「OODA（ウーダ）ループ」の意味やメリットとは？ PDCAサイクルとの違いや手順を解説

HRの注目ワード徹底解説

社会やビジネスが変化するスピードは、ますます加速している。いかに対応していくかが、すべての企業の課題となっている。その道標となるフレームワークとして、近年注目されているのが「OODAループ」だ。ただ、言葉自体を聞いたことはあっても、「OODAループ」とはどのような考え方なのか、メリットは何なのか、「PDCAサイクル」とどこが違うのかをしっかりと理解している方は、まだまだ多くはないのではないだろうか。そこで本稿では、「OODAループ」にフォーカスし、その意味やメリットとデメリット、効果的な実践方法、具体例についてわかりやすく解説する。

『第９回マネジメント教育実態調査報告書』～若手社員に求められる能力、不動の1位は「〇〇力」！

産業能率大学総合研究所とHR総研（Profuture株式会社）は、日本企業の人事・教育部門の担当者を対象に、マネジメント教育実態調査を実施しました。 ◆調査期間　 2024年5月29日～6月19日 ◆調査方法 　インターネット調査 ◆調査対象　 日本企業・組織における人事／人材教育部門の担当者・責任者 ◆有効回答 　290件 ◎詳細データは、資料をダウンロードしてご確認ください！

【福利厚生】新入社員に最も必要な制度は「家賃補助」か。大企業は“福利厚生への満足度”高く、「モチベーション」との相関も

スターツコーポレートサービス株式会社は2024年8月27日、「自社の福利厚生制度に対する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2024年5月20日～6月4日で、会社員783人から回答を得ている。調査結果から、企業で働く人々が自社の福利厚生に対してどのような本音を持っているのかが明らかになった。

なぜ宣伝部がパーパス浸透を先導したか――三菱電機が挑む従業員15万人を対象とした「マイパーパス活動」

正解がない中で模索する人・組織づくり

近年、人事パーソンがよく耳にする言葉に「パーパス」がある。ビジネスシーンでは、企業の社会的な存在価値や存在意義を意味するとされている。ただ、従業員によっては言葉の大きさゆえ、捉えづらかったり、自分事化しづらかったりするだろう。「マイパーパス」という取り組みのもと、その課題に挑んでいるのが三菱電機株式会社だ。従業員一人ひとりが日頃から大切にしていること、ありたい姿となる「マイパーパス」を起点に、企業理念やパーパスと向き合う取り組みを進めている。2024年度からは単体ではなく、国内外含めたグループ会社の従業員約15万人に対象者を拡大させ、プロジェクトが加速している。今回、本取り組みを先導する同社執行役員 宣伝部長の阿部敬人氏に、「マイパーパス活動」の具体的な内容や従業員への浸透の工夫、組織や従業員への効果などをお伺いした。

仕事を通じて地球の未来を救うために　～より良い未来をつくる仕事の見つけ方～【アーカイブ動画】

【長崎市×J.Feel×actcoin共催】働く人と社会をつなぐ対話会＜第10回＞

サステナブルな経営をデザインするデジタルの可能性～レガシーシステムを生かしながら、DXを推進する方法～

レガシーシステムを賢く維持し、来るべき全面刷新に備えるために！＼ 株式会社タナベコンサルティング×株式会社ファナティックの2社共催 ／【無料・WEB講座/動画視聴版ウェビナー】サステナブルな経営をデザインするデジタルの可能性～レガシーシステムを生かしながら、上手にDXを推進する方法～

先進企業3社と紐解く、変化する経営組織における「CHROの役割」とは

HRプロ編集部　特別取材記事

2020年に人材版伊藤レポートが発表されてから、「CHRO」の重要性が高まっている。しかし、教科書的な説明は語られているものの、その具体的な役割や実践事例についてはまだ多くは語られていない。これからの「CHRO」に求められる本当の役割や仕事とは何か、人事部長との違いは何か。丸紅の鹿島 浩二氏、マツダの竹内 都美子氏、コカ・コーラ ボトラーズジャパンの東 由紀氏、3人のCHROに加え、経営人材育成に詳しい日本経済新聞社の上杉 栄美氏らが、リンクアンドモチベーションの冨樫 智昭氏のモデレートの下、「CHRO」の本質に迫る。

「ボトムアップ」の意味やメリットとは？ トップダウンとの違いや導入のポイントも解説

HRの注目ワード徹底解説

現場からの情報やアイデアを吸い上げて経営に反映させるアプローチ方法である「ボトムアップ」。上層部の意思決定を中心に行うトップダウンに対し、「ボトムアップ」は現場の声を尊重することで現場に即した課題解決に導けたり、組織全体のエンゲージメント向上を図れたりするなどのメリットがあり、近年注目を集めている。そこで本稿では、「ボトムアップ」の意味やメリットとデメリット、トップダウンとの詳しい違い、さらには「ボトムアップ」を導入する際のポイントや注意点まで詳しく解説していく。

「ロジハラ（ロジカルハラスメント）」の意味やリスクとは？ 具体例や対処法も紹介

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正論ではあるものの、言い方があまりにもきつくて、相手を心理的に追い詰めてしまっている。それが、いわゆる「ロジハラ（ロジカルハラスメント）」だ。もしも上司が「ロジハラ」を行っている場合、部下のストレスは計り知れない。企業としても生産性の低下につながってしまうため、絶対に防止しなければならない。そこで本稿では「ロジハラ」の意味やリスク、「ロジハラ」をしがちな人の特徴、具体例を解説しつつ、企業としての対策、受けた時の対処法を紹介する。

「プロジェクトマネジメント」の手法やプロセスとは？ 研修実施に役立つ基本スキルも解説

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企業では、システム開発においてだけでなく、さまざまな領域で多数のプロジェクトが推進されている。だが、すべてが成功に至っているわけではない。成果をあげるうえで重要となるのが「プロジェクトマネジメント」と呼ばれる計画の管理手法だ。本記事では、そんな「プロジェクトマネジメント」の定義や手法、成功に向けたポイントのほか、推進するうえで欠かせない基本的なスキルなどを解説する。

5割超が“上司との1on1”でモチベーションダウン。部下から「意味ない」、「苦痛」と思われない面談のやり方は？

株式会社ジェイックは2024年9月13日、「上司との1on1に関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2024年8月2日～7日で、上司との1on1を実施している社会人計400名から回答を得ている。調査結果では、“1on1の満足度”と“仕事の熱意”の相関に加え、モチベーションが落ちた発言や上司の態度なども明らかとなった。

『なぜ外国人に「ちゃんと」が伝わらないのか－日本企業で外国籍人材に力を発揮してもらうために－』 稲垣 隆司(著)（三修社）

書籍・本　紹介／レビュー

厚生労働省の「外国人雇用状況の届出状況まとめ（2024年1月公表）」によると、日本における外国人労働者数は初の200万人を超えました。企業に届け出が義務化された2007年から過去最高を更新し続けています。2019年4月に「特定技能制度」を政府が創設して以降、労働力確保やビジネスのグローバル化、高度人材の獲得といった目的を持ち外国人採用に取り組むようになった企業が増えています。一方で、受け入れにあたり「外国人採用を成功に導くノウハウがわからない」、「外国人の採用や定着に課題あり」という企業もかなり多いようです。 本書では、著者の豊富な経験とデータをもとに「職場の外国人管理と人材マネジメントに取り組むための方法」が解説されています。グローバル採用のための適性検査CQIを活用して、グローバル人材の能力を最大限に引き出すヒントを具体的な事例と併せてぜひご確認ください。 【書籍基本情報】 書籍名：なぜ外国人に「ちゃんと」が伝わらないのか－日本企業で外国籍人材に力を発揮してもらうために－ 出版社：三修社 書籍発売日：2024年9月20日

「週休3日制」のメリットとデメリットは？ 企業事例や導入のポイントも解説

HRの注目ワード徹底解説

「週休3日制」を導入する企業がいま増加傾向にある。働き方改革の推進やワークライフバランスが重要視される中で、「休日を1日増やす」ことに踏み切った国内企業が現れているのだ。週休3日制は従業員のモチベーションと生産性の向上に役立つとともに、人材不足を解消する一手になるとも考えられている。しかし企業側からすると、週休3日制には少なからずデメリットが存在している。導入を検討する上ではメリットとデメリットをしっかり理解しておかなければならない。そこで本稿では、「週休3日制」のメリットとデメリット、導入するうえでのポイント、さらには導入企業の事例も解説する。

英国エリートボート競技チームに学ぶリーダーシップの洞察

ボート競技からビジネスに至るまで、優れたリーダーシップは、一流のスポーツチームや組織のパフォーマンスを劇的に向上させることができます。 優れたリーダーとは、頭の良さや経験の豊富さだけに依存するものではありません。仕事で何をするか、人々とどう接するかが、リーダーシップの質を決定づけます。 これらの資質こそがオリンピックでのメダル獲得や成長促進において鍵となります。 このたび、DDI社のリーダーシップ・インサイト担当シニアバイスプレジデントであるマット・ペース氏は、エリートスポーツと組織の両方において、リーダーがどのように成功を促進できるかを深く掘り下げるために、 2024年夏季オリンピック競技大会(パリオリンピック)を目前に控えたブリティッシュ・ローイングチームの3人のエリートコーチと対談しました。 本レポートでは、ボート競技のような一流スポーツとビジネス界におけるリーダーシップの共通点を考察し、優れたリーダーシップの普遍的な原則を明らかにしています。 そして、ブリティッシュ・ローイングのハイパフォーマンスコーチが採用している戦略と、組織リーダーシップにおけるベストプラクティスを比較検討し、あらゆる分野で高いパフォーマンスを発揮するチームを築く方法についての包括的な見解を提供しています。 洗練された競漕用ボートでも、活気あるオフィスでも、チームを鼓舞し、導き、パフォーマンスを向上させるための基本原則は、驚くほど一致しています。 これらのリーダーシップ戦略を明らかにすることで、あらゆる分野のリーダーがチームのポテンシャルを最大限に引き出し、卓越した成果を達成するのに役立つ貴重な教訓を提供します。

2025年4月改正「育児介護休業法」の対応を、人的資本経営に基づく戦略策定の視点から考える

社労士が解説する人事と労務

2025年4月から順次施行される「改正育児介護休業法」は、今後の日本の労働環境に変革をもたらすような政策・法令の流れを示すものだと言えます。少子高齢化や働き方の多様化など、日本社会が直面する課題に対応するための重要な一歩だと思われ、また人的資本経営との繋がりにおいて捉えることが重要である法令だと言えます。

健康施策や睡眠施策を推進するうえで、従業員の「納得感」をどう作っていくか

睡眠と人事

メンタル施策や睡眠施策をいざ推進する時に従業員にどのように活用してもらうか。会社でこういったメンタルや睡眠に関する施策を進めても一方通行で終わってしまい、従業員が見向きもしてくれない。参加率が非常に低い。結局、効果測定にも繋がらない。というケースは非常に多くあり、また人事担当の大きな悩みごとや課題の上位にあがることも少なくありません。最終回の今回は、従業員の「参加する」「納得感」に繋がるヒントを現場視点からお届けしていきます。

「アドラー心理学」とは？ 基本的思想や5つの理論、職場に導入するメリットなどをわかりやすく解説

HRの注目ワード徹底解説

フロイト、ユングと並び“心理学の三大巨頭”と称されるアルフレッド・アドラー。彼の思想、理論、実践技法は、人間の変化や成長、ストレス軽減やモチベーション向上をもたらすものとして注目を浴びている。本稿では「アドラー心理学」の基本的な思想や価値観、5つの理論、技法、職場に導入するメリットなどを解説する。

【調査レポート】管理職意識調査（2024年 悩み・課題編）

【調査レポート】管理職意識調査（2024年 悩み・課題編） ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ▼この資料でこんなことがわかります！ １、管理職の3つのステージ別の課題について ２、管理職が認識している自身の役割について ３、管理職が直面する課題を解決し、組織全体のパフォーマンス向上するためのポイント ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ALL DIFFERENTでは、経営者・人事の皆さまにとって 人材育成・組織開発のヒントとなるような調査を実施しています。 近年、管理職になりたくない若者が増加していると取り沙汰されており、誰もが出世を目指すことが当たり前だった時代との価値観のギャップが浮き彫りとなっています。 その背景に、働き方の変化やDXの進展への対応など、ビジネス環境の変化に伴う管理職業務の複雑化・高度化が、ワークライフバランス重視の傾向にある若者の理想像と合致しないことが挙げられます。 さらに、近年の管理職はキャリア自律の促進や部下のモチベーション維持など、個のキャリアプランに基づいたマネジメントが求められ、業務負荷の増大も指摘されています。 そうした背景を踏まえ、現在の管理職はどのような課題感を抱えているか、実態を調査いたしました。 本レポートでは、管理職を役職や経験値により三つのステージに細分化し、比較・分析することで、従来の管理職調査では明らかにされていなかった、管理職ステージ別の調査結果を公表いたします。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 本調査レポートが、人材育成・組織開発にお悩みの経営者の方、人事担当者の方、 さらには現役の管理職の方や一般社員の方にとって、 少しでも有益な情報となれば幸いです。

「就業規則」とは？ 3つの義務と作成・変更・届出の流れを解説

HRの注目ワード徹底解説

「就業規則」は、労働者と使用者との間で、職場における労働条件や秩序に関する基本的なルールを定めた文書だ。人事担当者であれば、誰もがその役割を知っておく必要がある。特に近年は、働き方改革に関連した法改正や、副業の解禁などに代表される働き方の多様化などを背景に、「就業規則」の重要性が一段と高まっており、より正確な理解・対応が求められている。こうした社会の趨勢に合わせて、「就業規則」を見直し、変更しなければいけない。そこで本稿では、就業規則の定義や目的、重要性、記載内容、関連する義務、効力、変更手続き、そして作成から届出までの流れについて詳しく解説していく。

【2024（令和6）年の年末調整】定額減税の対応はどうする？　実務を行う上での注意点を社労士が解説

社労士が解説する人事と労務

2024（令和6）年も年末調整の時期が近づいてきました。今回は「定額減税」という今年度限りの特別な実務が発生します。その他、様式変更等も行われていますので、注意点とポイントを解説していきます。