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[健康経営]での検索結果

HR総研調査レポート

HR総研:「タレントマネジメントシステム」に関するアンケート調査 結果報告

~「タレントマネジメントシステム」の導入企業は7割、うち6割が「2年未満」~

今回は、「タレントマネジメントシステム」に関する調査結果を報告する。 労働力人口の急速な減少とともに、価値観の多様化が進む日本社会において、経営方針に基づく戦略的な人材配置や人材育成が、企業の発展に不可欠となっている。そこで、従業員が持つタレントやスキル、経験値などの情報を一元管理することによって、組織横断的に戦略的な人材配置や人材開発するための人材マネジメント手法である「タレントマネジメント」と、その運用ツールである「タレントマネジメントシステム」について、日本企業の動向を調査した。 企業におけるタレントマネジメントの推進の重要性の認識や、タレントマネジメントシステムの「導入目的」「選定基準」「直面した課題」等、様々な実態について、フリーコメントによる具体的な意見も含めて検証した結果を、以下に紹介する。 <概要> ●「タレントマネジメント」という概念を「知っている」企業は7割 ●「タレントマネジメントの推進」を過半数が重要視、特に「次世代リーダーの育成」に課題感ある企業が推進 ●「タレントマネジメント運用」の割合は大企業で4割近く、企業規模に比例 ●「タレントマネジメント運用」の最も重要な目的は「人材の適正配置」がトップ ●「タレントマネジメントシステム」の導入企業は7割、最優先の選定基準は「コスト」 ●導入中の「タレントマネジメントシステムの利用期間」は6割以上が「2年未満」 ●「タレントマネジメントシステム」導入効果の「実感ない」企業が4割、利用期間の浅さが影響か ●「タレントマネジメントシステム」の導入前は、導入決定までの工程に不安感を持ち、導入後は「必要データの収集」が課題

コラム・対談・講演録

「第4回HRテクノロジー大賞」授与式

HRサミット2019/HRテクノロジーサミット2019講演録

経済環境の激しい変化、少子高齢化、グローバル化が急速なスピードで進む中、企業の人事は、環境変化にキャッチアップするだけでなく、率先して変革を推進する主体である必要があります。また、ビジネスへの貢献の視点で、人事部門が事業部門のビジネス・パートナーとなることが求められるようになってきています。これまで人事領域では、得てしてエビデンス・データの乏しい感覚的なものに左右されがちでしたが、最近では、具体的なエビデンス・データを出し、企業の業績や生産性向上に人事がどのように貢献しているかが求められるようになってきています。そうしたなかで、近年、HRテクノロジーと人事ビッグデータの活用が大きな注目を集め始めています。 「HRテクノロジー大賞」(後援:経済産業省、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム(HRT)、ProFuture株式会社)は、日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータ(アナリティクス)の優れた取り組みを表彰することで、この分野の進化発展に寄与することを目的に、今年第4回が開催されました。第4回の応募総数は53事例で、厳正な審査の結果、その中から21事例が選ばれました。 審査委員岩本 隆氏「HRテクノロジー大賞」審査委員長/慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)工学部材料学科Ph.D.。 日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータ(DI)を経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科(KBS)特任教授。 徳岡 晃一郎氏「HRテクノロジー大賞」審査委員/多摩大学大学院教授・経営情報学研究科長東京大学教養学部国際関係論卒。日産自動車人事部、欧州日産を経て、2009年よりコミュニケーションコンサルティングでは世界最大手の米フライシュマン・ヒラードの日本法人のSVP/パートナー。人事制度、風土改革、社内コミュニケーション、レピュテーションマネジメント、リーダーシップ開発などに従事。著書に『MBB:思いのマネジメント』(野中郁次郎教授、一條和生教授との共著)、『ビジネスモデルイノベーション』(野中教授との共著)など多数。 寺澤 康介「HRテクノロジー大賞」審査委員/ProFuture株式会社 代表取締役社長86年慶應義塾大学卒業。同年文化放送ブレーン入社。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春等に執筆、出演、取材記事掲載多数。

コラム・対談・講演録

ライフイベントで離職する人材を相互に受け入れるスキーム「民鉄キャリアトレイン」への大手民鉄全16社の参画を東急電鉄が実現

第8回 日本HRチャレンジ大賞(2019年実施) 授賞企業インタビュー

「頑張ってキャリアを築いてきたのに、仕事を辞めるしかない」―― 配偶者の転勤や育児、親の介護など、ライフイベントによって就労継続が困難になる人材は少なくない。そのような、やむを得ず退職していく人材のキャリアを支援すべく、東急電鉄が立ち上がった。民鉄各社で相互に受け入れるスキーム「民鉄キャリアトレイン」の参加を各社に打診、多くの賛同を得た結果、民鉄全16社(※15グループ)が参加するに至ったのだ。同業他社を横断したこの取り組みは、内外から高く評価され、「第8回 日本HRチャレンジ大賞」にて『大賞』に輝いた。どのような背景から、この破格のスキームは発案されたのか。そして、どのようにして他社を巻き込んだのか。実際の活用方法や将来に向けた課題も踏まえ、東京急行電鉄株式会社 人材戦略室 労務企画グループ 統括部長 下田 雄一郎氏にお話をうかがった。第8回 日本HRチャレンジ大賞『大賞』東京急行電鉄株式会社東急電鉄が音頭を取り、大手民鉄全社が『民鉄キャリアトレイン』に参加 ~ライフイベントなどにより就労継続が困難となる方のキャリアを支援する~配偶者の転勤や家族の介護などのライフイベントを理由に会社を退職し、他地域に移動せざるを得ない社員のキャリアを継続できるよう大手民鉄各社が相互に連携するスキームは1社だけではできないものであり、参加会社拡大を目指し、呼びかけを重ねたことはより多くの社員と会社の双方がメリットを享受するダイバーシティマネジメント推進の一助であると高く評価されました。ゲスト下田雄一郎 氏東京急行電鉄株式会社人材戦略室 労務企画グループ 統括部長1993年、東京急行電鉄(株)入社。労働組合専従、人事・労務の各課長職を経て、2017年 7 月現職。人事政策・企画全般、特に働き方改革、ダイバーシティ推進、健康経営に取り組む。

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