人材要件の実践的作成フロー　～人事プロフェッショナル養成講座（３）

★単科講座としても受講可能ですが、「シリーズ」で受講することで、人事の全体像や一貫性を身につけることができます。 　┗シリーズ講座：人事プロフェッショナル養成講座（全6回）～"人と組織"の可能性を最大化する人事～ 　┗詳細ページ：https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=00275&pcd=207 ★講義終了後に「人事（受講生）および曽和氏との交流」を目的とした、懇親会あり（任意参加） ※費用は、ProFutureにて負担いたします ■講座概要■ 貴社では、「求める人物像」をどのように設定しているでしょうか。 要員計画を立て、獲得すべき人員が決まったら、その人材ポートフォリオに基づいて、「求める人物像」を設定することになります。 この「求める人物像」の設定は非常に重要なステップです。これが間違っていると、採用だけでなく、全ての人事施策が間違うことになるからです。 そこでこの講座では、「求める人物像」がなぜ重要なのか、決める際の落とし穴について、まずは理解を深めていきます。そして、実際の作り方の手法や、人事6機能（採用、育成、配置、評価、報酬、代謝）への展開の仕方などを学んでいきます。 講師は、リクルート、ライフネット生命、オープンハウスの人事採用責任者を歴任してきた人材研究所の曽和利光氏。 「求める人物像が曖昧」、「作り方が我流になっている」等でお悩みの方は、ぜひこの機会にご受講ください！ ■講座プログラム■ ※以下「プログラム」より、ご確認ください。 ■課題図書■ 以下の図書をご一読の上、ご参加いただくようお願い致します。 ※講義内で確認はいたしませんが、講義の理解度向上が期待できます。 ・曽和 利光著,『人事と採用のセオリー 成長企業に共通する組織運営の原理と原則』ソシム (2018/10/18) ・曽和 利光著,『定着と離職のマネジメント「自ら変わり続ける組織」を実現する「計画的人材流動性」とは』ソシム (2022/11/26) ■特典■ １）アーカイブ動画配信 出欠に関わらず、お申込者さま全員に期間限定の講座動画視聴URLをお送りします！ 当日のご予定がご不安な方も、安心してお申し込みください。 ※視聴期間1週間 ■お支払い■ 料金：33,000円（税込） ※ 請求書を発行します。 ※ 請求書は講義終了の月末までに、PDF版をメール送付の上、併せて原本も郵送いたします。 ※ お支払いは「開催月末締め、翌月末払い」となります。 ■キャンセル料金■ ※当日参加できない方も、アーカイブ動画の視聴は可能です。 開催8日前までのキャンセル：無料 開催7日前から2日前までのキャンセル：半額 前日および当日のキャンセル：全額 ■その他■ 最低催行人数：6名 申込者と受講者が異なる場合は、お申し込み後に自動送信される受付メールに返信する形でご連絡ください。 ■問い合わせ■ ＨＲプロ運営事務局 mail. proschool@hrpro.co.jp

採用と育成の連動　～人事プロフェッショナル養成講座（４）

★単科講座としても受講可能ですが、「シリーズ」で受講することで、人事の全体像や一貫性を身につけることができます。 　┗シリーズ講座：人事プロフェッショナル養成講座（全6回）～"人と組織"の可能性を最大化する人事～ 　┗詳細ページ：https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=00275&pcd=207 ★講義終了後に「人事（受講生）および曽和氏との交流」を目的とした、懇親会あり（任意参加） ※費用は、ProFutureにて負担いたします ■概要■ 貴社では、「採用」と「育成」はどのように連動しているでしょうか。 人材育成・開発の目的は、「自社に必要な人材を連れてくること」です。 その手法として、採用か、育成か、それとも配置か等を選択します。 どのような場合に、どのような手法を使って人材を調達するか。 目的を考え、適切な手法を用いて人材を確保することが重要なのです。 そこでこの講座では、自社に必要な人材を連れてくる手法や、押さえるべき考え方、人材育成の実践的な方法を学んでいきます。 講師は、リクルート、ライフネット生命、オープンハウスの人事採用責任者を歴任してきた人材研究所の曽和利光氏。 「必要な人材が確保できない」「必要な人材が育成できていない」等でお悩みの方は、ぜひこの機会にご受講ください！ ■講座プログラム■ ※以下「プログラム」より、ご確認ください。 ■課題図書■ 以下の図書をご一読の上、ご参加いただくようお願い致します。 ※講義内で確認はいたしませんが、講義の理解度向上が期待できます。 ・曽和 利光著,『人事と採用のセオリー 成長企業に共通する組織運営の原理と原則』ソシム (2018/10/18) ・曽和 利光著,『定着と離職のマネジメント「自ら変わり続ける組織」を実現する「計画的人材流動性」とは』ソシム (2022/11/26) ■特典■ １）アーカイブ動画配信 出欠に関わらず、お申込者さま全員に期間限定の講座動画視聴URLをお送りします！ 当日のご予定がご不安な方も、安心してお申し込みください。 ※視聴期間1週間 ■お支払い■ 料金：33,000円（税込） ※ 請求書を発行します。 ※ 請求書は講義終了の月末までに、PDF版をメール送付の上、併せて原本も郵送いたします。 ※ お支払いは「開催月末締め、翌月末払い」となります。 ■キャンセル料金■ ※当日参加できない方も、アーカイブ動画の視聴は可能です。 開催8日前までのキャンセル：無料 開催7日前から2日前までのキャンセル：半額 前日および当日のキャンセル：全額 ■その他■ 最低催行人数：6名 申込者と受講者が異なる場合は、お申し込み後に自動送信される受付メールに返信する形でご連絡ください。 ■問い合わせ■ ＨＲプロ運営事務局 mail. proschool@hrpro.co.jp

どうすれば応募が増える？求人広告出稿のポイント～反響率の高い求人広告チェックシート付き～

中途採用において最も主流な採用手法である求人広告の掲載。応募数を最大化するために押さえておきたいポイントや工夫をまとめたお役立ち資料です。 反響率の高い求人広告にするために確認すべき項目を一覧化したチェックシートも掲載していますので、ぜひご活用ください。

障がい者雇用をスムーズに進める「障害福祉サービス」とは？ 採用や定着への支援内容を解説

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

障がい者雇用を進めていくうえで、就労系に関連する「障害福祉サービス」と関わることがあります。「就労移行支援事業所」などは、採用で活用することが多いでしょう。障がい者雇用の施策は、障害福祉の流れと関連するものが多く、基本的な障害福祉サービスに関する知識をもっていると障がい者雇用を進めるために役立ちます。本稿では、障害福祉サービスにはどのようなものがあるのか、また障がい者雇用に関連の深い就労系障害福祉サービスはどのようなものか解説していきます。

「人的投資」に対応済みの企業が2割に。“人材定着”を目指し準備や検討を進める企業も半数以上に

株式会社学情は2023年1月11日、「人的投資」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2022年12月9日～14日で、企業・団体の人事担当者370名より回答を得た。これにより、企業での人的投資の実施率や、人的投資により解決を期待している課題が明らかとなった。

「航空自衛隊の危機管理」～対応のプロセスと人材について～

＜概要＞ 現役時代に航空団司令、航空幕僚監部部長及び航空方面隊司令官と主要なポストを歴任し、航空幕僚長を務めた丸茂氏。対領空侵犯措置、弾道ミサイル対処、災害派遣等に日々対応した経験から危機管理について語ったこととは！？　丸茂氏が昨年の危機管理産業展（RISCON2022）で講演した内容をまとめました。 　戦後最も厳しく複雑な安全保障環境に直面している今日、航空自衛隊は約５万人がそれぞれ高度な専門技術をもってその任務を遂行しています。空の守りのみならず、宇宙までその領域を広げ国防の任に就く航空自衛隊、その究極の危機管理を「原則」、「プロセス」の観点から分かり易く紐解きます。また、RISCONのテーマである「防災・減災」「BCP・事業リスク対策」「セキュリティ」を自衛隊が直面する状況に当てはめて紹介しており、航空自衛隊の危機対応をより身近に理解して頂けます。

“ブラック企業からの転職”で労働環境の改善を実感した人が7割。仕事観の多様化で求める労働環境も変化か

株式会社ライボは2023年1月16日、「2023年働く環境の実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年12月28日～2023年1月4日で、全国の20代～50代の社会人男女（勤務年数1年以内～10年以上）682名から回答を得た。調査から、ブラック企業やホワイト企業の勤務経験および転職経験の有無のほか、ブラックな環境や“ゆるすぎる”環境に対する意識などが明らかとなった。

【事例付き】 採用コストを削減・適正化し 中途採用を成功させるには

中途採用をおこなう上でのネックにもなる採用コスト。 自社の採用コストは適正なのか？ 直近の中途採用費用の実情や、 採用コストを削減するために押さえておきたいポイント、 実際に採用コストの削減につながった事例をご紹介します。

【初級編】障害者採用をすすめる際に知っておきたい基礎知識

障害者雇用にて、理解必須の基礎知識に関するセミナーです。障害者雇用促進法とは、法定雇用率、行政指導の基準、厚生労働省のデータを基にした市場動向、各種採用手法などを網羅的にお伝えいたします。

HR総研：ITエンジニアを取り巻く人事の取り組みに関するアンケート　結果報告【採用編】

～「ITエンジニアに伝わる求人票の作成」が出来ていない企業が4割～

イノベーションやデジタル・トランスフォーメーションが人事の課題となる中、ITエンジニア（ソフトウェアエンジニア）の採用・定着・育成・風土改革に関する、人事の取り組みについて、実態調査を行なった。 今回は「採用動向」についてレポートする。 ＜概要＞ ●全従業員に対するITエンジニア不在の企業が3割比率 ●ITエンジニアの採用に取り組んでいる企業割合が3分の2 ●需要が高いITエンジニア職種ランキング　トップは「SE」 ●「ITエキスパート／ITスペシャリスト」ITエンジニアの募集ポジションがトップ ●「ITエンジニアに伝わる求人票の作成」は「出来ていない」が、4割の企業が「出来ていない」と回答 ●2022年度の採用目標数と達成率「50％未満」が6割以上 ●ITエンジニアの採用サービスの利用ランキング　トップは「マイナビ転職」 ●効果を実感した採用サービス　トップは「エージェント」 ●ITエンジニアへの平均提示年収　トップは「600万円未満」

令和4年「障害者雇用状況の集計結果」から見る傾向と対策 令和5年度からの「障害者雇用率」の引き上げはどうなる？

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

令和4年の「障害者雇用状況の集計結果」が発表されました。この結果から、障がい者雇用の状況を障がい別、企業規模別に見ていきます。また、令和5年度は「障害者法定雇用率」の見直しが行なわれる時期です。その方向性が、令和5年1月18日の労働政策審議会障害者雇用分科会で決められました。今後の障害者法定雇用率の引き上げ時期や、対策について解説していきます。

今こそ「危機管理」 ～即戦力として退職自衛官を活用～

＜概要＞ 自衛隊は、我が国の平和と独立を守ることを任務とするため、精強性維持の観点から50歳代半ばで退職する「若年定年制」という退職制度を採用しております。 退職自衛官は、在職中に培った実行力、責任感、指導力のほか、危機管理の分野における知識及び経験について再就職先から高い評価を受けており、各企業においても十分に貢献できる人材と確信しております。 今回のテーマは【危機管理】として、民間企業における危機管理に対し、若年定年制で退職する航空自衛官を採用するメリットについてご紹介いたします。 ●危機管理能力が注目される理由 ●企業における危機管理 ●退職自衛官について ●退職航空自衛官を採用するメリット ・・・など 気になる方は、下記よりダウンロード下さい。

野村ホールディングスが「アルムナイネットワーク」の構築を開始。退職した人材も“人的資本”と捉え、良好な関係維持を目指す

野村ホールディングス株式会社は2023年1月11日、定年以外の事由で退職した人材との新たな繋がりを持つための公式ネットワークである「アルムナイネットワーク」の構築を開始したことを発表した。同社は本取り組みを通じ、人材確保の選択肢拡大や、採用におけるブランディング強化に繋げたい考えだ。

野村HDが「アルムナイネットワーク」の構築を発表。退職者を“人的資本”と捉え、良好な関係維持で人材確保の選択肢拡大へ

野村ホールディングス株式会社は2023年1月11日、定年以外の事由で退職したアルムナイとの関係を維持するための公式ネットワークである「アルムナイネットワーク」の構築を開始したことを発表した。同社は本取り組みを通じ、人材確保の選択肢拡大や、採用におけるブランディング強化につなげたい考えだ。

「採用成功率」がなぜか高い ヘッドハンティングの裏事情とは？ヘッドハンティングに必要な４C活動を解説！

＜概要＞ 競合が多い、ポジションがニッチすぎる 、 自社の知名度が低い・・・・ これらの課題を抱える企業様の多くは、自社のホームページ、リファラル、求人媒体や人材紹介会社、 ダイレクトリクルーティングなどの一般的な中途採用手法では満足いく採用ができず、次の一手に悩まれています。 プロフェッショナルバンクにはこのような課題をお持ちの企業から日々、たくさんのお問い合わせをいただくのですが、 当社が提供する『フルサーチ型のヘッドハンティング』を活用いただくと大半の企業で採用成功にいたります。 実際に一般的な人材紹介サービスに比べ求人依頼からの成約率は7～8倍程度となっています。 なぜヘッドハンティングは成功率が高いのかというお声をよくいただきますが、 それは依頼を受けて活動するヘッドハンターの内容自体が成功率を高める要素を秘めているからです。 今回は、 採用に苦戦する企業の背景や4C活動というヘッドハンティング特有の活動を公開していきますので、 特にご利用中の人材紹介会社とぜひ比較してみて下さい。 【このような方にオススメの資料です】 ・中途採用の成功率をあげたい ・中途採用が難航している ・ヘッドハンティング活動の裏側を知りたい

副業で300万円以上稼ぐ会社員の6割弱が「リスキリング」を実施。高所得者ほど“仕事の幅”を拡げたい意欲が強まる

パーソルキャリア株式会社は2022年11月30日、副業者を対象とした「リスキリング」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2022年9月9日～13日で、同社が運営する人材支援サービスを活用する全国の副業人材計400名より回答を得た。回答者の内訳は、投資などの収入を除く副業年収が「300万円未満」・「300～500万円」・「500～800万円」・「800万円以上」の方、それぞれ100名ずつとなる。調査結果からは、実際に副業を行っている人がリスキリングにどのように取り組んでいるのかが明らかとなった。

「採用通知書」と「内定通知書」の違いとは？ ハローワークに提出する「採用証明書」との違い、発行目的や効力も解説

HRの注目ワード徹底解説

少子高齢化や労働力の流動化がますます加速している。厳しい状況の中、企業は優秀な人材を確保していかなければならないが、意外な盲点となるのが、最終選考後の企業の対応だ。「内定を通知するのが遅れた」、「企業からの真摯な姿勢が伝わらなかった」などの悪い印象は、応募者が入社をためらう要因となるだろう。通知書一つをとっても、迅速かつ誠意ある対応が大切である。本稿では、採用に重要な役割をもつ「採用通知書」について、「内定通知書」や「採用証明書」など他の類似書類との違い、発行目的や効力など、どのような意味をもつのか解説していきたい。

面接官や人事の対応で“入社意欲や志望度が変化した”という転職者は約8割。選考時に企業も判断されている

エンワールド・ジャパン株式会社は2022年11月21日、グローバル人材を対象に実施した「中途採用における面接実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年2月28日～3月6日で、外資系および日系企業の会社員1,109名から回答を得た。調査結果をもとに、応募企業の選考中における志望度や印象の変化について、その理由と併せて紹介する。

障がい者を雇用した後の適切なフォローとは？ 職場定着に活用できる支援サービスを解説

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

障がい者を採用できても、雇用した障がい者が職場定着できるかどうかは、また別問題です。最近、障がい者雇用の中で雇用が増えている精神障がいは、職場の定着率が低いと言われています。職場定着に関するどのような支援があるのでしょうか。今回は、2018年4月施行の「改正障害者総合支援法」に基づく就労定着支援についてお伝えしていきます。ここでは、就労定着支援サービスができた背景や就労定着支援サービスの内容、また企業がどのように活用できるのかについてお伝えしていきます。

9割以上のヘッドハンターが「中途採用活動の活発化」を実感。2023年も転職市場の活性化を予測

株式会社ビズリーチは2022年12月7日、「2022年10月中途採用・転職活動に関するアンケート」の結果を発表した。調査期間は2022年10月20日～31日で、同社の転職サイトに登録するヘッドハンター394名から回答を得た。調査から、この1年間の採用活動における動向の変化や、ヘッドハンターが考える今後の採用活動の見通しなどが明らかとなった。