研究員紹介

1986 年慶應義塾大学 文学部 卒業。就職情報会社役員等を経て、2007 年採用プロドットコム株式会社（2010 年にHR プロ株式会社、2015 年にProFuture 株式会社に社名変更）設立、代表取締役社長に就任。2012 年にHR 総研を設立、所長に就任。日本最大級の人事ポータルサイト「HR プロ」、人事向けフォーラム「HR サミット」、経営者向けサイト「経営プロ」、アンケートメディア「PRO-Q」などを運営。

主な論文・近著

『みんなで変える日本の新卒採用・就職』（ProFutureより出版）
『経営と人事　対話のすすめ』（ProFutureより出版）
『経営を変える、攻めの人事へ』（ProFutureより出版）

1970年に一橋大学法学部卒業後、ボローニャ大学(イタリア政府給費留学生)、東京大学大学院博士課程（単位取得退学）、ニュー・サウス・ウェールズ大学客員研究員(豪州)、ボローニャ大学客員教授、トレント大学客員教授、法政大学大学院政策創造研究科教授、厚生労働省・労働政策審議会会長等を経て、2013年から法政大学名誉教授。

主な論文・近著

『雇用政策とキャリア権』(弘文堂・単著)
『雇用と法』(放送大学教育振興会・単著)
『労使コミュニケーションと法』(日本労働研究機構・単著）
『労使紛争の処理』(日本労使関係研究協会・単著)
『外資系企業の人事管理』(日本労働研究機構・共著)
『キャリア・チェンジ！』（生産性出版・編著）

1971年3月東京工業大学理工学部工学科卒業、73年東京工業大学大学院理工学研究科（経営工学専攻）修士課程修了。 73年神奈川大学工学部工業経営学科助手、80年東京学芸大学教育学部講師、82年同助教授。 92年学習院大学経済学部経営学科教授。2017年学習院大学 名誉教授、学習院さくらアカデミー長。

主な論文・近著

『正社員消滅時代の人事改革』（日本経済新聞出版社）
『高齢社員の人事管理』(中央経済社）
『同一労働同一賃金を活かす人事管理』(日経BP・日本経済新聞出版)

オラクル・コーポレーション・上席副社長兼日本オラクル株式会社、取締役会長を2017年11月に退任。（３年半で時価総額を2.3倍、1兆3,000億円達成に導く） 通算、36年の実績に裏付けされた日米ハイテク・グローバル企業の経営に精通する。 2018年1月、経営者の為のデジタル＆グローバル・アドバイザリ会社、デジタルエイド株式会社を設立。 過去~現在そして未来へのTechnologyとビジネス・トレンドに幅広い経験と見識を持ち、デジタルソリューションによるあらゆる分野での生産性向上を目指す。 ダイバーシティ・グロバリゼーションの加速、少子高齢化対策と地方創生に注力する。

東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授、山形大学学術研究院 産学連携教授を歴任。HRテクノロジー大賞審査委員長、（株）ドリームインキュベータ特別顧問、（一社）ICT CONNECT 21理事・普及推進ワーキンググループ座長、（一社）日本CHRO協会理事、（一社）日本パブリックアフェアーズ協会理事、（一社）日本RPA協会名誉会員。

就職情報会社3社を経て、2009年 採用プロドットコム（現ProFuture）に入社。新卒採用に限らず、キャリア採用、人材育成、人事制度、人事システム、労務、法改正対応等、人事領域に関連する幅広い各種調査の企画、実施・分析を行う。朝日新聞、日経新聞をはじめ、新聞、人事系雑誌、テレビからの取材依頼も数多い

人事分野全般に渡る各種調査・分析を行う中で、主に「働き方改革」に関する企業動向分析を担当。2017年からは、大手企業の人事部長クラス以上が集まる「HRエグゼクティブコンソーシアム」運営のほか、人事サポート事業の企画・運営を行う。

2009年建設系企業に入社。研究開発および設計職に従事。2015年以降、シンクタンクにて地方創生に関する幅広い分野で調査研究を行う。2019年にHR総研（ProFuture株式会社）主任研究員に着任。人事関連分野に関する幅広い調査・分析を行う。企業動向だけでなく、新卒採用においては就活学生を対象とした調査の設計から分析までも担当する。

大学卒業後、大手出版社で編集記者としてキャリアをスタート。その後、IT系調査会社のアナリスト、総合人材サービス会社のディレクター、Webメディアの編集長などを経て2018年、ProFutureに入社。メディア制作部の編集・運営部長として人事ポータルサイト「HRプロ」など複数の自社媒体を運営統括する。HR総研では、研究員として大学教授や企業トップのインタビュー記事、共同調査企画などを担当。HR領域の未来像を日々追いかけている。

2015年政府系金融機関に入社。融資審査・コンサルティング業務に従事し、個人事業主・中小企業の経営課題解決を支援。大学と連携した地域活性化プロジェクトにも中心メンバーとして参画。2020年よりHR総研（ProFuture株式会社）の研究員に着任し、人事関連の調査業務を担当。

人間の能力＝気力X体力X知力X魅力であり、それを開花させることが組織の使命だと信じてファイナンス分野から転身、組織開発・人材開発がライフワーク。日本人材マネジメント協会理事長、ATD　G.N.Japan 理事。野村総合研究所秘書室長、人材開発部長、野村證券企業調査部長、野村信託銀行取締役、野村證券人材開発部シニアHRDアドバイザー等を経験。株式会社ワークハピネス チーフ・カタリストを経て、現職。

大手総合商社に入社後、大手外資系日本法人立ち上げに参画。後に外資系企業日本法人代表としての立ち上げや数々の外資系IT ／ソフトウェアベンダーにおける要職を歴任。 米国タレントマネジメントソリューションの大手コーナーストーンオンデマンド社の日本法人社長を経て、KPMG コンサルティングの人事コンサルティング部門ディレクターに就任。多数のHRトランスフォーメーション支援を行った後に日経FTラーニングの日本代表に就く。同社立ち上げを経て、現職。

1985年日本板硝子株式会社入社。2011年に執行役員就任。2012年に人事アジア統括部部長就任。2017年よりグローバルインクルージョン＆ダイバーシティ運営委員会議長。2020年3月末に執行役員退任、同10月にHIRAKUコンサルタンシーサービシズ開業。 現在は、人事総合アドバイザー、HR総研上席コンサルタントなどとして活動中。2020年経済産業省「持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会」委員として「人事版伊藤レポート」作成に参画。

株式会社リクルートの人事採用担当者として活躍し、人事採用コンサルティング会社を設立、 Web採用システムの開発やインターンシップ採用、海外人材採用の普及を推進、 教育分野ではEQ理論を採用手法に導入するなど、 数多くの企業や大学と人事採用教育分野を革新してきた実績がある。

神戸大学卒業後、アステラス製薬（当時藤沢薬品工業）において営業、労働組合、人事、事業企画を担当、アメリカに3年間駐在しアメリカの人事を習得。バイエルメディカルに人事総務部長として転じグローバルPMIを推進。武田薬品工業においては人事のグローバル化を推進し、70数か国を管轄する本社部門のHRビジネスパートナーのグローバルヘッド等の要職を歴任。その後、参天製薬にて執行役員人事本部長として人事組織のグローバル化と人事制度改革を推進。積水ハウスでは執行役員人財開発部長として、従業員の幸せとキャリア自律を実現するため人事制度改革を実施。M&Aは海外案件を中心に10件以上実施、アメリカに３回駐在し、海外リーダーと協働しグローバル事業を推進。2023年4月に株式会社HR&Bを創業し、人事コンサルタントとエグゼクティブコーチとして活動。

2004年4月大学卒業後、日立製作所へ入社し、人事総務担当として従事。2017年4月に人事部門内にPeople analytics専門の部署を立ち上げ、データ分析に携わり、本分野での事業立ち上げ（コンサルティング）を担当する。2018年10月に日立を卒業し、ソフトバンクへ入社。同社人事部門においてHRテック、People Analyticsの社内導入を担当。株式会社BtoA VP of Business Developmentを経て、2021年にNECへ入社。人事部門にて中途採用（ダイレクトリクルーティング）を担当。2022年7月より現職、事業開発など担当。

日本マクドナルドで32年間勤務。企業内大学を含む全社の人材育成の責任者となり、教育工学に基づく教育戦略を実践し、人材育成の仕組みを浸透させ、『2003年度日本能率協会人材開発優秀企業賞本賞』を受賞。全世界共通の教育戦略プロジェクトにはアジア地域代表として参加。2004年に退社、同年、人材開発の総合プロデュースを行う株式会社人財ラボを創業。上場大手企業から中小企業まで幅広く、人事・教育に関する戦略を支援している。企業内大学構築、リーダーシップ開発、マネジメント能力育成などの提供を行っている。早稲田大学大学院技術経営学（MOT）修士

慶應義塾大学理工学部卒業。外資系IT会社を経て現職。人事コンサルティング領域に関して約20年の経験を持つ。 M&A、組織設計、中期人事戦略策定、人事制度設計から人事システム構築まで、組織／人事領域に関して広範なプロジェクト経験を有する。ピープルアナリティクスの領域においては、国内の第一人者として日系から外資系にいたるまで様々なプロジェクト導入・セミナー講演・寄稿を含め、国内でも有数の実績を誇る。現在は、人事部門構造改革（HR Transformation）、人事情報分析サービス（People Analytics）におけるPwCアジア地域の日本責任者に従事している。一般社団法人ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会 理事。

2003年、最高人事責任者の在り方を研究する日本CHO協会の立ち上げに従事し、事務局長として8年半務める。2011年7月からはインテリジェンスHITO総研リサーチ部主席研究員として日本的雇用システムの在り方の研究から中高年、女性躍進、障がい者雇用、転職者、正社員の雇用やキャリアについて調査研究活動を行う。組織内でなんらかの理由で声を上げられない社員が増え、マジョリティ化しつつあることに対して、2016年10月、誰もがイキイキ働き続ける社会を実現するために『一般社団法人組織内サイレントマイノリティ』を立ち上げる。現職。 多摩大学大学院　客員教授、専修大学　非常勤講師、HR総研　客員研究員を兼任。

愛知県豊田市出身。京都大学教育学部教育心理学科卒業。 株式会社リクルート、株式会社オープンハウス、ライフネット生命保険株式会社など 多種の業界で人事を担当。2011年、株式会社 人材研究所を設立。 企業の人事部（採用する側）への指南を行うと同時に、 これまで2万人を越える就職希望者の面接を行った経験から、 新卒および中途採用の就職活動者（採用される側）への活動指南を各種メディアのコラムなどで展開する。

主な論文・近著

『人事と採用のセオリー　成長企業に共通する理と原則ネットワーク採用とは何か』（ソシム）

外資系大手コンサルティング会社であるPwC、マーサー、アクセンチュアなどのプリンシパル（部長級）を経て現職。国内外の大企業から中堅企業まで600社以上の働き方と人事の改革に従事。5万人以上のリストラと6500人を超える次世代リーダーの選抜や育成を行った「人の目利き」。人の持ち味に沿った採用・配置を行うことで人材の育成のスピードと確度を2倍以上にするタレント・マネジメントのノウハウが定評。最近は企業向けのコンサルティングに加え、「誰もが、自分らしく、活躍できる世の中」に近づけるため、自分の持ち味を活かしたキャリアの組み立て方を学生、ワーママ、若手からベテランのビジネスパーソンに教え、個別のアドバイスを5000名以上、ライフワークとして提供し、好評を得ている。

主な論文・近著

『「いつでも転職できる」を武器にする　ー市場価値に左右されない「自分軸」の作り方―』（KADOKAWA）
『「ラクして速い」が一番すごい』（ ダイヤモンド社）
『「稼げる男」と「稼げない男」の習慣』（明日香出版社）
『できる30代は、「これ」しかやらない』（PHP研究所）
『稼げる人稼げない人の習慣』（日経ビジネス人文庫）

一橋大学商学部卒業、同大学大学院社会学研究科修士課程修了（社会学修士）　リクルート、バンダイ、ベンチャー企業、フリーランス活動を経て2015年より千葉商科大学国際教養学部専任講師、2019年より現職。大学生の就職活動、労使関係、労働問題を中心に、執筆・講演など幅広く活動中。平成29年参議院国民生活・経済に関する調査会参考人、平成30年参議院経済産業委員会参考人、厚生労働省「多様な選考・採用機会の拡大に向けた検討会」参考人、第56回関西財界セミナー問題提起者などを務め、政策に関する提言も行っている。

主な論文・近著

『社畜上等！』（晶文社）
『「働き方改革」の不都合な真実』（おおたとしまさ氏との共著、イースト・プレス）
『なぜ、残業はなくならないのか』（祥伝社新書）
『「就活」と日本社会』（NHK出版）
『「意識高い系」という病』（ベストセラーズ）
『僕たちはガンダムのジムである』（日本経済新聞社）

神戸大学大学院経営学研究科 博士前期課程修了。修士（経営学）。 2009年にLLPビジネスリサーチラボ、2011年に株式会社ビジネスリサーチラボを創業。 以降、組織・人事領域を中心に、民間企業を対象にした調査・コンサルティング事業を展開。 研究知と実践知の両方を活用した「アカデミックリサーチ」をコンセプトに、組織サーベイや人事データ分析のサービスを提供している。

主な論文・近著

『「最高の人材」が入社する 採用の絶対ルール』（ナツメ社）
『現場でよくある課題への処方箋 人と組織の行動科学』（すばる舎）
『越境学習入門 組織を強くする「冒険人材」の育て方』（共著；日本能率協会マネジメントセンター

イノベーションプロセスの多変量データを用いた分析が主な研究テーマ。日米企業の長期間データに基づくパフォーマンス比較分析や、ライフサイエンス分野について特許・論文データベースおよび公的資金情報を用いた定量的な分析を行っている。

主な論文・近著

Drug Discovery in Japan(Springer)
“20 years of human pluripotent stem cell research: It all started with 5 lines” (Cell Stem Cell)