「ウェルビーイング推進」に関する取組みは年々増加中、特に大企業では過半数

まず、「ウェルビーイング」の実現に向けた取組みの実施状況から見ていく。
今回調査（2024年）における取組みの実施状況について、「実施している」（28％）と「実施に向けて準備中/検討中」（31%）を合計した割合は59％と6割に上っている（図表1-1）。また、2022年調査からの推移を見ると、「実施している」の割合が徐々に増加しており、2022年調査の21％から7ポイントの上昇が見られる。

【図表1-1】「ウェルビーイング」の実現に向けた取組みの実施状況

今回調査の結果を企業規模別に見てみると、従業員数1,001名以上の大企業では「実施している」の割合が51％と半数に上っており、301～1,000名の中堅企業（20％）や300名以下の中小企業（17％）より顕著に高いことが分かる。また、「実施に向けて準備中/検討中」まで含めると、大企業では80％にも上り、ウェルビーイングの推進は、特に大企業において広く浸透していることがうかがえる。

【図表1-2】企業規模別　「ウェルビーイング」の実現に向けた取組みの実施状況

ウェルビーイング推進の重視度も増加傾向、大企業では7割近く

ウェルビーイング推進の重視度について2022年調査からの推移を見てみると、実施状況と同様に、重視度も高まってきていることがうかがえる。
「重視している」と「やや重視している」を合計した「重視している派」の割合は、今回調査では42％で4割程度となっており、2022年調査時の37％より5ポイント上昇し、微増傾向となっている（図表2-1）。一方、「重視していない」と「あまり重視していない」を合計した「重視していない派」の割合は、2022年調査の34％から今回調査の28％へ6ポイント低下し、3割未満にとどまっている。ウェルビーイング推進にただ取り組むだけでなく、自社の重要施策として取り組む企業も増えてきているようだ。

【図表2-1】ウェルビーイング推進の重視度

企業規模別に見ると、大企業では「重視している」が32％、「やや重視している」が33％で、「重視している派」は65％と7割近くに上っている。一方、中堅企業では「重視している派」は22％にとどまり、中小企業の36％より14ポイント低い傾向となっている（図表2-2）。企業規模が成長過程にあり組織体制が流動的になりがちな中堅企業では、ウェルビーイング推進の優先度が低くなりやすい傾向にあるのだろう。

【図表2-2】企業規模別　ウェルビーイング推進の重視度

実施統括責任者レイヤーによる社内浸透に顕著な違い、「経営層」がカギか

次に、ウェルビーイングを「実施している」または「実施に向けて準備中/検討中」の企業を対象に、ウェルビーイング推進の実施統括責任者（予定される実施統括責任者）について見てみる。
企業規模別に見てみると、「社長」の割合は企業規模が小さいほど高く、大企業では24％、中堅企業で29％と3割未満であるのに対して、中小企業では36％と4割近くに上っている。一方、「社長以外の役員」の割合は企業規模が大きいほど高く、大企業で29％と3割、中堅企業で21％と2割、中小企業では16％と2割未満にとどまっている（図表3-1）。「社長」と「社長以外の役員」を合計した「経営層」の割合としては、大企業で54％、中堅企業で50％、中小企業で52％と、いずれの企業規模でも半数程度で同程度の割合となっていることが分かる。

【図表3-1】企業規模別　「ウェルビーイング推進」の実施統括責任者（予定される実施統括責任者）

これらの実施統括責任者のレイヤーを「経営層」、「選任部署長/人事部長」、「その他/責任者なし」の3段階に分け、実施統括責任者レイヤー別に「ウェルビーイング推進」に関する社員への浸透状況を確認してみた。
ウェルビーイング推進が「浸透している」とする割合は、実施統括責任者レイヤーが「経営層」である企業群で顕著に高く19％、「選任部署長/人事部長」の企業群では僅か4％、「その他/責任者なし」の企業群では5％と、ともに1割未満にとどまっている。また、「やや浸透している」と合計した「浸透している派」の割合は、「経営層」の企業群では45％と半数近く、「選任部署長/人事部長」の企業群では34％と3割程度、「その他/責任者なし」の企業群では5％で、実施統括責任者のレイヤーが高いほど社員への浸透が進んでいる傾向が顕著となっている（図表3-2）。経営層がリーダーシップを発揮して「社員のウェルビーイング推進は自社の重要テーマである」というスタンスを明確に示し、積極的に取組みを実施していくことで、社員にも会社の本気度が伝わり浸透しやすくなっているのだろう。それに対して、責任者レイヤーがあまり高くない、もしくは責任者自体が不在の中で、ボトムアップでの働きかけだけでは浸透しづらいことがうかがえる。

【図表3-2】実施統括責任者レイヤー別　「ウェルビーイング推進」に関する社員への浸透状況

【調査概要】

アンケート名称：【HR総研】「ウェルビーイングと健康経営」に関するアンケート
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2024年10月4～14日
調査方法：WEBアンケート
調査対象：企業の人事責任者・ウェルビーイングまたは健康経営担当者・人事担当者
有効回答：230件

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