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[エンゲージメント]での検索結果

コラム・対談・講演録

マネジメント軸に加え技術力や専門性を評価することで、社員がキャリアのオーナーシップを持てるNTTデータ先端技術の「2次元評価フレーム」

第12回 日本HRチャレンジ大賞(2023年実施) 授賞企業講演録&インタビュー

「評価制度」の設計は、社員の処遇のみならず、エンゲージメント、成長へのモチベーション、採用競争力、そして事業の成長そのものなど多様な領域に影響を与える。特に高度な専門性を保有する社員が多数所属する企業の場合、その専門性がいかに評価され、どのようなキャリアを描けるのか関心は強いだろう。NTTデータグループで基盤領域を担うNTTデータ先端技術株式会社は従来、組織やプロジェクトをマネジメントする能力の発揮を評価する人事評価制度を運用していた。しかし企業規模の拡大、お客様の期待の高まりを背景に、社員の高度な技術力や専門性をより評価すべく、制度の大幅な変革に取り組んだ。今回、NTTデータ先端技術株式会社 取締役常務執行役員 CHO, CRO, CFO 人事総務部長 冨岡洋子氏と、人事総務部 人事担当部長鈴木聡氏にインタビューを実施し、変革の背景や新制度の仕組み、導入における工夫、そして社員のキャリア意識の変化などについて話を伺った。 第12回 日本HRチャレンジ大賞『人材マネジメント部門優秀賞』NTTデータ先端技術株式会社「技術で社会に貢献する」NTT データ先端技術の新たな人事給与制度 ~マネジメント軸と専門性の軸の2 次元フィールドで多様なキャリアを実現~マネジメント力を中心に評価し処遇を決定していた従来の枠組みから新たな評価制度へ移行。組織やプロジェクトをマネジメントする能力の発揮を評価するManagement Bandに加え、技術力や専門性の発揮を評価するSpecialty Bandを導入し、2軸による2次元空間を社員が自由に選択し移動できるようにしたことで、社員が自らのキャリアのオーナーシップを持つことを通じて多様なキャリアの実現に貢献していると、高く評価されました。 プロフィール冨岡 洋子 氏NTTデータ先端技術株式会社取締役常務執行役員 CHO, CRO, CFO 人事総務部長 1989年、NTTデータ通信株式会社(現・株式会社NTTデータ)入社。2012年、広報部長。2017年、株式会社 NTTデータ ユニバーシティ代表取締役社長。2020年、株式会社NTTデータ 執行役員 総務部長。2022年、同社執行役員サステナビリティ経営推進部長。2023年6月より現職。 鈴木 聡 氏NTTデータ先端技術株式会社人事総務部 人事担当 担当部長 1991年、NTTデータ通信株式会社(現・株式会社NTTデータ)入社。人事部勤務。2015年、第二金融事業本部 企画部 事業企画担当部長。2019年7月より現職。

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小田急電鉄が取り組む「事業変革に必要な風土づくり」と「社員の挑戦を引き出す制度構築」

■本資料の概要 東京都・神奈川県を中心に鉄道事業や不動産業などを営む小田急電鉄では、事業モデルの転換と従業員の挑戦を支援する風土づくりを目指し、2017年より本格的な組織改革を推進してきた。風土づくりをOSに、各種施策をアプリに例え、どちらか片方で終わらない両輪での取り組みを進めることで、今ではさまざまな成果も出始めている。本講演録では、その取り組みで第12回 日本HRチャレンジ大賞の「大賞」を受賞した小田急電鉄株式会社 人事部 課長 内海健史氏がお話した独自の施策内容や成功に繋がったポイントなどを紹介。また、講演の後半で行われた同賞の審査委員長の学習院大学 名誉教授 今野浩一郎氏とのパネルディスカッションの模様もお届けする。 ■出演者 内海 健史 氏 小田急電鉄株式会社 人事部課長/小田急研修センター所長 今野 浩一郎 氏 学習院大学 名誉教授/学習院さくらアカデミー長 ■本資料の目次 【講演】チャレンジするカルチャー構築に向けた小田急電鉄の「組織風土改革」とは 小田急電鉄株式会社 人事部課長/小田急研修センター所長 内海 健史氏 ●なぜ小田急電鉄は組織改革が必要となったのか? ●風土づくりのための未来創造プロセス ●未来に挑戦する人財とアイデアを育てる具体的な施策とは 【パネルディスカッション】風土改革を「OS」と「アプリ」に例え、それぞれ具体的にどのように取り組んだのか 小田急電鉄株式会社 人事部課長/小田急研修センター所長 内海 健史氏 学習院大学 名誉教授/学習院さくらアカデミー長 今野 浩一郎氏(ファシリテーター) ●各部門の特性に応じた自律型の風土づくりへ ●新しい制度の浸透には「経営層」の理解・支援が不可欠

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【SOLANOWA】メールアドレス不要の「誰でもログイン機能」をリリース!家族もOB・OGもみんなが読者に

株式会社スカイアーク(本社:東京都千代田区丸の内、代表取締役:平栗健太郎)が提供するWeb社内報アプリ「SOLANOWA(https://solanowa.jp/)」は、パート・アルバイトなどのメールアドレスを所有しない従業員をはじめ、家族やOB・OG、そして企業を取り巻くすべてのステークホルダーにも気軽に社内報を読んでもらいたいという多くのご要望に応えるべく、メールアドレスによる認証を不要とした「誰でもログイン機能」をリリースしました。 昨今、SDGsに基づいた紙の消費量や廃棄物の削減と、資源の効率化の追求が加速しております。社内報も例外なくペーパーレス化の対象として、Web社内報の活用が主流になってきました。 しかし、国内の主要なWeb社内報サービスは、メールアドレスを用いたログイン認証が必須な場合が多く、昔ながらの社内報誌のように、家族やOB・OGをはじめとしたステークホルダーに気軽に配布できなくなったというお悩みの声をお聞きすることが増えております。また、店舗スタッフやアルバイト・パートタイムの方々を中心に、日々の業務でメールを利用することがない従業員に対し、メールアカウントを提供していない企業も多く、従業員間の情報格差や文化醸成の妨げになるという声も同時に増加しております。 そのため、メールアカウントを所有しない方もインターネット環境さえあれば、誰でも気軽に社内報を読むことができる「誰でもログイン機能」をリリースいたしました。「誰でもログイン機能」は、取り扱われる情報の兼ね合いで、オープン社内報のように一般公開はできないものの、全てのステークホルダーを読者対象にした「半オープン・半クローズドな社内報を」というご要望にお応えします。 そして、これからもSOLANOWAは、インナーコミュニケーションに限らず、企業を取り巻くすべてのコミュニケーションの「輪」を広げることを使命とし、進化し続けることをお約束いたします。 ■活用方法の一例  ・メールアドレスを所有しない従業員へのアカウント配布(パート・アルバイトなど)  ・ご家族へのアカウント配布  ・OB・OGへのアカウント配布  ・株主へのアカウント配布  ・ビジネスパートナーへのアカウント配布  ・採用応募者への一時的なアカウント配布 ※当オプションサービスは「SOLANOWA v2(2023年2月1日以降にご契約いただいた環境)」のみのご提供可能となります。

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【健康経営優良法人認定 大樹生命様・前田建設工業様登壇】こころとカラダの健康データ 有効活用セミナー

人的資本経営が注目されるに伴い、その効果的な経営手法である健康経営においても“データに基づく戦略的な取り組み”が強く求められるようになっています。本セミナーでは、350万人超6ヶ年のストレスチェック大規模分析から、コロナ禍が働く人に与えた影響とこれからの組織づくりのポイントをお届け。さらに、企業保健師より「専門職からみた健康管理データの有効活用」を、健康経営優良法人認定企業である大樹生命様、前田建設工業様に「こころとカラダの健康管理」の実践について伺い、これからの職場づくりのカギとなる〈健康データの有効活用〉を考えます。 【開催概要】 開催日:2024年2月15日(木)、2月22日(木) 14時~15時30分 (両日とも同じ内容となります) 参加費・会場:無料・オンライン (インターネット環境があれば、どこからでもご参加いただけます) お申込み:https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=00753&pcd=60 参加特典:参加者の皆さまへ、6ヶ年のストレスチェック大規模分析報告書を進呈 ■企業ご講演(健康経営優良法人に聞く!こころとカラダの「健康管理」とは) 大樹生命保険株式会社様、前田建設工業株式会社様 (50音順) ■350万人のストレスチェック 6ケ年大規模分析のご報告 コロナ禍が働く人々に与えた影響(6年間の総括) ■【特別インタビュー】専門職からみた健康管理データの有効活用について (上記は予定であり、変更の場合がございます) 健康管理システム『HealthCore』: 健康管理システム『HealthCore』は、従業員の健康データの一元管理や業務効率化の実現はもちろん、データを活用し、戦略的に健康経営を実践するための健康管理システムです。従業員様/人事ご担当者/産業保健スタッフの方々すべてにフレンドリーな操作性と圧倒的な柔軟性、豊富な分析機能等、これからの健康経営の推進を支援します(開発:株式会社ヒューマネージ)。 >>サービスサイトはこちらからご覧ください https://healthcore.humanage.co.jp/ 株式会社エムステージについて: https://www.mstage-corp.jp/ 「すべては、持続可能な医療の未来をつくるために」をビジョンに、企業向け産業保健サービス、医療従事者のキャリア支援・医療機関向け採用支援を提供しています。「産業保健トータルサポート」では、産業医紹介・サポート、産業保健師サービス、ストレスチェック『Co-Labo』、EAP外部相談窓口、メンタルヘルス・ハラスメント研修の提供等のサービスで、企業の産業保健活動をトータルに支援しています。利用事業場数は1,900事業場を突破(2022年9月現在)。働く人の健康に寄与し、予防医療の観点から医療費削減に貢献します。健康経営優良法人2023(大規模法人部門・5年連続)認定。 代表者:代表取締役 杉田 雄二 設立:2003年5月 資本金:5,000万円 所在地:〒141-6005 東京都品川区大崎2-1-1 ThinkPark Tower5階 事業内容:事業場向け産業保健支援、医療人材総合サービス 株式会社ヒューマネージについて: https://www.humanage.co.jp 2002年、4万件を超えるデータをもとに開発され、1,200社以上の企業に導入されているストレスチェック『Co-Labo』、組織改善だけでなく人材開発に活用できるエンゲージメント・サーベイ『Qraft』を中心としたウェルビーイングソリューション事業、シェア第1位*1の採用管理システム『i-web』及びRPO®(採用プロセスアウトソーシング)サービスを中心とした採用ソリューション事業、シェア第3位*2の適性検査『TG-WEB』を中心とした適性アセスメント事業を通じて、6,500社以上の人材の“採用”から“定着”、その先の“活躍”までを支援しています。5年連続・健康経営優良法人(大規模法人部門)認定。 代表者:代表取締役社長 齋藤 亮三 設立:2004年12月(創業:1988年11月) 資本金:5,000万円 所在地:〒102-0094 東京都千代田区紀尾井町 4-1 ニューオータニ ガーデンコート18階 事業内容:採用ソリューション事業、適性アセスメント事業、ウェルビーイングソリューション事業 *1「就職希望企業ランキング」(2010卒~2016卒日本経済新聞社、2017卒~2024卒ディスコ調べ)上位130社(2016卒~2019卒はランキングが100位までしか発表されていないため上位100社)における採用管理システム(有償ツール)のシェア(ヒューマネージ調査)*2「キャリタス就職希望企業ランキング」(2023年4月、ディスコ調べ)における適性検査のシェア(ヒューマネージ調査による) 以上

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【SOLANOWA】ITトレンド年間ランキング2023「社内SNS・ビジネスチャット部門」で1位を獲得

この度、ITトレンド に掲載される製品の中からカテゴリ別にお問い合わせの多い製品に順位付けをして発表するITトレンド年間ランキング2023の「社内SNS・ビジネスチャット部門」で、1位を獲得いたしました。 これまでに多数のレビューをお寄せいただきましたこと、この場をお借りしてみなさまへ御礼申し上げます。 ITトレンドへ寄せられたレビューは貴重なご意見として、今後のさらなるサービス改善に役立てて参ります。 ■レビュー内容一部抜粋 ●社員数が多い企業ほど良いかも ★★★★☆ 4 これまで紙で全員分(数万名分)発行されていた社内報がペーパーレスになりました。経費やSDGs的にもこれからはこういった社内報がベーシックになるのかなと思います。 《業種:金融・証券・保険 / 従業員規模:5,000名以上 / お立場:運用担当者》 ●多言語対応で海外の社員と更新作業が分担できるようになりました ★★★★★ 5 アジア圏の従業員向けに英文の記事も作成しているのですが、日本語が得意ではないメンバーも更新作業を行うことがあるので、管理画面も多言語対応している点はとても助かります。 《業種:通信サービス / 従業員規模:10 - 50名 / お立場:運用担当者》 ●社内情報の共有とコミュニケーション ★★★★☆ 4 社内情報の提供が一気に解消されました。記事作成においても使いやすい操作画面で、見る側も、PC・スマホともに見やすい画面です。記事投稿時に通知があるので、閲覧数も増えており満足しています。 《業種:食品・医療 / 従業員規模:250 - 500名 / お立場:導入決定者》 ■ITトレンド年間ランキングとは ITトレンドは、1,300以上もの製品が掲載される国内最大級の法人向けIT製品比較サイトです。ユーザーは掲載されている製品情報や口コミレビューなどを参考に、自社の課題に適したIT製品を複数の製品の中から比較検討し、その場で資料請求をすることができます。そして年間ランキングでは、年間を通して掲載される製品の中からカテゴリ別にお問い合わせが多かった製品に順位付けをして発表しております。

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キャリア自律が組織にもたらす3つの効果とその支援方法

「キャリア自律」とは、変化する環境において自らのキャリア構築と学習を主体的かつ継続的に取り組むこと、とされています。このような定義を見ていると、従業員"自ら"がキャリア自律し、主体的にキャリア構築していくような姿がイメージされるようです。 「キャリア自律は個人で高めるもの」 このような考え化を持つ方は、組織としても一個人としても少なくなかったようです。 しかし「価値観の多様化」が拡大し、また転職活動が以前にもまして当たり前となった昨今、組織から個人のキャリア自律を高めることのできる環境を提供されているか、という観点も従業員が働くモチベーションの一つとなってきており、組織における重要なテーマになりつつあります。 では、どのように組織が個人のキャリア自律を促進させるのか? そもそも個人のための「キャリア自律」をなぜ組織が支援する必要があるのか? この点を理解することからキャリア自律の支援は始まるのかもしれません。 キャリア自律が組織にもたらす効果とその支援方法。 キャリア自律を推進している組織は、社員のエンゲージメントの高さだけでなく、それが仕事の生産性や組織成長力の拡大に繋がっていきます。また働くモチベーションにも繋がり、組織への定着率も高くなるということは、よく言われるようになってきました。 すなわち、キャリア自律を高めることは、組織にも多くのメリットがあるということになります。 では、どのような支援を行うことがキャリア自律を促進させることに繋がるのか、そのポイントは3つあります。 1)「キャリア自律の有用性」を相互に理解する 2)「キャリア自律を実現するために必要な人の力」を育成する 3)「キャリア自律に繋がるようなアクション」をサポートする 本セミナーでは、社員のキャリア自律を高めることでもたらされるいくつかのメリットをご理解いただいた上で、 上記の支援方法の重要性、具体的な実践について、執行役員兼法人事業部長の加藤が登壇し、解説します。 是非お気軽にご参加ください。

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