【採用戦略2.0】Z世代の心を動かす動画活用！～競合に負けない広報動画の３つのポイント～ 10分インターン動画を活用した採用事例！イマドキ学生が求める体験とは!?
動画やSNSを使った採用手法が普及し、学生への情報発信の手法は多様化しています。
これまでのナビを活用した待ちの採用だけでは、良質な母集団が形成されない、魅力訴求ができず内定辞退されると悩む企業様の声が増えてきています。
我々、Original Pointでは、欧米ではインターンシップ前に取り入れられているジョブシャドウイング（仕事観察）から着想を得た、10分インターン動画の制作と大学キャリア教育や新卒採用での活用に取り組んできました。
そこで本講演では、10分インターン動画を活用した採用広報手法に焦点をあて、学生にどのような魅力訴求をしていくことが「最小限の工数で、適切な魅力訴求ができるのか？」「定着・活用につながるのか？」を調査データや中小~大手企業での活用事例を解説していきます。
大学キャリア教育、採用広報動画・インターンシップ制作、内定者フォロー研修等、イマドキの学生のリアルを把握し、調査・研究も行うOriginal Point(株)だからこそ伝えられる理論と事例を基に、昨今のトレンド把握やこれからの採用戦略を見直すきっかけになれば幸いです。
-Chapter1 Original Point会社説明
-Chapter2 Z世代が求める情報とジョブシャドウイングとは
-Chapter3 10分インターン動画事の活用ポイント
提供：Original Point株式会社
解決できる課題
- 競合に負けない採用広報を考えたい
- 採用広報動画の効果的な活用事例を知りたい
- 選考中の離脱や内定辞退を防止したい
サービスの「強み」や「特徴」
Original Point(株)は企業向けに「採用広報動画制作」「インターンシップ制作」「内定者フォロー研修」大学向けに「大学キャリア教育支援」を提供しています。
-Z世代に刺さる動画制作
10分インターンという、その会社で働く1日を擬似体験できる動画を中心に制作しています。リアルで手触り感のある情報を求めるZ世代に対して、ポジティブに偏った魅力訴求は刺さりません。大学キャリア教育で培った学生のリアルな声を踏まえ、10分インターンをはじめ、様々な採用広報動画を制作することが可能です。
-カスタマイズによるインターン制作
弊社は、企業向けの研修開発のノウハウを活かして、個社毎の事業をリアルに体感できるコンテンツ設計を行うことが可能です。事業立案型、仕事体感型、キャリア開発型 等の時期に応じた体験やインターン後のフォロー施策を設計致します。
-一括採用型の日本風土に合った内定者フォロー
Will-Can-Mustといったフレームワークはジョブ型の欧米から輸入された理論です。一括採用型の日本においてMust（求められること）は、配属前までわからない、配属後は組織主導で都度変化していくため、欧米から輸入されたこの理論が必ずしもフィットするとは限りません。Original Pointでは、日本風土に合ったキャリア開発を提供するため、研究・調査を定期的に行い、それらを基にした内定者フォロー研修等の企画を行っています。
講師
Original Point代表/キャリア研究所 客員研究員
高橋 政成氏
大学を卒業後、人事コンサルティング会社へ入社。研修プログラム開発、コンサルティング営業として、100社以上の人材育成に携わる。トップセールスを達成した後、最年少マネジャーへ昇格。その後、既存事業と兼務で、大学向け教育の新規事業を立ち上げ。2016年、大学・採用の領域から、新たな価値を創るためにOriginal Point株式会社を設立。産学キャリアデ研究所では、イマドキ新卒のキャリア観や日本型のキャリア開発論についての研究を推進している。
この講演の「聴きどころ」「注目ポイント」
-10分インターンの着想となったジョブシャドウイングとは？
欧米のキャリア教育においては、インターンシップ（仕事体験）の前に、ジョブシャドウイング（仕事観察）というアプローチがあります。単なる“鞄持ち”にも捉えられがちですが、どのような工夫をすることで採用フローの中で効果的に活用できるかを解説します。
-採用広報で開示するべき、刺さる“リアルな情報”とは？
採用広報において魅力的に魅せることも大切ですが、綺麗に加工された情報は自社理解につながりません。採用風土を表現する際の「風通しが良い」というキーワードも、多くの会社で使われている言葉であり、学生に刺さる表現にはなっていません。どんな風に情報を開示するべきかを解説していきます。
-10分インターンの活用事例
着目される採用広報の手法として動画があげられます。その動画をどのように活用して、どのような成果を狙うのか？実際の事例を基に解説します。事例から、自社における最適解を考える機会になれば幸いです。