【10/6オンラインセミナー】『従業員エンゲージメントを向上させる人材育成3つのポイント』開催のご案内

米国ギャラップ社の調査によると、日本は先進国の中でも熱意あふれる（従業員エンゲージメントの高い）社員の割合がわずか6％と、極端に低いことが分かっています。日々、社会をとりまく状況が変化する中、組織の成長を持続していくためには、社員ひとりひとりが組織への貢献意欲を持ち、目標に向かって主体的に業務へ臨む必要があると言えます。また、社員だけではなく、組織と社員がお互いに貢献しあえる関係を構築することが重要です。 本セミナーでは、従業員エンゲージメントを高める社員の育成方法や社員が仕事にやりがいを見出す方法の一部をご紹介いたします。 【セミナー概要】 従業員エンゲージメントを向上させる人材育成3つのポイント 日時：2020年10月6日（火）14：00～15：30 開催方法：オンライン（Web） 料金：無料 講師：高村　幸治（たかむら　こうじ） ………………………　プログラム　……………………… 1. 意識改革が「働き方改革」を実現する ・チームで動くから組織は変革する ・「Yes and（イエス・アンド）」の意識が場をつくる 2.チームの頭脳で『もどき』から脱却しよう ・一人の問題はチームの問題 ・優先順位を誤ると組織は変わらない 3.「働き方改革」への第一歩 ・チームで脅威を認識しよう ・問題を細分化してから行動しよう ・制度から風土へ 4.まとめ ※セミナーでは体験版として、実際の研修の一部をご紹介いたします。 …………………………………………………………………

「社員主導型の新組織」を始動して働き方改革の促進とエンゲージメントの向上を図る、マニュライフ生命の取り組みとは

マニュライフ生命保険株式会社は、社員主導型の新組織「エンゲージメント・オフィス」を社長直下に設置し、2020年9月1日から業務を開始したと発表した。これにより、新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえながら、働き方改革の促進やニューノーマルに即した「従業員エンゲージメント」の向上に、これまで以上に取り組んでいくという。

従業員が自発的に動く組織へ！エンゲージメントを高める具体策とポジティブな組織を実現するヒントを解説

健康経営・人的資本経営の要として その重要性が認識されている「エンゲージメント」。 企業価値向上に資する従業員のエンゲージメント対策が重要であると認識されながら、 「エンゲージメントは何が要因となって向上するのか」 「取り組みは進めているがどれほどの効果があるのか」 が不明瞭で、手詰まりの状態になってしまっているといった 課題をお持ちのご担当者も多いのではないでしょうか。 エンゲージメント向上のカギを握るのが従業員個人の「行動変容」。 そしてその行動変容のためには、感情知数ともいわれる「EQ」の存在も欠かせません。 昨今ビジネスの分野においても注目されているEQ(≒感情をうまく管理し、利用できる能力)は、 仲間や仕事相手とのコミュニケーションやチーム内でのリーダーシップ発揮、困難な状況への対応など、 さまざまな場面で重要な役割を果たすことが明らかになっています。 本資料では、エンゲージメントを向上させるための“カギ”として、 EQを強化するためのヒントを解説いたします。 「従業員が当事者意識を持って、自らエンゲージメントを高めていってほしい」とお考えの 企業のご担当者におすすめです。

ダイナムが「同性パートナーシップ制度」を導入。ダイバーシティ＆インクルージョン経営を推進

株式会社ダイナムは、同年8月1日より「同性パートナーシップ制度」を導入したことを2020年8月12日に発表した。同時に、制度運用にあたって「LGBT」に関する質問や相談の受付対応のための、専門家による相談窓口を設置するという。これにより、多様な人材を受け入れる企業風土を醸成していくねらいだ。

【9/24オンラインセミナ】「令和世代における定着率向上～エンゲージメントを高める秘訣とは」開催のご案内

過去10年以上入社3年での離職率が30％を超える中、一つの企業にとどまる理由を若手社員に醸成するためには何が必要でしょうか。 今後、ますます働き方、価値観、そして雇用形態でさえも一層の多様化が進むことが想定されます。その際、“会社への愛着を通した貢献意識”（従業員エンゲージメント）をいかに高められるかが、定着率向上の大きなカギとなります。 本セミナーでは、若年層のキャリア形成に精通している講師が「ロイヤルティ」と「エンゲージメント」の違いを比較しながら、若年層の傾向と特徴を踏まえた上で、研修や制度を通してどのように若手社員のエンゲージメントを醸成していくのかについて、体系立ててお伝えいたします。 【セミナー概要】 令和世代における定着率向上～エンゲージメントを高める秘訣とは～ 日時：2020年9月24日（木）14：00～15：30 開催方法：オンライン（Web） 料金：無料 講師：鈴木　さくら（すずき　さくら） ………………………　プログラム　……………………… 【組織のビジョンと業務を行う目的をリマインド＆アップデート】 １.エンゲージメントってなに？ ２.エンゲージメントが高い社員ほど、自らのキャリアについての満足度が高い ３.自社の「ビジョン、ミッション、バリュー」は知っていますか？ ４.自社の「ビジョン、ミッション、バリュー」を理解し、自分事として落とし込めていますか？ ※セミナーでは体験版として、実際の研修の一部をご紹介いたします。 …………………………………………………………………

特別講師3名の1日限定Web無料フォーラム★ポストコロナの新たなHR戦略のあり方を考える！『HRフォーラム』

【1日限定・Webフォーラム（ライブ配信）】 特別講師3名：株式会社QTnet×株式会社タナベ経営（2名） 【1日限定：9月14日開催】　＼ 九州の企業様限定 ／ ポストコロナの新たな環境に適応したHR戦略(組織・人事制度、働き方など）のあり方を考える！ 『HRフォーラム』 ●東証一部上場・創業60年以上、日本の経営コンサルティングファームのパイオニア、タナベ経営のノウハウ公開！ ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ Webセミナー（フォーラム）（ライブ配信形式で実施いたします。） ※１．本セミナー（フォーラム）はご来場いただく必要はございません。 ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※２．開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ※３．視聴にかかる通信料はお客様のご負担となりますことをご了承ください。Wi-Fi環境下での受講を推奨します。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ●開催趣旨 　ポストコロナの新たな環境に適応したHR戦略(組織・人事制度、働き方など）のあり方 コロナショックは、企業における雇用、人事に対しても大きなインパクトを与えています。 実際に「テレワーク」の導入が進んでいるように、今後は、更に働く場所や環境については従業員が選択できることがスタンダードになります。 また、日本の雇用環境を考えると、コロナが回復したとしても労働人口の減少というのは構造的な問題であり、長い目で見れば「人手不足」であることは事実であり、魅力のある職場づくり・人材確保は今後も大きな課題といえます。 「変化の時代には変わらないこと」がリスクとなります。 多くの企業がポストコロナ環境で勝ち残るために、「経営改革を推進する仕組み」として自社の人事制度の見直しを始めています。 「人事制度は、社員にとって最も関心が高い経営システム」であり、その変革を通して、ポストコロナの働き方を正しく評価することで、経営改革実現に向けた一丸体制を構築し、改革実現に向けたスピードを上げていきたいというのが企業の狙いであります。 多くの九州企業が取り入れている人事制度は、年功的で硬直的な人事となる「職能型人事」であり、今後の競争力強化を実現するためには、「仕事の質」「仕事の成果」をより評価する必要があり、組織・業務のミッション・成果に基づいた処遇を行う「ジョブ型人事制度」への移行が、企業の生産性向上、競争力強化には必須の仕組みであると考えられます。 今回のフォーラムではゲストも交え、今の九州企業の実態を踏まえポストコロナの新たなHR戦略のあり方について、ご紹介いたします。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●主なポイント (1)雇用の価値観が変わる中で「選ばれる会社」となる為に「テレワーク」をはじめとした多様な「働き方」ができる環境の整え方 (2)メンバーシップ型の人事制度から「ジョブ型人事」に移行し、社員の役割・成果に対して処遇する人事への転換の進め方 (3)雇用形態が変わる中で社員の会社に対するエンゲージメントを強化し、アフターコロナにおける企業の組織力・人材力アップに繋がる新たな人事評価システムの潮流【OKR（Objectives and Key Results）等】 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●プログラム 〇13:00～13:05：オリエンテーション 〇13:05～13:40：Session1　オープニング講義： 　テーマ：『九州企業におけるポストコロナの人事トレンド』 　講師：株式会社タナベ経営　九州本部　本部長代理（戦略コンサルタント）　中尾　泰彰 　内容：九州における人事トレンドやジョブ型人事・OKRなどの経営者が抑えるべきポストコロナにおける重要キーワードを解説します。 〇13:40～13:50：休憩 〇13:50～15:05：Session2　ゲスト講義・事例紹介 　講師：株式会社QTnet　代表取締役社長　岩﨑　和人 氏 　内容：ポストコロナにおける新たな事業戦略や働き方の実現をサポートするより戦略的な人事機能のあり方（戦略人事）について解説いただきます。 〇15:05～15:15：休憩 〇15:15～15:50：Session3　まとめ講義： 　テーマ：『ポストコロナにおける変革を推進する戦略的な人事』 　講師：株式会社タナベ経営　九州本部　部長（チーフコンサルタント）古田　勝久 　内容：ポストコロナにおける新たな事業戦略や働き方の実現をサポートするより戦略的な人事機能のあり方（戦略人事）について解説します。 〇15:50～16:00：閉会・その他 ※スケジュールは変更になる場合もございます。予めご了承ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講師紹介 〇株式会社QTnet　代表取締役社長 　岩﨑　和人 氏 九州大学大学院工学研究科情報工学専攻課程修了後、81年4月に九州電力㈱へ入社。90～94年に現㈱QTnetへ出向するなど情報通信部門を歩み、2010年6月に電子通信部長、11年7月に情報通信本部部長、12年より日本棋院九州本部理事。14年6月に執行役員情報通信本部長を経て、16年6月に㈱QTnetの代表取締役社長に就任した。 〇株式会社タナベ経営　九州本部　本部長代理（戦略コンサルタント） 　中尾　泰彰 組織能力開発を得意とし、バラバラな「個」を「チーム化」することで「新規事業推進」「社内新制度の導入」など未知なる道を実現させる組織変革コンサルタント。経営ビジョン策定、中期経営計画の策定、ビジネスモデル開発、教育システムづくりを得意とする。 〇株式会社タナベ経営　九州本部　部長（チーフコンサルタント） 　古田　勝久 人と組織を軸に、制度構築・運用力強化・風土改革を支援・理念と実務、経営と現場をつなぎ、人と企業の成長を実現するコンサルタント。採用力強化、人事制度構築、組織風土改革、人材開発戦略構築を得意とする。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●無料の個別相談承ります 個別相談をご希望の方は、お申込み時の備考欄にご記載ください。 （１）個別相談を希望する（タナベ経営が訪問） （２）個別相談を希望する（電話やWEB会議など） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらのフォーラムでございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

人事のプロが紐解く新卒採用における先進的成功事例

新卒採用フォーラム2020 ONLINE 講演録

株式会社人材研究所の代表であり、かつてリクルートでは採用責任者を務めていた曽和利光氏と、株式会社セプテーニ・ホールディングス 採用企画部の奥迫雄太氏による対談です。株式会社セプテーニ・ホールディングスは、いち早くオンライン面接やデータ活用、社員の活躍予測モデルを構築した企業として知られ、これまで「日本HRチャレンジ大賞」では3度入賞し、「HRテクノロジー大賞」ではイノベーション賞や人事マネジメント部門賞、採用部門優秀賞などを受賞しています。新卒採用の効率化に成功した同社における採用活動の変遷や背景を、人事のプロである曽和氏が紐解いていきます。 講師曽和 利光 氏株式会社人材研究所 代表取締役社長愛知県豊田市出身。京都大学教育学部教育心理学科卒業。株式会社リクルート、株式会社オープンハウス、ライフネット生命保険株式会社など多種の業界で人事を担当。2011年、株式会社人材研究所を設立。企業の人事部（採用する側）への指南を行うと同時に、これまで2万人を越える就職希望者の面接を行った経験から、新卒および中途採用の就職活動者（採用される側）への活動指南を各種メディアのコラムなどで展開する。

うつ病やストレスのケアに向けた「メンタルヘルス」とは？ 企業が知っておくべき定義と職場への3つの効果を解説

HRの注目ワード徹底解説

ストレスチェックの義務化や、近年のうつ病といった精神障害の労災請求の増加によって、企業における「メンタルヘルス」対策の重要性が増してきている。また、テレワークの普及によって新たなストレスに晒される従業員も増えており、メンタルヘルスへの注目がこれまで以上に集まっている。「メンタルヘルス」とは、心や精神面での健康状態のことを指し、職場や従業員の生産性、経営リスクマネジメントと密接につながっている。本記事では、メンタルヘルスの定義やケアに向けて知っておきたい不調のサイン、対策による職場への効果などを紹介する。

“対話型鑑賞”で養える、ビジネスに欠かせない「問題解決力」や「コミュニケーション力」。

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

2015年9月に立ち上がったベネッセの社内有志組織「One Benesse」。会社の理念である「Benesse＝よく生きる」の実現を目指し、社員同士が有機的に“つながり合い”、自らを高めるために“学び合い”、意志を持って“とがり合う”といった活動を行っている。その「One Benesse」が、7月10日（金）、オンラインイベント「対話型鑑賞」を開催した。ファシリテーターを務めたのは、対話型鑑賞に魅了された株式会社ベネッセi-キャリアの白木 知裕 氏と株式会社ベネッセコーポレーションのアルムナイである渡邊 めぐみ 氏。「対話型鑑賞」とは、アート作品を鑑賞しながら思考と対話を深める取り組みを指す。イベントでは「対話型鑑賞」のワークショップ、ビジネスにおける活用法の共有などが行われた。ファシリテーターの二人によると、対話型鑑賞によって、「問題解決力」や「コミュニケーション力」といったビジネススキルを磨くことができるという。今回は、アート作品を鑑賞しながら参加者同士で対話を深めるというユニークなイベントの模様を紹介する。

「従業員満足度（ES）」とは？ 向上につながる5つの要素と企業へのメリットを解説

HRの注目ワード徹底解説

「従業員満足度（ES）」とは、福利厚生やマネジメント、職場環境、働きがいなどについて社員の満足度を表す指標を意味する。「ES」とも呼ばれ、近年、従業員満足度を重視する企業が増えている。背景にあるのは、労働力人口の減少だ。「従業員満足度」が向上することで、各自の生産性やモチベーションが上がるという。本記事では、従業員満足度の定義や構成する5つの要素、企業へのメリットなどを紹介する。

新卒社員の定着率は100%――地域ネットワークづくり、学生との「マッチング」を重視した新卒採用とは（多摩冶金株式会社）

命運をわけたリーダーたちの一手

中小企業にとって、特に大卒の新卒採用は様々な壁が立ちはだかる。社内に大企業のような新卒採用に精通した担当者がいる中小企業は少ない。また、会社の認知度やブランド力に課題を抱え、採用するうえでの予算は、大企業に比べて少ないだろう。しかも最近は、少子化の影響で学生数が減ってきており、新卒採用は容易でない。一方で、大企業は一括採用を中心に大量採用を続けており、双方の差はますます大きくなりつつある。

「成果を出し続ける組織カルチャー」を創るには?~200年の成功パターンから導き出した原則をご紹介~

周囲の環境が変化していく中での現状維持は組織にとってゼロではなくマイナスです。 どんな組織も環境に合わせて変化・進化していく必要があります。 しかし、そのための新しいプロジェクトや挑戦の多くが失敗や挫折に終わりがちです。 失敗する原因については新規事業の内容や、市場環境の変化などの理由も考えられますが、 最も大きな理由の一つは、“成果を出し続ける組織カルチャー”が構築されていないということが考えれます。 本書では、“成果を出し続ける組織カルチャー”を創るためのポイントを解説いたします。 【1章】 なぜ多くの変⾰がうまくいかないのか?多くの⽇本企業が抱える課題 ・未達が続く⽬標、組織変⾰も形骸化...これらの企業に共通する課題 ・⽇本企業は先進国において最低⽔準レベル...社員エンゲージメント ・変⾰が成功する組織に必要な⼈材と企業教育の限界 【2章】 変⾰を実現し「成果を出し続ける組織カルチャー」を創るには? ・① 「成果を出し続ける組織」の状態を理解する ・② 「成果の出ない組織」になっている根本的原因に⽬を向ける ・③ 成果を出し続ける組織の「パラダイム(物事の⾒⽅)」へ転換する ・④ パラダイムシフトを起こすには? 【3章】 「成果を出し続ける企業カルチャー」創りを⽀援するフランクリン・コヴィー・ジャパン ・過去200年の成功に関する⽂献を研究し導き出した原則「7つの習慣」 ・企業の課題や達成⽬標に応じて効果的なソリューションを提案 ・深い理解をもたらす育成プログラム ・その場限りの研修で終わらない。「⾏動変容」を促し、それを定着させる仕組みを提供

「ジョブ型雇用」とは？　「メンバーシップ型雇用」の違いや企業、従業員それぞれのメリットを解説

HRの注目ワード徹底解説

「ジョブ型雇用」とは、事前に勤務地、報酬、職務の内容などの労働条件を細かく定め、その内容を「職務記述書（Job Description）」と呼ぶ文書にまとめ、企業が労働者と合意して雇用契約を締結する雇用の形を意味する。これまで国内企業で主流だった、人に仕事をつける働き方の「メンバーシップ型雇用」から、仕事に人をつける働き方の「ジョブ型雇用」へ切り替える企業が増えてきている。背景には、「新卒一括採用の見直し」、「専門職の人手不足」、「国際競争力の低下」などによって、日本の企業の間で、従来の雇用形態を見直そうとする動きが活発になっていることが挙げられる。本記事では、「ジョブ型雇用」と「メンバーシップ型雇用」の違いを深掘り、それぞれのメリットとデメリットを紹介する。

【withコロナ時代の人事戦略】変化対応の最前線に学ぶ人事カンファレンスを開催いたします。（8/25・26）

中堅中小企業の経営・人材・組織戦略をサポートする（株）カケハシ スカイソリューションズ（本社：東京都新宿区、代表：中川智尚）は、2020年8月25・26日に「変化対応の最前線に学ぶ人事カンファレンスwithコロナ時代をしなやかに勝ち抜くための組織＆コミュニケーション進化論」と題して、昨今の激しい変化に対応し最前線で新たな人事戦略に取り組む企業の経営者・人事・大学教授をお招きし、オンラインでその取り組みや考え方・今後の戦略をお話しいただく、経営者・人事さま向けのカンファレンスを開催いたします。

HRテックの半歩先──2020年時点での見立て【9】

人財資源を最大活用する“科学された人事”が目指すデータ活用の未来

日本でも急速に盛り上がるHRテック市場は、企業の人事領域にどのような価値をもたらし、どのようなプレイヤーが生き残るのか？ そして本連載のテーマでもある「ピープルアナリティクス」の市場は形成されるのか？ 今回はHRテックの周辺領域でのトレンドも踏まえつつ、半歩先（3～5年後ぐらい）のシナリオを予測します。

人事の「アレ」はいま～「ブーム」から「当たり前」になった組織開発、現状はどうなっている？【33】

Inside HR－人事はここを見ている

人事の世界には、最近特に注目され、今や「ブーム」から「当たり前」の存在として定着しているものがあります。その一つが組織開発です。組織開発は、度々、日本企業でブームが起こりました。少し前までは脇役だったにもかかわらず、現在ではメジャーな存在になっています。なぜこんなにも組織開発が日本企業で主役になったのか。どこからきて、そしてこれからどうなっていくのか。今回は、人事の現場目線から組織開発について考えてみます。

HR総研：テレワークの実態に関するアンケート　結果報告（2）

テレワーク社員は「テレワークに賛成」が7割以上、大企業では9割近くに

前回に引き続き、HR総研で5月27日～6月3日に実施した「テレワークの実態」に関するアンケートの結果を報告する。今回は、「テレワーク社員の就業環境の実態把握」、「テレワーク社員への支援状況」、「テレワークに対する社員の所感」、「オフィス勤務における工夫」等である。フリーコメントも含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●就業環境を大企業では4割以上が「社員アンケートで把握」に対し、中堅・中小企業では「把握していない」が4割 ●大企業・中小企業では就業環境の実態を4割以上が把握、中堅企業の「個別ヒアリング」は限界も ●「執務環境の整備状況」の課題が最多、中小企業では「生産性の低下」に課題感 ●テレワーク社員は「テレワークに賛成」が7割以上、大企業では9割近くに ●執務環境の整備への支援は「申請者に現品支給・貸与」が最多 ●コミュニケーション支援は「定期的なオンライン会議」が最多 ●身体的/精神的な健康状態の支援では「個別フォロー」が大切 ●「オンライン会議ツール」はマストアイテム、コミュニケーションツールの効果的活用も ●企業規模で異なる「テレワークを実施していない理由」、大企業では「予算が無い」 ●テレワーク推進派は2割、働き方の選択肢に定着するか（再掲） ●新型コロナ感染防止を考慮したオフィス対策、対策を実施する企業が8割近く ●複合的な対策で感染リスクを軽減

『英語de人事 日英対訳による実践的人事』──全文日英対訳の、グローバルHRMに留まらない学びを得られる一冊

書籍・本　紹介／レビュー

文眞社より刊行された白木三秀氏（早稲田大学政治経済学術院教授）とブライアン・シャーマン氏（グラマシーエンゲージメントグループ株式会社代表取締役）の共著『英語de人事 日英対訳による実践的人事』は、帯に書かれた「ありそうでなかった！ 全文日英対訳による世界で通用するHRM」というキャッチコピーが示す通り、全文を日本語と英語で掲載したグローバルHRM（Human Resource Management：人的資源管理）の詳細な理論書であり、同時に即効性の高い実践書でもある。

富士通がWithコロナ／Afterコロナのニューノーマルに対応すべく、テレワークを中心とした「新たな働き方」を推進

富士通株式会社は2020年7月、人事制度やオフィス環境を刷新する新しい働き方「Work Life Shift」を推進すると発表。新型コロナウイルス感染症拡大によってもたらされた「ニューノーマル」に対応するため、同社のDX（デジタル・トランスフォーメーション）化を加速させ、生産性向上と新たな価値創造に取り組むとしている。

「メンタルヘルス対策」としてエンゲージメント向上につながる“涙活”とは──ベネッセの社内有志組織「One Benesse」がオンラインイベント「なみだの教室」を開催

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

ベネッセの社内有志組織「One Benesse」。2015年9月に同社の有志が集まり発足し、ベネッセの企業理念である「Benesse＝よく生きる」をボトムアップで実現するため、 “つながる”、“まなぶ”、“とがる”を体現するさまざまな活動を行っている。HRプロではこれまでもその活動をレポート（※）してきたのでご存じの方も多いだろう。その「One Benesse」が、5月29日（金）、オンラインイベント「なみだの教室」を開催した。感涙療法士の吉田 英史 氏が講師を務め、「涙活」についての授業や体験会を行った。「涙活」とは意識的に泣くことでストレスを発散する健康法の一つ。従業員のメンタルヘルス対策としてエンゲージメント向上の効果も期待できるという。今回は、泣くことがテーマという一風変わったイベントの模様をお届けする。 講師吉田英史氏感涙療法士鎌倉市出身、早稲田大学で心理学、教育学を学び、同大学院で人材マネジメントを研究。高齢者福祉施設（株式会社ハーフ・センチュリー・モア）、学校勤務（獨協高等学校、麻布高等学校）を経て、現職に。2014年、認定資格「感涙療法士」を医師、脳生理学者で、東邦大学医学部名誉教授の有田秀穂氏と創設。感涙療法士として、学校（生徒・先生・PTA向け）、病院（患者・医師や看護師等の医療関係者向け）、企業、自治体において、涙活ワークショップや講演会を実施している。元高校教師・スクールカウンセラー。通称、なみだ先生。