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AI、人的資本開示の今こそ欠かせない「人材育成のアップデート」3つのポイントとは?~スキル可視化、自律的な学びの推進、イノベーション人材育成の実例から見えた3つの変革ポイント

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「今こそ、人材育成のアップデートが求められている時代」

 ・AI時代に、ますます重要となるスキルとは?
 ・人的資本開示やキャリア自律を推進する能力開発はどう行っていくべきか?
 ・イノベーション人材育成への取り組みはどう行っていくのか?
 
 AIが進展する中で欠かせないスキルとして「課題設定力」「判断力」「実行力」の3つが挙げられています。AIは情報収集、論理構築、思考のモレかけなどをサポートしてくれる一方、問いを立てるスキル、AIが生成したものに対する判断力、そして最後はToDoしていくための実践・挑戦力は、やはり人が行う分野として残るはずです。今こそ、こうした時代を見通した人材育成が必要になってきているはずです。

 また人的資本開示やキャリア自律を推進していくにあたっても、今までのような階層別研修やeラーニングなどの自主学習を用意しておくだけでは不十分です。今まで曖昧だった「人材育成のあり方」を根本から問い直すこと、そして職務要件や能力要件、各スキル要件などを明確化、可視化していくことが欠かせないはずです。

 まさに、今こそ「人材育成のアップデート」が求められている時代ではないでしょうか。

 本講演では、弊社が大手企業の人事部、人材開発、現場の育成担当者などと、対話し実践してきた中で感じた「能力開発分野のアップデート」に欠かせない3つのポイントについてお伝します。

提供:Brew株式会社

解決できる課題

  • 人材育成の見直しを図るにあたりポイントを知りたい
  • キャリア自律や人的資本開示といった課題への打ち手を知りたい
  • AI時代、イノベーション人材育成に欠かせないスキルとその育成方法を知りたい

この講演の「聴きどころ」「注目ポイント」

●人材育成を見直す際の”ポイント”を理解できる
 人手不足、早期離職、リスキリングなど人的資本(HR)を取り巻く環境は課題が山積みです。人材育成の見直しに着手していく際の「切り口」、「ポイント」をご提供します。

●企業での取り組み例、実例からの”具体策”
 弊社でここ数年ご支援してきた「自律的な学びの環境創り」や「人的資本開示への対応」、「イノベーション人材の育成」などの実例を交えてお伝えします。

●変革が必要な点について、熱いビジョンを持ってスッパリ切り込みます
 人材育成の企画方法や扱うテーマの偏り、そして人材育成部門のあり方まで、多くの企業との失敗・成功経験から、本気で変革が必要な点について時には辛口に切り込みます。

サービスの「強み」や「特徴」

●95テーマの多種多様な人材育成(研修)に対応可能
 ・350名の専門家(パートナー講師・コンサルタント)がオリジナル研修を提供
 ・研修前の動機づけ、研修後の定着などまで伴走型で実施
 ・20年、弊社代表が企業の人材育成に携わってきた経験
  
●当社の人材育成コンサルタントが、診断や現場リサーチ、スキル定義化を行います
 ・ジョブ型、人的資本開示に欠かせない、役割やスキルの定義化を支援 
 ・トップダウンで決めません 現場や顧客が答えを知っている、というスタンスです
 ・内製化、社内講師育成、コンテンツ開発代行なども支援しています

●Brewオリジナルコンテンツ「主体性、イノベーション人材育成」
 ・述べ1万人以上の人材育成に携わって来た経験から、Brewオリジナルのコンテンツをご提供
 ・自律人材、影響力を持った人材、挑戦イノベーション人税育成の「組織発酵学®」
 ・弊社人気講師によるeラーニングサイト「きざし」。集合研修の事前学習など反転学習にも、御社のLMSにコンテンツを掲載なども可能。

アンケート回答特典

1)回答者から抽選で「講演スライドの完全版」を進呈

2)ご希望の方に、Brew社との90分までの無料相談会をご提供します

3)2024年3月までのお申し込みで利用できる「研修 割引チケット」プレゼント

講師

Brew株式会社 代表取締役  中小企業診断士
原 佳弘氏

1973年生まれ。横浜市立大学卒業。(旧)建設省所管の市場調査機関を経て、研修・コンサルティング会社へ転職。階層別からスキル別などの研修の企画設計や、新規事業開発やなどのコンサルティングにも従事。自らも講師登壇を10年行う。 2014年 Brew(株)設立。350名の多種多様なテーマの講師による研修提供、現場転移・内製化・能力要件策定・教育体系構築などの人材育成コンサルティングを提供する。  「この国にイノベーションリーダーを50人創出する」ことをビジョンとし、「大手がやらないことを、正しさより面白さを 迷ったら挑戦しよう」を行動原則に、主に大手企業やベンチャー企業の支援を行っています。 著書に「研修・セミナー講師が企業・研修会社から“選ばれる力”(同文館出版)」、東洋経済オンライン、生産性新聞などにも寄稿。

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