1年以内に再就職を希望または既に再就職済の女性331名（25歳～49歳）から回答を得ている。両調査の結果から、企業と個人における「職歴のブランクが与える影響」について、両者の認識の違いが明らかとなった。

障がい者のテレワーク採用で考えるべきこととは？ 障がい者の働き方を広げるために

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

「障がい者の採用活動をしているものの、なかなか採用したいと思える人材が見つからない」という声をよく聞きます。一方で、ある中小企業さんから、次のようなお問い合わせをいただきました。「障がい者雇用をしようと意図していたわけではないものの、テレワークの専門職の求人を出したら、障がい者の方が応募してきた。応募書類によるとスキルや実績もある程度ありそうなので、選考に進んでもらおうと思うが、障がい者の採用面接で気をつけるべきことや、雇用の際に活用できる助成金が知りたい」。このように、テレワークなどの雇用を検討することは、働き方の可能性を広げることがあります。一方で、採用時に気をつけるべきこともありますので、そのポイントや雇用を進めるのに役立つ助成金を紹介します。

経産省委託事業者のJISSUI、「客員起業家（EIR）」の活用に係る実証事業者9社を採択。ナレッジのガイドライン化目指す

一般社団法人社会実装推進センター（以下、JISSUI）は2022年7月29日、経済産業省からの受託事業として行っている、令和3年度（2021年度）補正「新たな学び直し・キャリアパス促進事業（客員起業家活用企業等実証支援委託事業）」にて、実証支援を行う9事業者の採択を行ったと発表した。JISSUIは同事業にて、イノベーション創出を目指す企業による「客員起業家」（以下、EIR）の活用に向けて支援を実施し、その結果を先端事例としてまとめたガイドラインの構築を進めるという。

障がい者雇用における「合理的配慮」が企業のリスク回避に必要な理由

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

企業には、障がい者への合理的配慮が求められていますが、「適切な合理的配慮ができているのか」と疑問に感じている企業も見受けられます。最近では、発達障がいを持つ従業員が、所属する企業から合理的配慮が受けられず休職することになり、さらには雇い止めを受けたとして、訴訟を起こしたことが報道されました。「合理的配慮」と「企業としてのリスク回避」のバランスの難しさを感じる声を聞くこともあります。今回は、企業に求められている合理的配慮とはどのようなものなのか、また、企業はどのように合理的配慮を示すことができるのかを考えていきます。

2022年後半の中途採用・転職市場は活性化の流れか。人材獲得に課題を抱える企業もある中、採用に成功する企業の特徴とは

株式会社ビズリーチは2022年6月14日、「中途採用・転職支援に関するアンケート」の結果を発表した。調査期間は2022年4月18～24日で、同社が運営する転職サイトに登録するヘッドハンター562名から回答を得ている。同調査から、ヘッドハンターが実感する中途採用・転職市況や、企業側の抱える課題など明らかとなった。

約8割の20代転職者が「転勤なし」の企業を希望。ライフプランやキャリアへの影響を考慮し、転勤の有無を意識か

株式会社学情は2022年5月31日、「20代の仕事観」に関する調査の中から、「転勤意識」についての調査結果を発表した。調査期間は2022年5月17日～24日で、同社が運営する20代専門の転職サイトへの来訪者393名から回答を得ている。これにより、転勤の有無が転職意識に与える影響などが明らかとなった。

【無料オンラインセミナー】『松竹株式会社が実践する「自律型人材」育成のポイントとは？』を8/4に開催！

「江戸時代からやんちゃだった。」歌舞伎・演劇の世界 「世界中喜怒哀楽。」映画・アニメの世界 「365日を非日常に変えるのだ。」エンタテイメントの世界 「街を舞台にみんなをエンターテイナーに。」街の世界 と、4つの胸躍る想いを抱きながら事業を展開している松竹株式会社ならではのお取り組みをご紹介します！ 外部環境が急激に変化するこれからの時代において、事業転換や新規事業をどれだけ創出できるかが企業の存亡を分ける鍵になります。 そのために、若手のうちから失敗を恐れず⾃ら課題を設定・解決を図り、主体的に行動ができる『自律型人材』としての教育が企業に求められています。 本セミナーでは、松竹株式会社の人事部人材開発室室長である松尾健司氏をお招きし、実践されている社員教育をテーマに、新入社員研修で行われている新規事業企画ワークショップや、ミッション浸透のためのユニークな研修など、主体性を持ち挑戦し続ける人材を育成するためのお取り組みをお話しいただきます。 松竹株式会社といえば、伝統芸能である歌舞伎や、往年の名作映画・ドラマなど、日本を代表するコンテンツを擁する、1895年創立の歴史のあるエンタテインメントグループですが、伝統に固執することなく、歌舞伎とメタバースの融合や本社を構える東銀座で街との共創ビジネスなど時代のニーズやトレンドを意識した新しいコンテンツに常にチャレンジする姿勢が印象的です。 そのイノベーション力の源泉はどこにあるのか、インタビュー形式でお伺いいたします。 ぜひ、お楽しみに！ 【セミナー概要】 開催日：2022年8月4日（木） 時　間：14:00～15:00 視聴方法：Zoom ウェビナー方式 参加料：無料 申込締切：2022年8月4日（木）開始前まで 詳細・申込：https://willap.jp/p/acc_2314/seminar_220804/ ◆このような方にオススメ ・自社の社員の積極性や自発性にお悩みを感じている方 ・新しい取り組みを作り出せる風土づくりに興味がある方 ・新入社員や中堅社員の教育について、他社のお取組みを知りたい方 ・組織活性化やミッションの浸透について、他社のお取組みを知りたい方 ◆プログラム 1 : 松竹株式会社様についてのご紹介 2 : 現役社員も驚愕の企画が飛び出る！ 新入社員の新規事業企画ワークショップ 3 : ミッションビジョンへの共感を高める！ KAOMISE研修 4 : 何が中堅層のマインドを変えたのか？キャリア支援のお取り組み 質疑応答

【Z世代版】内定辞退を防ぐ代表的6つの例～内定者フォローがなぜいま、注目されているのか？～

＜概要＞ Z世代の学生は、効率性、多様性、フラットさなどを重視する傾向があります。 こうした傾向は、企業に求めることや、就職・転職に対する考え方にも反映されており、「従来このやり方で採用できたから」と今まで採用手法に固執していると、自社の魅力付けが十分できないかもしれません。 そんな「Z世代」を採用につなげるにはどうすればよいか？本資料では、内定者フォローにスポットをあて、ポイントや具体的な手法などを詳しく解説しています。 ＜この資料でわかること＞ ・学生が内定承諾前に知りたいこと ・効果の高い6つの内定者フォローの例 ・質の高い内定者フォローを実現するATS活用方法

企業の採用担当の8割が「ブランクがある女性でも採用したい」。ブランク期間で得た対応力の幅などが仕事に還元されるとの声も

株式会社ノヴィータは2022年6月14日、女性などブランクのある人材の採用状況についての企業向け調査「人材採用に関する調査」および個人向け調査「キャリア観に関するアンケート」の結果を発表した。企業向け調査は2022年5月23～25日に実施され、30名以上の企業・組織で中途採用の最終決裁にかかわる20～60代の男女計1,041名から回答を得た。また、個人向け調査は2022年5月31日～6月2日に実施され、国内居住の25～49歳の女性331名から回答を得た。本調査から、結婚・出産・転居等でブランクのある人材の採用ニーズや、企業と個人で“職歴のブランクの捉え方”に乖離がある実態などが明らかとなった。

新規事業開発が「成功している」と答えた担当者は全体の3割。課題は「担い手や専門知識の不足」など

株式会社パーソル総合研究所は2022年5月23日、「企業の新規事業開発における組織・人材要因に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2021年10月28日～11月4日、従業員数300名以上の企業で、自社の新規事業開発担当を務める1,800名から回答を得た。これにより、新規事業開発の担当者自身が感じる実態や課題が浮き彫りとなった。