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[エンゲージメント]での検索結果

プレスリリース

6/16カオナビ様主催、コミュニケーション強化に必要な組織マネジメント手法と運用とはにFMHR金田が登壇

テレワークの普及により、従業員のモチベーションやストレスをリアルタイムで把握することが難しい状況が続いています。 予期せぬ退職やメンタルヘルス不調を未然に防ぐため、早期の兆候把握やフォローに向けた組織全体でのコミュニケーション強化が求められています。 具体的な方策として、上司・部下間での1on1面談がよく挙がりますが、一方で、形骸化してしまっている、人事側で実態がきちんと把握できない、等の課題も聞かれます。 そこで、本セミナーでは、第1部でテレワーク下でも従業員のコンディションが把握できる組織的なコミュニケーションの仕組みづくりとそのポイントを解説します。第2部では、兆候把握から早期フォローまで円滑に対応できるシステム活用法について、カオナビの事例を交え紹介します。 ※本セミナーは2021年5月13日に開催したセミナーの録画配信となります。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当の方】 ・従業員のコンディション把握の方法について知りたい ・離職防止やモチベーション向上に有効な施策を知りたい ・1on1面談の運用を見直したい ・従業員エンゲージメントを向上させたい

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エンゲージメント・サーベイ『Qraft』が 「エンゲージメントサーベイ総合満足度」No.1に選ばれました。

人材の“採用”から“定着”、その先の“活躍”までを支援する人材サービス事業を展開する株式会社ヒューマネージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:齋藤 亮三)は、エンゲージメント・サーベイ『Qraft(クラフト)』が、日本トレンドリサーチ(運営会社:株式会社NEXER)によるインターネット調査実施の結果、「エンゲージメントサーベイ 総合満足度」において第1位に選ばれたことをお知らせいたします。 『Qraft』は、2021年リリース。本格的なサービス提供開始からわずか1年間で、10万人以上の方に利用いただいております。 エンゲージメント・サーベイ『Qraft』: PC、スマートフォンから5分ほどで回答可能。(1)自身のエンゲージメント状態、(2)活用できる組織資源、(3)仕事との相性に加え、(4)エンゲージメントを高める個人特性=ジョブ・クラフティングの傾向が測定される。 結果は、具体的なアドバイスとともにフィードバックされ、日々の行動に活かせる。上司は『Qraft』の結果に基づき、1on1等を通じて各々の社員のジョブ・クラフティングを支援。エンゲージメントの高い個人と組織づくりに活用できる。 実施後の施策として、人事・経営層向けの結果報告会、従業員向け/管理職向け研修など、充実した事後フォローも用意している。 >>無料トライアル実施中!『Qraft』については、こちらをご覧ください。 https://qraft.humanage.co.jp/ 受検料 :2,000 円/名(ボリュームディスカウントあり。初期導入費あり) 受検方式 :WEB 方式、マークシート方式 監修者 : 川上 真史氏 (ビジネス・ブレークスルー大学 経営学部 教授) 種市康太郎氏 (桜美林大学 リベラルアーツ学群領域長(人文) 、教授(臨床心理学)) エンゲージメントが組織の離職率や企業業績に影響することは、数々の研究で証明されています。また、急速に注目度合いが高まっている「人的資本経営に関する情報開示」や「健康経営優良法人認定制度」においても、エンゲージメントは重要な指標と捉えられています。 『Qraft』によって、一人ひとりの社員に合わせた人材開発のアプローチが可能となり、その結果、仕事にやりがいを感じ、いきいきと働く人が増えていく。そんな世の中の実現に貢献できるよう、これからも社員一同、尽力してまいります。 株式会社ヒューマネージについて; 社名:株式会社ヒューマネージ https://www.humanage.co.jp/ 代表取締役社長:齋藤 亮三 創業:1988年11月10日(設立:2004年12月1日) 資本金:50百万円 本社所在地:東京都千代田区平河町2丁目16番1号 平河町森タワー11階 主要事業:採用ソリューション事業、適性アセスメント事業、ウェルビーイングソリューション事業

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次世代を担う期待の若手社員を育てる!OSP(オスパ)研修

私たちジェイックはこれまで、42,893社(2022年4月30日現在)と社員教育で関わってきましたが、 最近、明らかに増えているご相談があります。 それが、 「一通り仕事を覚えた若手社員、とくに期待していたエース候補が辞めていってしまう」 という課題です。 時代が変わる中で、 「1つの会社に縛られない働き方をしたい」 「自分らしさを表現できる仕事に就きたい」 「自分自身が成長できる職場を選びたい」 と考える人は増えてきました。 いまの若手にとって、終身雇用・年功序列の概念は過去のもので、 もとから会社への帰属意識やエンゲージメントは高くなく、極端には、入社した瞬間から 「もっと成長できる環境があれば、いつでも転職したい」 と考えているのが、いまの若手世代です。 そして、各企業は、労働人口の母数が減少していることもあり、 「リーダーとして活躍できそうな若手はいつでも採用したい!」と考えているので、 はっきりいって、20代の若手、優秀層が転職先に困ることはありません。 では、そんな若手社員たちを引き留めて、エースに、 そして、将来の幹部候補へと成長させるためにはどうすればいいのか? 「福利厚生を充実させてみる?」 「キャリア面談をしてみる?」 「早めに抜擢して仕事を任せてみる?」 といろいろな策を考えてこられたでしょうが、残念ながらこれでは離職を止めることはできません。 しかしこの「OSP!」という研修で、今の若手にある気づきを与えてあげると、 驚きの変化を実感いただけるでしょう。

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カゴメ株式会社との協業 ならびに同社でのフェアワーク・サーベイ導入のお知らせ

株式会社フェアワークは2019年に設立され、2021年には経済産業省などが後援する第6回HRテクノロジー大賞の『注目スタートアップ賞』を受賞しました。フェアワーク・サーベイは、法定ストレスチェックの義務化元年から衆参両院や国土交通省をはじめとする中央省庁や上場企業を中心に提供していたサービスを基に、企業の健康経営推進に必要な項目を網羅した従業員サーベイです。アブセンティーズム※1、プレゼンティーズム※2、エンゲージメントなど、健康経営や健康投資の重点指標を可視化し、従業員のウェルビーイング(Well-being※3)を支援するサービスです。弊社ではパルスサーベイ結果の分析を通じて、従業員の業務アウトプットや離職率などのデータを収集・解析しています。  近年、経済産業省の主導により、健康経営銘柄や健康経営優良法人の認証を目指す企業が増加し、また経営資源としての人的資本の基盤となる従業員の心身の健康に、戦略的に投資する「健康投資」の考え方も浸透しつつあります。企業の健康投資の取り組みを偏差値として数値化し、投資家をはじめとしたステークホルダーに開示する施策もスタートしています。以上より、今後ますます、従業員の心身の健康と業務アウトプットの相関に注目が集まると考えられ、企業には健康投資への戦略的な取り組みと、情報の発信が求められます。 カゴメ ベジチェック® カゴメ ベジチェック®  カゴメ株式会社の健康事業部は「企業の健康経営、自治体の健康増進を、おいしく楽しくサポート」を掲げ、行動変容理論に基づいた健康経営支援のエビデンスを蓄積しています。「野菜摂取量と健康経営評価指標における関連性」について調査も実施しています。この度の協業では、野菜摂取とワークパフォーマンスの関連性を解明すべく、同事業部が展開するベジチェック®のレンタル・リース事業と株式会社フェアワークのサーベイを組み合わせることで、上記の深化を図り、より実践的な健康投資の在り方を双方の顧客に提案することを計画しています。  また上記エビデンスを示すためにも、野菜摂取とワークパフォーマンスに関連するオリジナルのサーベイ項目を両社で企画し、顧客にも提供することで「野菜摂取の促進を軸とした健康投資効果の見える化」を推進します。両社では今回の協業を機に、今後のセミナー共催や共同プレスリリースほか、共同サービスの企画を念頭に顧客への提供価値の最大化を目指してまいります。 ※1 アブセンティーズムとは、従業員自身の心身不調による欠勤や短期休職による労働損失を指します。東京大学による研究では、日本の労働者の平均は年間2.6日でした。 ※2 プレゼンティーズムとは、従業員が体調万全ではない状態で働くことによる労働損失のことです。日本全体で年間19.3兆円の損失とも言われており、 労働者一人当たりの平均損失額では年間数十万円にのぼります。 ※3 Well-being とは、「健康」に対する新たな価値観であり、「身体的・精神的・社会的・経済的に幸せと感じる状態」、ひいては「そうあるための行動、選択、ライフスタイルを積極的に追求すること」です。 【カゴメ株式会社について】 本社:〒460-0003 愛知県名古屋市中区錦3丁目14番15号 代表取締役社長:山口 聡 創業:1899年 資本金:199億8500万円 TEL:052-951-3571 URL:https://www.kagome.co.jp/ 事業内容:調味食品、保存食品、飲料、その他の食品の製造・販売、種苗、青果物の仕入れ・生産・販売 【株式会社フェアワークについて】 本社:〒104-0052 東京都中央区月島1丁目13番6号 ウェルネス月島4階 経営陣:代表取締役社長 吉田 健一 (元参議院事務局 産業医)    :取締役医師 吉田 麻衣子(東京大学MPH, 元参議院事務局 産業医) 創業:2019年 資本金:800万円 Tel:03-5534-8320 URL:https://fairwork.jp/ 事業内容:従業員サーベイ、ストレスチェックシステムの開発及び提供、ウェルビーイング支援

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ヒューマネージ、社員育成事業を手掛けるシェイクと業務提携。エンゲージメントを「開発」する研修を開始。

人材の“採用”から“定着”、その先の“活躍”までを支援する人材サービス事業を展開する株式会社ヒューマネージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:齋藤 亮三、以下ヒューマネージ)は、社員育成事業、人事組織コンサルティング事業を展開する株式会社シェイク(東京都千代田区、代表取締役社長:吉田実、以下シェイク)と業務提携契約を締結したことをお知らせいたします。 ヒューマネージは、(1)14年連続シェア第1位*の採用管理システム『i-web』、RPO®(採用プロセスアウトソーシング)サービスを中心とした採用ソリューション事業、(2)シェア第3位**の適性検査『TG-WEB』を中心とした適性アセスメント事業、(3)企業の健康経営・社員の入社後の活躍を支援するウェルビーイングソリューション事業を通じて、企業の人材戦略を支援するソリューションサービスを開発・提供しています。 2021年4月、ヒューマネージは、人材開発の視点を加えた新しいエンゲージメント・サーベイ『Qraft』(読み:クラフト)をリリースしました。『Qraft』は、一般的なエンゲージメント・サーベイが測定する組織的要因・外的要因に加え、一人ひとりのエンゲージメント向上のカギを握る個人特性=『ジョブ・クラフティング』に焦点をあてた画期的なエンゲージメント・サーベイです。組織改善のアプローチに限界を感じていた企業様、持続的にエンゲージメントの高い組織づくりを考えている企業様など、既に多くの企業様に導入いただいております。 シェイクは、2000年に創業。リーダーシップ開発を軸とした人材育成・組織開発を通じて、「個人」と「組織」が共創する社会の実現を目指しています。新卒・若手社員の支援・育成サポートに加えて、階層別の行動変容研修も積極的に行っており、近年増加傾向にある「プレイングマネージャー」向けの研修実績も豊富。社会・組織を良い方向に導いていくのは想いを持った「個人」であるという考えを基に、企業社員一人ひとりの「気づき」や「意志」の醸成をサポートすることで、社内のコミュニケーションの円滑化やチームビルディングのアドバイスなどをおこなっています。 この度、ヒューマネージとシェイクは業務提携を行い、第一弾として、企業の健康経営・社員の入社後の活躍を支援するウェルビーイングソリューション事業の分野において、社員のエンゲージメントを「開発」し向上させる『ジョブ・クラフティング』研修を共同開発しました。以降も、社員一人ひとりの人材開発を通じて、組織の力を向上させる実践的なソリューションサービスづくりを共同でおこなっていきます。 ヒューマネージは、社員の支援・育成サポートに豊富な実績を持つシェイクとの業務提携により、社員のエンゲージメントの向上、企業の健康経営を実現するための実践的なソリューションサービスの開発を進め、企業の人材の“採用”から“活躍”までを一層支援してまいります。 *「就職希望企業ランキング」(2010卒~2016卒日本経済新聞社、2017卒~2023卒ディスコ調べ)上位130社(2016卒~2019卒はランキングが100位までしか発表されていないため上位100社)における採用管理システム(有償ツール)のシェア(ヒューマネージ調査) **「就職希望企業ランキング」(2023卒ディスコ調べ)上位100社における適性検査のシェア(ヒューマネージ調査)

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離職票の書き方を解説 雇用保険被保険者離職証明書の記入例・提出時の注意点

【分かりにくい離職票、書き方と注意点を解説!】 従業員の退職時にハローワークに提出する書類の一つに「雇用保険被保険者離職証明書」があります。 通称「離職証明書」とも呼ばれており、雇用保険の基本手当の手続きに欠かせない重要なものです。 しかし離職証明書は、どんな従業員が退職しても提出が必要な書類ではありません。 また、必要に応じて添付する資料が記載内容によって変わるなど、注意点もいくつかあります。 今回は、そんな離職証明書の取り扱い方について、書き方や提出時の注意点などをまとめてご紹介します。 ★こんな方におすすめです ・離職証明書を初めて書くことになって不安 ・注意事項や書き方がまとまった資料が欲しい ・具体的な記載例が欲しい ………………………………………………………………… また、資料の巻末に、本業務に関連するクラウド製品のご紹介URLを記載いたしました。 これから需要が更に高まる電子申請、ぜひご参考までに併せてご覧ください。 〇社会保険料の計算が自動で行える「給与奉行クラウド」  離職証明書の作成の際、面倒な賃金の計算や期間の算出が簡単にでき、電子申請まで行えます。 〇従業員の入社や異動の際の手続きもクラウドで完結「奉行Edge 労務管理電子化クラウド」  社会保険などの加入手続きに必要な情報収集や届出等をクラウド上で完結。  紙のやり取りが不要になり、担当者だけでなく従業員の手間も省けます。 …………………………………………………………………

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モチベーション可視化サービス『Attuned』は、第10回 東京 HR EXPOに出展します

やりがいの見える化でマネジメントを変える。モチベーション可視化ツールと研修サービス『Attuned』を提供するEQIQ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:ウォール・ケーシー・ジェームズ)は、2022年5月11日(水)〜13日(金)の3日間、東京ビックサイトにて開催される「東京 HR EXPO(人事労務・教育・採用)」に出展します。 「HR EXPO (人事労務・教育・採用)」は最新のHRソリューション・人事業務支援サービスが一堂に出展する、日本最大の商談専門展示会です。業務課題を解決する製品・サービスを多数ご検討いただけます。会場では、その場で比較検討が出来るだけでなく、導入相談・見積もり・発注まで行うことが可能です。 Attunedのブースでは、従業員個人の内発的動機づけ要因を分析する『Attuned』の操作性と機能、また新機能をデモにより体験していただくことができます。また1時間おきにAttunedのスタッフによるプロダクト紹介と活用例をお話しいたします。 展示会に足を運ぶことが難しい方に向けて、オンライン商談も受け付けております。下記フォームよりお申込みください。 【オンライン個別相談会申込みURL】https://attuned-ta.youcanbook.me ■開催概要 名称:第10回HR EXPO(人事労務・教育・採用) 会期:2022年5月11日(水)~13日(金)10:00~18:00     最終日のみ17:00まで 会場:東京ビッグサイト 東展示棟 主催:RX Japan株式会社(旧社名: リード エグジビション ジャパン) ■ブースのご案内 出展ゾーン: 教育・研修ゾーン 小間番号 : 17-28 ■ご来場特典 ①個人ごとに違う「やりがい」がわかる!Attunedモチベーション アセスメント6名まで無料体験 ②【無料デモ】Attunedセルフモチベーション研修  仕事のモチベーションを自分で維持・向上させるコツ、アセスメントの活用方法がわかる ③ナビセッション体験コースを無料体験(5000円相当)  ※Attunedダッシュボードを使ったマネージャー向けコーチングセッション(15分)  ※3名以上でトライアル実施の社員教育ご担当者 or マネージャー以上限定 ■Attunedについて 「Attuned」は、大手企業でも採用されているモチベーション アセスメントです。働く人それぞれの内発的動機や価値観、そして、同僚との価値観の違いを見える化して、組織メンバーの価値観が示すその組織の文化をわかりやすく可視化します。 30日間の無料トライアルを提供しており、ご本人様に加え1チーム6名の方によって評価いただけます。 https://www.attuned.ai ■EQIQ 株式会社について 東京をベースとしたバイリンガル人材紹介事業Wahl+Case、およびAIを駆使した内発的動機(モチベーション)を見える化するエンゲージメントツール「Attuned」を開発・グローバル展開しており、大きく進化を遂げているHR Tech企業です。 EQIQ: https://www.eqiq-group.com Attuned: https://www.attuned.ai/jp/home/ Wahl+Case: https://www.wahlandcase.com

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「エンゲージメント向上等に向けた課題と施策 アンケート調査結果 2022」を発行

チームアップでは『人の可能性を引き出す組織文化をつくる』をミッションに、 「対話とフィードバック」を軸にした組織づくりに向け、現在は1on1ミーティングを中心にサービスを展開しております。 同社では、Withコロナ時代において企業はいま何に課題を感じ、どのような施策を行っているのか調査するために 2022年2月に『「エンゲージメント向上等に向けた課題と施策」に関するアンケート』を実施いたしました。 本稿では、アンケート結果をもとに「社員のエンゲージメント向上」や、エンゲージメント向上・成長支援を見据えて上司・部下間での対話を促すために導入されることの多い「1on1ミーティング」に焦点を当てた分析結果がまとめられています。エンゲージメント向上や1on1導入にご興味をお持ちの方はぜひご活用ください。 ■調査概要 調査名:「エンゲージメント向上等に向けた課題と施策」に関するアンケート 期間::2022年2月4日(金)~2022年2月21日(金) 方法:人事ポータルサイト HRプロ 回答者数:235名 ■調査結果サマリ Withコロナ時代の働き方が見えてきたいま、今後どのように「社員のパフォーマンス向上・エンゲージメント低下防止」していくかが組織課題。 この改善には「上司・部下間」のコミュニケーションに目を向けることが重要といえる。 改善へ向け「マネージャー向け研修・育成」や「1on1ミーティング」を導入する企業が多数。 特に「1on1ミーティング」は約7割が何らかの形で導入済み。 「心理的安全性の向上」「キャリア開発」「組織の方向性共有」などに効果がでており、多くの企業ではすでに1年以上の実績あり。 導入していない企業の理由は「現場におけるスキル不足・負担増」。1on1ミーティングに何を期待し、 どんなことを話すのか、未経験の上司でも実施しやすい仕組みづくりが重要といえる。

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DVD「カスタマー・ハラスメントから企業と従業員を守る!~クレーム初期対応から防止体制の構築まで~」

業種・業界を問わず、顧客や取引先等から不当・悪質なクレームを受け、それにより従業員が身体的・精神的に苦痛を与えられ、通常の業務に支障をきたしてしまう、いわゆるカスタマー・ハラスメントが社会問題化しています。 【カスタマー・ハラスメントとは】 顧客等からのクレーム・言動のうち、当該クレーム・言動の要求内容の妥当性に照らして、当該要求を実現するための手段・態様が社会通念上不相当なものであって、当該手段・態様により、労働者の就業環境が害されるもの(厚労省「カスタマーハラスメント対策企業マニュアル」より)  2020年に厚生労働省から出されたパワハラ防止指針でも、雇用管理上の配慮として、顧客等からの暴行、脅迫、ひどい暴言、不当な要求等の著しい迷惑行為(カスタマー・ハラスメント)に関して、事業主は、相談に応じ、適切に対応するための体制の整備や被害者への配慮の取り組みを行うことが望ましいこと、また、被害を防止するための取り組みを行うことが有効であるとしています。  顧客からのクレームに対して、企業が適切な対応をしていない場合、顧客から損害賠償等請求される可能性があります。それは、金銭、時間の損失のみならず、職場全体の生産性にも影響を及ぼしていきます。  また、不当・悪質なクレームは、従業員の尊厳や心身を傷つけ、放っておくと、健康不良やパフォーマンスの低下を招き、退職・休職など、貴重な人材の損失につながる恐れがあります。従業員への安全配慮義務として、カスハラ対策は急務と言えます。  本DVDでは、弁護士の佐久間大輔先生に「カスタマー・ハラスメントから企業と従業員を守る!」と題して、「企業のブランド価値」「顧客との信頼関係」「従業員の健康」の3つを守る観点から、企業リスクとしてのクレームについて、また製品やサービス等に不満を持つ顧客が企業に接触する初期対応の段階から、損害賠償等の請求をするに至る段階までの各時点における企業の適切な対応方法について、解説していただきました。  さらに、予防管理策として、クレーム対応から、顧客ロイヤルティ維持につなげるための体系的な取り組み「サービス・リカバリー・システム」の構築の仕方についても紹介しています。  ぜひ御社のカスハラ対策にお役立てください。

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