「RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）」とは？ 意味やメリット、導入事例をわかりやすく解説

HRの注目ワード徹底解説

業務の効率化や生産性の向上が叫ばれるなか、日増しに注目されているのが「RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）」だ。既に導入を進めている企業や自治体も少なくない。では、「RPA」は何が得意で、導入するとどのようなメリットがあるのか、AIやマクロなどとどこが違うのか。本稿では「RPA」とは何かに始まり、導入メリットや注目されている背景、導入事例などをまとめて解説していきたい。

コロナ5類移行後、働く20代のストレス状態は「大きく良化」一方で、40代・50代は「悪化」の傾向

企業が実施するストレスチェックでは、ストレスによる不調が顕著に出ている人や、現在ある程度の不調が出ており今後さらに不調化するリスクが高い人を「高ストレス者」と選定し、医師による面接指導の対象としている。この「高ストレス者」の割合について、2018年～2023年の推移は以下の通り。2020年（コロナ禍1年目）、新型コロナウイルス感染拡大の防止策として多くの企業で導入されたテレワークにより、時間的な余裕ができたり、職場の人間関係というストレスの原因を遠ざけられたりしたことで、「高ストレス者」は一時的に大きく減ったものの、長引くコロナ禍（2021年、2022年）で元に戻った。2023年、新型コロナウイルス感染症が5類感染症に位置付けられたあとは、「高ストレス者」の割合はやや減少（改善）していることがわかる。 （「高ストレス者の割合（全体）」参照） この変化は、3年半にも及ぶコロナ禍を抜け、ストレス状態が良化し「高ストレス者」が減っていると考えられるが、年代別にみると異なる結果が得られた。コロナ禍後、20代（黄）は「高ストレス者」の割合が大きく低下、30代（緑）も低下している一方、40代（青）、50代（茶）においては「高ストレス者」の割合が低下するどころか、わずかに増加している。 （「高ストレス者の割合（年代別）」参照）

「採用管理システムsonar ATS」が、 「多要素認証」機能をリリース

組織づくりのプラットフォーム「sonar HRテクノロジー」を展開するThinkings株式会社（シンキングス、本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇）は、提供する「採用管理システムsonar ATS（ https://hr.sonar-ats.jp/0208_tayousoninshou ）」において、新たに「多要素認証」機能をリリースしました。これにより、「sonar ATS」利用時にワンタイムパスコードが発行され、従来の「知識要素」（ID・パスワード）だけでなく、「所有要素」（ワンタイムパスコード）を組み合わせた二要素認証に対応できるようになります。 ■「多要素認証」が求められる背景 「多要素認証」とは、以下の「認証の3要素」から、2つ以上を組み合わせて認証する方法です。 【認証の3要素】 ・知識：パスワードや暗証番号など、自身が知っていること ・所有：ICカードやスマートフォンなど、自身が持っているもの ・生体：指紋や顔など、自身の身体的な特徴 従来は、知識要素である「パスワード」のみの「一要素認証」が主流でしたが、高まるセキュリティリスクに対応するために、2つ以上の要素を組み合わせない限りログインできない仕組みとして、「多要素認証」の導入が広がっています。 ■「多要素認証」機能の特徴 ・sonar ATSの「多要素認証」は、「知識要素」（ID・パスワード）と「所有要素」（ワンタイムパスコード）を組み合わせた二要素認証です。 ・TOTP（Time-based One-Time Password）方式を採用し、セキュリティを担保し、多くのお客様にご利用いただけるようになっています。 ※TOTP方式とは、時間に基づいた乱数からワンタイムパスコードを発行する方式 ・ワンタイムパスコードを発行するため、ご利用時にスマートフォン等に認証アプリのインストールが必要となります。 ※今回の「多要素認証」機能はオプション（有料アドオン）となり、ご利用にはお申し込みが必要です。詳しくは、営業担当までお問い合わせくださいませ。

株式会社レトロモダン、タイに子会社「レトロモダンバンコク」を設立し、人材育成・教育研修事業を展開

神奈川県川崎市に本社を置く株式会社レトロモダン（代表：齋藤 貴之）は、サイコムブレインズUBCL(Cicom Brains UBCL Co.,Ltd.)の全株式を譲り受け、タイにおける子会社「レトロモダンバンコク（Retro Modern Bangkok Co.,Ltd.）」として事業を承継しました。この度の設立により、異文化理解・交流を深め、日泰の架け橋となる社員教育に注力します。 ■レトロモダンバンコク（Retro Modern Bangkok Co.,Ltd.） 概要 　会社名：RetroModernBangkok Co.,Ltd. 　代表者：代表取締役　齋藤 貴之 　所在地： Sathorn Thani Bldg. II, Room No. 1809, 18th Fl., 92/53 North-Sathorn Road, Silom, Bangrak, Bangkok 10500 　設立：2024年1月 　事業内容： 　1. 企業内研修の企画・実施 　・日系企業のタイ人スタッフ及び管理職向けの教育研修 　・日系企業の日本人スタッフ及び管理職向けの研修 　・タイ企業のタイ人スタッフ及び管理職向けの教育研修 　・日本人スタッフ及管理職向け異文化理解と適応研修 　・タイの研修会社との協業（講師派遣やコンテンツ提供） 　・日系の研修会社との協業（講師派遣やコンテンツ提供） 　2. 公開講座の企画・実施 　・泰日マネジメント育成プログラム(2008年の開講以来10年以上続くタイ国立マヒドン大学経営大学院（CMMU）との提携事業／タイ人管理職向け） 　・異文化理解と適応トレーニング（日本人／タイ人社員向け） 　・その他各種セミナーや異業種交流会 サイコム・ブレインズUBCLは2008年にタイ国立マヒドン大学経営大学院（CMMU）との共催で日系企業のタイ人マネジャーの育成を目的とした公開講座を立ち上げ、在タイ日系企業各社の人材育成や組織開発の支援に注力して参りましたが、2023年12月21日をもちましてRetro Modern Bangkok Co., Ltd.が株式を譲り受け事業継承いたしました。 ■レトロモダンバンコク(Retro Modern Bangkok Co.,Ltd.) 代表・齋藤貴之のコメント 私たちRetroModernBangkokは「強くしなやかで温かいチームづくり」を支援して行きたいと考えています。それは海を越えたここタイにおいても同じです。2019年から海外展開を一つの目標として事業に取り組んで参りましたが、その過程でタイの人々やその文化・風土に触れ、タイが好きになり、「形にすること」を意識して人脈、情報、知識、関係性、そして敬意と感謝を積み上げて来ました。タイでの学びや気づきを日本の研修に活かすことや日本の研修コンテンツをタイで活用することなどを模索する中で、今回ご縁があってサイコム・ブレインズUBCL社を引き継ぐ機会を頂きました。同社がこれまで培ったものを大切にしながら私たちなりに発展させて行きたいと考えています。 ■株式会社 レトロモダン について 「強くしなやかで温かいチームづくり」を理念に、様々な経営課題解決のためカスタマイズした人材教育・研修事業を展開する株式会社レトロモダン。組織作りを通して、メンバー・組織それぞれが継続的に成長し、Ownershipを持ち主体的に行動できるチームづくりをサポートしています。 【会社概要】 　会社名：株式会社レトロモダン 　代表者：代表取締役　齋藤 貴之 　所在地：〒213-0011　神奈川県川崎市高津区久本1-6-8 BIZ Comfort溝の口22号室 　設立：2020年7月 　事業内容：企業研修・カウンセリング、各種セミナー・イベントの企画及び運営、経営コンサルティング 　URL：https://retro-modern.com/

2024年必見！最新の人材採用市場動向

現在の日本では、どの世代の労働力人口が変化しているのか？また、人材採用におけるターゲットはどの世代か？を分かりやすくデータで解説しています。

伊那食品工業が推進するウェルビーイングとは。年功序列を維持して社員を人生を守る「年輪経営」がすばらしい

社労士が解説する人事と労務

寒天の国内トップシェアを誇る伊那食品工業の塚越寛最高顧問は、貧乏による過労と栄養失調から肺結核を患って高校を中退されている。3年間の療養生活を余儀なくされ、同級生が進学するのを横目に暗澹たる気分を味わわれた。この病室から見えた風景こそ人間塚越寛の原点なのだろう。

休眠預金を活用した「会社員のうつ病予防支援プログラム」無償提供・対象企業募集のお知らせ

株式会社フェアワーク（本社：東京都中央区、代表取締役会長吉田健一、同社長橋本篤志、以下、フェアワーク）は、企業とその従業員のメンタルヘルスを全面的にサポートすることを目的とし、中央省庁、上場企業などを中心とした50団体以上産業医派遣を始めとして、企業の健康経営を促進するためのサービス（ストレスチェック・パルスサーベイ・オンライン社内診療所）を展開してきました。 　フェアワークはこのたび、資金分配団体である特定非営利活動法人こどもたちのこどもたちのこどもたちのためにが実施する、休眠預金等活用事業「うつ病予防支援 〜東京で働く人をうつにさせない〜」の実行団体として採択されました。本事業では「パルスサーベイとカウンセリングを活用したうつ病の早期発見と予防支援」を行い、東京都に事業所を持つ企業の従業員に対し、ストレスに対する正しい理解とマネジメントスキルを高めること （一次予防）、ならびにうつ病予備群の早期発見・早期介入（二次予防）を目指します。 【対象企業】 東京都に事業所をもつ企業 5社～10社 対象企業の従業員さまは当プログラムを無償で利用することができます。 詳細なご案内を希望される企業ご担当者さまは、下記のお問い合わせフォームよりお問合せください。 （応募フォーム） https://fairwork.jp/contact/ 【実施期間】 １クール：9ヶ月間 2024年1月以降、順次実施予定 【事業の背景】 　企業におけるメンタルヘルス対策は、十分とは言えない状況が続いています。労働安全衛生法の改正に伴い、50人以上の事業所ではストレスチェックが義務化されましたが、その匿名性から、企業側からの早期介入が困難であるという課題が残っています。また、厚生労働省が推奨する社内相談窓口の設置についても、導入企業は約半数にとどまります。 　東京都が実施する「テレワーク実施率調査」によると、2023年9月の都内企業（従業員30人以上）のテレワーク実施率は45.2％で、従業員300人以上だと61.3%です（※）。新型コロナウイルスの影響で在宅勤務率が増加した中、従来の上司や同僚による対面でのケアがより困難になっている状況が予想され、労働者自身がストレスへの対処法を身に着けるセルフマネジメントの重要性や、従業員の悩みや不調に早期に気づき、会社側から積極的にアプローチできる仕組みづくりが求められています。 （※）参考：東京都HP https://www.metro.tokyo.lg.jp/tosei/hodohappyo/press/2023/10/12/14.html 【事業の目的】 　本事業の目的は、企業で働く従業員に対して、ストレスに対処するセルフマネジメントスキルを高める一次予防と、うつ病予備群の早期発見と早期介入を行う二次予防を提供することです。これらの取り組みを通じて、組織全体のヘルスリテラシーの向上、従業員の健康を促進する環境構築、長期的には本事業が社会全体の健康促進に貢献することを目指しています。 【本事業が提供するソリューション】 ① e-learning形式でのセルフケア研修: 　労働者がストレス対処についての適切な知識を得られるよう、e-learning研修を提供します。この研修は、労働者が自分自身でストレス状況に気づき、適切なストレスケアを実践できることを目的としています。 ②月に1回のパルスサーベイ: 　「業務・人間関係・体調・パフォーマンス・幸福度」の5項目を尋ねる実名形式でのアンケートを毎月実施し、ストレスの振り返りを促進します。このサーベイは、労働者が自分自身の状態を把握することにつながるほか、必要な場合は上長からの声かけの実施等、早期に対処することを可能にします。 ③オンラインカウンセリング: 　上述のパルスサーベイでリスクが判明した社員さまへ、臨床心理士によるオンラインカウンセリングをご案内します。このカウンセリングでは、メンタルヘルスの専門家である臨床心理士が従業員一人一人の悩みの理解と適切なストレス対処をサポートします。 【対象企業の募集について】 　現在、本プログラムを無償でご導入いただく企業様を募集しております。従業員のメンタルヘルス支援施策の拡充の一助としてご検討いただけますと幸いです。詳細なご案内を希望される企業ご担当者さまは、下記のお問い合わせフォームよりお問合せください。 （応募フォーム） https://fairwork.jp/contact/ 【休眠預金等活用事業とは】 　休眠預金等活用事業とは、休眠預金等活用法に基づき、2009年1月1日以降の取引から10年以上、その後の取引のない預金等（休眠預金等）を社会課題の解決や民間公益活動の促進のために活用する制度です。 　フェアワークは、休眠預金等活用事業における資金分配団体である特定非営利活動法人こどもたちのこどもたちのこどもたちのために（https://www.kodokodo.or.jp/general-9）から「うつ病予防支援 〜東京で働く人をうつにさせない〜」事業推進のための実行団体として採択され、資金助成を受けています。 【株式会社フェアワークについて】 　2019年に産業医2人で起業。経営理念は「全ての人々が健康かつ幸福に社会参加する世界を創る」。産業医としての豊富な現場経験や問題意識が反映された「健康経営のためのトータル組織サーベイ『FairWork survey』」は、経済産業省講演の第6回HRテクノロジー大賞にて「注目スタートアップ賞」を受賞。

生成AIを活用した人材マネジメント　～人事における生成AIの利活用法～（シリーズ戦略的人事・3）

★当講座は、単科講座としてもご受講いただけますが、「シリーズ」で受講すると戦略的人事の全体像が網羅できます。 ※シリーズ「戦略的人事」（全6回）：https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=00275&pcd=188 ■講義概要■ 生成AIの登場により、これまでの企業活動や業務に劇的な変化を及ぼす可能性があります。 その一方で、生成AIを業務に利活用しようとしたけど、どのように業務に効果的なのか、効果的な使い方がいまいち分からないといった状況に直面する企業が増えています。 本セミナーでは、生成AIとはそもそも何か、企業活動や業務にどのような影響を与えるのか、また、企業活動や業務にどのように利活用していくべきなのか、について具体的な事例やワークも交えながら解説します。 ■講座プログラム■ 1. イントロダクション ～生成AIは、もうここまで来ている！～ 2. 生成AI概論 3. 生成AIが与えるインパクト 4. 人事業務・人材マネジメント領域におけるトレンド・事例と従業員・人事への影響 5. 具体的なユースケースの考え方 ～自動化×生成AIはこうして考える～ 6. 最後に ～人事として考えるべきこと～ ※詳細は、下記「プログラム」よりご確認ください ■特典■ 【アーカイブ動画配信】 「HRプロスクール」では、出欠に関わらず、お申込者さま全員に 期間限定の講座動画視聴URLをお送りします！ 当日のご予定がご不安な方も、安心してお申し込みください。 ■お支払い■ 料金：33,000円（税込） ※ 請求書を発行します。 ※ 請求書は講義終了の月末までに、PDF版をメール送付の上、併せて原本も郵送いたします。 ※ お支払いは「開催月末締め、翌月末払い」となります。 ■キャンセル料金■ ※当日参加できない方も、アーカイブ動画の視聴は可能です。 開催8日前までのキャンセル：無料 開催7日前から2日前までのキャンセル：半額 前日および当日のキャンセル：全額 ■その他■ 最低催行人数：6名 申込者と受講者が異なる場合は、お申し込み後に自動送信される受付メールに返信する形でご連絡ください。 ※プログラム内容や講師については一部変更になる可能性もあります。 ■問い合わせ■ ＨＲプロ運営事務局 mail. proschool@hrpro.co.jp

「人事DX」を加速させるリーダーの役割とは【20_0052】

【第1部 講演】 人事業務をデジタル化したいけれど、思いどおりに進まない。 SmartHRではそんな経営者・人事担当者の皆さまのお悩みにお応えして、ユニークなスピーカーを招いた少人数制のオフライン交流会を定期開催しています。 今回のスピーカーは、関西を中心に百貨店やスーパーを手がけるエイチ・ツー・オー リテイリング社でデジタル化を推進する小山徹氏です。 第一部の講演では、紙ベースの人事業務を数年という短期間で大幅にデジタル化できた秘訣についてお話しいただきました。 【第2部 対談】 AIの実用化で人事DXの可能性が広がる中、複数の部門や経営陣と足並みをそろえてデジタル化に取り組むために、リーダーは何をすればいいのでしょうか。 関西を中心に百貨店やスーパーを手がけるエイチ・ツー・オー リテイリング社の小山徹氏を迎え、対談を行いました。 ＜登壇者紹介＞ エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社 執行役員　IT・デジタル推進室長　小山 徹 氏 日本IBM、ファイザーを経てPwCへ。流通業界を中心に数多くのコンサルティング経験を有する。 2014年、三越伊勢丹HDS役員 兼 三越伊勢丹システム・ソリューションズ代表取締役社長として構造改革を推進。 2017年にはPwC Japanグループ 小売・流通セクター統括パートナーに就任する。 その後複数企業のアドバイザーを経て、2021年4月よりエイチ・ツー・オー リテイリング 執行役員IT・デジタル推進室長（CIO／CDO）に就任。 2022年4月には着任後1年で経産省DX認定企業に選定されるなど、グループ全体のデジタル化を推進している。 ＜モデレーター＞ 株式会社SmartHR 取締役COO（最高執行責任者） 倉橋 隆文 2008年、外資系コンサルティングファームマッキンゼー＆カンパニーに入社し、大手クライアントの経営課題解決に従事。 その後、ハーバード・ビジネススクールにてMBAを取得。 2012年より楽天株式会社にて社長室や海外子会社社長を務め、事業成長を推進。 2017年7月、SmartHRに参画し2018年1月、現職に就任。

2023年人財開発戦略の健全性指標　人財開発を成功に導く総合ガイド

ここ数十年の間、日本の職場における従 業員のニーズは絶えず進化してきました。 製造業、カスタマーエクスペリエンス、クラウドコンピューティング、ヘルスケアなどの分野におけるイノベーションにより、10 年前や20年前にはなかった役割が生まれました。 現在、AIの発達、人財開発の急速な進展、人財の流動性の促進が、企業に影響を与えています。 当社は過去数年にわたって調査を実施し、組織の人財開発を改善する方法を提示してきました。 今回、当社がこれまでに実施したGlobal Skills ReportおよびLearning Health Indexの両調査から着想を得て、 人財開発を巡る状況を総合 的にバランスよく把握する方法を見直し、 人財開発戦略の健全性指標を構築しました。 700名以上のビジネスリーダーと 1,400名以上の従業員を調査し、 日本およびグローバル各地の組織が人財に関する課題をどのように管理しているのか、 企業側と従業員の両方の視点から明らかにしました。 この2023年人財開発戦略の健全性指標は、人財開発プログラムの現状を確認し、組織が抱えている課題を特定し、 今後の適切な人財開発プログラムのために実行可能なステップを提供するものです。 ★本資料で学べる内容 ・人財開発の成熟度の4つのレベルにおける日本とグローバルの組織のスコア ・人財開発プログラムの成功に欠かせない7つの構成要素 ・人財開発プログラムの成熟度を改善するための方法

人的資本経営の本質とは『真のエンゲージメントが生まれる組織づくり』第１弾

日本の組織における「人と組織の関係性」は、本当にこのままで良いのか？ この時代の大きな転換期のタイミングを迎え、より根幹にある「人と組織の関係性」のあり方に、改めて正面から向き合い、対話していきたいという思いから企画されたイベントの報告レポート第１弾です。 どうずれば、次世代型の「人と組織の関係性」に、変わっていくことができるのか？を参加者の皆様と探究していきました。 ジェイフィールのファウンダーであり、明治大学教授である野田稔氏、パーソル総合研究所 会長であり「ヤフーの1on1」の著者である本間浩輔氏、そしてジェイフィール代表取締役社長である高橋克徳がこれからの組織づくりに関する重要なテーマについて対話。共に野村総合研究所OBである３名の息の合った対談をお楽しみください。 ■第一部：ゲスト対談 「“次世代型組織”づくりを考える上での視点と論点」 ・明治大学専門職大学院 グローバル・ビジネス研究科教授、株式会社ジェイフィールファウンダー/ 野田稔 氏 ・株式会社パーソル総合研究所 会長、株式会社朝日新聞社 社外取締役 / 本間浩輔 氏 ・株式会社ジェイフィール 代表取締役、武蔵野大学 経営学部 特任教授 / 高橋克徳 第2弾　企業事例紹介「“次世代型組織”づくりを実施している企業から学ぶ」はこちら https://www.hrpro.co.jp/download_detail.php?ccd=00339&pno=45

HR総研×ONE CAREER：2025年卒学生の就職活動動向調査　結果報告

～対面形式のプログラムを含むインターンシップを希望する学生が8割以上～

2025年卒から、三省合意によりインターンシップに関する取り扱いが変わる（※）など、就職活動における位置づけがより重要なものとなる中で、2025卒の学生はどのようにインターンシップや就職活動に取り組んでいるのだろうか。 HR総研（ProFuture株式会社）と 新卒採用メディア「ONE CAREER」（株式会社ワンキャリア）は、2025年卒学生を対象にして2023年12月時点での就職活動の最新動向を調査した。インターンシップへの参加状況等も含め、調査結果を以下に報告する。 （※）「採用と大学教育の未来に関する産学協議会」が2022年4月に公表した報告書『産学協働による自律的なキャリア形成の推進』及び、それに伴う三省合意の改正により、2025年卒から、従来のインターンシップが4類型に整理されるとともに、一定の条件を満たした場合に限りインターンシップで得た学生情報の採用広報活動への利用が可能となった。

いすゞA&S株式会社が、 「採用管理システムsonar ATS」を導入

■いすゞA&Sが採用を目指す人材像 いすゞA&Sは、いすゞ自動車のグループ企業として、トラックやドライバーの方々が抱える問題を‘’用品’’ ‘’サービス部品’’ で解決するという使命を果たすために、ひとりひとりの想いと行動力を必要としています。「物流を支える仕事」に取り組むべく、人の役に立つことに喜びを感じる、自主的に行動できる、環境の変化を前向きに捉えられる、自動車が好き、といった方々を募集しています。 ・いすゞA&Sの採用情報はこちらから https://www.ias-isuzu.co.jp/recruit/ ■採用管理システムsonar ATS導入の背景など いすゞA&Sの採用担当者様にこれまでの課題やsonar ATS導入の決め手などを伺いました。 【利用範囲】 新卒採用（インターン、内定者を含む）、中途採用 【これまでの採用活動における課題】 求人数が増えるにつれ複数媒体の進捗管理が煩雑化し、選考期間の長期化を招く原因となっていました。採用活動が年々激化するなかで適切な活動を行っていくためにも、採用業務全体の効率化が喫緊の課題となっていました。 【sonar ATS導入の決め手】 ・新卒、中途採用の一元管理 ・応募者検索条件の柔軟性（例：応募経路×面接未予約3日経過 など） ・選考フロー設定の柔軟性 ・データの集計、可視化 ・人材紹介会社（エージェント）とのやり取り集約 ・リマインド連絡など作業の自動化 ・各種HRサービス、ツールとの連携 ・面接評価、面接官との情報共有のしやすさ 【sonar ATSで実現したい採用活動】 採用活動の多くを占める事務作業を極力自動化し、短縮できた時間を有効活用したいです。当社のPR活動を増やすことおよび、応募頂いた方へより丁寧なフォローを行うことで、当社への興味・志望度を高めていただく時間にあてたいと考えております。 【sonar ATSの活用したい機能】 ・フロー管理 ・進捗集計、クロス集計 ・人材紹介会社の管理（人材紹介会社専用画面） ・各求人媒体との連携 ・適性検査やリファレンスチェックとの連携 ■いすゞA&S株式会社　会社概要 会社名　：いすゞA&S株式会社 代表者　：代表取締役社長　谷重 晴康 設立　　：1958年7月28日 所在地　：神奈川県横浜市西区高島一丁目2番5号横濱ゲートタワー６階 URL　　：https://www.ias-isuzu.co.jp/ 事業内容：いすゞ純正用品の開発・販売 いすゞ商業車用サービスパーツの販売 関連会社：ISUZU A＆S(Thailand) Co.,Ltd. ■「採用管理システムsonar ATS」 について（https://hr.sonar-ats.jp/20240202_isuzuas） 「sonar ATS」は、新卒、中途とわず、各応募経路からの候補者データの一元管理が可能な採用管理システムです。応募書類の管理や選考案内の連絡といった煩雑な作業を自動化し、採用業務を効率化します。2022年にサービス提供開始から10周年を迎え、導入実績は株式会社エヌ・ティ・ティ・データ、株式会社ジェーシービー、トヨタ自動車株式会社など、2024年1月に1,800社を突破しました。2023年4月には、AIを活用して書類選考等の判定精度向上を支援する機能「sonar AI（ソナーエーアイ）」を公開しました。 ・資料請求・お問い合わせはこちらから　https://hr.sonar-ats.jp/20240202_isuzuas ・sonar AI　https://hr.sonar-ats.jp/20240202_isuzuas_ai ■組織づくりのプラットフォーム「sonar HRテクノロジー」について 「sonar HRテクノロジー」は、「採用管理システムsonar ATS」や、HRサービスの購買・管理ができるマーケットプレイス「sonar store」など、Thinkings株式会社が提供するサービスからなる、人材の獲得から活用まで一気通貫で対応可能なプラットフォームです。 「組織づくりを、エンパワーしつづける。そのはじまりは、採用から。」をブランドメッセージに、採用を起点とした組織づくり、企業の成長を支援しています。 ・sonar HRテクノロジーブランドムービーサイト https://brand.sonar-ats.jp/movie/ ■Thinkings株式会社について 変わりゆく時代の潮流を読み解く視点と、取り残された課題に寄り添う姿勢。何気ない”問い”を丁寧に見つけることから、私たちの挑戦が始まりました。Thinkingsは、テクノロジーとデザインの力で、組織づくりをサポートするHR Tech企業です。 会社名　： Thinkings株式会社 代表者　： 代表取締役社長 吉田 崇 設立　　： 2020年1月 所在地　： 東京都中央区日本橋本町4-8-16 KDX新日本橋駅前ビル5階 URL　　： https://www.thinkings.co.jp 事業内容：新卒・中途採用向け採用管理システムを主軸とするHRTech事業、 及び、HRサービスを総合的に購買・導入支援するマーケットプレイス事業

【アーカイブ公開中】組織の次世代を担うリーダーの育成 自ら考えて行動する自律型人材の育て方セミナー

■このような方におすすめ ・指示されたことはキチンとやるが、それ以上のことをしない「指示待ち人間」への対処に困っている方 ・変化を嫌い、現状維持を志向する組織を変革したいとお考えの方 ・社員の主体性や自律性をどのように育てていけば良いかとお悩みの方 ----------------------------------------------------- ■セミナーの概要 少子高齢化による人口減少、DX（デジタルトランスフォーメーション）の進展、生成AIの登場、コロナ後の価値観の変化など、事業を取り巻く環境は急激に変化しています。 固定概念を打破し、過去の成功体験にとらわれず、事業や組織にイノベーションを起こすことが必要である。そう叫ばれていながらも、その実現に苦慮する組織が絶えないのは、組織を構成する「人」の実態が伴っていないからだと言えるでしょう。 変化や挑戦が必要だと頭ではわかっていながらも、実際には変化を恐れ、面倒を避け、現状維持を志向する人たちが大勢を占めていて、行動が伴わないのです。そして、今までと同じことを、同じようにやり続けながら、結果だけが変わって欲しいと都合の良い夢物語を見続けて、現実がますます悪くなっていくのです。 この状況を打破するためには、 ・組織を構成する「人」の思考と行動を変えること ・そのためにも、自ら考えて行動する「自律型人材」を増やすこと ・その結果として、変化と挑戦を尊び、奨励する組織文化を醸成すること が求められます。 今回のセミナーでは、数々の企業で導入した「自律型人材養成プログラム」の実際の事例をご覧にいれながら、反応的な「指示待ち人間」を主体的な「自律型人材」へ変えていくプロセスをご説明いたします。 次世代リーダーや中核人材の育成をお考えの方は、ぜひご覧ください。 ----------------------------------------------------- ■プログラム １．自律型人材が求められる背景 ２．自律型人材に求められる要件 ３．自律型人材の育成プログラム ----------------------------------------------------- ■登壇講師 小松　茂樹氏 株式会社ビジネスキャリア・コンサルティング　代表取締役 中小企業診断士/国家資格キャリアコンサルタント／全日本能率連盟認定マネジメント・インストラクター 東京外国語大学卒業後、人材派遣会社にて営業職を経験し、営業企画部門へ。その後、健康食品・化粧品の卸売会社へ転職。営業企画・マーケティング・情報システム・総務・人事・経営企画室などを歴任。後に、経営企画部門の人事担当として、人事制度の再設計や評価、査定、採用、社員研修などを行う。2015年より経営コンサルティング会社に勤務。リーダーシップ・マネジメント、業務改善・生産性向上、キャリアデザイン、営業力強化、ビジネススキル向上など幅広い範囲で、業績向上や人材育成の支援を実施。2021年2月に独立。同年8月に株式会社ビジネスキャリア・コンサルティングを設立。著書『指示待ち人間からの卒業〜自ら考えて行動する「自律型人材」になる方法〜』 ------------------------------------------------------------------------------------- ■主催者：株式会社ビジネスキャリア・コンサルティング ■費用：無料 お申込完了後に動画視聴URLをご案内いたします。お申し込みは↓から。

第154回 大手も5割が【24卒採用】継続…内定者充足率・内定辞退率の現状は？ 【25卒採用】は競争激化の兆し

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 政府は、2023年12月8日に開催された「就職・採用活動日程に関する関係省庁連絡会議」において、2025年度末卒業・修了予定者（現2年生/学部4年生）の日程について、新たな就活ルールの適用を確認しました。

マネジメント軸に加え技術力や専門性を評価することで、社員がキャリアのオーナーシップを持てるNTTデータ先端技術の「2次元評価フレーム」

第12回 日本HRチャレンジ大賞（2023年実施） 授賞企業講演録＆インタビュー

「評価制度」の設計は、社員の処遇のみならず、エンゲージメント、成長へのモチベーション、採用競争力、そして事業の成長そのものなど多様な領域に影響を与える。特に高度な専門性を保有する社員が多数所属する企業の場合、その専門性がいかに評価され、どのようなキャリアを描けるのか関心は強いだろう。NTTデータグループで基盤領域を担うNTTデータ先端技術株式会社は従来、組織やプロジェクトをマネジメントする能力の発揮を評価する人事評価制度を運用していた。しかし企業規模の拡大、お客様の期待の高まりを背景に、社員の高度な技術力や専門性をより評価すべく、制度の大幅な変革に取り組んだ。今回、NTTデータ先端技術株式会社 取締役常務執行役員 CHO, CRO, CFO 人事総務部長 冨岡洋子氏と、人事総務部 人事担当部長鈴木聡氏にインタビューを実施し、変革の背景や新制度の仕組み、導入における工夫、そして社員のキャリア意識の変化などについて話を伺った。 第12回 日本HRチャレンジ大賞『人材マネジメント部門優秀賞』NTTデータ先端技術株式会社「技術で社会に貢献する」NTT データ先端技術の新たな人事給与制度 ～マネジメント軸と専門性の軸の2 次元フィールドで多様なキャリアを実現～マネジメント力を中心に評価し処遇を決定していた従来の枠組みから新たな評価制度へ移行。組織やプロジェクトをマネジメントする能力の発揮を評価するManagement Bandに加え、技術力や専門性の発揮を評価するSpecialty Bandを導入し、２軸による2次元空間を社員が自由に選択し移動できるようにしたことで、社員が自らのキャリアのオーナーシップを持つことを通じて多様なキャリアの実現に貢献していると、高く評価されました。 プロフィール冨岡 洋子 氏NTTデータ先端技術株式会社取締役常務執行役員 CHO, CRO, CFO 人事総務部長 1989年、NTTデータ通信株式会社（現・株式会社NTTデータ）入社。2012年、広報部長。2017年、株式会社 NTTデータ ユニバーシティ代表取締役社長。2020年、株式会社NTTデータ 執行役員 総務部長。2022年、同社執行役員サステナビリティ経営推進部長。2023年6月より現職。 鈴木 聡 氏NTTデータ先端技術株式会社人事総務部 人事担当 担当部長 1991年、NTTデータ通信株式会社（現・株式会社NTTデータ）入社。人事部勤務。2015年、第二金融事業本部 企画部 事業企画担当部長。2019年7月より現職。

【異文化理解のフレームワーク】カルチャーマップ アメリカ編《レポート無料公開》

■資料概要■ 「異⽂化理解のフレームワーク」カルチャーマップ カルチャーマップとは カルチャーマップとは、エリン・メイヤー氏が世界有数のビジネススクール INSEADで教授を務める中で、同校のプログラム参加者である世界各地から集まったエグゼクティブから得た情報を検証し作成された、異文化人材を率いるマネージャーが自覚しておくべき8つの指標において、67か国の文化の相対的位置づけを示した分布モデルです。 インサイトアカデミーでは、海外事業における交渉事や現地社員のマネジメントに活用いただけるよう、8つの指標の説明を記載するとともに、各指標における日本を含む計65カ国ほどを独自にプロッティング掲載し、無料コンテンツとして公開しております。 --------------------------------------------- 「国別カルチャーマップ アメリカ編」とは --------------------------------------------- グローバルビジネスにおいて企業から多くよせられる相談のひとつに、「相⼿国の⽂化の理解がマネジメントのネックになっている」というものがあります。 グローバル環境で成果をあげていくためには、異⽂化を理解するための指標を持ち、その背景や要因を紐解いて柔軟に対応していく⼒を⾝につけておく必要があります。 インサイトアカデミーでは、独自にプロッティングした65か国の中から、この度“アメリカ”をピックアップし、8つの指標を説明するとともに、日本との違いを定量 / 定性の両面から分析し、アメリカビジネスのプロフェッショナルによる8つの指標毎の考察を盛り込んだ「国別カルチャーマップ アメリカ編」をリリースいたしました。 日本との違いをより詳しく学ぶことで、どのような行動をとればよいのかのヒントが見つかるはずですので、アメリカでビジネス展開をされている企業様はもちろん、仕事上でアメリカの方とコミュニケーションをとる方など、アメリカビジネスに携わるすべての方におすすめの資料です。 この「国別カルチャーマップ アメリカ編」は、タイ・中国・ベトナム・シンガポール・台湾・インド・オーストラリア・マレーシア・韓国に続く「国別カルチャーマップシリーズ」第10弾です。今後も、各国のカルチャーマップを順次リリース予定です。 ♦「国別カルチャーマップ アメリカ編」目次♦ 1．カルチャーマップとは 1-A エリンメイヤーとカルチャーマップ 1-B カルチャーマップ8つの指標 2. カルチャーマップ -アメリカ編- 2-A コミュニケーション 2-B 評価 2-C リード 2-D 決断 2-E 信頼 2-F 見解の相違 2-G スケジューリング 2-H 説得 2-I 日本＆アメリカ文化特性比較 異⽂化理解のフレームワーク「カルチャーマップ」から“アメリカ”をピックアップし、8つの指標を説明するとともに、日本との違いを定量/定性の両面から分析し、アメリカビジネスのプロフェッショナルによる8つの指標毎の考察を盛り込んでいます。 ぜひ貴社のアメリカビジネスにおける異文化マネジメントにご活用ください。 ■無料お役立ち資料のご案内■ インサイトアカデミーでは、海外事業やグローバル人材育成の計画策定に活用いただける無料のレポート資料を多数ご用意しております。 ・異文化理解のフレームワーク　～カルチャーマップ～ ・異文化理解の代表的指標　～ホフステードの6次元モデル～ ・異文化理解のメカニズムを解説　～文化の氷山モデル カルチャーアイスバーグ～ ・数字から見た海外駐在員の現状 ・数字から見た各国の人事労務「アメリカ編」「中国編」「インドネシア編」 ・国別カルチャーマップ「タイ編」「中国編」「ベトナム編」「シンガポール編」「台湾編」「インド編」「オーストラリア編」「マレーシア編」「韓国編」「アメリカ編」

【数字から見た中堅社員グローバルマインド調査】グローバル研修ご担当者様必見！《資料無料公開》

本資料では、「社員の中堅社員のグローバルマインドに関するリアルな調査結果」を図示化＆解説しており、上場企業に勤務する中堅社員が、海外に対してどのようなマインドを持っているかを定量的に把握することが可能です。 海外事業を展開する日本企業の人事部・海外事業部様は、グローバル研修や海外赴任研修、グローバル人材育成などの策定にぜひお役立てください。 資料無料お申込み >> https://www.hrpro.co.jp/download_detail.php?ccd=01013&pno=110 ■資料のポイント ①中堅社員のグローバルビジネスに対するチャレンジ意欲を定量データ化 可視化しにくいグローバルマインドを独自調査、見やすく図示化、また分析を行い、定量的に現状把握が出来るよう資料化しました。 ②企業は中堅社員に対して、どのようなグローバル人材育成制度を提供するべきか解説 グローバルビジネスという観点において、若手社員は実際にどのような行動をしているのか、社内で感じる不明瞭さはどの点か、社内に求める制度はどのようなものか等、数字に基づき分析しました。 ③中堅社員が海外事業に関して向上したいスキルなどを独自調査 中堅社員は海外事業に関するどんなスキルを向上したいのか、実際にどのような行動をしているのか等も調査し、今後の傾向など詳細に分析しました。 ■資料目次 1. 現在、海外事業に携わっているか 2. 今後、海外事業にどのように携わりたいか 3. なぜ、今後海外事業に携わりたいか/携わりたくないか 4. 海外事業に携わることになった場合、どのような不安があるか 5. 企業からどのようなサポートがあると安心できるか 6. 関わりたい/滞在したい国はどこか 7. 海外事業に携わるために具体的に行動を起こしたことはあるか/どのような下準備を行ってるか/具体 的な行動ができていない原因 8. 海外事業に携わることになった場合、社内にどのような制度があったら嬉しいか 9. 上記で回答した制度があった場合、海外事業に対する興味関心は高まるか 10.海外事業に関するどんなスキルを向上したいか ■調査の実施背景 現在、グローバル化が進む中、多くの日本企業が海外市場に進出するために、グローバル人材の育成が求められています。 しかしながら、グローバル人材の不足が深刻な課題となっており、今後ますます人材確保が難しくなると予測されています。 本資料は、中堅社員のグローバルマインドに関する調査結果を数字に基づいた分析によって提示しています。 中堅社員が海外に対してどのようなマインドを持っているかを定量的に把握し、海外事業を展開する日本企業の人事部や海外事業部向けに、グローバル人材育成計画の策定等に役立てていただくことを目的としています。 中堅社員のグローバルマインドを把握することで、グローバル事業で成功するための施策を検討する上での一助となることを願っています。 ■資料お申込み方法 数字から見た中堅社員グローバルマインド調査 お申込みはこちら >> https://www.hrpro.co.jp/download_detail.php?ccd=01013&pno=110 ■その他 お役立ち資料 INSIGHT ACADEMYでは、グローバル人材育成計画策定に役立つ無料資料を多数ご用意しております。 お申込みはこちら >> https://www.hrpro.co.jp/provide_company_detail.php?ccd=01013&type=download

【健康経営優良法人認定 大樹生命様・前田建設工業様登壇】こころとカラダの健康データ 有効活用セミナー

人的資本経営が注目されるに伴い、その効果的な経営手法である健康経営においても“データに基づく戦略的な取り組み”が強く求められるようになっています。本セミナーでは、350万人超6ヶ年のストレスチェック大規模分析から、コロナ禍が働く人に与えた影響とこれからの組織づくりのポイントをお届け。さらに、企業保健師より「専門職からみた健康管理データの有効活用」を、健康経営優良法人認定企業である大樹生命様、前田建設工業様に「こころとカラダの健康管理」の実践について伺い、これからの職場づくりのカギとなる〈健康データの有効活用〉を考えます。 【開催概要】 開催日:2024年2月15日(木)、2月22日(木)　14時～15時30分 （両日とも同じ内容となります） 参加費・会場:無料・オンライン （インターネット環境があれば、どこからでもご参加いただけます） お申込み:https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=00753&pcd=60 参加特典:参加者の皆さまへ、6ヶ年のストレスチェック大規模分析報告書を進呈 ■企業ご講演（健康経営優良法人に聞く！こころとカラダの「健康管理」とは） 大樹生命保険株式会社様、前田建設工業株式会社様　（50音順） ■350万人のストレスチェック 6ケ年大規模分析のご報告 コロナ禍が働く人々に与えた影響（6年間の総括） ■【特別インタビュー】専門職からみた健康管理データの有効活用について （上記は予定であり、変更の場合がございます） 健康管理システム『HealthCore』: 健康管理システム『HealthCore』は、従業員の健康データの一元管理や業務効率化の実現はもちろん、データを活用し、戦略的に健康経営を実践するための健康管理システムです。従業員様/人事ご担当者/産業保健スタッフの方々すべてにフレンドリーな操作性と圧倒的な柔軟性、豊富な分析機能等、これからの健康経営の推進を支援します（開発:株式会社ヒューマネージ）。 ＞＞サービスサイトはこちらからご覧ください https://healthcore.humanage.co.jp/ 株式会社エムステージについて： https://www.mstage-corp.jp/ 「すべては、持続可能な医療の未来をつくるために」をビジョンに、企業向け産業保健サービス、医療従事者のキャリア支援・医療機関向け採用支援を提供しています。「産業保健トータルサポート」では、産業医紹介・サポート、産業保健師サービス、ストレスチェック『Co-Labo』、EAP外部相談窓口、メンタルヘルス・ハラスメント研修の提供等のサービスで、企業の産業保健活動をトータルに支援しています。利用事業場数は1,900事業場を突破（2022年9月現在）。働く人の健康に寄与し、予防医療の観点から医療費削減に貢献します。健康経営優良法人2023（大規模法人部門・5年連続）認定。 代表者：代表取締役　杉田 雄二 設立：2003年5月 資本金：5,000万円 所在地：〒141-6005　東京都品川区大崎2-1-1　ThinkPark Tower5階 事業内容：事業場向け産業保健支援、医療人材総合サービス 株式会社ヒューマネージについて： https://www.humanage.co.jp 2002年、4万件を超えるデータをもとに開発され、1,200社以上の企業に導入されているストレスチェック『Co-Labo』、組織改善だけでなく人材開発に活用できるエンゲージメント・サーベイ『Qraft』を中心としたウェルビーイングソリューション事業、シェア第1位*1の採用管理システム『i-web』及びRPO®（採用プロセスアウトソーシング）サービスを中心とした採用ソリューション事業、シェア第3位*2の適性検査『TG-WEB』を中心とした適性アセスメント事業を通じて、6,500社以上の人材の“採用”から“定着”、その先の“活躍”までを支援しています。5年連続・健康経営優良法人（大規模法人部門）認定。 代表者：代表取締役社長　齋藤 亮三 設立：2004年12月（創業:1988年11月） 資本金：5,000万円 所在地：〒102-0094　東京都千代田区紀尾井町 4-1　ニューオータニ ガーデンコート18階 事業内容：採用ソリューション事業、適性アセスメント事業、ウェルビーイングソリューション事業 *1「就職希望企業ランキング」（2010卒～2016卒日本経済新聞社、2017卒～2024卒ディスコ調べ）上位130社（2016卒～2019卒はランキングが100位までしか発表されていないため上位100社）における採用管理システム（有償ツール）のシェア（ヒューマネージ調査）*2「キャリタス就職希望企業ランキング」（2023年4月、ディスコ調べ）における適性検査のシェア（ヒューマネージ調査による） 以上

【2024年1月30日スタート！】新サービスリリース！Indeed PLUS　パンフレット

求める人材へのアプローチ可能性を最大化！ 新サービス Indeed PLUS（インディードプラス）リリース！ Airワーク採用管理がバージョンアップ！ ★世界No.1の求人検索エンジンを運営するIndeed社が 生み出した求人配信プラットフォーム「Indeed PLUS」リリース！ 求める人材とマッチする可能性を最大化！ 上記に伴いAirワーク採用管理がバージョンアップします！ 今までのAirワーク採用管理から機能が大幅ＵＰ！ 新しくなった機能をご紹介します！