早期化や多様化の傾向が年々高まる中、選考が本格化している2025年新卒(25卒、以下同じ)採用では、企業はどのような課題を持ち、どのような対応を試みているのだろうか。
HR総研では、2025年新卒採用に取り組んでいる企業の最新動向を中心に把握するためのアンケートを実施した。その調査結果について、フリーコメントも含めて以下に報告する。

25卒採用での重要施策、大企業では「自社採用ホームページ」

まず、2025年4月入社の大卒(大学院含む)採用計画数の傾向を見てみる。
企業規模別に見ると、いずれの企業規模においても「前年並み」が最多となる中、従業員数1,001名以上の大企業では「増やす」が25%と4分の1に上っており、301~1,000名の中堅企業では「増やす」が28%と3割近くに上っている。一方、「減らす」と「採用なし」の合計は、大企業では6%、中堅企業では14%といずれも1割前後となっており、24卒採用数より増やす企業の方が多い傾向がうかがえる。また、300名以下の中小企業では、「増やす」が13%と1割程度にとどまる一方、「減らす」と「採用なし」の合計は34%と3割以上に上っており、「増える」より顕著に高い割合であることが分かる(図表1-1)。

【図表1-1】企業規模別 2025年4月入社の大卒(大学院含む)採用計画数

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

25卒採用でより重要になると思われる施策については、大企業では「自社採用ホームページ」が最多で41%、次いで「対面型インターンシップ」が33%、「自社セミナー・説明会」が31%などとなっている。中堅・中小企業では「自社セミナー・説明会」が最多でともに38%となっており、これに次いで中堅企業では「自社採用ホームページ」と「対面型インターンシップ」がともに33%となっている。中小企業では「自社採用ホームページ」の34%に次いで、「就職ナビ」が25%などとなっている。「対面型インターンシップ」は大企業や中堅企業より顕著に低く19%にとどまり、中小企業におけるインターンシップに対する重視度の低さがうかがえる。ただ、大企業や中堅企業においては、オンライン型から対面型への回帰傾向が見られる中、中小企業はもともと対面型での開催が主流であったことが影響しているとも考えられる。また、「キャリアセンターとの関係強化」の割合は、中堅企業で特に高く30%であるのに対して、大企業と中小企業ではそれぞれ18%、19%と2割未満にとどまるなど、企業規模によって重要施策の傾向の違いが顕著となっている(図表1-2)。

【図表1-2】企業規模別 25卒採用でより重要になると思われる施策

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

25卒採用活動は予算増加の見込み、その使い道は?

企業における25卒採用活動に関する総予算の変化を見てみると、いずれの企業規模でも「ほぼ変わらない」が最多であるものの、「増える見込み」(「かなり増える見込み(20%以上)」と「やや増える見込み(20%未満)」の合計、以下同じ)の方が「減る見込み」(「かなり減る見込み(20%以上)」と「やや減る見込み(20%未満)」の合計)より顕著に高い割合となっていることが分かる。「増える見込み」の割合は、大企業では31%、中堅企業では41%、中小企業では26%と3割前後から4割に上っている(図表2-1)。
では、「増える見込み」とする企業ではどのような施策の予算が増える予定なのだろうか。

【図表2-1】企業規模別 25卒採用活動に関する総予算の変化

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

企業規模別に25卒採用活動で予算増加見込みの施策上位5項目を挙げてみたところ、すべての企業規模で1位となっているのは「自社採用ホームページ」で、大企業と中堅企業では同率1位または2位に「自社セミナー・説明会」となっており、自社独自の採用コンテンツを充実させるための予算増加を見込んでいることがうかがえる。中小企業では同率1位で「就職ナビ」、3位は「対面型インターンシップ」と「逆求人(オファー型)サイト」が挙がっており、ターゲット層の学生を確保するべく新たな施策の実施を検討している企業の動きがうかがえる(図表2-2)。



【図表2-2】企業規模別 25卒採用活動で予算増加見込みの施策上位5項目

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

ターゲット層の確保状況、大企業では「目標人数の80%以上」が半数近く

25卒採用活動における自社の課題については、いずれの企業規模においても「ターゲット層の応募者を集めたい」が最多で、大企業で56%、中堅企業で60%、中小企業で42%となっている。単に幅広く応募者の数だけを見るのではなく、自社と相性の良いターゲット層の学生を集めて効率的な採用活動につなげたい企業の思いがうかがえる。また、大企業と中堅業では2番目に挙がるのが「内定辞退者を減らしたい」で、それぞれ41%、40%と4割に上っている。これら上位2項目は例年と同じ傾向となっており、採用マーケティングの難しさが感じられる結果となっている(図表3-1)。

【図表3-1】企業規模別 25卒採用における自社の課題

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

では、3月上旬時点でのターゲット層応募者の確保状況はどのようになっているのかを見てみると、企業規模による差が顕著となっていることが分かる。大企業では「目標人数の100%以上」が20%、「目標人数の80~100%未満」が25%で、これらを合わせた「目標人数の80%以上」(以下同じ)の割合はすでに45%と半数近くに上っている。一方、中堅・中小企業では「目標人数の80%以上」の割合はそれぞれ16%、17と2割に満たず、「目標人数の0~10%未満」が中堅企業で26%、中小企業に至っては51%と半数にも上っている。企業規模が大きいほど先に採用活動が本格化する傾向にあるため、ターゲット層の確保状況もおのずと大企業が先行するという流れにあるのだろう。

【図表3-2】企業規模別 25卒採用におけるターゲット層応募者の確保状況

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

インターンシップ「実施しなかった」中小企業、ターゲット層確保率「30%未満」が8割以上

インターンシップの実施状況を見てみると、大企業では「前年同様に実施した」が圧倒的で77%、「前年は実施していないが、今年は実施した」が8%で、これらを合計した「実施した」(以下同じ)は85%と9割近くに上っている。「実施した」の割合は、中堅企業では68%と7割近く、中小企業では49%とほぼ半数となっており、これまでと同様に企業規模が大きいほどインターンシップを実施していることが分かる(図表4-1)。

【図表4-1】企業規模別 25卒学生向けインターンシップの実施状況

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

次に、企業規模別にインターンシップの実施有無別に分け、それぞれの企業群におけるターゲット層応募者の確保状況を確認してみた。
その結果、顕著な特徴が見られているのが大企業の「(インターンシップを)実施した」企業群で、ターゲット層応募者の「目標人数の50%以上」(「目標人数の50~80%未満」~「目標人数の100%以上」の合計)が70%にも上り、現時点でターゲット層を多く確保できている傾向が強く見られている。一方、中小企業の「(インターンシップを)実施していない」企業群を見ると、「目標人数の0~10%未満」だけで55%、「目標人数の10~30%未満」まで含めた「目標人数の30%未満」の割合は82%と8割以上にも上っている。したがって、大企業ではインターンシップを実施した企業群でターゲット層応募者の確保率が高く、中小企業ではインターンシップを実施しなかった企業群でターゲット層応募者の確保率が低いという傾向が見られている。ただし、大企業の「(インターンシップを)実施しなかった」企業群では、「目標人数の50~100%未満」(「目標人数の50~80%未満」と「目標人数の80~100%未満)」の合計)の割合が83%と8割以上を占めている。このような企業群の特徴としては、企業ブランディングが確立しているため、インターンシップを実施せずともターゲット層応募者を確保しやすい企業であることが推測される(図表4-2)。

【図表4-2】企業規模×インターンシップ実施状況別 ターゲット層応募者の確保状況

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

対面インターンシップが大企業で顕著に増加、ターゲット層応募者の確保状況に影響か

企業がインターンシップを実施した月については、例年どおりいずれの企業規模でも8~9月にピークが来ていることが分かる。大企業では「2023年9月」が最多で42%、次いで「8月」が39%となっており、夏期休暇期間には4割程度が実施している。そして「10月」で一度低下するものの、冬期休暇期間の「12月」で2度目のピークが来る傾向が見られる。中堅企業では「9月」が最多で63%、次いで「8月」が59%と6割程度が実施しており、「10月」以降は概ね低下傾向となっている。中小企業では「8月」が最多で48%、次いで「9月」が36%となっており、大企業と同様に「10月」で一度低下し「12月」「2024年1月」で29%と再度ピークが来る動きとなっている(図表5-1)。

【図表5-1】企業規模別 25卒学生向けインターンシップを実施した月

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

インターンシップの実施形式については、企業規模別に25卒採用時と24卒採用時の傾向を比較してみると、いずれの企業規模でも顕著に「すべて対面形式で実施」の割合が増加していることが分かる。特に大企業では、24卒時では「すべて対面形式で実施」の割合が8%だったのに対して25卒では55%にまで47ポイントも増加している。逆に「すべてオンライン形式で実施」が24卒時には54%だったが25卒時では9%にまで落ち込んでおり、対面形式でのインターンシップが重視されるようになっていることが明確となっている(図表5-2)。

【図表5-2】企業規模別 25卒学生向けインターンシップの実施形式

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

大企業に限定して対面形式インターンシップの増減とターゲット層応募者の確保状況の関係を確認してみたところ、「(対面形式インターンシップを)増加した」企業群では、ターゲット層応募者の「目標人数の100%以上」の割合が43%であるのに対して、「変化なし」企業群では17%、「減少した」企業群では23%となっている。したがって、大企業では対面形式インターンシップを「増加した」企業群の方が、顕著にターゲット層応募者を多く確保できていることがうかがえる(図表5-3)。対面形式のインターンシップでターゲット層応募者と直接会い仕事体験をしてもらうことで、自社の魅力を効果的にアピールできていることが推測される。

【図表5-3】大企業における対面形式インターンシップの増減状況別 ターゲット層応募者の確保状況

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

対面インターンシップの内容、いずれも「業界・事業紹介」がトップで8割以上

それでは、対面形式で実施したインターンシップの内容はどのようなものが多いのだろうか。1-2月に「対面形式」で実施したインターンシップの内容タイプを見てみると、「業界・事業紹介」が最多で大企業では80%、中堅企業で90%、中小企業で89%と9割程度に上っている。大企業ではこれに次いで「実務体験」と「社員との交流」がともに70%、「会社/現場見学」が60%となっている(図表6)。24卒時は対面でないと実施しづらい「現場見学」が多かったが、25卒時ではオンラインでも十分可能な会社説明も対面で実施する傾向となっており、まずは学生と対面で接すること自体を重視していることがうかがえる。

【図表6】1-2月に「対面形式」で実施したインターンシップの内容タイプ

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

企業が利用している就職ナビは今年も「マイナビ」がトップ

企業が利用している就職ナビ(逆求人型含む)については、例年同様に「マイナビ」が最多で64%、次いで「リクナビ」が47%、「Offer Box」が11%などとなっている(図表7)。

【図表7】利用している就職ナビ(逆求人型含む)

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

プレエントリー数は減少傾向、学生のタイパ重視が影響か

プレエントリー数の前年比較について見てみる。
前年同時期より「多い」企業と「少ない」企業の割合を比較すると、全体的に「少ない」企業が多い傾向となっている。「前年同時期より少ない(3割以上少ない)」と「前年同時期より少ない(1~2割程度少ない)」を合計した「前年同時期より少ない」の割合は、大企業で10%、中堅企業で33%、中小企業で30%となり、中堅・中小企業では3割程度が24卒採用時より減少していることがうかがえる。この背景として、学生一人あたりのプレエントリー数が減少していることが推測される。必要以上に多くの企業にとりあえずプレエントリーするのではなく、志望度の高い企業に絞り込んで時間と手間を費やして向き合いたいという、「タイパ(タイムパフォーマンス)」を重視するZ世代の特徴とも言える考え方の学生が増えているのだろう(図表8)。

【図表8】25卒採用のプレエントリー数の前年比較

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

個別企業セミナーの開催、大企業で「9月」がピーク。インターンシップと並行開催か

自社の個別企業セミナー・説明会を開催した(開催する予定の)月については、大企業では「2023年6月以前」から開催していた企業が33%で、開催ピークは「9月」にあり41%となっており、24卒時より顕著に早期化している傾向となっている。インターンシップの開催ピーク時期と重なり、並行して個別説明会も開催する企業が少なくないことがうかがえる。一方、中堅・中小企業では「(2024年)3月」がピークとなりそれぞれ48%、34%となっており、大企業が先行していることがうかがえる(図表9)。

【図表9】自社の個別企業セミナー・説明会を開催した(開催する予定の)月

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

内定出しもさらなる早期化が顕著、大企業では「2024年2月までに開始」が6割近く

選考面接を開始した(する予定の)月については、年内に開始している企業の割合が、大企業では54%と過半数に上り、中堅企業では30%、中小企業では27%と3割未満となっている(図表10-1)。採用面接の開始時期についても、24卒時よりさらなる早期化がうかがえる。

【図表10-1】25卒採用の選考面接を開始した(する予定の)月

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

内定(内々定)出しを開始した(する予定の)月については、大企業では「2024年4月」がピークとなっているものの、「2月」までに56%と6割近くが内定出しを開始している。24卒時では「2月」までに開始したのは42%であったことを踏まえると、さらなる早期化が顕著であるといえる。「2月」までに開始した割合を中堅・中小企業についても見てみると、中堅企業では40%、中小企業では30%でいずれも24卒時より早期化しており、大企業でエスカレートする採用活動の早期化に影響を受ける形となっていることがうかがえる(図表10-2)。

【図表10-2】25卒採用の内定(内々定)出しを開始した(する予定の)月

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

25卒採用におけるAIの活用、大企業では4割に拡大、その活用方法は?

25卒採用におけるAIを活用した採用活動状況を見てみる。
大企業では「実施する」が13%で「検討している」が26%となり、これらを合計すると39%と4割程度がAIを活用した採用活動に前向きな意向であることがうかがえる。24卒時では25%だったのと比較すると顕著に増加している。一方、中堅・中小企業では「実施する」と「検討している」を合計しても13%と1割程度にとどまっており、大半が「実施するつもりはない」としている(図表11-1)。25卒学生においては就職活動への生成AIの活用が一気に一般化している現状を踏まえると、企業もそろそろ何らかの形で効果的な採用活動にAIを有効活用することが期待される。

【図表11-1】25卒採用におけるAIを活用した採用活動状況

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

25卒採用においてAIを活用している企業において、その活用方法を見てみると、「適性・スキルマッチング」が最も多く68%と7割近く、次いで「エントリーシートの合否判定」が39%などとなっている(図表11-2)。

【図表11-2】25卒採用におけるAIの活用方法

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

26年新卒採用向けのインターンシップ実施は「8月」がピークか

続いて、2026年新卒採用向けのインターンシップの実施予定についても確認してみる。
大企業と中堅企業では、すでに「実施する予定」とする割合がそれぞれ60%、62%と6割程度に上っている一方、中小企業では31%にとどまっている。ただし、「未定」とする企業が35%あるため、これらの企業の一部では今後「実施する」に転じる可能性も見込まれる。(図表12-1)。

【図表12-1】26年新卒採用向けのインターンシップの実施予定

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

26年新卒採用向けのインターンシップの実施予定月については、いずれの企業規模でも「(2024年)8月」がピークで、半数~7割近くがこの時期に実施する予定となっており、例年と同様に開催時期のピークが来ることが予測される。また、大企業では8月から翌年1月まで4割程度を維持すると予測される(図表12-2)。

【図表12-2】26年新卒採用向けのインターンシップの実施予定月

HR総研:2025年新卒採用動向調査(3月) 結果報告

25卒採用において、24卒採用までの傾向と異なっていると感じられること

最後に、「25卒採用において、24卒採用までの傾向と異なっていると感じられること」について、フリーコメントで得られたものの中から主な意見を抜粋して、以下に紹介する(図表13)。

【図表13】25卒採用において、24卒採用までの傾向と異なっていると感じられること(一部抜粋)

25卒採用において、24卒採用までの傾向と異なっていると感じられること従業員規模業種
電話での連絡がより減り、メールやLINEでの文字による、時間を拘束しない手法での連絡形態が増えている1,001名以上情報・通信
採用の早期選考が進んでいる1,001名以上サービス
24採用よりも早期化し、さらに激化しているのを感じる。優秀な人材は早期に複数の内定を得ているために、当社が内定を出しても入社まで至るかが不明。そういう点で採用担当者は常に精神的にヒリヒリしている。301~1,000名商社・流通
母集団の形成がさらに難しくなっている301~1,000名商社・流通
エージェントを活用する学生が増えてきている。 就職課が機能している大学と機能していない大学と大学間で就職課の格差がある301~1,000名メーカー
エントリー数の減少301~1,000名メーカー
大学3年生の夏に接点を持たないと、選考につながらない。301~1,000名メーカー
どんどん内定出しが早くなっている。 学生がすぐ答えを出さず、複数内定を取ってから並べて考える、というのが増えている。承諾期限を延長されることが多い300名以下サービス

この先は、会員の方だけがご覧いただけます。会員の方はログインを、会員でない方は無料会員登録をお願いします。

HRプロ会員の方はこちらから

まだ会員でない方はこちらから

登録無料!会員登録された方全員に、特典資料をプレゼント!

HRプロとは

【調査概要】

アンケート名称:【HR総研】2025年新卒採用動向調査(3月)
調査主体:HR総研(ProFuture株式会社)
調査期間:2024年3月4~19日
調査方法:WEBアンケート
調査対象:企業の人事責任者様、2025年新卒採用責任者様・ご担当者様
有効回答:175件

※HR総研では、人事の皆様の業務改善や経営に貢献する調査を実施しております。本レポート内容は、会員の皆様の活動に役立てるために引用、参照いただけます。その場合、下記要項にてお願いいたします。
1)出典の明記:「ProFuture株式会社/HR総研」
2)当調査のURL記載、またはリンク設定
3)HR総研へのご連絡
  ・会社名、部署・役職、氏名、連絡先
  ・引用元名称(調査レポートURL) と引用項目(図表No)
  ・目的
Eメール:souken@hrpro.co.jp

※HR総研では、当調査に関わる集計データのご提供(有償)を行っております。
詳細につきましては、上記メールアドレスまでお問合せください。

  • 1