セミナー
ジャンル：［人事・業務システム］タレントマネジメントシステム
形式：オンライン（ライブ）
開催日：2025/04/16(水) 14:00 〜 14:45
提供：株式会社SmartHR イベント事務局
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ジャンル：［人事・業務システム］人事管理システム
種別：お役立ち
提供：株式会社SmartHR（タレントマネジメント）
ジャンル：［福利厚生・安全衛生］ハラスメント対策
開催日：2025/04/17(木) 12:00 〜 13:00
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HRプロとは
2021年7月27日に株式会社パフが開催した採用コロンブスの卵の講演資料です。 ---------------------------------------------- ▼こんな方におすすめです。 早期広報を新たに始めようと思っていらっしゃる中小/中堅企業の採用ご担当者 人事部がない、専任の担当者もいない… 千葉県市川市の設立13年・社員10人の会社がナビを使わずに2名採用に成功した採用事例。 ターゲットを定め、集まった学生を丁寧に対応するダイレクトリクルーティングを導入しながら、 採用担当に新入社員2名を抜擢、採用のオンライン化へ挑戦した会社の事例をご紹介します。 本講演では、学生に知られていない会社が、どんな工夫で採用成功を実現したのかを余すことなくお伝えします。
神戸大学大学院准教授・服部泰宏先生 東京経済大学准教授・小山健太先生 を講師にお招きし、 2021年6月18日に開催した新卒採用に関するセミナーの 抜粋版資料になります。 ※当日の講演の詳細は、資料内に記載しています動画にてご確認いただけます。 ------------開催概要---------------------- 今年で11年目を迎えた職サークルシンポジウム2021。 「顔の見える就職と採用」というビジョンを掲げるパフが、 今年の特別講師に ・服部 泰宏 氏（神戸大学大学院 経営学研究科 准教授） ・小山 健太 氏（東京経済大学 コミュニケーション学部 准教授） をお迎えし開催します。 困難な状況でも心が折れることなく、立ち直ることのできる 「しなやかな強さ＝『レジリエンス』」を題材にした、 採用論・育成論を探ります。 ------------開催内容---------------------- ＜プログラム＞ ◆第1部／特別講演 「未来に希望をもった若者を採用するには、何が必要？」神戸大学 服部氏 「若者のレジリエンスを高めるには？」東京経済大学 小山氏 ◆第2部／パネルディスカッション 服部泰宏氏×小山健太氏 「レジリエンスが高い若者の採用・定着のために必要なこととは？」 2022年卒の学生×服部泰宏氏×小山健太氏 「若者が、希望を持って働ける会社を選ぶために必要なこととは？」 ◆第3部／全体討論 セミナー視聴者×学生×有識者 「レジリエンスを高める採用と教育とは？」
2021年10月6日に株式会社パフが開催したWEBセミナーの講演資料です。 ---------------------------------------------- ■本セミナーでは、このようなお悩みを解決できます。 ・地元では、知名度があるため人数は集まるが、優秀層は競合に取られてしまう ・他県では、圧倒的に知名度がなく学生に会えない（出会えたら魅力付けできる自信があるのに） ・他県での採用したい学生は、その地元の有力企業（地銀・インフラ企業）に取られてしまう ・どうしても勝てない採用競合企業がいる ・広報に一定以上の予算を割いているのにターゲット層の学生が集まらない このように書くと、大掛かりなことをイメージされるかもしれませんが、そんなことはありません。 「だれでもできそうなことでも、最初にするのはむずかしい」 「少しの工夫を加えるだけで、見違えるような結果が生まれる」 これは「コロンブスの卵」のエピソードに込められたメッセージですが、 本セミナーでは、採用活動における「コロンブスの卵」のような、 柔軟な発想や逆転の発想で採用を成功された事例としてご紹介します。
近年、従業員の価値を最大限に引き出すことによる中長期的視点の企業価値向上を目指し、「ウェルビーイング経営」や「健康経営」への注目度が改めて高まっている。特にウェルビーイングはエンゲージメントや離職率にも影響する可能性もある中、企業はどのようにウェルビーイングや健康経営を捉え、取り組んでいるのだろうか。 HR総研では、各企業におけるウェルビーイングや健康経営に向けた取り組みや課題、成果等についてアンケートを実施した。本レポートでは、「ウェルビーイング」に関する調査結果を以下に報告する。
グローバル競争が激化するなか、日本企業は苦境に立たされています。厳しい環境を勝ち抜くためには、グローバルな視点をもつ次世代リーダーの育成やサクセッションプランの推進が不可欠です。しかしながら、そのためには制度や育成施策のみならずカルチャーも変革する必要があるため、容易ではありません。 その中で、昭和電工と昭和電工マテリアルズ（旧日立化成）が統合して2023年に誕生した株式会社レゾナック・ホールディングスは、強力なトップのコミットメントのもと、2030年に「世界トップクラスの機能性化学メーカー」になることを掲げ、グローバルでイキイキと活躍する人材育成に取り組んでいます。 今回は株式会社プロゴス 取締役会長 安藤 益代氏を聞き手に迎え、レゾナック・ホールディングスのCHRO今井のり氏に、同社の人材戦略や具体的な取り組みについて伺いました。 【出演者】 ■今井 のり氏 株式会社レゾナック・ホールディングス 取締役 常務執行役員 最高人事責任者(CHRO) 慶應義塾大学理工学部卒業後、旧日立化成に入社。経営企画、オープンイノベーション、米国駐在（営業）、蓄電池やモビリティーなど複数事業の企画・事業統括を経て、2019年執行役に就任。昭和電工との統合では、旧日立化成側の責任者としてリード。2023年に発足したレゾナック・ホールディングスのCHROとして、HR改革や企業文化醸成、事業戦略に合致した人材育成に注力。 ■安藤 益代氏 株式会社プロゴス 取締役会長 大学卒業後、野村総合研究所、ドイツ系製薬会社を経て渡米。シカゴ大学大学院（国際関係論MA）、ニューヨーク大学経営大学院（MBA）大学院ならびにNY日系証券会社勤務を経て帰国後、英語教育・グローバル人材育成事業に25年以上従事。英語アセスメント団体ならびにEdTech企業の執行役員を経て2020年より株式会社レアジョブに参画。レアジョブグループにて2022年4月より現職。ISO 30414リードコンサルタント・アセッサー。早稲田大学トランスナショナルHRM研究所招へい研究員。
株式会社アクティブ アンド カンパニー（本社：東京都千代田区／代表取締役社長 兼CEO：大野順也）は、当社の奨学金返済支援サービス「奨学金バンク」が、この度、「第12回プラチナ大賞」（主催：一般社団法人プラチナ構想ネットワーク）において、奨励賞を受賞したことをお知らせいたします。 2024年11月6日に行われた「第12回プラチナ大賞 最終審査発表会・表彰式」において、一般社団法人プラチナ構想ネットワークの会長である小宮山宏氏より、「プラチナ社会」を体現するモデルとして特に期待できる取り組みとして奨励賞を贈呈いただきました。 第12回プラチナ大賞 奨励賞発表 https://platinum-network.jp/2024/11/06/18/38/ ▼プラチナ大賞とは 一般社団法人プラチナ構想ネットワークが主催する、イノベーションによる新産業の創出やアイデアあふれる方策などにより社会や地域の課題を解決し、「プラチナ社会」の姿を体現している、または体現しようとしている全国の自治体や企業などの取り組みを称える賞です。 プラチナ大賞 https://platinum-network.jp/activity-platina/ ▼「奨学金バンク」の取り組み概要 日本における奨学金は、旧来、優秀な人材育成の一環として、1943年(昭和18年)に閣議決定され、重要な国の事業として創設されました。奨学金制度は優秀な人材づくりに寄与してきましたが、時代の変化に伴い、学校の在り方は昭和初期とは大幅に変化しています。大学進学の一般化や学費の上昇を背景に、1990年代半ばまでは全大学生の20%程度であった奨学金利用者は、2022年度時点で約55%に達し、過去30年で大きく増加しました。 企業が大卒人材の採用を前提とすることにより、高等教育を受けたこと自体は、必ずしも高収入には繋がりません。1990年代から平均年収は減少〜横ばい傾向にあり、奨学金返還が困難という問題は広く一般化しました。 奨学生の大学卒業時の平均借入総額は約320万円、平均返還年数は約15年となっており、就職先にかかわらず、卒業後すぐに大きな返還負担を強いられるのが、この国の若者の現実です。 この返還負担が、若手人材の更なる就学や起業などへのチャレンジを妨げているだけでなく、結婚や出産といったライフステージの変化にも積極的になれない原因になっており、残念ながら一部の自己破産者を生んでいる実態もあります。 本事業では、奨学金の変化・変遷及び、教育機関や取り巻く環境変化に伴って発生している奨学金の不具合を解消し、奨学金が就学支援及び育英を恒常的に実現できるエコシステムを構築することを目的としています。 ▼「奨学金バンク」サービスサイト https://shogakukinbank.jp/ ▼支援企業（承諾企業のみ抜粋） 「奨学金バンク」では、本取り組みに賛同・参画いただける企業を募集しております。まずはお気軽にお問い合わせください。 ▼本件に関するプレスリリースはこちらから https://www.aand.co.jp/wp/wp-content/uploads/2024/11/20241118_newsrelease.pdf 【株式会社アクティブ アンド カンパニーについて】 会社名：株式会社アクティブ アンド カンパニー 所在地：東京都千代田区九段南 3-8-11 飛栄九段ビル５Ｆ 代表者：代表取締役社長 兼 ＣＥＯ 大野 順也 設立年：2006 年 1 月 5 日 資本金：5,000万円（資本準備金 8,305万円） 主事業：組織活性化コンサルティング業（組織・人事コンサルティング業）、クラウドサービス事業 ＵＲＬ：https://www.aand.co.jp/
従業員が自らのキャリアプランを描き、その実現を目指して自発的に能力開発と心の成長に取り組む。そんな「自己啓発」の姿勢が社内に浸透することは、優秀な人材の確保につながるだろう。本稿では「自己啓発」の意味や目的、本人と企業のメリットと注意点、具体例、企業が取り組むべき支援施策などを解説する。
ビジネス環境の急速な変化に対応するため、企業が持続的に成長するには、 社員一人ひとりの「主体性」と「共同体感覚」が不可欠です。 これまでの「指示待ち型」や「安定した収入を得るための仕事のこなし方」では限界が見えてきています。 現代では、こうした旧来のスキルをアンラーン（学び直し）し、 主体性と共同体感覚を持つ「未来の働き方」へリスキリングすることが求められています。 本資料では、これらを実現するための「8つのスキル」と、 企業が取り組むべき改善ステップを徹底解説。 今こそ、未来の働き方へシフトし、企業の持続的成長を支える基盤を築きましょう！ 【このような方におすすめ】 ・社員の主体性を引き出し、エンゲージメント向上を目指す方 ・持続的成長に向け、人的資本経営に転換したい方 ・自律的な組織づくりに取り組み、意識改革を進めたい方
＼「スキルの可視化」と「研修レコメンド」でそれぞれ特許取得／ 管理職の選抜・育成を新次元に導く人材アセスメント Discover HR for Managers 生産性や従業員エンゲージメントの向上、人的資本経営の推進などのために、 多くの企業が社員の「人的資本情報の可視化」に取り組まれています。 一方で、社員の中でも、特に広範囲かつ高度な知識とスキルが求められる 「管理職」においては、成果創出のキーパーソンであるにもかかわらず、 一人ひとりのスキルや知識の課題を明確に把握できていない企業も多いのではないでしょうか。 そのため管理職、および次期管理職候補のスキルを正しく把握することが 組織が成果を最大化するための「鍵」として重要視されています。 本資料では、上記の背景をふまえ、管理職が持つ課題と、 その課題解決策の1つ、弊社が提供するアセスメントツールをご紹介いたします。 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――― このような課題や要望をお持ちの企業におすすめの資料です！ ・管理職の自己評価と他者評価にズレが生じている ・管理職が保有しているスキルと発揮しているスキルを可視化したい ・管理職の意識と行動を変化させ、組織の成果を向上させたい ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 本資料が、人材育成・組織開発にお悩みの経営者の方、人事担当者の方、 さらには現役の管理職の方や一般社員の方にとって、少しでも有益な情報となれば幸いです。
様々なウォーキング大会を簡単に開催。チャットやいいね、一斉配信などコミュニケーション機能が標準装備。業界唯一多言語・グローバルイベント対応。
本講座では、心理的安全性の考え方や高め方、そのポイントなど、「心理的安全性」に関する基礎的なことが学べる内容となっています。第1章では、「心理的安全性」の定義や注目されている背景のほか、効果などを解説していきます。
理念浸透によって生じる会社側・社員側へのメリットや、理念浸透がうまくいかない要因などを解説します。 理念浸透に成功した企業事例から、「自社が理念浸透するためには何が必要か」を紐解ける内容になっています。 ▼こんな方におすすめ ・社長や上司が理念浸透を進めたがっている ・理念浸透のメリットに腹落ちしていない ・施策を打っているものの、理念が浸透していない
『オンボーディングのポイントはフォロー研修にあり！』 あなたの会社では、入社一年目～三年目の若手社員に、「フォロー研修」を提供されていますか？ それは、何のために、どのような内容ですか？ 昨今、入社三年目までのオンボーディングの成功が、クリティカルな問題になっています。 もちろん、それは、増加する若手の離職率の低下のためかもしれません。 仕事へのエンゲージメントの向上、会社への帰属意識のためかもしれません。 時に、また、必要なスキルのインプットの場合もあるでしょう。 しかし、フォロー研修は、もっと大事な、クリティカルな場として再設定することができるのです。 今回のウェビナーでは、 「入社１年目、３年目研修の最新リアル」と題し、 フォロー研修の最新状況をお伝えし、 具体的な研修内容や提供の仕方を、共有させていただきます。 新入社員研修～フォロー研修のご担当者まで、 是非、ご参加ください。お待ちしております。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ お申込みの方限定でアーカイブ配信ＵＲＬをおしらせいたします。 日程の合わない方もお申込みいただけます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ■備考 ・１名様毎にお申込みフォームをご利用ください。 ・参加費は無料です。
弊社（株式会社Mediplat）にて、大企業（従業員数1,000名以上）の管理職の方々を中心に休職・離職に関する意識調査を実施しました。メンバーの休職／離職相談で困ったことや、中間管理職ご自身の休職／離職可能性など、リアルなお悩みをまとめています。事業運営にとって非常に重要な役割を担う中間管理職のケアの1つの参考にしていただければと思います。
【HRサミット2024 アーカイブ配信】メンタル不調予防プログラムのご紹介
従業員が取得する「休暇」には、定められた数々のルールが存在します。 人事担当者のみなさまは、そのルールに沿ってきちんと対応できているでしょうか。 例えば2019年4月に施行された「労働基準法」の改正では、 「年10日以上の有給休暇を付与される者は、付与された日から1年以内に5日取得すること」 が義務化されています。 また、「年5日の取得義務」と「5日を超える分の計画的付与」という 2つの異なる概念に伴う「時季指定義務」と「計画的付与」がありますが、 その違いはおわかりでしょうか。 さらに、「振替休日」と「代休」も、似ているようで大きく違います。 ここを間違えると未払い賃金が発生するおそれもあります。 何が違うのか、そして割増賃金がどうなるのかについても、 しっかりと把握しておく必要があります。 そこでHRプロでは、 HRプロに掲載した社会保険労務士監修の連載「社労士が解説する人事と労務」から、 「休暇」について解説した記事を、ひとつの資料としてまとめました。 法改正の内容や間違いやすいポイントについてわかりやすく解説していますので、 正しい知識を身に付け、ぜひ実務対応の参考にしてください。
人的資本経営を実現するための効果的な人材育成術に焦点を当てたセミナーです。大学院講師であるとともに1,000社を超える企業のコンサルタント実績をもつ株式会社セレブレインを率いるゲスト講師により、前半をレクチャー、後半をインタビュー形式で開催されたセミナーのアーカイブです。人事担当者の皆さまの抱える疑問に、実践的なアプローチや成功事例を交えてピンポイントでお答えしています。
-------------------------------------------------------- 「マニュアル通りの接客になってしまい、お客様に対して柔軟な対応ができない」 「お客様の要望をうまくヒアリングできず、顧客ニーズにあった解決策や商品の提案ができない」 「従業員の接客・接遇のレベルアップを図り、顧客満足度を高めたい」 -------------------------------------------------------- など、お客様対応の現場において課題やお悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか。 お客様の要望にただ答えるのではなく、相手のニーズを汲み取り、適切に判断し対応できる 「おもてなしの実践力」を従業員一人ひとりが身につけることで、企業のイメージアップや 顧客満足度の向上に大きくつながります。 本研修では、相手の視点に立つことの重要性を理解し、 相手のニーズに応えるための「気づく力」と「感性」を養います。 また、実践的なロールプレイを通して、対応力のバリエーションを増やします。
人材の定着が難しくなった現代の日本社会で、自社の競争力を高める方法「カルチャー・マネジメント」について解説します。従業員エンゲージメントを高めるためには、従業員が組織を好きになる要素を意図的に作り上げなくてはなりません。 福利厚生を追加する？ 残業時間を減らす？ このような条件面の取り組みだけでは、より好条件の企業に従業員を奪われてしまうリスクが高いです。 カルチャーマネジメントを行うことで、他社は簡単にマネできない「組織の魅力」を作り上げることができます。 カルチャーがどのようにしてチームの創造性や生産性を高め、市場での優位性を確立するかを、事例とともに詳しく解説します。企業文化を戦略的にマネジメントすることで、新しい競争力を生み出す方法を学びましょう。
組織カルチャーは、これからの時代の“競争優位の源泉”【無料/動画視聴版ウェビナー】企業変革のKey factor～成功事例から学ぶ“真に変われる”組織とは～
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