HR領域の開かれた調査機関

HR総研とは

HR総研は、2012年にProFuture株式会社内に設立された「人事領域の開かれた調査機関」です。 産業の変化、雇用の変化、働き方の変化など、人事領域における多種多様な変化は、加速度的にそのスピードを増しています。 これらの変化に則した調査・研究の実施には、より新しい視点、広い調査対象、深い分析が不可欠です。
そのために、私たちは広く他の調査機関・企業とも協働して、自社を含めたHR領域の知見を結集し、調査研究の成果を提供することで社会に貢献する、「開かれた調査機関」を目指しています。

HR総研の無料相談

こんなお悩みはありませんか?

  • 従業員エンゲージメントを向上させたい
  • 経営理念やパーパスを浸透させたい
  • 若手社員の離職を抑制したい
HR領域の開かれた調査機関

HR総研では、人事課題に関する無料相談会を実施しています。
貴社の課題についてヒアリングを実施したうえで、関連する調査結果を交えた情報提供や、適切なプロフェッショナルのご紹介をいたします。
また、長年の人事業界での調査の知見を活かした、個別のサーベイ設計等も承ります。 まずはお気軽にご相談ください。

調査報告

HR総研では企業の人事部門、人事ソリューション市場の現状調査と展望を予測する各種調査及びレポートを発表しています。採用、人材育成、人事戦略、マネジメントなど企業の人事施策にお役立てください。

HR総研のダウンロード資料

提供サービス

共同調査

HR総研と共同調査を実施しませんか?

HR総研は「開かれた研究所」を志向し、人事や働く人に関する外部の企業・団体との共同調査のご相談を承っております。弊社が運営する人事ポータル『HRプロ』や一般のアンケートモニターを擁する外部のリサーチ機関とも連携し、経営や人事対象にとどまらない、さまざまな調査のニーズにお応えできます。質問設計のご提案から、分析レポートの作成まで、ご要望に応じて幅広くご支援させていただきます。費用は、調査内容、分析レベル等に応じて異なりますので、お気軽にお問い合わせください。

例えば、以下のような共同調査が可能です

人材サービス提供会社様

自社のサービス領域に関する現状や課題感を探るとともに、サービスの新規導入や乗換意向のある企業様を発掘していただくことが可能です。弊社サイトの会員向け調査の場合には、アンケート回答時に共同調査主体への連絡先情報の提供について承諾を得ていますので、直接ご連絡していただけます。
純粋にマーケットデータを取得したい場合には、共同調査主体名を伏せて、HR総研名での中立的な調査データの取得も可能です。ただし、その場合には、回答者の連絡先情報のご提供はありません。

企業の人事部門様

課題となっているテーマや、新規導入を検討している施策について、先行して導入済みの企業が導入時に抱えていた課題、施策導入後の成果、導入してはじめてわかった新たな課題など、先行事例を探るアンケートの実施が可能です。気になる回答については、企業に直接ご連絡の上、より詳しくお聞きいただくことも可能です。
また、従業員満足度(ES)調査やワークエンゲージメント調査など、従業員向けの各種調査をオリジナルの設問で実施し、部門別、エリア別、役職別、年代別など、カテゴリーごとの現状を細かく把握・比較することが可能です。

公共事業受託企業様

入札提案領域に関するマーケット調査を実施し、そのデータを盛り込むことで、提案書の信頼度を高めることができます。また、好事例集の制作・編集事業では、テーマに沿った先進的な取り組みをされている好事例企業を、アンケートを通じて発掘することも可能です。

学術機関・調査機関様

テーマに沿ったWEBアンケート調査に加え、回答内容の深掘りのために、実際に企業を訪問してのヒアリング調査の設定も承ります。

共同調査事例

従業員サーベイ

従業員サーベイは、組織力向上の第一歩です。 職務・職場・組織それぞれの状態を測定する「エンゲージメントサーベイ」や、社員の期待度と満足度のギャップ比較から組織改革の優先順位を明らかにする「組織改善サーベイ」、理念浸透度調査、キャリア意識調査、内定者意識調査、その他ご希望のテーマに沿ったカスタマイズ調査など、より良い組織づくりをサポートする様々な従業員調査をご提供いたします。
人事領域における幅広いテーマの調査ノウハウと、第一線の有識者・学識者とのネットワークを持つ「HR総研」のサーベイを、ぜひご活用ください。

HRコンシェルジュ

HR総研では、豊富な人事ソリューション提供会社のネットワークと、各領域の専門家ネットワークをバックボーンに、中立的な立場で貴社の課題を解決するのに最適なソリューションを選別してご紹介します。数多くのソリューション提供会社に問い合わせをする手間をかけることなく、効率的に最適なソリューション、あるいはパートナー企業を見つけることができます。(紹介料金:無料、ソリューションの利用料金は別途必要)

対象領域:
採用領域、人材開発領域、アセスメント領域、人事マネジメント領域、HRテクノロジー/ビッグデータ領域、労務領域、グローバル領域 など

HR総研の無料相談

こんなお悩みはありませんか?

  • 従業員エンゲージメントを向上させたい
  • 経営理念やパーパスを浸透させたい
  • 若手社員の離職を抑制したい
HR領域の開かれた調査機関

HR総研では、人事課題に関する無料相談会を実施しています。
貴社の課題についてヒアリングを実施したうえで、関連する調査結果を交えた情報提供や、適切なプロフェッショナルのご紹介をいたします。
また、長年の人事業界での調査の知見を活かした、個別のサーベイ設計等も承ります。 まずはお気軽にご相談ください。

正式名称 HR総研(HR Research Institute)
設立 2012年1月20日
研究調査領域
  • 働き方、個人のキャリアに関する研究・調査
  • 採用に関する研究・調査
  • 人材育成に関する研究・調査
  • マネジメントに関する研究・調査
  • その他企業の人材・組織、人事に関する研究・調査
所長 寺澤 康介(ProFuture株式会社 代表取締役社長)
  • 労政時報
  • 企業と人材
  • 人事実務
  • 月刊総務
  • 人事マネジメント
  • 経済界
  • マネジー