人的資本経営時代に求められる人事と現場マネジメントの在り方

人的資本経営によって、人事の重要性はより高まっています。 「最も重要な経営資源は？」と問われれば、「人材である」と多くの経営者は答えるでしょう。 しかし、その一方 で自社の人材や組織の状況を正確に語れる経営者はそう多くありません 。 人材が大事、ということはわかりつつも、 実際に人材を中心において経営を行うことは簡単なことではないのかもしれません。 昨今、「人的資本経営」という言葉が注目を浴びています。 これまでも、人材を中心に据えた経営の考え方はありましたが、 今回の人的資本経営においては、人材や組織の状況を公開する「人的資本開示」が前提として語られることが多く 、 これまで以上に一歩踏み込んだ内容と言えます。 ダイバーシティや教育、退職率やエンゲージメントなどの人材の状況が開示されるようになることで、 改めて最も重要な経営資源である人材の状況と人事施策に対する注目度がますます高まると予想されます。 そんな環境の中で、人事や管理職の役割はどのように変わっていくのでしょうか。 本資料では、識者の声も交えながら、上司と部下の対話（1on1）の必要性や実践方法を解説していきます。

株式会社野村総合研究所が部署間の壁を解消し従業員エンゲージメントを改善できた成功事例

『部署間の壁を取り除き「本部一体化タスクフォース」を実現できる手段を探していた』 今回、NRIの流通ソリューション事業本部にて部署間の連携を強化するためのツールを探していました。具体的には、リモートワークの増加により部署間の壁ができてしまい、他部署の業務内容や進行中のプロジェクトが見えづらいといった課題があったのです。また入職者が増加し、従業員の多様化も進み、組織文化や事業部の考え方を全員で共有することも難しくなっていました。こうした課題に組織文化からアプローチする活動として、まずは「本部一体化タスクフォース」を立ち上げました。これは「助け合いの文化」の醸成に向けて、まずは社内の人脈を広げたり、関係性を深めることを目指し、従業員がお互いを知ることから始める必要がありました。そのため、11の部署を横断し、インタラクティブなコミュニケーションがとれる方法や場所を模索していました。 ------------------------------------------ 社内報は、従業員のモチベーションを高めるためにも重要な役割を果たします。 コミュニケーションを促進することで、チームビルディングや組織の結束力の向上にもつながります。 昨今では、紙媒体だけでなく、Webでも配信されるようになり、紙の社内報からWeb社内報へ切り替えたり、両方を併用する企業が増加しています。 Web社内報でどんなことができるのか、使いこなせるのか、コストが高くなるのではないかといった疑問から、導入へのハードルを感じている方も多くいらっしゃいます。 今回はこうした疑問を払拭すべく、Web社内報アプリ「SOLANOWA」を実際に導入している企業の成功事例から見えてくるWeb社内報のメリットや効果をご紹介します。

星野リゾートの教科書「エンパワーメント」でエンゲージメント向上！人事向スターターキットを無料DL

エンパワーメントについて、どのくらい理解できていますか？ 9つの質問に答えてチェックしてみましょう！

「健康施策」に向けて人事が直面する３つの課題と2つの成功のヒント

睡眠と人事

実際に睡眠改善や健康施策を実施する際に、どのように導入を行うと従業員自身が前のめりに施策を受け入れてくれるのか。従業員の方達への納得感を得ることは重要なポイントであり、施策の成功のカギを握ると言っても過言ではありません。会社側のメリットや利益が前面に出てしまうと従業員の心が離れてしまいかねません。今回は施策を実施する際に必ず押さえるべき5つのポイントについてお話をしていきます。

【2,000名への調査レポート】従業員のエンゲージメント向上施策、導入率と効果実感のギャップが顕在化

エンゲージメントとは、社員が仕事に対して情熱をもち、組織の目標達成に貢献しようと する意欲がある状態のことです。「企業と社員の結びつきの強さ」とも言われるエンゲージ メントは、離職防止や生産性向上の観点から、組織運営においてトレンドとなっている考え 方です。 今回は、2,000名以上を対象に「「エンゲージメント向上施策に関する調査」を実施。 人事が効果を感じる施策/感じない施策ランキングや、人事が導入したい・他職種が導入してほしい施策ランキングなどを明らかにしました。

入社・昇格・異動時の即戦力化なら「PeopleWork」

エンプロイーサクセスHRプラットフォーム「PeopleWork」

「PeopleWork」では、オンボーディング業務の最適化・コスト削減をし、従業員の誰もが最短で成果を出せる人材になれることを支援します。

【高知銀行様 導入事例】「行員・会社・地域」三方よしの銀行を目指す―

【概要】 「地域の価値向上に貢献する金融インフラ」となることを掲げ、行員の方々にとっても働きがいがあり、夢と希望を叶えることができる環境づくりを推進している高知銀行様。 同行では、2021年からリファラル採用をスタートし、現在はMyReferアプリを活用し、新卒領域におけるリファラル採用に取り組んでいらっしゃいます。 今回のインタビューでは、人事担当である西村 喬典氏と武市 友氏に、高知銀行様がリファラル採用を導入した背景や、浸透させる工夫などについてお話しを伺いました。 【こんな人にオススメ】 ・内定辞退率の高さに頭を抱えている新卒採用担当者様 ・母集団形成に課題を感じている担当者様 ・内定者のオンボーディングに課題を感じている方 ・他社の新卒リファラル施策について知りたい方 【アジェンダ】 1. 採用方針と新卒採用の変遷 2. MyReferが内定者と人事のコミュニケーションインフラに 3. リファラル採用を当たり前にするために

【採用実績を6倍にも増やした】とあるIT企業のリファラル採用施策

【概要】 IT企業の80%以上でリファラル採用に取り組まれている一方で、持続可能な採用チャネルとして確立できている会社は1割未満と言われています。 では、成功している企業は具体的に1年でどのような施策を行っているのでしょうか？ 従業員約1000名のユーザー系SIer様に1年間密着し、その施策を包み隠さずまとめさせて頂きました。 【資料を読むとわかること】 ・IT人材を取り巻く採用環境と、リファラル採用の効果 ・とある企業が行った、リファラル採用実績を前年から6倍に伸ばした一年間の施策 ・リファラル採用によるIT人材採用のポイント 【このような方におすすめ】 ・リファラル採用を推進したいと思っているが、具体的施策がイメージできない ・社内紹介制度はあるけれど、なかなか社員に浸透しない ・リファラル採用ツールにお金をかけずとも、自社で運用できるのでは？

中小企業の賃上げ、2024年はどうなる？ 2023年度以降の実施率は「66％」も、賃上げ競争による“採用難度上昇”などが課題に

エン・ジャパン株式会社は2024年6月6日、中小企業を対象に実施した「賃上げ」に関するアンケート調査の結果を発表した。調査期間は4月23日～5月27日で、従業員数299人以下の中小企業291社から回答を得ている。調査結果から、2023年度以降に賃上げを行なった中小企業の割合や賃上げ幅、また賃上げを実施した理由などが明らかになった。

中竹竜二氏が語る、変化の時代に成果を出し続ける組織づくり -ウィニングカルチャーの作り方-

近年、価値観が大きく変化する中で、成果を持続的に上げる企業においては、「自分たちにとってのウィニングカルチャー」を常に問い直す姿勢が重要です。 売上高やシェアといった「目に見える成果」だけでなく、「目に見えない要素」の存在や役割がますます問われています。 本セミナーでは、早稲田大学ラグビー蹴球部監督やU20ラグビー日本代表ヘッドコーチとしてチームの組織文化改革を推進し、現在は企業のリーダー育成トレーニングも手掛ける株式会社チームボックスの代表取締役、中竹竜二氏をお招きします。 中竹氏は多くの組織や企業と関わりながら先進的な取り組みを行ってきました。 本セッションでは、組織文化の定義や重要性、具体的な事例や失敗パターンについて、貴重な経験に基づいた洞察を共有します。 「令和の人事」シリーズについて “人的資本の開示”や、“Well-being”、“VUCA”など、経営者や人事の皆様には、時代を捉え、持続的な企業成長に向けた取り組みを実行していくことが求められています。新たな企業経営や人材マネジメントに触れていただくべく、本セミナーでは変革の最前線にいるゲストをお招きし、リーダーとして企業を先導していく方々へ向けて有益な情報をシリーズとしてお届けしていきます。 ※本コンテンツは、5月21日（火）に開催したセミナーの再放送です。 ＜注意事項＞ ・お申込後に動画をご視聴できるURLをメールにてご送付いたします。 　再度ご視聴される場合はそちらからご覧ください。 ・メールアドレスに誤りがある場合、メールが届かない可能性がございますのでご注意ください。 ・お申込者様にお送りするURLは、お申込みいただいた方のみがご視聴できる限定URLです。 　第三者への共有や公開はご遠慮いただきますようお願いいたします。

キャリア自律をしている人ほど“離職リスク”は低い？ 「キャリア自律」と「ワークエンゲージメント」、「離職傾向」の相関を調査

株式会社NEWONEは2024年6月6日、若手～中堅層の会社員を対象に実施した「仕事・職場に関するアンケート」の結果を発表した。調査期間は2023年12月22日～23日で、20代～40代の会社員618人から回答を得ている。調査結果から、「キャリア自律」や「ワークエンゲージメント」、「離職リスク」の相関性が明らかになった。

【パワハラとは？】定義と「パワハラに当たる例・当たらない例」をわかりやすく解説／社労士監修コラム集

ハラスメントには「セクシュアルハラスメント」（セクハラ）や 「カスタマーハラスメント」（カスハラ）など、さまざまな種類があります。 その中でも、企業運営の中でもっとも関わる確率が高いものが 「パワーハラスメント」（パワハラ）ではないでしょうか。 耳にする機会も多い「パワハラ」ですが、みなさんは正しく定義を理解できているでしょうか。 そこを把握できないと、従業員から訴えがあった際に 「パワハラに当たるのか当たらないのか」を判断することができません。 そこでHRプロでは、HRプロに掲載した社会保険労務士監修の連載 「社労士が解説する人事と労務」から、 「（1）基本知識と企業が取るべき防止対策」と、 「（2）パワハラに該当する例・該当しない例」について解説した記事を、 ひとつの資料としてまとめました。 本資料を読めば、パワハラの定義と企業が必要な対応について、一通り理解できます。 ぜひ施策立案の参考にしてください。

【海外高収益化モデルをつくる】キーエンス流海外事業アドバイザリーをリリース《インサイトアカデミー㈱》

◤《海外高収益化モデルをつくる》キーエンス流海外事業アドバイザリーとは◢ 海外事業戦略から海外現地法人の立ち上げ、国別の拡販戦略、現地人材の採用や育成方法まで、海外事業で高収益を生み出してきたプロフェッショナル人材が、海外進出や海外現地法人経営、高収益組織づくりなどの課題解決に向けたアドバイスを提供します。 ・海外事業戦略・海外進出戦略・海外市場開拓・国別拡販戦略・営業戦略 ・海外現地人材マネジメントと採用・海外現地法人企業方針の浸透 ...etc. ■対象者■ 経営者・海外事業責任者・海外駐在員 ■形態■ 月額にて週次定例方式・オンライン もしくは 対面 ▶海外事業専門家が個社別の目標や課題に対応したアドバイスを直接行います ◤アドバイザーの紹介◢ ◇藤田 孝（元キーエンス 海外事業部長） 株式会社キーエンス海外事業部長として、米国を皮切りに、海外事業をゼロから立ち上げ、19現地法人・150海外拠点を管轄指導、100名を超える駐在員を選抜・育成指導した実績を持ち、現在はその経験を元に、経営全般、組織運営強化、海外進出など、多様な企業支援を行っている。 ◇山本 良一（元キーエンス 海外現地法人責任者） キーエンス在職中、24年間を海外駐在員として過ごす。退職直前まで海外第一線で活躍。 現地法人責任者として、マレーシア、タイ、インド3拠点にてゼロから法人を立ち上げ運営。 シンガポール、ブラジル含め現法責任者としての経験は22年に上る。現法立ち上げの手腕のみならず、現地スタッフの育成とエンゲージメント向上が高く評価され、その功績により年間育成MVP を受賞。

健康経営を促進する福利厚生

人手不足や社会の価値観が多様化する現代において、企業は従業員の健康促進を経営戦略の一部として重視する「健康経営」に注目しています。 健康経営は、従業員の健康維持や向上を支援することになりますが、健康経営の取り組みを開始する際には、手軽に始められる福利厚生の導入や充実がおすすめです。もちろん、今ある福利厚生制度の再検討や、新規に外部サービスを導入することを含みます。 ここでは、健康経営を推進するうえでキーとなる福利厚生の基本と、改善のためのポイントを紹介します。

【ゆるブラック企業】の会社員・公務員の約4割が「1年以内の転職」を検討。“ホワイト企業だけど辞めたい”と考える理由とは

アデコ株式会社は2024年5月29日、全国の20代～30代の会社員および公務員・団体職員を対象に実施した「ゆるブラック」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2023年12月27日～28日で、各年代男女250人ずつの計1,000人より回答を得ている。本調査から、自身の勤務先を“ゆるブラック”と捉えている人の割合や、転職意向などが明らかになった。

組織全体の底上げを実現し飛躍的な成果を生み出す

優れた組織は、組織内のハイ・パフォーマーの特徴や卓越しているチームの強みを理解し、そうした中からベストプラクティスを抽出し、それを取り入れて組織全体に浸透・拡大することで、組織内の全員にプラスの行動変容を実現し「ハイ・パフォーマーを増やし、パフォーマンスのばらつきを減らす」ことにより卓越した成果や業績を実現しています。

チームのエンゲージメントを高めビジネス成果を生み出す４つの原則

チームのパフォーマンスを最大化し、戦略の実行力を高めるための基盤となる原理原則は存在します。 本ガイドでは、組織内のあらゆるメンバーを巻き込み、重要な施策において優れた成果をもたらすための4つの信頼性の高い実行規律をご紹介します。

【お役立ち資料】マーケティング戦略事例集－ノウハウ編－

【お役立ち資料】 マーケティング戦略事例集-ノウハウ編- 2023年1月に弊社で実施した「マーケティング・プロモーションに関する企業アンケート調査」結果では、マーケティング活動のデジタル化は年々進んでいるが、アンケート結果からは、「（そもそもの）推進体制への課題感」「効果測定の難しさ」「マーケティング・ブランディング戦略そのものに関する課題感」の回答率が高く、「施策＜戦略」の構図が詳らかになりました。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容 ・顧客を理解することが真の“育成”につながる／庄田 順一 ・BtoBリードナーチャリングの基本と実施ポイント／伊藤 舞 ・ブランドプロモーション×コミュニケーション×DX／庄田 順一 ・コーポレートブランディングに必要な「3つのX」／松本 優香 ・顧客に響くプロモーションとは／庄田 順一 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●デジタル・DXの戦略・実装情報サイトのご案内 自社にとって最適なデジタル実装を、"戦略からつなぐ" タナベコンサルティンググループでは、クライアントのDX課題に対する、 現状分析、戦略レベルからの再設計～構築・実装・運用に至るまでのDXコンサルティングを推進しております。 「導入したがうまく運用出来ない」「費用対効果が合わない」と悩まれているクライアント企業様が増えてきた中、弊社では、「自社にとって最適なデジタル実装」をご提供いたします。 本サイトでは、デジタル・DXの戦略・実装に関するコラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ ※その他、お困りごと、お知りになりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

企業の成⻑に⽋かせない 「⾃律型⼈材」〜⾃ら考えて⾏動する⼈材の育成⽅法を 5 つのステップで紹介〜

少子高齢化による組織構造の変化、経済のグローバル化、生成AIをはじめとするテクノロジーの急激な進化など、企業を取り巻く環境は劇的に変化しています。 過去の成功体験や業界慣行、前例主義による仕事の進め方では対処が困難となり、変化と挑戦を前提とした事業運営や組織マネジメントが求められています。 従来の上位下達による組織では現代の環境で成功を収めるのは難しく、従業員一人ひとりが自ら考えて、自分の意思で行動する「自律型人材」の育成が急務だと言えるでしょう。 自律型人材とは何なのか。求められるスキルは何か。どうやって育成すれば良いのか。 本資料にて、徹底解説いたします。

「ワークライフバランス」の意味と正しい使い方とは？ 企業事例や推進のメリットを解説

HRの注目ワード徹底解説

「ワークライフバランス」は、「プライベートを充実させるために仕事と生活の時間配分を行うこと」と認識されていることも多いが、実際には「仕事と私生活の両方を充実させること」を意味する。「ワークライフバランス」は、誰もが各自のライフステージに合わせ、やりがいを持って働き続けられることをめざす考え方であり、働き方改革やウェルビーイングの追求、SDGsなど、さまざまなテーマと深く結びついている。本稿では、「ワークライフバランス」の正しい意味や使い方をはじめ、「ワークライフバランス」の目的やメリット、企業事例を交えた施策内容などを解説する。