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ジャンル：［組織風土］人材・組織変革
種別：お役立ち
提供：株式会社SmartHR（タレントマネジメント）
セミナー
ジャンル：［人事・業務システム］タレントマネジメントシステム
形式：オンライン（ライブ）
開催日：2025/04/16(水) 14:00 〜 14:45
提供：株式会社SmartHR イベント事務局
ジャンル：［福利厚生・安全衛生］ハラスメント対策
開催日：2025/04/17(木) 12:00 〜 13:00
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HRプロとは
ProFuture代表の寺澤です。 4月1日、多くの企業で入社式が開催されました。新型コロナウイルス感染症まん延防止等重点措置（以下、まん防）が3月21日をもってすべての都道府県で終了したことに伴い、3年ぶりに対面形式で実施した企業も多かったようです。3月に就職情報会社の学情が実施した「2022年4月入社の入社式・新入社員研修の実施方法」に関する調査によると、規模を縮小しての実施も含めると、入社式を「リアルで実施」と回答した企業が67.2％と7割近くにも上ったということです。
ここまで3回に渡り、Well-beingの概念と、ウェルビーイング経営とは何かをお話ししてきました。ポジティブ心理学の研究分野の知見では、Well-beingは一人ひとりのポジティブな感情や幸福感を高めればよいとなります。ですが、日本企業の経営や人事現場からは「興味はあっても、実現は難しい」という声が漏れ聞こえてきます。最終回は、ウェルビーイング経営を経営層と連携して推進するには、具体的にどうすればよいのかという観点で考えたいと思います。 【シリーズを最初から読む】職場のウェルビーイング（1）へ
近年の働き方やコミュニケーションの取り方の変化に伴い、メンタルヘルス不調を訴える人が増えています。そのため企業では、健康経営に取り組むことは成長戦略の一つと捉え様々な対策を講じるようになりました。 ANAグループは、働く全ての社員一人ひとりが、心身共に健康であり、いきいきと仕事に取り組んでいくことが、最も重要だと考えています。「社員の安全と健康の確保、快適な職場環境づくりは企業活動の基礎である」という考えの下に、ANAグループ社員・会社・健康保険組合が一体となって、ANAグループ社員のQuality of Lifeと企業価値向上、そして健康で長く働くことのできる環境の整備に向けて、積極的に取り組んでいます。 新商品の「eメンタルヘルスケア研修」ではストレスとは何かを学び、メンタルヘルスを健全に保つためのセルフケアの具体的な方法をお伝えします。
妊娠・出産は、健康のあらゆる側面に影響を与える。妊娠中の従業員は、定期的な妊婦健診のほかにも、複数の受診しなければならないことも珍しくはない。会社としては、多様な制度によって、新生児と従業員の健康に十分に配慮すべきである。本稿では、そのための効果的な方法について考えてみたい。
「働くひとの健康」への投資を、事業成長につなげるフレームワークである「健康経営」。経営者を説得して取り組み始めるための知見を本連載の第1回・第2回でお伝えしてきましたが、一方で、「健康経営」の継続にも、より一層の工夫が必要になります。そこで第3回の今回は、150社を超える「健康経営」実践企業への取材を通して見えてきた、「健康経営」が続かない企業に共通する傾向と、その対策について解説します。社内で「健康経営」プロジェクトを推進する立場の方は、自社に当てはめて振り返ってみてください。
「健康経営優良法人認定制度」とは、経済産業省と日本健康会議が共同で実施し、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。企業の健康経営の高まりとともに、大規模法人部門の申請数（健康経営度調査の回答数）は、初年度（2014年度）:493件→2021年度:2,869件、中小規模法人部門の申請数は、初年度（2016年度）:397件→2021年度:12,849件と大幅に増加しています。 このたび、ヒューマネージが開発・提供するストレスチェック『Co-Labo』ご利用企業様のうち、59社が「健康経営優良法人2022」に認定され、大規模法人部門の上位法人「ホワイト500」に11社、中小規模法人部門の上位法人「ブライト500」に14社が認定されました。さらに、東京証券取引所の上場会社のなかから特に優れた健康経営を実践している企業として紹介される「健康経営銘柄」に1社が選定されています。 ストレスチェック『Co-Labo』は、健康経営優良法人認定制度の「従業員の健康に関する取り組みについての調査」（いわゆる“健康経営度調査”）に完全対応。受検率は全国平均（厚生労働省調査結果）を大きく超え、例年90%以上を維持しています。また、ご利用企業の多くが、職業性ストレス簡易調査票（57項目）だけでなく、コーピング尺度を加えた『Co-Labo57+』を実施されるなど、健康経営に積極的に取り組まれています。今回、多数の企業様が認定されたことにより、ストレスチェック『Co-Labo』ご利用企業様＝健康経営に対する意識が高いことが、再認識されました。 ＼健康経営優良法人（健康経営度調査）対応／ コーピング、レジリエンス プレゼンティーズム、アブセンティーズムが把握できるストレスチェック 『Co-Labo』は、年間55万人の受検実績を誇るストレスチェック。人材開発、健康経営に役立つ独自の視点が評価され、大手生命保険会社、メガバンクをはじめ多くの企業に導入されています。 利用企業様の平均受検率は、全国平均（厚生労働省調査結果）を大きく超え、9割以上。“やりっぱなし”で終わらず、その後の施策まで支援し、形骸化を防ぎます。多彩なレポートや「実施後に属性を変えることができる」システムの柔軟性も好評です。 健康経営度調査にも完全対応しており、コーピング（ストレスへの原因への対処方略）、レジリエンス（ストレスからの回復力）、プレゼンティーズム（出社しているが生産性が低下している状態）、アブセンティーズム（不調により休んでいる状態）を一度に、しかも追加のコストなく把握可能。連動するエンゲージメント・サーベイもあり、“これから”の組織に必要な健康経営の実践を支援します。 https://co-labo.humanage.co.jp/
コロナ禍2年目、ストレス状態は、すべての年代で「悪化」傾向。 コロナ禍1年目（2020年:2019年12月～2020年11月実施分）と、コロナ禍2年目（2021年:2020年12月～2021年11月実施分）のストレスチェック結果（医師による面接指導の対象となる「高ストレス者率」の割合）を年代別に比較したところ、すべての年代で「高ストレス者率」が増加、すなわちストレス状態が「悪化」しており、特に若い世代ほどその傾向が強いことがわかった。これは、若手社員以外ではストレス状態が良化した昨年とは、まったく異なる結果となっている。 「フル在宅勤務」「ハイブリッド出社」「フル出社」の3群比較では 「ハイブリッド出社」のストレス状態が、最も良好。 新型コロナウイルス感染拡大により、急速に広がったテレワーク。テレワークの影響を把握するため、「在宅勤務」群と「出社」群に分け、ストレスチェックの結果を比較したところ、「ストレス反応（ストレスによっておこる心身の反応）」は、「在宅勤務」群の得点が悪い（＝ストレス状態が悪化している）ことがわかった。（2022年2月7日付プレスリリース https://www.humanage.co.jp/topics/docs/220207_stresscheck_analysis.pdf） さらに「出社」群を、［出社（週1回以上）と在宅勤務を組み合わせた「ハイブリッド出社」群］と［原則出社のみ、在宅勤務はできない「フル出社」群］とに分け、「フル在宅勤務（在宅勤務のみ）」「ハイブリッド出社（出社＋在宅勤務）」「フル出社（出社のみ）」の3群比較をおこなったところ、「ハイブリッド出社」群のストレス状態が最も良好であることが判明した。 “働き方”は、ストレス状態に影響する。 メリット/デメリットをふまえた適用を。――弊社の考察 コロナ禍と呼ばれるこの2年間は、あらゆる経営者が「自社にとって、最もよい働き方（働かせ方）」を模索する2年間でもありました。残念ながら、新型コロナウイルスの流行はしばらく続く見込みで、冒頭にご紹介した通り、働く人々のストレス状態の悪化が懸念されます。そのようななか、出社と在宅勤務を組み合わせた「ハイブリッド出社」という働き方は――もちろん業種や職種等により、可能・不可能はありますが――社員の心身の健康を維持する施策として、ひとつの解といえそうです。 コロナ禍以降、いち早く「原則在宅勤務」とした米国の超大手IT企業が、2022年1月より「週3日のオフィス勤務とテレワーク」に移行するなど、昨今、大手外資系企業を中心に「ハイブリッド出社」を採用する動きがみられます。これらも単に業務の効率性の側面だけでなく、社員のメンタルヘルスマネジメントを考慮した動きと考えられます。 分析対象; 調査時期 2020年…2019年12月～2020年11月 2021年…2020年12月～2021年11月 調査票 ストレスチェック『Co-Labo』 （『職業性ストレス簡易調査票』＋独自設問が追加された調査票） 対象者数 567,004名
2021年9月、「脳・心臓疾患の労災認定基準」が約20年ぶりに改正された。「労災保険給付」を支給するか否かの基準であるので、企業に直接の影響はないと思われるかもしれないが、労災認定されるということは、労働基準法に基づき、「使用者が負う災害補償責任」が政府管掌の保険給付によって履行されるということである。「災害補償責任」と「損害賠償責任」は関連するので、労災認定後の損害賠償請求の可能性が高まる。そこで、改正労災認定基準から、使用者が負う「安全配慮義務」の内容と履行を考察することとしたい。
新型コロナ感染症拡大防止の観点から、テレワークという働き方が世界中で急速に普及しています。一方、テレワークにおける安全衛生基準の順守や健康被害の調査研究などについては、しっかりと議論されているとは言えない状況が続いています。2022年2月にWHO（世界保健機関）とILO（国際労働機関）が技術概説資料を発表しました。今回はこれをもとに、私見を交えてテレワークを実施する際の注意点を述べます。
ジャンル：［人事・業務システム］人事管理システム
新型コロナウイルスの感染拡大は、企業のビジネスモデルや業務プロセス、働き方などに大きな変革をもたらした。それは、今や「ニューノーマル」という言葉で語られている。企業はテレワークを推進するほか、オンラインに対する取り組みの強化、サステナビリティの高い経営など、新たな時代に合わせ生まれ変わることを余儀なくされている。そこで、今回は「ニューノーマル時代の働き方」に焦点を当て、その課題やビジネスにおける変化、企業の事例などを詳細に解説していきたい。
＜健康経営サーベイ『Seeds』＞ 健康経営サーベイ『Seeds』では、健康経営優良法人の調査項目にもなっている「プレゼンティーズム（生産性）」をはじめ、心身の健康状態に影響を与えるといわれている「睡眠」「運動習慣」「飲酒・喫煙」、そして「テレワーク」による業務の影響についてのサーベイを実施することが可能になります。 サーベイには以下の「推奨項目」と「任意項目（追加の設問案）」があります。 ※詳細はこちら https://www.humanage.co.jp/topics/docs/210712_Seeds.pdf 健康経営サーベイ『Seeds』を実施した後の主な活用方法としては、 ・ 産業医・産業保健スタッフによる、ストレスチェックの個人結果と紐づけた個別面談やフォローの実施 ・ 集団分析の結果より、健康経営推進、業務改善、施策導入への活用 等の施策が可能となります。 ＜健康経営サーベイ『Seeds』の2つの特長＞ 【特長1】 働き方や休日の過ごし方が急激に変わったいま、注目を集める 「ソーシャル・ジェットラグ（社会的時差ボケ）」を測定 以前より、「睡眠の状態」と「心身の健康状態」に相関があることは、多くの研究で明らかになっています。ヒューマネージの調査研究でも、「睡眠が充分にとれていない人」は、将来への期待が低く、仕事や生活の満足度が低く、ストレス反応（ストレスの要因による心身の反応）が高いという結果が得られています。（ヒューマネージが提供するストレスチェック『Co-Labo』のデータを用いた生産性総合得点との総合分析結果（2018年11月）、n=16,736件） 昨今、注目されつつある「ソーシャル・ジェットラグ（社会的時差ボケ）」とは、社会的制約（仕事、学校など）がある平日の睡眠と、制約がなく生物時計と一致した休日の睡眠との差によって引き起こされる“平日と休日の就寝・起床リズムのズレ”を意味します。このズレにより体内リズムが乱れ、休み明けの憂鬱な気持ちや肥満など、心身の健康状態にさまざまな影響を及ぼすことが判明しています。 ヒューマネージの新しい健康経営サーベイ『Seeds』では、心身の健康状態と「ソーシャル・ジェットラグ」を合わせて確認することにより、不調の原因や、改善のポイントなどをより深く把握することができます 【特長2】 就業はしているものの、パフォーマンスは落ちている… ほぼすべての社員におこっている「プレゼンティーズム」を測定 「プレゼンティーズム」とは、出社しているものの心身の健康上の問題が原因でパフォーマンスが落ちている状態を指します。近年注目が高まっている概念で、健康経営優良法人の調査項目としても追加されています。 ヒューマネージ他が実施した約3万人の大規模調査では、“100%の状態で勤務できている”社員は、わずか1割。9割がパフォーマンスの低下を実感しており、“50%未満の状態”で勤務している社員も5%存在していることがわかっています。プレゼンティーズムの問題は、ほとんどすべての社員に起こっているといえ、組織の生産性向上に取り組むに際し、社員のプレゼンティーズムをどのように把握し、効果的にアプローチしていくかは重要な課題といえます。 ヒューマネージでは、2019年1月に「プレゼンティーズム評価分析レポート」をリリースし、2019年6月「第8回日本HRチャレンジ大賞」（主催:「日本HRチャレンジ大賞」実行委員会、後援:厚生労働省、東洋経済新報社、ビジネスパブリッシング、HR総研(ProFuture)）「奨励賞」を受賞、2019年9月「HRアワード®2019」（主催:日本の人事部「HRアワード」運営委員会、後援:厚生労働省、経済産業省）「プロフェッショナル部門」に入賞。毎年、約700社60万人がこの「プレゼンティーズム評価分析レポート」を受検・利用しています。 今回の健康経営サーベイ『Seeds』には、この「プレゼンティーズム評価分析レポート」が標準項目として搭載されており、「睡眠」「運動習慣」「飲酒・喫煙」、そして「テレワーク」が、組織の生産性にどの程度、影響を与えているのか定量的に把握することができます。 テレワーク時代だからこそ、重要度を増す2つの視点。 ストレスチェック『Co-Labo』に標準搭載し、新しい時代の健康経営を支援 平日はテレワークで仕事をし、休日は外出を控え、人に会えない状態が続く――新型コロナウイルスの流行により、私たちの働き方や休日の過ごし方は急激に変わり、1年以上もの“いつもと違う日常”は、平日や休日の生活リズムにも影響を及ぼしています。また、これまでとは違う日常で心身の不調を抱え、仕事をしているもののパフォーマンスが落ちている社員がいることは想像に難くありません。新型コロナウイルスが終息した後も、コロナ前に戻ることはなく、これまでとは違う働き方が拡がることが予想されるなか、「ソーシャル・ジェットラグ」と「プレゼンティーズム」を正しく把握し、改善を講じることは、これからの時代の健康経営を推進するにあたり、ますます重要になると考えられます。 ヒューマネージは、健康経営サーベイ『Seeds』を、ストレスチェック『Co-Labo』に標準搭載。『Co-Labo』利用企業は、無料で実施が可能になります。 健康経営サーベイ『Seeds』のサービス提供は、2021年7月15日より開始します。 ウェル・ビーイング（Well-being）とは？ 身体的・精神的・社会的に良好な状態にあることを指す概念。世界保健機関（WHO）憲章の前文では、以下のように定義されている。（日本WHO協会・訳） Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity. 健康とは、病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることをいいます。
株式会社iCARE（以下、iCARE）は2022年1月19日、「健康データに関する活用の実態調査」の結果を発表した。調査時期は2021年12月で、人事・産業医・産業看護職・心理職・福利厚生担当者など、企業の健康管理担当者192名から回答を得た。これにより、健康データの活用状況や、課題等が明らかとなった。
ウェルビーイング（Well-being）が注目される中で、現場の担当者の「健康経営とはどう違うの？」という声を耳にすることがあります。たしかに、概念としてはどちらも近いような気がしなくもないけれど……。そんな風に感じている方も多いのではないでしょうか。こうしたトレンドや横文字の定義を曖昧にしてしまうのが私たちの悪い癖だったりします。それぞれの概念をきちんと理解すれば、違いが見えてくるはずです。そこで、今回は「健康経営」と「ウェルビーイング経営」の違いを考えていきます。
「健康経営」に取り組みはじめたいなら、まずは「健康経営優良法人」の認定取得を目指してはどうでしょうか。「何も手を付けていないのに、健康経営優良法人の認定取得なんてまだ早い」と思われる人事の方や、「健康づくり」担当者の方もいらっしゃるかもしれません。しかし、そういった方にこそ、体制の整備・実行すべき施策・PDCAの回し方といった「健康経営」のはじめの一歩を、「健康経営優良法人」の認定取得を通して学んでいただきたいのです。そこで今回は「健康経営優良法人」認定取得のメリットや、申請に必要な「健康経営度調査」内容を読み解くヒント、そして認定基準のポイントなどを解説します。
ウェルビーイング（Well-being）という言葉が、人事界隈でも話題です。数年前から、外資系企業の人事担当者を中心に重要性が語られていましたが、最近では、日本企業内でも「ウェルビーイング」について話す機会が増えていると感じます。本シリーズでは、これからますます注目されるであろう、「ウェルビーイング」と「ウェルビーイング経営」を解説していきます。
近年、医療の進歩によって、治療しながら仕事を続けられる状況になっています。しかし、職場における理解や支援体制が不十分なことによって、疾病を抱える労働者が、「働き続けたいのに離職に至る」というケースもあります。人材不足が深刻な会社でこのようなことが起きては、貴重な人材を失うことになるでしょう。厚生労働省作成の「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」を活用し、経営トップを中心に、職場における両立支援への取組みをできる範囲で推進していくことが求められています。
次々と新型のウイルスが登場するなど、 新型コロナウイルスはしばらく収まりそうにない気配です。 それに伴い、4回目のワクチン接種の話題も取り沙汰され、 従業員の健康を守るため、企業としても無関心ではいられないでしょう。 HRプロでは、社会保険労務士（社労士）および産業医が監修するコラム 『社労士が解説する人事と労務』を連載しています。 その中から、「新型コロナウイルスのワクチン接種」や 「職場の換気のポイント」など4本の記事を、ひとつの資料としてまとめました。 ----------------------------------------- 【収録内容】 1）ワクチン接種と労務トラブル ワクチン接種はデリケートな問題です。 従業員に強要すれば、労務トラブルにもつながりかねません。 そのような問題に発展しないため、どういった点に気を付けたらいいのか、 法律などを元に解説します。 2）ワクチンの効果と副反応 ワクチン接種後の従業員の体調について、ケアが必要な場合があるでしょう。 3回目・4回目の接種に向けて、どのような効果および副反応があるのか 再度整理しましょう。 3）クラスターの発生を防ぐ職場の換気 業務内容やコミュニケーション面などを鑑みて、 テレワークではなく、出社している企業も多いことでしょう。 クラスターを防ぐために必要なことを、産業医が解説します。 4）家庭内感染を避ける自宅療養のコツ 本人が新型コロナウイルスに感染したが入院できない、 または家族が感染して濃厚接触者となった、といった理由で 自宅療養や自宅待機となった従業員をサポートできるよう、 家庭内感染を防ぐための対処法について理解しましょう。 ----------------------------------------- 従業員への対策を実施するに際して、本資料を参考にしていただければ幸いです。 気になる方は、ぜひ下記よりダウンロードしてください。
健康管理システムの開発・運営を行う株式会社iCARE（以下、iCARE）は2022年2月8日、働く人の健康をつくるための人事制度である「ファイブリングス・チャレンジ」を、同年2月1日より開始したと発表した。本制度により、チームの成長と成果を最も高めるために、それぞれの社員が就業時間のうち週2時間を使って各自取り組みを実施することが可能になるという。
健康管理システム「Carely」を開発・運営する株式会社iCARE（以下、iCARE）は2022年2月8日、同年2月1日より“働くひとの健康を創る”ための人事制度として「ファイブリングス・チャレンジ」を開始したと発表した。本制度の開始により、“チームの成長と成果が最も高まる働き方”に向けた企画の立案やチャレンジに対し、それぞれの社員が就業時間のうち週2時間を使うことができるという。これにより、社員が主体性を持って“健康創り”のアイデアを考え、実行する機会を設け、チームや事業の持続的な成長につなげたい考えだ。
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