「役職定年」とは？ メリット・デメリットや制度廃止が相次ぐ理由を解説

HRの注目ワード徹底解説

主に大手企業が導入している「役職定年」。決められた年齢に達した段階で社員が役職を退く制度だ。組織を活性化する一面があるものの、近年は廃止に踏み切る動きも見られるようになってきた。その制度を運用することによって、ベテラン社員の士気が低下してしまうことを懸念しているようだ。そこで、本稿では改めて「役職定年」のメリットとデメリットを検証するとともに、その問題点にいかに向き合っていけば良いのかを考察してみたい。

リシテア/人財マッチング

人事の声からうまれた「人財マッチング」システム

社内公募・FAを効率化し、社内人材の流動化を促進、組織の活性化を支援するサービスです。

【カスハラとは】カスタマーハラスメントの判断基準や企業に求められる対応を解説／社労士監修コラム集

近年、「カスタマーハラスメント」（カスハラ）という言葉を よく耳にするようになりました。 2022年には厚生労働省が「カスタマーハラスメント対策企業マニュアル」を公開するなど、 その深刻さがうかがえます。 厚生労働省の定義によると、「クレーム＝カスハラ」というわけではありません。 では、「カスハラか否か」の線引きはどこでされるのでしょうか。 その基準がわからなければ、従業員から訴えがあっても、 適切な判断をすることができないでしょう。 また、「カスハラが従業員や企業にどのような影響を与えるのか」、 「カスハラに対応するため、企業はどのような対策をしなければならないのか」 についても知っておく必要があります。 さらに、2023年9月には厚生労働省が 「カスハラおよびパワーハラスメント（パワハラ）をめぐる精神障がい」の労災認定基準を改正し、 認定のハードルが下がったことにも注意しなければなりません。 そこでHRプロでは、HRプロに掲載した社会保険労務士監修の連載 「社労士が解説する人事と労務」から、 「（1）カスハラの影響と企業の対策方法」と、 「（2）労災認定基準の改正点と企業の留意点」について解説した記事を、 ひとつの資料としてまとめました。 本資料を読めば、カスハラの定義と企業が必要な対応について、一通り理解できます。 ぜひ施策立案の参考にしてください。

「ウェルビーイング」の意味とは？ 経営上のメリットや取り組み事例を解説

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心身ともに健康で、かつ社会的にも満たされた状態であることを表す概念の「ウェルビーイング（Well-being）」。その考え方は、健康的な生活や充実した人生を実現するために必要というだけでなく、企業経営にとっても欠かせないものとして世界的に注目を集めている。本稿では「ウェルビーイング」について、その意味や経営面での意義やメリット、具体的な取り組み例などを解説する。

アメリカ現地最新情報――ATD ICE2024のセッションから学ぶ「AI」と「人材開発」の関係性

アメリカの「人材開発・組織開発」2024年最新動向

私は、コロナ禍以降、6年ぶりに米国ニューオリンズにて開催されたATD（ The Associaton for Talent Development）の国際カンファレンスに参加いたしました。コロナ禍の期間からずっとオンライン参加で動向は見守っていたものの、やはり現地で参加すると、その圧倒的なインパクトを感じ、久々に強い衝撃を受けました。実は2月に開催されたATDのテクノロジーカンファレンス（TechKnowledge2024）にもロサンゼルスで参加してきましたので、その大会の流れも含めて私なりに感じたことを本連載でお伝えしたいと思います。本記事では、私が参加したセッションの内容について主にお届けします。 ※ATDとは、1944年に設立された非営利団体で、約100カ国以上の国々に約40,000人の会員（20,000を越える企業や組織の代表を含む）をもつ、訓練・人材開発・パフォーマンスに関する世界最大の会員制組織です。アメリカ・ヴァージニア州アレクサンドリアに本部を置き、人材開発・組織開発の分野での情報発信として、カンファレンス・セミナーの開催、書籍の出版、認定資格の認証など、幅広く実施しています。

今日からできる！エンゲージメント向上のための、ミドルマネジメント向けアクション集

エンゲージメントを高めるには、日頃の小さな行動から意識を変えることが大切です。 些細なことでも、前向きな行動を心がけることが、 良好な人間関係とモチベーションの向上につながります。 本資料では、エンゲージメントを構成する9つの要素ごとに、 以下のような改善のための具体的なノウハウをまとめました。 　・その要素が大切な理由 　・注意すべき点・ポイント 　・具体的なアクション例 ぜひみなさんのお取り組みにご活用ください。 ＼こんな使い方がおすすめ／ ⚫︎1つアクションを選んで実践してみる ⚫︎自分自身の行動と照らし合わせ、内省する ⚫︎メンバーにアドバイスする際の、伝え方の参考にする

HR総研：2023年度新入社員のエンゲージメント合同調査　結果レポート

「満足度」が高い一方、「残留意図」の低さに早期離職の懸念もあり。効果的な施策ポイントとは？

本調査は、2023年度新入社員が就業して1年が経過したタイミングで、どのようなエンゲージメント状態にあるのかを可視化し、今後の新人研修・育成計画・採用活動をより効果的なものにしていただくことを目的として実施した。本調査に参加した企業数は33社で、合計626名の新入社員に回答いただいた。 そこで本レポートでは、本調査の全体傾向についてHR総研で分析・考察した結果を以下に報告する。

20代若手社員の“転職理由”や“転職のきっかけ”は？ 男性では「給料の安さ」、女性では「職場の人間関係」が目立つ

株式会社ツナグバは2024年7月3日、20代転職者の実態を把握することを目的として実施した「転職の動機と背景に関するアンケート』の結果を発表した。調査期間は2024年6月25日～26日で、20代の男女301人（男性：102人、女性：199人）から回答を得ている。調査結果から、20代が転職を決意したきっかけや、職場に抱く不満などが明らかになった。

【弁護士と社労士に聞く】人事が理解すべき休職者対応 ～メンタルヘルス等の問題～

※本セミナーは、過去配信し大変ご好評いただいたセミナーの見逃し配信（動画配信）です。 期間内であればお好きなタイミングでご視聴いただけます。 ※予告なく終了する場合もございますので、予めご了承ください。 下記のようなお悩みをお持ちの方におすすめです ================================================== ・充分に休職者対応ができているかどうか不安を抱えている方 ・人事が押さえておくべき休職者対応のポイントを理解しておきたい方 ・具体的で適切な対処方法を知りたい方 ================================================== 「休職者への対応を充分にできているかどうかわからない」 「従業員のメンタルヘルスが大事なのは理解しているがどうしたらいいのか分からない」 「トラブルが起こる前に、事前に人事が押さえておくべきポイントや実務の動向が知りたい」など、 休職者の対応にお困りではないでしょうか？ 現在メンタルヘルスに悩みを抱えながら働いている方が増加しており、いつ自社の社員がメンタルヘルスなどで休職することになるか分かりません。 法律・判例・実務対応・社内規定・必要書類の整備など、押さえておくべきポイントが多々ありますが、適切な対処方法を理解していないと深刻なトラブルとなるケースも考えられます。 そこで本セミナーでは、労働法務に精通している弁護士の藥師寺 正典氏と、人事・労務管理全般の実務対応に詳しい社会保険労務士の 近藤 翔吾氏にご登壇いただき、それぞれ専門の観点から人事が理解すべき休職者対応についてコンパクトかつ分かりやすく解説いただきます。 弁護士と社労士の意見を一度に聞ける貴重な機会になりますので、この機会にぜひご参加ください。 ※複数人での参加をご希望の場合は、必ず1名ずつ申込フォームにてお申込みください。 （グループアドレスではなく個人のメールアドレスでお申込みをお願いいたします。）

ご案内／エンゲージメント課題・スコアの可視化に留まっていませんか？エンゲージメント向上のための相談会

エンゲージメント課題（スコア）の可視化に留まっていませんか？ エンゲージメント課題をそのままで終わらせない！ 【参加無料】人事領域の戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 「エンゲージメント向上のための相談会」 エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） ※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．エンゲージメント簡易診断による課題の明確化 ２．具体的なエンゲージメント課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．エンゲージメント向上に向けたソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●エンゲージメント課題（スコア）の可視化に留まっていませんか？ 世の中に数多あるエンゲージメントサーベイを通じて、自社の組織・人材課題を明確化される企業は毎年増加傾向にあります。 しかし、多くの企業が、エンゲージメント課題（組織・人事課題）の抽出・把握で留まっており、具体的にエンゲージメント課題の解決まで、一歩、踏み込んだ改革を進められていないのが実際です。 また、改革に着手しているものの、思ったような成果を得られていないといったお声も多くいただいております。 上記のような背景を踏まえまして、タナベコンサルティングでは、単なるエンゲージメント課題の明確化に留まらず、改善策の立案から、課題解決に向けた伴走まで、あらゆる業種・業界・規模の企業様のパートナーとして、今日まで臨床を重ねて参りました。 今回、企画させていただく「エンゲージメント向上のための相談会」は、エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・エンゲージメント課題をどのように捉えるべきかわからない。 ・人事部や人事責任者としてエンゲージメントをどう自社の戦略に落とし込むべきかわからない。 ・エンゲージメント課題に対するプライオリティ（優先順位付け）がわからない。 ・エンゲージメント向上に向けて何から手を付けて良いかわからない。 ・エンゲージメント向上のための研修を実施したい。 ・エンゲージメント向上に向けた人事制度の再構築を検討している。 ・エンゲージメント向上を実現した企業の事例を知りたい。 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

「心理的安全性」の作り方や高める方法は？ 測定する7つの質問や企業事例も解説

HRの注目ワード徹底解説

生産性やエンゲージメントと結びついている「心理的安全性」。2015年に米グーグルが、「心理的安全性は成功するチームの構築に最も重要なものである」と発表しており、企業の組織や従業員にプラスの効果をもたらすことがわかっている。現在、研修や1on1など、心理的安全性に関する施策に取り組む企業も増えている。そこで本稿では、職場で実践できる心理的安全性の測り方や高める方法、コミュニケーションにおける注意点や企業例などについて詳しく解説する。

ミイダス

採用から育成まで一気通貫で活用できる「ミイダス」

世界初※の診断ゲームを用いて採用から育成まで 一気通貫で活用できる活躍創出ツール

【お役立ち資料】熱量ある組織づくりのためのエンゲージメント最大化

【お役立ち資料】 熱量ある組織づくりのためのエンゲージメント最大化 近年はエンゲージメントを定点的に観測することで、企業の持続的成長を実現するための経営指標として用いるケースが増えており、エンゲージメントを短期的かつ継続的に計測していく調査ツールをエンゲージメントサーベイ(自発的に貢献する意欲調査)と呼び、昨今、社員満足度(ES：Employee Satisfaction)調査に追加、もしくは入れ替える形で導入する動きが顕著になってきている。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容　熱量ある組織づくりのためのエンゲージメント最大化 ・エンゲージメントに関心が集まる背景 ・TCGエンゲージメント ・エンゲージメント向上施策 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りになりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

【無料体験会を開催】料理を楽しみながら強い組織をつくる「チームビルディング研修byCooking」

【チームビルディング研修byCookingのポイント】 ～料理を楽しみながら、チームビルディングの重要性が自然と身につく～ 手際よい料理に重要なのは「チームワーク」がうまく機能すること。 レシピの把握、材料・器具の準備、下ごしらえや調理、盛り付け、片付けetc... 実は料理にはチームビルディングに欠かせない要素がたくさん詰まっています。 そのため当研修では、チームで料理を作り上げる過程で自然とチームビルディングの重要性を認識できます。 【チームビルディング研修 by Cookingとは】 ●ギモンその１：「料理」と「チームビルディング」どう結びつくの？ 手際よい料理は、全体像を把握し、材料や器具、下ごしらえや加熱、盛り付け、片づけまで「チーム」がスムーズに機能することが大切。当研修では料理を通して、仕事の場で即活用できる、チームビルディングへの意識・行動を体得していきます。 ●ギモンその２：個人の能力が分散されない、強いチームづくりとは？ チーム全員がバラバラの目標を持っていた場合、個人の能力を活かしきれず、到達点も見失ってしまいます。共通目標を共有しそこへ向かっていくことで、各人の能力をフルに発揮しながら、より強いチームとして成長していくことができるのです。 ●ギモンその３：実際にはどんな研修なの？ チームごとに時間内でメニューを完成させます。各人の役割分担、材料をそろえ、どんな流れで作業を進めていくのか、注意点は何なのか・・・チーム内で協議しながら進めます。作業中の様子も審査の対象に。試食後に講評があり、改善点も明確に認識できるのです。 ●ギモンその４：個性を活かしたチームづくりとは？ なんとなく集まった「グループ」と、同じ目標へと力を結集する「チーム」は違うことを認識してもらいます。多岐にわたる料理の流れの中で、互いの得意不得意をカバーしながら、コミュニケーションを密にして進めることの重要性が身についていくのです。 【体験会の概要】 ●日時：2024年8月29日（木）14:00～17:30 ●定員：40名（申込順） ●参加費：無料 ●会場：大阪ガスショールーム「ハグミュージアム」 4階 キッチンスタジオ

パソナセーフティネット サービスのご案内

はたらく人の心の健康に寄り添い、企業価値の向上をサポートします！

心理の専門家集団が、未病段階から個々の健康に対する意識を高め、活き活きと豊かな生活を育むサポートをいたします。

【ウェビナーレポート】組織成長の秘訣！若手社員の心理的安全性とエンゲージメントを高めるには？

近年、多くの企業で課題となっている、若手社員の「離職問題」「エンゲージメント低下」。本セミナーでは、「良い組織とはどんな状態か?」というところから、心理的安全性とエンゲージメントを高めることで、組織を活性化させることの重要性と方法について考えていきます。 成長企業の共通項「OKR」を用いた組織コンサルティングで活躍されている株式会社タバネル奥田様による解説に加えて、実際に「社員クエスト」にてキャリアデザイン研修を導入いただいた、一般社団法人クレア人財育英協会の酒井様にご登壇いただき、中京テレビ放送株式会社が展開するRPG型ワークショップ「社員クエスト」を紹介します。 このワークショップは、メタバースの「匿名性」と「ゲーミフィケーション」を活用し、「社員のホンネ」に基づいた組織課題の発見、エンゲージメント向上を目指す全く新しい人事研修です。 ★このような方におすすめです! ・若手社員の離職が増えている ・社員のエンゲージメントが低い ・組織の心理的安全性が低い ・エンゲージメントサーベイを活用できていない ・社員の「ホンネ」を引き出すような場が欲しい

「時間単位年休」の導入で仕事や生活の両立・多様な働き方を実現してエンゲージメントの向上を

社労士が解説する人事と労務

「仕事と生活の両立」や「多様な働き方」実現の観点から、「年次有給休暇の時間単位取得制度」（以降、「時間単位年休」）を導入する企業が増加しています。独立行政法人 労働政策研究・研修機構の調査結果では、時間単位年休制度の導入企業で「時間単位で取得したことがある」労働者は約56％、制度の満足度は65％を超えています。未導入の企業でも、「導入してほしい」と感じる労働者は50％を超えており、導入することで従業員満足度の向上も期待できます。そこで今回は、時間単位年休の導入方法やポイントを紹介します。

「心理的安全性」とは？ ぬるま湯組織との違いや職場へのメリットを紹介

HRの注目ワード徹底解説

「心理的安全性」とは、他者からの反応に怯えたり、羞恥心を感じたりすることなく、自然体の自分をさらけ出すことができる状態を意味する。2015年に米グーグル社が、「心理的安全性は成功するチームの構築に最も重要なものである」と発表したことで注目を集め、以降は心理的安全性に多くの企業が関心を寄せている。本稿ではその効果やメリット、ぬるま湯組織との違い、チームや職場で心理的安全性を高める方法について紹介する。

大企業の約2割が「退職代行」による従業員の離職を経験。各業種が“人材定着”に向けて講じるべき対策方法とは

株式会社東京商工リサーチは、2024年6月19日に「企業の人材確保・退職代行」に関するアンケートの結果を発表した。調査期間は同年6月3日～10日で、有効回答5,149社の回答結果を「大企業（資本金1億円以上）」と「中小企業（同1億円未満）」に分けて集計し、傾向を分析している。調査結果から、人材の流動化に伴う人材確保の難しさに直面する各企業の対応が明らかとなった。

【2024年6月】HR総研 調査報告集「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 2024年6月」を公開いたしました。 今月は、「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」に関する調査結果報告を２本まとめてお届けします。各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。