ご案内／経験豊富な経営コンサルタントが読み解く「2024年度人事トレンド」「パーソナライズ人事の実装」

どこよりもいち早く公開！ 人事領域に経験豊富な経営コンサルタントが講師を務め、 1時間で「2024年の人事トレンド」を学ぶ！ 【無料／1日限定・ウェビナー】 人事領域に経験豊富な経営コンサルタントが読み解く 「2024年度人事トレンド」 2024年のHRキーワードは、「パーソナライズ人事の実装」。 本ウェビナーでは、「パーソナライズ人事の実装」と題して、ここ数年の間に生まれたメガトレンドに対して、各社が自社独自で実装していくためのポイント、そして、2024年に向けて人事責任者の皆様が押さえるべき人事・労務面のポイントを一挙に大公開いたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ウェビナー（ライブ配信形式で実施いたします。） ※１．本ウェビナーはご来場いただく必要はございません。 　　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※２．開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催趣旨 2024年のHRキーワードは、「パーソナライズ人事の実装」です。 ここ数年の間に、働き方改革、SDGs、ウェルビーイング、人的資本経営とHRを代表するメガトレンドが毎年のように自然発生的に生まれたものの、各社においては、やや情報オーバーロード（情報過多）である感じが否めません。 それは、人的資本経営然り、エンゲージメント然りです。 2024年度は、各社が何となく「知っている」というフェーズから、個別具体的に意味ある未来に対して「実装する」というフェーズへ移行していく必要がございます。 そこで今回は、「パーソナライズ人事の実装」と題して、ここ数年の間に生まれたメガトレンドに対して、各社が自社独自で実装していくためのポイント、そして、2024年に向けて人事責任者の皆様が押さえるべき人事・労務面のポイントを一挙に大公開いたします。 2024年問題や、裁量労働制の新要件適用など、この先の1年も、人事に携わるすべての人がアンテナを張って向き合うべきテーマは数多くございます。 ぜひ、経営者やCHRO（人事責任者）の皆様のご参加をお待ちしております。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本ウェビナーのポイント (1)メガトレンドに対する実装ポイント (2)HRトレンド2024大公開（組織・人事・労務） (3)パーソナライズ人事の実装に向けて ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講師情報 株式会社タナベコンサルティング　HRコンサルティング事業部　ゼネラルパートナー 浜西　健太 「誰もが幸せに働ける会社を生涯かけて追求する」をポリシーに、組織・人事に関するプロフェッショナルとして多くのコンサルティングを展開。特に、経営者へのコーチングが高い評価を得ている。クライアントのステージに合わせた人事制度設計および組織開発を通して、エンゲージメント向上と売上倍増へと導いた経験を多く持つ。 主な実績 ・大手建設業：人事制度再構築コンサルティング ・大手卸売業：人事制度再構築コンサルティング ・中堅美容業：人事制度再構築コンサルティング ・中堅介護福祉業：人事制度再構築コンサルティング ・中小製造業：中期ビジョン策定コンサルティング ・中小サービス業：採用コンサルティング ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●無料の個別相談承ります 個別相談をご希望の方は、お申込み時の備考欄にご記載ください。 （１）個別相談を希望する（タナベコンサルティングが訪問） （２）個別相談を希望する（電話やWEB会議など） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらのウェビナーでございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

なぜ離職が起きるのか？ 「強み」を活かす組織づくりのために 人事ができるコミュニケーション改革

＜セミナーのポイント＞ ■ポイント1：「離職」と「コミュニケーション」の関係性 ・「離職の原因」不動の第一位は今年も「人間関係」 ・コミュニケーション研修後でも現場で変化が見られない理由 ・部下の関心事を理解していますか？ ■ポイント2：モチベーションは内から出させないと長続きしない ・モチベーションの正体 ・「好き」の反対は、「嫌い」ではなく「無関心」 ・個人の「関心」にフィットさせるマネジメント ■ポイント3：個人の「関心」と「強み」を組織に還元する仕組みづくり ・「強み=関心事」 ・上司部下間でお互いを理解しあう文化づくり ・強みを発揮すると組織はガラっと変わる！ ぜひ本セミナーにお申込みくださいませ。

人的資本経営の実践ポイント（青山学院大学経営学部　山本 寛教授　ご寄稿）

人的資本経営とは、人材を「資本」と捉え、価値を最大限引き出すことで、 中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方です。 近年注目されている「人的資本経営」の実践ポイントについて、 青山学院大学経営学部　山本 寛教授に解説いただき、資料にまとめました。

約7割の企業が賃上げ実施も、従業員の“賃上げニーズ”には追い付かずか。希望と実績に最大10倍の乖離、転職意向持つ人も

パーソルキャリア株式会社は、同社が運営する転職サービスを通じて行った「賃上げ」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2023年6月26日～29日で、転職を検討している・興味がある20～60歳の会社員500名と、企業の人事担当者500名から回答を得ている。本調査により、企業における賃上げの実施状況や、その状況が個人の転職意向に与える影響が明らかとなった。

効果の上がる人材育成と組織開発　～中小企業だからできる！心の栄養を満たし方～

「うちの社員は成長意欲がない！」「仕事への取り組み姿勢に問題がある！」「リーダーが育っていない…」など、経営者の悩みは尽きません。社員の成長意欲を高め、学ぶ姿勢を持たせる【 中小企業だからできる 】やり方を紹介します。

御社の社員にOff-JTで学んだことを定着させるコツ

「Off-JTの効果を高めるための3ステップ」を、分かりやすい１枚のシートにまとめました！研修やセミナー効果を高めるための、「決めさせる」⇒「歯止めをかける」⇒「チェックする」の具体的なやり方を紹介します。

【サービス】「働きがいと働きやすさ」を分析、人的資本経営への変革をもたらす：エンゲージメントサーベイ

【サービス資料】 「働きがい」と「働きやすさ」を分析し、人的資本経営への変革をもたらす 「TCGエンゲージメントサーベイ」 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●TCGエンゲージメントサーベイのポイント 1.マネジメントにおける人材課題の抽出と組織・人材戦略構築の現状分析に活用できる 2.定期的な実施で人的資本投資の効果測定と成果創出に生かせる 3.エンゲージメントの可視化による人的資本経営の推進と企業価値の向上ができる ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●社員のエンゲージメント向上に向けてこんな悩みはありませんか？ ・社員のエンゲージメントを向上させたいが、結局何が課題なのか分からない ・若手社員の離職が増えているが、何が原因なのかが分からない ・制度の変更や人材育成への投資をしているが、成果が出ているのか分からない ・人材活躍・ダイバーシティを推進していくにあたり、指標を明確にしたい ・企業価値の向上を目的にエンゲージメントスコアを取得し、公表していきたい ・定期的にエンゲージメントをはかり、企業風土を改善していきたい ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●TCGエンゲージメントサーベイが選ばれる理由 【理由01】人事コンサルティングで実績豊富のタナベコンサルティングのコンサルタントが分析・レポートティング 【理由02】組織・仕事エンゲージメントから企業カルチャーまで人事領域全体をカバーしたフレームワーク 【理由03】エンゲージメント分析後の人事施策のご提案も可能 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りになりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

「夏季休暇中に転職を考えた」人は約3割、既婚者は未婚者よりも高い結果に。離職防止には「働く楽しさ」のある職場が必要か

株式会社GOAL-Bは2023年8月22日、「20代・30代既婚者、未婚者の夏季休暇後の転職意向調査」の結果を発表した。調査日は2023年8月17日で、一都三県に在住の、企業に勤める20代・30代の男女400名（既婚者と未婚者、各200名）より回答を得ている。本調査により、夏季休暇中に転職を検討した経験の有無や、今後の転職活動で優先したい仕事などに関する、未婚者・既婚者別の回答割合が明らかとなった。

【調査レポート】女性活躍に課題のある企業は7割超。女性特有の健康課題への対応が解決のヒントに

ダイバーシティ経営の観点から、また人材不足への対応という意味でも 「女性活躍」の推進は企業の持続的成長に欠かせない取り組みです。 しかし、日本では依然として女性管理職の比率は低く、 女性が生き生きと働きながら長期的なキャリア形成ができている現状とは 言い難いのではないでしょうか。 本稿では、株式会社日立ソリューションズが実施した 「女性活躍のための取り組みに関するアンケート」 （調査期間：2023年6月23日～7月6日／有効回答数：246件）の 結果から、さらなる女性活躍を実現するための突破口について考察しました。 回答企業が取り組みを進めている女性活躍に向けた施策と、 女性活躍に課題を抱える企業の具体的な意見をふまえ、 女性が長期的なキャリアアップを見据えて働ける環境づくりについて考えます。 ぜひ、ダウンロードしてご覧ください。

2025卒採用に向けて採用トレンド・課題を把握する

新卒採用フォーラム2023 ONLINE 講演録

少子高齢化により労働人口が減少する中、新卒採用においても学生が有利な売り手市場が続いています。そうした中、企業が優秀な学生にアプローチし、自社を選んでもらうためには、現在の学生の本質を理解し、マッチング精度の向上を図ることが必要不可欠です。そこで本講演では、神戸大学大学院経営学研究科 教授の服部泰宏氏をお招きし、採用力の要件や学生に選ばれるためのポイント、Z世代の意識やニーズなどを採用学の観点から解説いただきました。

【WEBセミナー】ウェルビーイング実現！組織課題の分析と打ち手の考え方とは

本セミナーでは、組織エンゲージメント向上施策に成果を出すためのヒントをお持ち帰りいただけます。 ウェルビーイングや人的資本経営の流れを受け、組織エンゲージメント強化に取り組む企業が増えている一方、思ったような成果が出ずに悩まれている人事担当者も多いのではないでしょうか。その多くの要因は、総花的かつ打ち手ありきの施策にあります。 本セミナーでは、現役人事コンサルタントが用いる、組織課題の分析手法と最適な課題設定の考え方をお伝えします。組織課題を明確に定めることで、より成果の出やすい施策につなげることができます。 第２部ではシステムを活用して、日々変化する組織エンゲージメントの状態をリアルタイムに把握し、向上施策をスピーディーに展開していく方法もご紹介します。ぜひご参加ください。 ※本セミナーは2022年11月29日に開催したセミナーの録画配信となります。 ※視聴期間は上記開催時間のみとなりますので、ご注意ください。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・従業員のウェルビーイングを実現したい ・組織エンゲージメントに関する知見を集めたい ・組織エンゲージメントを高めたいが何をすればよいかわからない ・組織エンゲージメントの向上施策を実施しても、効果がでない

“越境学習経験”のある若手リーダーは「チャレンジ意識」や「ワークエンゲージメント」が高い傾向に。組織づくりへの影響も

株式会社ウィル・シードは2023年6月12日、「若手リーダーの越境経験に関する比較調査」の結果を発表した。調査期間は2023年4月27日～5月22日で、越境学習経験のある若手リーダー層100名と、越境学習経験のない若手リーダー層110名の計210名より回答を得ている。これにより、越境学習の経験の有無と、挑戦意識やワークエンゲージメントなどとの相関性が明らかとなった。

幹部社員が成長すれば、中小企業は必ず伸びる　～「幹部社員の自己革新」１０カ条

経営者の方から、『幹部には、期待が大きい分、我慢してグッとこらえる不満も多い』という声を時々伺います。【 幹部が今まで以上に力を発揮するために、経営者が何をすれば良いか 】をまとめました！幹部へのイライラを解消するヒントを得られる一冊です。

【前編】企業成長につながるエンゲージメントの高い組織のつくりかた

＜概要＞ コロナ禍を経て、働き方が大きく変容する中で従業員と会社の関係も変わり、優秀な人材を引き留め・迎え、会社の生産性を向上させるため、エンゲージメントに着目する企業が増えてきています。 ・様々な施策でエンゲージメントスコアは向上しているが、会社業績に良い影響は出ていない ・期待される若手、ちょっと目立つ人材から会社を辞める。 ・外部の知を期待し中途採用しても、その者が力を発揮できない。直ぐに辞めてしまう。 ・変革を謳っているにも関わらず、新しい提案は受け入れられず、社員はあきらめている。・・・等々 本資料では、そもそも従業員のエンゲージメントの状態をどのように把握するのか、現在実施している「満足度調査」や「エンゲージメント調査」で、自社のエンゲージメントを正しく把握できているのか考えていきます 気になる方は、下記よりダウンロードください。

「自分の部下・後輩をどれだけ知っていますか？」チェックシート

成果をあげるマネージャーは、メンバーから信頼され、チームが1つになっています。では、チームの一体感を生むものとは…「成果をあげるマネージャーと苦戦しているマネージャーの違いを明らかにするシート」を無料で提供します。

「人的資本経営」を上場企業の6割以上、非上場企業の約4割が重視。情報開示の促進には“取り組みの指標化”がカギか

株式会社日本能率協会マネジメントセンターは2023年7月13日、「人的資本経営に関する実態調査」の結果を発表した。調査時期は2023年6月で、上場企業の人事担当者408名、非上場企業の人事担当者629名から回答を得た。本調査から、上場企業・非上場企業の人的資本経営への重視度や取り組み実施歴、情報開示の進度などが明らかとなった。

人的資本経営の柱となる「プロアクティブ人材」とは。従業員の“自律的な行動”が企業価値向上に寄与か

株式会社日本総合研究所とアビームコンサルティング株式会社は2023年6月6日、「プロアクティブ人材の実態に関する総合調査」の結果を発表した。調査期間は2022年1月6日〜12日で、企業勤務の従業員2万400名より回答を得た。これにより、「プロアクティブ人材」の実態や、従業員のプロアクティブ化を促進する環境要因などが明らかとなった。

オンボーディングはOJTとは似て非なるもの…何が違う？～「辞めさせない」マネジメントとは？

最近よく聞く「オンボーディング」という言葉。「新たに組織に参画した人が、組織になじんで活躍してもらうための活動」と聞くと、「それってOJTでは？」と思う人もいるかもしれませんが…、実はオンボーディングはOJTとは似て非なるものです。 ポイントは、「辞めさせない」マネジメント。実はオンボーディングの背景にあるのは、離職率の高まりを何とかしたいという問題意識。OJTだけでは十分ではない現実への解決策がオンボーディングなのです。その理想と現実を解説します。

【勤怠管理システム】選び方のポイントとお薦めサービス

HR関連サービス　選び方のポイント＆おすすめ紹介

「労務管理」の業務には「労働（雇用）契約」「社会保険手続き」「給与手続き」「福利厚生」「安全衛生管理」などがあります。これら労務管理業務の中でも近年、重要性が増しているのが「勤怠管理」です。従業員の日々の労働時間を正確に把握・管理する「勤怠管理」は、規模や業種を問わず、全ての企業に取って欠かません。「働き方改革」を受けて、正確かつ公正な勤務時間の把握が求められたり、毎年行われる法改正やテレワークやワーケーションのような多様な働き方への対応が欠かせなかったりと、高度かつ負荷の高い業務となりつつあります。勤怠情報取得の精度向上と効率化を目的に「勤怠管理システム」を導入する企業が増えているのはそのためです。ここでは、「勤怠管理システム」を導入したいと考えている方に、製品選びのポイントやサービス選びのポイント、HRプロがオススメする「勤怠管理システム」を紹介します。

「MVV」をあえて策定しない、PayPayのスピーディーなイノベーション創出に向けた“カオスな組織づくり”

正解がない中で模索する人・組織づくり

産業構造や事業スピードの変化などビジネス環境が目まぐるしく変わり、不確実性も高まる中、企業にとって将来の予測が困難な状況になってきている。それに伴い、企業の人事課題も複雑化し、これまでのやり方や考えが通用しなくなってきているのは明らかだ。そのような状況において、各企業の人事や経営層、マネジメント層はどのような人・組織づくりを今後行っていくべきなのだろうか。新連載インタビュー「正解がない中で模索する人・組織づくり」では、HRプロ編集部が企業の人事やHRに関連するキーマンを取材しながら、日々奮闘する人事の方へ施策のヒントをお届けしていく。初回は、まさに事業変化のスピードが速い環境下で、成長を続けるPayPay株式会社にお話を伺った。同社は、キャッシュレス決済の普及を目指してソフトバンクとヤフーの両社により2018年6月に設立され、常に新しい事業やサービスを生み出すべく、組織づくりに力を入れている。今回、HR本部 HRBP部 部長 萩原佑一氏に、組織づくりの考え方から具体的な施策、今後の展望までを伺った。 プロフィール萩原 佑一 氏PayPay株式会社HR本部 HRBP部 部長2009年、大手メーカーに入社。グローバル人事（制度企画・HRBP）、副社長直下組織などで国内外関係会社や事業部の戦略立案・実行に従事。2019年、PayPayに入社。HRとしてコロナ禍における事業と組織のレジリエンスを高める。WFA(Work From Anywhere at Anytime)の制度企画・導入も含めたHRMサイクルの全般や労務・コンプライアンスに携わる。事業戦略に沿った中長期人員計画の立案、データドリブンでの組織コンサルティングによる組織と人のポテンシャル最大化も担う。MBAも取得。