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ジャンル：［福利厚生・安全衛生］メンタルヘルス・EAP・産業医
種別：お役立ち
提供：ティーペック株式会社
ジャンル：［人事・業務システム］人事管理システム
提供：株式会社SmartHR（タレントマネジメント）
ジャンル：［組織風土］人材・組織変革
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HRプロとは
前回の「第33回：改革の成功に寄与するチェンジマネジメント【前編】～チェンジマネジメントとは何か～」では、チェンジマネジメントにはどのような活動があるか、そして、それらの活動を進める際の留意点について説明しました。具体的な事例についても、一部（関係者との合意形成）ご紹介しましたが、今回は他のチェンジマネジメント活動について、「特に重要で難易度が高いもの」をご紹介します。 【参考】 第33回：改革の成功に寄与するチェンジマネジメント 【前編】～チェンジマネジメントとは何か～
テレワークでは、「今までのマネジメント方法が通用しない」 「やり方を変えなければいけないが、どうしたらよいかわからない」 と感じているマネージャー層は多いのではないでしょうか。 本記事では、テレワークで求められるマネジメント方法・考え方をご紹介します。
エンゲージメントという言葉をご存知でしょうか。 企業活動におけるエンゲージメントにはいくつか種類があります。そのなかでも、従業員の定着・意欲や能力の 向上などの課題を解決するために、特に従業員エンゲージメントに着目する企業が増えています。 本記事では、エンゲージメントの意味を確認し、高めていくための方法を解説します。あわせて、有効な人事施策の 例や、施策によってエンゲージメントがどう変化したかを測定する方法もご紹介します。
グローバル人材紹介を行うエンワールド・ジャパン株式会社は2020年12月、コロナ禍における従業員サポートに関する調査結果を発表した。調査期間は2020年11月4日～10日で、269社から回答を得た。企業の比率は、外資系企業が64％、日系企業36％となる。これにより、在宅勤務等を行う社員に対する、日系企業／外資系企業それぞれのサポート状況の実態が明らかとなった。
キリンホールディングス株式会社は2021年3月12日、国内医療薬品・食品業界として初めて、「Science Based Targets Network（以下：SBTN）」が主催するコーポレートエンゲージメントプログラムに、2021年2月27日より参画したと発表した。これにより、自社が掲げるビジョンの実現に向け、ステークホルダーと連携し、地球環境および社会にポジティブインパクトを創出していきたいという。
キリンホールディングス株式会社（以下、キリングループ）は2021年3月12日、同年2月27日より「Science Based Targets Network（以下、SBTN）」が主催するコーポレートエンゲージメントプログラムに参画したと発表した。同社が策定した「キリングループ環境ビジョン2050」に向け、社会にポジティブなインパクトを与える活動に取り組む考えだ。
リファラル採用サービス「MyRefer（マイリファー）」を運営する株式会社MyRefer（本社：東京都中央区、代表取締役社長 CEO：鈴木貴史）は、2021年3月18日に日本全国でリファラル採用に取り組み、自社の採用に変革を起こした企業12社と、友人と企業の成長に最も寄与したリクルーター3名を表彰する「Japan Referral Recruiting Award 2021」を初開催しました。（受賞企業発表：https://myrefer.co.jp/service/referralaward2021/rolemodel2021/） ■「Japan Referral Recruiting Award」とは コロナ禍で企業と個人の関係や人と人とのつながりが希薄になる中、従業員のつながりで知人や友人を紹介・推薦してもらう「リファラル採用」に注目が高まっています。MyRefer開発当初の2015年は、リファラル採用に取り組む企業は約10％でしたが、2020年には約63％の企業にまで広がってきました。一方で、いまだに日本では新しい概念であり、モデルケースが生まれ始めている段階です。 本アワードでは、リファラル採用のロールモデルとなる企業と個人の15組を表彰します。数あるエントリー企業の中からリファラル採用の5つの価値を基準に審査し、日本全国でリファラル採用を導入して自社の採用に変革を起こした企業12社と、友人と企業の成長に最も寄与したリクルーター3名の受賞が決まりました。 ■表彰企業／表彰者一覧 ＜企業賞＞ ・大賞：富士通株式会社 リファラル採用を導入し、最も自社の採用戦略に変革を起こした会社 ・Best Matching賞：Ｓｋｙ株式会社 従業員のつながりで、自社にマッチした人材の応募を最も戦略的に創出できた会社 ・Special Talent賞：株式会社ＮＴＴデータ 従業員のつながりを活かし、転職市場では出会えない人材を最も有効に採用できた会社 ・Engagement賞：株式会社入船 リファラル採用を促進しながら社内のファンを増やし、最もおすすめしたい文化づくりをした会社 ・Branding賞：株式会社日比谷花壇 従業員の口コミにより、最も企業認知度が向上した会社 ・Best Performance賞：株式会社ジャパネットホールディングス 自社採用力を高めて、最もパフォーマンスの高い採用を実現した会社 ・新卒部門賞：大日本住友製薬株式会社 新卒採用でリファラル採用を促進し、最も内定者におすすめされた会社 ・アルバイト・パート部門賞：株式会社モスストアカンパニー アルバイト・パート採用でリファラル採用を促進し、最もおすすめされた会社 ・ハイレイヤー部門賞：PwCコンサルティング合同会社 ハイレイヤー層の採用でリファラル採用を促進し、最もおすすめされた会社 ・地方賞：名鉄バス株式会社 地方企業でリファラル採用を促進し、最もおすすめされた会社 ・ルーキー賞：株式会社四国銀行 リファラル採用を導入して1年未満で、最もおすすめされた会社 ・特別賞：LINE株式会社 リファラル採用を促進し、先進的な事例を生み出した会社 ＜リクルーター賞＞ ・トップリクルーター賞：ベース株式会社 馬場兄太 様 最も多くの友人に自社をおすすめして最適配置に貢献したリクルーター ・ユニークリクルーター賞：GMOペパボ株式会社 坂入隼人 様 リファラル採用ならではのユニークな採用に貢献したリクルーター ・新卒リクルーター賞：USEN-NEXT GROUP 大久保直輝 様 最も多くの後輩・友人に会社をおすすめして最適配置に貢献したリクルーター ■リファラル採用とは リファラル採用とは、従業員のつながりで知人や友人を紹介・推薦してもらう採用手法です。「マッチング率の向上」、「転職潜在層の採用」、「従業員エンゲージメントの向上」、「ブランディング促進」、「自社採用力の向上」の5つの価値があります。 エントリー企業の中からこれらの価値を基準に審査し、12の企業賞と3つのリクルーター賞を贈りました。
「障害者雇用促進法」が2020年4月に改正されて、約1年になります。2020年度の改正の中では、「もにす認定制度」（中小企業の障がい者雇用推進のため一定の基準をクリアした企業を認定）と「特例給付金」（20時間未満で働く障がい者を雇用した企業への給付金）という制度が創設されました。今回は、この2つの制度について解説していきます。もにす認定制度は、昨年から各都道府県で認証が進んできていますし、特例給付金の申請・支給は、今年度からスタートします。それぞれが、どのような制度なのかを見ていきましょう。
属人的な経験と勘、感覚による人事から脱却し、どんな組織でも「定量化→分析→予測→改善」をワンストップで実現。
AIの力で活躍人材が、わかる・きまる・はまる！ 「資質診断（データ×AIによる人材情報定量化ツール）」 活躍人材を見極め、採用し、定着させるための未来予測型ピープルアナリティクスサービス。 属人的な経験と勘、感覚による人事から脱却し、どんな組織でも「定量化→分析→予測→改善」をワンストップで実現することができます。 ※「資質診断」は株式会社アッテル（Attelu, Inc.）の「アッテル診断」を使用。 【資質診断の特徴・概要】 ■ AIの力で活躍人材が、わかる・きまる・はまる。 テレワークの浸透によりプロセス評価が難しくなりつつあるいま、経験と勘に頼った”感覚人事”では対応できなくなりつつあります。人の目“だけに”頼らない、評価の新機軸をご提供します。 ■ 活用方法：採用・配置・評価・部下育成・自己啓発、それぞれにご活用いただけます。 ■ 所要時間：10～15分（120問）で個人の資質・価値観を定量的に分析。 【強み】【注意点】が把握できる。 ■ 受診方法：Webアンケート形式ですので、解答用紙の配布や回収の手間がかかりません。 ■ 診断報告：PDFにてご提供します。 ■ 料金（税込）：1名1回 4,400円 【資質診断の活用効果】 「面接で見極めができている」 「地頭がいいほうが活躍しやすい」 「活躍人材と似た人を採用すれば間違いない」 「ストレス耐性が高ければ、早期退職しにくい」 「エンゲージメントスコアが高ければ退職率は低い」・・・ これらは“感覚人事”にありがちな勘違い。 資質診断は、データ×AIで“脱・感覚人事”をサポートします。 ●ポイント1：「わかる」（定量化） ●ポイント2：「きまる」（採用） ●ポイント3：「はまる」（最適配置・定義） ●ポイント4：「受け入れやすい」 ●ポイント5：「すぐに分かる」 ●ポイント6：「安心のセキュリティ」 【導入企業様の声（専門商社 採用担当）】 「応募が多くとも、コストを抑えながら自社に合った人材を見極められるツールはないか？」と探していたところ、資質診断を見つけました。導入して感じた変化は、採用フローの応募段階でコストを気にせずに、何度も適性検査を使えるようになったことです。同時に、感覚ではなく、客観的な指標でスクリーニングが可能になってよかったと思っています。
セミナー
形式：オンライン（ライブ）
開催日：2025/05/22(木) 14:00 〜 16:00
ジャンル：［職種別研修］人事・労務研修
形式：オンライン（アーカイブ/オンデマンド）
開催日：2025/03/11(火) 10:00 〜 2025/08/29(金) 23:59
提供：株式会社SmartHR イベント事務局
前回（第32回）の「経営改革を成功に導く要因とは？～人事部門は改革にどう貢献すべきか～」では、EYが実施した市場調査をもとに、経営改革の多くの場合が成功できていない実態を明らかにしました。そして経営改革の成功にはチェンジマネジメント活動が重要であること、人事部門はチェンジマネジメントへの期待が高まっており、それには人事部門の高度化がキーであることを示しました。では、そもそも「チェンジマネジメント」とは何でしょうか？ どのように進めていけばよいのでしょうか？
「従業員エンゲージメント」とは、従業員の企業への信頼や企業に対する貢献意欲を指す言葉だ。従業員エンゲージメントは従業員の離職率の低下やモチベーションの向上、ひいては業績向上にもかかわる重要な指標である。近年、従業員エンゲージメントの向上に取り組む企業が増え、国内でも広く認知されるようになった。ここでは、従業員エンゲージメントとは何か、その意味や効果について解説する。
★参加特典付★ 【無料/1日限定企画・オンライン説明会（ライブ配信）】 管理職人材を育てる「マネージャーを育てる5つのメソッド」無料WEB説明会 ●このような課題はございませんか？ ✔ マネジメントの基準がなく、人によって評価や基準がバラバラ ✔ 自分の考えや意見を持たず、経営トップ、もしくは部下の伝言役 ✔ そもそもマネジメントできている人がいない ●東証一部上場・創業60年以上、日本の経営コンサルティングファームのパイオニア、タナベ経営のノウハウ公開！ ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ Webオンライン説明会（ライブ配信形式で実施いたします。） ※１．本説明会はご来場いただく必要はございません。 ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※２．開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ※３．視聴にかかる通信料はお客様のご負担となりますことをご了承ください。Wi-Fi環境下での受講を推奨します。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ●開催概要 2020年9月にタナベ経営が実施した「コロナ環境下の人材採用・育成に関する企業調査」にて、「今、不足していると感じる人材」を聞いたところ、管理職が53.2%と最も多く、多くの企業で課題となっております。 また、「育成が遅れていると感じる階層」についても、経営者・経営幹部約1,700名のうち、57.4%が「幹部社員」と回答し、コロナショックを経て幹部社員の育成が課題として顕在化しています。 このように、「管理職の育成」は社会課題になっているのが現状です。 管理職とは経営層との目線を合わせながら、部下のワークエンゲージメントを向上させなければいけない、企業にとって非常に重要なポジションです。 しかし、その育成に対しての打ち手が分からないという企業様は多いのではないのでしょうか。 当説明会では、経営層、一般社員の各層から見る“管理職のあるべき姿”とは何か、その“あるべき姿”をもとに、どのように管理職人材を育てるのかを、5つのメソッドを用いて解説いたします。 皆様のご参加、心よりお待ち申し上げます。 ★参加特典★ マネージャー育成のノウハウが詰まったお役立ち資料 『マネジメントってどう教えるの？ ～管理職を「部門経営者」に変える5つのメソッド～』を無償で提供させていただきます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●無料の個別相談承ります 個別相談をご希望の方は、お申込み時の備考欄にご記載ください。 （１）個別相談を希望する（タナベ経営が訪問） （２）個別相談を希望する（電話やWEB会議など） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの無料説明会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。
新型コロナウイルス感染拡大防止をきっかけに、人事部門でも在宅勤務を経験した人は少なくないだろう。人々の働き方が大きく変わる中で、人事に求められる役割や対応すべき課題、人事業務のあり方も大きく変化している。変化の大きなきっかけとなった第1回目の緊急事態宣言の発令から半年以上が経過した昨年11月、人事の現場はどのように変化したのかをアンケート調査で聞いてみた。本レポートでは、人事業務の中でも特に変化が大きかった業務領域や、その変化の内容について迫る。 ＜概要＞ ●変化が大きかった人事関連業務は「採用」が最多で約8割 ●コロナ前後でマネジメントや評価方法にも変化あり ●コロナ禍による人事の業務量の変化、「増加」4割、「変わらない」5割 ●人事部門、「週3日以上在宅勤務」が大企業では5割超 ●「コロナ禍を機にオンライン化した業務」は「採用」が最多で6割 ●コロナ禍を機に発生・深刻化した課題は「コミュニケーションの減少」が最多で4割 ●コロナ禍による人事関連業務の変化・対応策についてのフリーコメント
ミドル・シニア社員が、社内外の変化を捉え自分の軸を見出し、培った強み・価値観・持ち味をベースに、キャリア後半戦に向け一歩を踏み出すための研修
ミドル・シニア社員に訪れる転機「定年・再雇用」によるパフォーマンス低下・モチベーション低下を未然に防ぐための研修
HRテクノロジーの進化などさまざまな要因を背景に、今や世界ではHR情報開示の流れが急速に進んでおり、それと同時に、世界初のHRM国際標準「ISO 30414」も大きな注目を集めている。ISO 30414は投資家から最低限の情報開示ガイドラインとして位置付けられ、今後ガイドラインに準拠したHRレポートが国内外で増えていくことが予想されている。そうした中、2021年1月28日に国内に先駆けて「ISO 30414」に関するオンラインシンポジウムが開催された。本記事では、「ISO 30414」を制定したISO組織（Technical Committee 260）主要メンバーのザヒッド・ムバリク氏による基調講演をはじめ、三井住友銀行 人事部 上席推進役 樋口知比呂氏、慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授 岩本隆氏、HRテクノロジーコンソーシアム代表理事 香川憲昭氏によるパネル討議など、当日のシンポジウムの内容をお届けする。
ヤフー株式会社（以下、Yahoo! JAPAN）は2021年2月18日、全社員約7,800名（正社員、契約社員、嘱託社員／2021年度新卒入社社員を含む）を対象に、「働く環境応援資金」として在宅環境整備費を5万円分の電子マネーで付与すると発表した。同時に毎月の通信費補助も増額することで、社員の「心身の健康維持」や「自宅の労働環境整備」を支援し、業務効率向上を目指す考えだという。
株式会社MyRefer（本社：東京都中央区、代表取締役社長 CEO：鈴木貴史）は、グローバル・ブレイン株式会社、株式会社博報堂ＤＹベンチャーズ、STRIVE株式会社を引受先とした第三者割当増資と金融機関からの融資により、シリーズBラウンドにて総額6億円の資金調達を実施いたしました。今回の資金調達により、MyReferはリファラル採用を軸とした「HRTechプラットフォーム構想」の実現に向けて、リファラル採用サービス「MyRefer」の事業成長を加速するための人材採用の強化、プロダクト開発、マーケティング投資に活用してまいります。なお、当社はこれまでに約3.6億円の資金調達を実施しており、この度の調達により累計調達額は約9.6億円になります。 ■引受先 ・グローバル・ブレイン株式会社 ・株式会社博報堂ＤＹベンチャーズ ・STRIVE株式会社 ■資金調達の背景と目的 MyReferは「つながりで日本のはたらくをアップデートする」をビジョンに掲げ、2015年からリファラル採用を活性化させるクラウドサービス「MyRefer」を提供してきました。転職サイトや人材紹介に代わる新たな採用・転職手法として、日本で先駆けてリファラル採用の市場を啓蒙してきました。 日本の採用・転職市場は海外と比較しても特殊であり、市場規模1兆円の大半が求人広告や人材紹介で占められている中、「リファラル採用」によって自社をおすすめするファンの社員を創出し（エンゲージメント）、本質的なマッチング（リクルーティング）を通じて、人材業界へ新しい市場を生み出し続けてきました。 現在は700社を超える企業、約40万名の従業員にご利用いただいており、MyReferを通じて年間2000名以上の転職・就職マッチングを創出しております。コロナ禍で先行きが不透明な中でも、 “人と人とのつながり”を活かした企業・転職者双方にミスマッチの少ないリファラル採用は注目を高めており、MyRefer SaaSは約200%成長を続けて雇用機会の創出に貢献してまいりました。 今回調達した資金は、MyReferの掲げるリファラル採用を軸とした「つながりを活かしたHRTechプラットフォーム構想」に向けて、リファラル採用サービス「MyRefer」の事業成長を加速するための人材採用の強化、プロダクト開発、マーケティング投資に活用してまいります。 ■社員が最も紹介しやすいリファラル採用サービスNo.1(※)「MyRefer（マイリファー）」 従業員が知人・友人を紹介して選考する「リファラル採用」。「MyRefer」は、企業のリファラル採用を促進するクラウドサービスです。企業と従業員、将来の採用候補者をつなげ、つながりから本来巡り合えなかったマッチ率の高い採用と企業エンゲージメントの向上を支援します。 MyReferを導入した人事は、リファラル採用を開始する従業員情報を登録、従業員はアプリ、Webなどのマルチデバイスを通じて、いつでもどこでも自社の募集求人やイベント情報をSNSで気軽に紹介することができます。人事は従業員のファン度合いを可視化しながら、紹介を活性化するリワードプログラムの運営や、社内ニュースの配信をすることができ、仲間集めを楽しく、スマートに実現することができます。(※) 日本マーケティングリサーチ機構調べ調査概要：2019年10月期_ブランドのイメージ調査 ■MyReferが目指す「HRTechプラットフォーム構想」とは MyReferは、「つながりで日本のはたらくをアップデートする」をビジョンに掲げ、“人と人とのつながり”で日本の採用・転職市場に新しい概念を創るという想いで「リファラル採用」のサービスを開発・提供してきました。サービス提供開始当初の2015年は、リファラル採用に取り組む企業が約10％だったところから、2020年には約63％の企業が取り組むという結果となり、市場を着実に拡大してきました。 しかし、リファラル採用が当たり前となっているアメリカ市場の状況と比較すると、日本では「信頼できる“つながり”を採用・転職に活かす文化が少ない」ことが、雇用の最適配置を阻み、市場拡大の壁となっています。MyReferは「リファラル採用」を軸に、企業と従業員のつながり、従業員と従業員のつながり、従業員と採用候補者のつながり、企業と採用候補者のつながりを活かす「MyReferHRTechプラットフォーム構想」を掲げます。MyReferは人と組織のつながりを通じて、個人と組織が最大限のポテンシャルを発揮できる社会の創造を目指してまいります。 ■株式会社MyRefer 代表取締役社長CEO 鈴木貴史 コメント MyReferは、HR業界の当たり前をディスラプトし、転職・採用市場に新しい概念を創るという想いで2015年にスタートしました。その当時、日本にリファラル採用という概念は一切なく、『採用は人事だけが取り組む仕事』という概念が当たり前でした。それから2020年の今、日本の63%の企業は何らかのリファラル採用制度を実施し、企業のサブ採用チャネルとして『当たり前』になりつつあります。つまり、MyReferの歩みが、新たな当たり前を作り出してきたと確信しています。当初はパーソルグループのコーポレートベンチャーとして創業したMyReferですが、採用・転職市場にイノベーションを起こして新たなインフラを創造するため、既存投資家の皆さま（STRIVEさん、インテリジェンス創業者でU-NEXT社長の宇野社長、パーソルホールディングス高橋副社長）のご支援もあり、2018年にMBOスピンアウトにより独立しました。今回は、グローバル・ブレイン様や博報堂ＤＹベンチャーズ様にもサポートいただき、より疾い速度で、つながりによる新たなHR市場を創造してまいります。 私たちは、これからも新しい世の中の当たり前を生み出し、HR市場をアップデートし続けます。今はまだ笑わられるような目標かもしれませんが、未来永劫『当たり前』を生み出し続けるような事業開発集団、時を刻むビジョナリーカンパニーを本気で目指しています。 【会社概要】 社名：株式会社MyRefer 所在地：〒103-0016 東京都中央区日本橋小網町12-7 日本橋小網ビル4F 代表：代表取締役社長CEO 鈴木 貴史 創業：2015年4月1日 設立：2018年5月28日（※スピンオフにより独立） 資本金：8億6,750万4,198円（資本準備金含む） 会社HP： https://myrefer.co.jp
2020年に突如として現れた新型コロナウイルスの感染拡大で、ビジネス環境は激変した。働き方も変化を余儀なくされ、リモートワークの導入が一気に進んだ。多くの企業が慣れないリモート環境下での人材育成、マネジメントに戸惑い、そのあり方が問いただされている。 しかし、リモート環境の広がりが新たな人材育成、マネジメントの課題を生み出したのではなく、日本企業が抱える人材育成、マネジメントの真の課題があぶり出されたと見るべきではないだろうか。 今回、リーダー・マネージャーのアセスメントや能力開発のリーディングカンパニー、マネジメントサービスセンター（MSC）コンサルタント統括本部 理事の三村修司氏と、日本経済新聞社にて教育事業を手掛ける人材教育事業局 局次長の上杉栄美氏に、コロナ禍によってあぶり出された日本企業が抱える人材育成、マネジメントの真の課題とは何か、その課題解決のためにどうすれば良いか、議論してもらった。 講師 三村 修司氏株式会社 マネジメント サービス センター コンサルタント統括本部 理事 1963年生まれ。官庁系・金融系システムでSEを経験後、1996年MSCに講師として入社。執行役員・取締役を経て、現在は同社理事。年間50社（公共機関を含）近くで、経営者から管理者・若手リーダーまでの各層で人材育成や診断評価に携わる。現場の実態に合わせたカスタマイズと、実践的な能力診断や率直なフィードバックが定評。クライアントは、 メーカー・金融・エネルギー・鉄道・IT・マスコミ・教育（大学等）・官公庁と幅広い。 DDI認定ファシリテーター、キャリアコンサルタント 上杉 栄美氏株式会社 日本経済新聞社 人材教育事業局 局次長 事業局でビジネスパーソン向けのセミナー企画、講演会、表彰事業、広報イベントを担当。2000年8月から2001年3月まで出産・育児休業を取得。復職後は日経ビジネススクールオンライン講座（e-learning）の立ち上げに参画。 2009年、日経の記者経験者が講師を務める育成プログラム「日経 経済知力研修」を開発。2014年、ウィルソン・ラーニング・ワールドワイドに出向し、HRD第一事業本部営業部長。 2015年、人材・教育事業局研修事業部長を経て2018年より現職。公開セミナー、e-learning、企業（カスタマイズド）研修、アセスメントサービス（日経TEST、Versant）、グローバルリーダーシッププログラムなどの法人企業向けソリューションを統括する。 （一財）生涯学習開発財団認定コーチ、DiSC（C）認定コンサルタント
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