職場のウェルビーイング（2）「ウェルビーイング経営」は「健康経営」と何がどう違う？【73】

Inside HR－人事はここを見ている

ウェルビーイング（Well-being）が注目される中で、現場の担当者の「健康経営とはどう違うの？」という声を耳にすることがあります。たしかに、概念としてはどちらも近いような気がしなくもないけれど……。そんな風に感じている方も多いのではないでしょうか。こうしたトレンドや横文字の定義を曖昧にしてしまうのが私たちの悪い癖だったりします。それぞれの概念をきちんと理解すれば、違いが見えてくるはずです。そこで、今回は「健康経営」と「ウェルビーイング経営」の違いを考えていきます。

「健康経営優良法人」認定取得の重要性と取得対策のポイント

「健康経営」を始める方法、続ける方法

「健康経営」に取り組みはじめたいなら、まずは「健康経営優良法人」の認定取得を目指してはどうでしょうか。「何も手を付けていないのに、健康経営優良法人の認定取得なんてまだ早い」と思われる人事の方や、「健康づくり」担当者の方もいらっしゃるかもしれません。しかし、そういった方にこそ、体制の整備・実行すべき施策・PDCAの回し方といった「健康経営」のはじめの一歩を、「健康経営優良法人」の認定取得を通して学んでいただきたいのです。そこで今回は「健康経営優良法人」認定取得のメリットや、申請に必要な「健康経営度調査」内容を読み解くヒント、そして認定基準のポイントなどを解説します。

職場のウェルビーイング（1）働く上での幸福度をあらわす指標「PERMA（パーマ）」とは？【72】

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ウェルビーイング（Well-being）という言葉が、人事界隈でも話題です。数年前から、外資系企業の人事担当者を中心に重要性が語られていましたが、最近では、日本企業内でも「ウェルビーイング」について話す機会が増えていると感じます。本シリーズでは、これからますます注目されるであろう、「ウェルビーイング」と「ウェルビーイング経営」を解説していきます。

「治療と仕事の両立支援」を企業が行うメリットや効果とは？ 職場での支援体制を整え、従業員の離職防止につなげよう

社労士が解説する人事と労務

近年、医療の進歩によって、治療しながら仕事を続けられる状況になっています。しかし、職場における理解や支援体制が不十分なことによって、疾病を抱える労働者が、「働き続けたいのに離職に至る」というケースもあります。人材不足が深刻な会社でこのようなことが起きては、貴重な人材を失うことになるでしょう。厚生労働省作成の「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」を活用し、経営トップを中心に、職場における両立支援への取組みをできる範囲で推進していくことが求められています。

社労士／産業医監修 労務コラム集：新型コロナウイルスのワクチン接種にまつわる労務トラブルなどを解説

次々と新型のウイルスが登場するなど、 新型コロナウイルスはしばらく収まりそうにない気配です。 それに伴い、4回目のワクチン接種の話題も取り沙汰され、 従業員の健康を守るため、企業としても無関心ではいられないでしょう。 HRプロでは、社会保険労務士（社労士）および産業医が監修するコラム 『社労士が解説する人事と労務』を連載しています。 その中から、「新型コロナウイルスのワクチン接種」や 「職場の換気のポイント」など4本の記事を、ひとつの資料としてまとめました。 ----------------------------------------- 【収録内容】 1）ワクチン接種と労務トラブル ワクチン接種はデリケートな問題です。 従業員に強要すれば、労務トラブルにもつながりかねません。 そのような問題に発展しないため、どういった点に気を付けたらいいのか、 法律などを元に解説します。 2）ワクチンの効果と副反応 ワクチン接種後の従業員の体調について、ケアが必要な場合があるでしょう。 3回目・4回目の接種に向けて、どのような効果および副反応があるのか 再度整理しましょう。 3）クラスターの発生を防ぐ職場の換気 業務内容やコミュニケーション面などを鑑みて、 テレワークではなく、出社している企業も多いことでしょう。 クラスターを防ぐために必要なことを、産業医が解説します。 4）家庭内感染を避ける自宅療養のコツ 本人が新型コロナウイルスに感染したが入院できない、 または家族が感染して濃厚接触者となった、といった理由で 自宅療養や自宅待機となった従業員をサポートできるよう、 家庭内感染を防ぐための対処法について理解しましょう。 ----------------------------------------- 従業員への対策を実施するに際して、本資料を参考にしていただければ幸いです。 気になる方は、ぜひ下記よりダウンロードしてください。

週2時間をチームの持続的成長を見据えた「健康づくり」に使う、新人事制度をiCAREが開始。健康経営を体現へ

健康管理システムの開発・運営を行う株式会社iCARE（以下、iCARE）は2022年2月8日、働く人の健康をつくるための人事制度である「ファイブリングス・チャレンジ」を、同年2月1日より開始したと発表した。本制度により、チームの成長と成果を最も高めるために、それぞれの社員が就業時間のうち週2時間を使って各自取り組みを実施することが可能になるという。

週2時間を“健康創り”に充てる人事制度「ファイブリングス・チャレンジ」を開始したiCARE、健康経営を通じた持続的成長へ

健康管理システム「Carely」を開発・運営する株式会社iCARE（以下、iCARE）は2022年2月8日、同年2月1日より“働くひとの健康を創る”ための人事制度として「ファイブリングス・チャレンジ」を開始したと発表した。本制度の開始により、“チームの成長と成果が最も高まる働き方”に向けた企画の立案やチャレンジに対し、それぞれの社員が就業時間のうち週2時間を使うことができるという。これにより、社員が主体性を持って“健康創り”のアイデアを考え、実行する機会を設け、チームや事業の持続的な成長につなげたい考えだ。

2021年12月に「事務所衛生基準規則」及び「労働安全衛生規則」の一部が改正。職場環境が衛生基準を満たしているか確認を

社労士が解説する人事と労務

2021年12月1日、「事務所衛生基準規則及び労働安全衛生規則の一部を改正する省令」が公布され、職場の衛生基準が見直されることとなりました。働く上で、職場の環境が大切なことは言うまでもありません。そこで今回は、改正された内容と、最近話題になりがちな「テレワーク下での環境整備」について解説していきます。

「在宅勤務者」は「出社組」よりもストレス状態が悪い!?～55万人のストレスチェック（経年）分析結果～

2015年12月より「ストレスチェック制度」が施行され、労働者が50人以上いる事業所では、毎年1回、ストレスチェックをすべての社員に対して実施することが義務づけられている。ストレスチェック制度では、ストレスチェックを実施後、自覚症状が高い者や、自覚症状が一定程度あり、ストレスの原因や周囲のサポートの状況が著しく悪い者を「高ストレス者」として選定し、「高ストレス者」と選定された社員が申し出た場合、企業は、医師による面接指導を実施する必要がある。 医師による面接指導の対象となる「高ストレス者」の割合を、コロナ禍1年目（2020年: 2019年12月～2020年11月実施分）と、コロナ禍2年目（2021年:2020年12月～2021年11月実施分）のストレスチェック結果で比較したところ、すべての年代で高ストレス者の割合が「増加」しており、特に若い世代ほど増加の度合いが高い（＝悪化している）ことがわかった。これは、高ストレス者の「減少」がみられたコロナ禍1年目とは、まったく異なる結果となっている。 高ストレス者の割合; 《全体》 　　　　　　2020年　2021年　　差 　　　　　　11.5%　13.0%　　　+1.5pt 《年代別》 　　　　　　2020年　2021年　　差 20代 　　　11.6% 14.0% +2.4pt ↑ 増加 30代 　　　13.2% 15.2% +2.0pt ↑ 増加 40代 　　　11.9% 13.6% +1.7pt ↑ 増加 50代以上 10.3% 11.3% +1.0pt ↑ 増加 「在宅勤務者」は、「出社組」よりもストレス状態が悪く、“働きがい”の低下も懸念。 新型コロナウイルス感染拡大により、急速に広がったテレワーク。テレワークの影響を把握するため、「在宅勤務者（定義：原則、フルリモートで出社せず）」群と「出社組（定義：週1以上出社している）」群に分け、ストレスチェックの結果を比較したところ、ストレス状態（定義：ストレスチェックの「ストレス反応」尺度の値）は、「在宅勤務者」群が「出社組」より悪いことがわかった。また、詳細分析において「働きがい」（定義：ストレスチェックの「働きがい」尺度の値）も、「在宅勤務者」群の得点が「出社組」より悪いことが判明した。 詳細分析より抜粋; 　　　　　　　　　　　　出社組 　在宅勤務者 平均値差 有意差 ストレスによっておこる 心身の反応 　　　　　　　　　　3.22 　3.15 　　　-0.06 ** 働きがい 　　　　　　　　　　3.19 　3.05 　　　-0.14 *** ※有意差とは、2群の得点の間に、統計的に有意な差があること。＊の数が多いほど明確な差があるといえる。 ※有意水準に応じて「＊(5%水準)」「＊＊(1%水準)」「＊＊＊(0.1%水準)」の3段階で表している。 分析対象; 調査時期 2020年…2019年12月～2020年11月 2021年…2020年12月～2021年11月 調査票 ストレスチェック『Co-Labo』 　　　　　（『職業性ストレス簡易調査票』＋独自設問が追加された調査票） 対象者数 567,004名 ＼ご予約承り中／ ストレスチェック大規模分析 報告会（オンライン・無料） ―テレワークの影響など、「コロナ禍2年目」の詳細分析をご報告 ヒューマネージは、ストレスチェック大規模分析の報告会を、2022年2月15日、2月18日に開催します。上記の結果を含めて、コロナ禍2年目の詳細分析をご報告いたします。 https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=00753&pcd=41 ご予約承り中です。ぜひお申込みください。

3回目の新型コロナワクチン接種について、2月下旬から職域接種を実施するとGMOインターネットが発表

GMOインターネット株式会社（以下、GMOインターネット）は2022年1月21日、職域接種による新型コロナウイルスワクチンの3回目接種を、2022年2月下旬より開始すると発表した。この職域接種は、GMOインターネットグループにおいて、2021年に新型コロナワクチンの2回接種を終えた約18,000人が対象となり、居住する自治体より接種券が届いた対象者から順次実施していくという。

新型コロナワクチンの3回目の職域接種を、GMOインターネットが実施へ。従業員・家族・顧客など約18,000人が対象に

GMOインターネット株式会社（以下、GMOインターネット）は2022年1月21日、3回目の新型コロナウイルスワクチンの職域接種を2月下旬より開始すると発表した。今回の職域接種は、GMOインターネットグループにおいて昨年2回接種を終えたグループ内の全パートナーとその家族、また顧客なども含めた約18,000人全員を対象としており、居住地の自治体より接種券を受け取った対象者から、順次実施していく予定だという。

経営者を巻き込む「健康経営」のキッカケ作り

「健康経営」を始める方法、続ける方法

これまで人事、特に労務管理は重要な仕事ではあるとみんなが知っている一方で、経営視点ではコストセンターであり、優先度の高い仕事とは言えませんでした。そんな中、人事労務の担当者が経営に参画し、組織課題を解決できる手段として、「従業員の健康」を軸に経営戦略する「健康経営」が広がっています。そこで、これから全6回にわたり、その取り組み方を紐解くシリーズ連載「健康経営を始める方法、続ける方法」をお届けします。第1回では、「健康経営」に取り組む意義や注目を集めている背景、そして実際に「健康経営」を始めるうえで重要な、経営者へのアプローチ方法について解説します。

従業員を守るため、経営者・管理者が知っておくべき「精神疾患（精神障害）」と「メンタルヘルス（こころの健康）」とは

特別読み切り

今、新型コロナウイルス感染症の蔓延における日常生活の変化やリモートワークの普及などにより、ストレスが高まる傾向にあると言われています。事業所において、「メンタルヘルス不調」で休職や退職をする社員も少なくありません。2022年4月からのパワハラ防止法の完全施行も、心理的負荷の増大や精神疾患の発症の問題をクローズアップさせています。経営者や管理職に対しては、メンタルヘルス（こころの健康）に関するより深い認識が求められています。

「メンタルヘルス不調」での休職者は増加傾向に。知っておくべき「精神疾患（精神障害）」と「メンタルヘルス（こころの健康）」

社労士が解説する人事と労務

今、新型コロナウイルス感染症の蔓延における日常生活の変化やリモートワークの普及などにより、ストレスが高まる傾向にあると言われています。事業所において、「メンタルヘルス不調」で休職や退職をする社員も少なくありません。2022年4月からのパワハラ防止法の完全施行も、心理的負荷の増大や精神疾患の発症の問題をクローズアップさせています。経営者や管理職に対しては、メンタルヘルス（こころの健康）に関するより深い認識が求められています。

「貧血」は無自覚のうちに仕事の能率を下げることも。診断された従業員には対処するよう促しましょう

社労士が解説する人事と労務

今回は「貧血」について解説します。貧血は、本人に自覚症状がなくても、仕事の能率を下げる原因になります。従業員が貧血による症状を抱えている場合、職場としても労働力の大きなロスになっている可能性があるのです。しかし、貧血状態である本人は自身の能率低下に気づいていないことが多く、健診結果もあまり気にかけない傾向にあります。貧血が見られても、医療機関を受診することで症状の解決が望めますので、ぜひ会社として適切な受診の勧奨に取り組みましょう。

【日本生命保険、ニチレイ登壇！ 】人事総務・労務・健康経営ご担当者様向け無料オンラインセミナー開催

新型コロナウイルスの発生から約2年。“いつもと違う日常”と“新しい働き方”は、組織と働く人々にさまざまな影響を及ぼしています。本セミナーでは、2021年度に実施された55万人のストレスチェックの分析報告、精神科医・産業医 堤 多可弘 医師による特別講演、企業2社様による健康経営への取り組み事例のご紹介を通じて、働く人のウェルビーイングの向上と健康経営の実現の「いま」と「これから」を考えます。 《企業による健康経営への取り組み事例のご紹介》 株式会社ニチレイ、日本生命保険相互会社　（50音順・敬称略） 《55万人のストレスチェック分析報告》 ・コロナ禍2年目、働く人の心の健康はどうなったか?（コロナ禍1年目との比較） ・「テレワーク組」と「出社組」の比較分析（特徴的な項目など） ・ストレス「良化」企業と「悪化」企業の特徴とは　　　　　　　　　　　　　　　　ほか 《精神科医・産業医による特別講演》 「コロナ時代のメンタルヘルス対策」～企業のコミュニケーション3.0～ 堤　多可弘　氏　（VISION PARTNERメンタルクリニック四谷 副院長／精神科医・産業医） 開催概要―――――――――― 開催日:2022年2月15日（火）、2月18日（金）　12時～14時 　　　（両日とも同じ内容となります） 会場　:オンライン 　　　（インターネット環境があれば、どこからでもご参加いただけます） 参加費:無料 ――――――――――――――

FairWork survey（ウェルビーイング支援の組織サーベイ）

【経産省ガイドライン準拠】従業員と組織のコンディションを可視化します！

経済産業省のガイドライン掲載項目を網羅した唯一のサーベイです！お客様の経営課題・健康課題に合わせて調査項目と頻度を設定できます！

HR総研 調査報告集：「人材育成（テーマ別研修）」、「健康経営」、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 12月」を公開いたしました。 今月は、HR総研で実施した「人材育成（テーマ別研修）」に関する調査結果のほか、「健康経営」についての調査報告などをまとめました。 各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。 【収録内容】＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ◆HR総研：人材育成（テーマ別研修）に関する調査　結果報告 ～出社率が低いほど、「研修オンライン化率」や「キャリア自律促進率」が高い傾向～ ◆HR総研：「健康経営」に関する調査　結果報告 ～目的は「生産性向上」が7割以上、経営戦略に位置づけて推進力強化～ ◆寄稿：レガシーの壁を超える人事の取り組み　第18回 チームマネジメント（1）「人間関係の溝埋め」の壁をぶっ壊す！ HRストラテジー 代表　松本 利明 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

今、日本の企業に求められる人的資本経営とは？ ～人的資本経営の最新動向／人的資本経営を成功に導くHRデータの活用～

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

近年、欧米を中心に「人的資本経営」を推進する企業が増えている。人的資本経営とは、従来コストとして捉えられてきた人材を経営に必要な資本として捉え直し、人材の価値を最大限に引き出すことで企業価値の向上を目指す経営手法の一つである。 今、人的資本経営が注目される理由とは何か。人的資本経営を行うためには、どのようなKPIやデータが必要となるのか。同分野の第一人者である慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授 岩本隆氏と株式会社フェアワーク 代表取締役 吉田健一氏がオンラインセミナーに登壇し、人的資本経営の鍵となる「従業員エンゲージメント」と「ウェルビーイング」、さらにはそれらをデータとして活用する手法などについて解説した。 本記事は、11月25日に開催されたオンラインセミナーの内容を編集してお届けする。 プロフィール 岩本 隆 氏 慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。 HRテクノロジー大賞審査委員長、HR総研アドバイザー、（一社）ICT CONNECT 21理事、（一社）日本CHRO協会理事、（一社）日本パブリックアフェアーズ協会理事、（一社）SDGs Innovation HUB理事などを兼任。2020年10月、日本初のISO 30414リードコンサルタント/アセッサー認証取得。 吉田 健一 氏 株式会社フェアワーク 代表取締役精神保健指定医・精神科専門医 / 指導医・日本医師会認産業医 1999年 千葉大学医学部卒業 東京医科歯科大学医学部附属病院精神科 東京都立荏原病院精神科 千葉県がんセンター緩和医療科 医長 千葉県精神科医療センター 医長をへて 2008年9月 りんかい豊洲クリニック開設 2013年4月 りんかい月島クリニック開設 2019年9月 株式会社フェアワーク設立 産業医としては参議院事務局ならびに国土交通省東京航空局ほか 複数の東証1部上場企業をはじめ20社ほどの民間企業に勤務歴がある。

「雑談」がもたらすコミュニケーション効果とは？ 上司は“権威”という非言語的コミュニケーションの威力を意識すべし

特別読み切り

人間関係を構築する上で最も大事なのは「コミュニケーション」であろう。双方向のコミュニケーションが不足すると、人間関係そのものが成り立たないし、まして発展することなどあり得ない。人は、ほぼ毎日何らかのコミュニケーションをとって生活している。家族の団らん、友人・知人とのメールやLINEなどのメッセージ交換はもとより、職場では上司や同僚、部下と会話を交わし、会議・打ち合わせなどを行い、取引先やお客様とも連絡をとる。まさに、コミュニケーションの連続なのだ。