3分で分かる『Wevox（ウィボックス）』

エンゲージメント解析ツール『Wevox（ウィボックス）』の概要について、簡潔におまとめしております。 資料内容 1. Wevoxが生み出す改善改善サイクル 2. エンゲージメントを構成する9つのドライバー 3. 機能一覧と利用プラン

人事課題を整理・洗い出す！人事課題を半日で押さえ自社のHRビジョンを明確にする「人事戦略講座」説明会

来期・今後に向けて自社の人事課題を整理・洗い出す！ 【無料／1日限定・ウェビナー】 人事課題を半日で押さえ自社のHRビジョンを明確にする 「人事戦略講座」説明会 本ウェビナーでは、人事戦略講座に先駆け、ダイジェスト版と題して、自社の主要人事機能を客観的かつ網羅的に押さえるために必要な手法とアプローチすべき人事領域についてお伝えいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ウェビナー（ライブ配信形式で実施いたします。） ※１．本ウェビナーはご来場いただく必要はございません。 　　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※２．開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催趣旨 ここ数年で、働き方改革、SDGs、ウェルビーイング、人的資本経営とHRを代表するメガトレンドが毎年のように自然発生的に生まれたものの、各社、情報オーバーロード（情報過多）である感じが否めません。 2024年度は、各社が何となく「知っている」というフェーズから、個別具体的に「実装する」というフェーズへ移行していく必要があります。 このように、不確実性の高い環境下において、人事責任者の皆様に求められる「要求水準」は高まる一方であり、自社の状況を「客観的かつ網羅的に押さえることができるかどうか」が分岐点になると言えます。 そこで、タナベコンサルティングでは、人事課題を半日で押さえ、自社のHRビジョンを明確にする「人事戦略講座」を東京・大阪にて3月にリアル開催いたします。 本ウェビナーでは、人事戦略講座に先駆け、ダイジェスト版と題して、 自社の主要人事機能を客観的かつ網羅的に押さえるために必要な手法とアプローチすべき人事領域についてお伝えいたします。 人事戦略の骨格となる「組織構造」から人材の可能性を最大限に引き上げるための「人事制度」および「教育制度」に加え、自社の人材基盤を決める「採用戦略」から、各戦略や諸制度を能動的に機能させるための「組織カルチャー」まで、経営者・人事責任者・人事担当者にとって必須の内容を凝縮してお届けいたします。 皆様のご参加を心からお待ちしております。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こんな方におすすめ ・経営者/人事責任者/人事担当者 など ・人事課題を抱えている方 ・人事戦略の構築手法を学びたい方 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こんなことが学べます (1)人事部門に求められている要求水準が分かる (2)人事トレンドに対する自社の取り組み状況が分かる (3)半日で自社の人事課題を落とし込む手法が分かる ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講師情報 浜西　健太 浜西　健太 株式会社タナベコンサルティング　HRコンサルティング事業部　ゼネラルパートナー 「誰もが幸せに働ける会社を生涯かけて追求する」をポリシーに、組織・人事に関するプロフェッショナルとして多くのコンサルティングを展開。特に、経営者へのコーチングが高い評価を得ている。クライアントのステージに合わせた人事制度設計および組織開発を通して、エンゲージメント向上と売上倍増へと導いた経験を多く持つ。 主な実績 ・大手建設業：人事制度再構築コンサルティング ・大手卸売業：人事制度再構築コンサルティング ・中堅美容業：人事制度再構築コンサルティング ・中堅介護福祉業：人事制度再構築コンサルティング ・中小製造業：中期ビジョン策定コンサルティング ・中小サービス業：採用コンサルティング

従業員エンゲージメントを向上させるサーベイ運用ノウハウ【10_0086】

近年、従業員のパフォーマンスアップや離職防止に繋がることから、エンゲージメント向上の取り組みが注目されています。 そのため「自社に合った取り組みでエンゲージメントを向上させたい」と考えることも多いでしょう。 そのためには、従業員の状態を可視化する「サーベイ」で、エンゲージメントに関わる組織課題を特定することが役立ちます。 本資料では、従業員エンゲージメントを向上させるためのサーベイ運用のステップを5つに分けて紹介します。

2023年の“働き方の変化”はどうだったのか？ 「年収増」が52.2％、残業時間と出社体制にも変化ありで6割以上が“満足の年”と回答

株式会社ライボは2023年12月4日、同社の調査機関「Job総研」を通じて実施した「2023年・働き方変化の実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年11月16日～20日で、20～50代の社会人男女930名から回答を得ている。本調査から、2023年の働き方の満足度や、年収・残業時間・出社状況の変化の実態などが明らかとなった。

【お役立ち資料】人材育成・研修事例集－エンゲージメント向上事例編－

【お役立ち資料】 人材育成・研修事例集－エンゲージメント向上事例編－ 人材は今、企業価値の向上において最も重要な要素と位置付けられ、積極的に投資を行うべき対象へ変化しています。新たな製品・サービスを生み出す力や、新たなビジネスモデルへの対応力は、全て人材が生み出すものであり、それが企業の競争優位性の源泉となります。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容　エンゲージメント向上事例編 ・自律分散型組織で飛躍。高いエンゲージメントが生産性を上げる／アトラエ ・主体性がエンゲージメントを高める／日立ソリューションズ ・独自のオンボーディングで従業員エンゲージメント向上／日本オラクル ・エンゲージメントの高い組織・人材づくりの3つのポイント／藤田 奈緒 ・「エンゲージメントサーベイ」の活用による人事KPIの設計／浜西 健太 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知になりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

HR総研：若手人材の離職防止に関するアンケート　結果報告

大企業の6割が「若手人材の離職」に課題あり、離職防止に効果があるポイントとは？

若手人材は昨今の採用市場において売り手市場である上、キャリア自律の意識が高まる中、若手社員のリテンションを課題とする企業が多くなっている。若手社員の早期離職を防止するために、人事はどのような対策をして、どのような取り組みに効果が出ているのだろうか。 HR総研では、若手人材の早期離職に関する状況や、離職率低下に向けた人事の取組みなどの実態を把握するアンケートを実施した。その調査結果について、フリーコメントも含めて以下に報告する。

3分でわかる！シリーズ いまさら聞けない 従業員の「エンゲージメント」

雇用の形態や働く人たちの価値観が変わりつつある中で、企業と従業員の相互理解・相互信頼を意味する「エンゲージメント」という考え方に注目が集まっています。「エンゲージメント」の定義や、施策の立案・実践において注意すべきポイントを解説します。

AIドクターと研修会社の協業は意外？　実は理にかなったコラボ

様々な離職理由の中に、必ず入るメンタル不調。 人間関係、社風、仕事内容・・・起因になる要素は様々あるが、せっかく育成したメンバーの離職は、どの企業、どの組織にとってもダメージであり、取り組むべき課題である。 特に新人・若手の離職理由の大半はメンタルに起因するという。 【あなたはメンタルヘルスのサポートを人（担当者）とAIではどちらに頼りたいですか？】 この問いに、８２％もの社員が「AIに頼りたい」と回答した。 心身の不調を感じても周囲の人に打ち明けにくく、一人で抱え込んでしまいがち。 でもAIが相手であれば些細なことでも打ち明けやすいのかもしれない。 AIドクターでは メンタル（心）・フィジカル（身体）・職場の環境や人間関係・仕事のエンゲージ・プライベート（余暇）の各スコアと総合スコア値を視覚化することができる。 視覚化した数値（スコア）をどのように上げていけばよいのか。 そのトレーニング術を研修で身につける、というプログラムである。 ・レジリエンス ・ストレスマネジメント ・人間関係・コミュニケーション ・フィードバック活用術 ・ワーク・エンゲージメント ・ワーク・ライフバランス ・キャリアデザイン など様々な視点の考え方を知り、環境に適応できる力、心の回復力の向上、自信を育てる方法をトレーニングする。 近年、社員のメンタルヘルスやメンタルケアに努める企業も増えてきているすが、ただ形式的に存在するだけで形骸化している組織も少なからずある。 大切な人財のための新しい取り組みとして、既に大きな反響をいただいている当プログラムは、離職防止の一助となるであろう。

82％もの社員が「メンタルヘルスのサポートは人よりもAI」と回答。AIドクター×研修で離職STOP！

【ＡＩドクター×新人・若手社員レジリエンス研修】 昨今のメンタルヘルスの現状、背景を伝え、今なぜレジリエンス（心の回復力）が求められているかという背景をお伝えします。 物事の捉え方は人によって様々。同じ環境にいてもストレスの感じ方も異なります。 そのために自らの「思い込み」知って、環境に適応できるようになること、自信を育てる方法をお伝えします。 　１．失敗から学ぶ力、失敗とのつき合い方を知り、自己承認力をアップする 　２．ストレス耐性、メンタルタフネスの手法を学ぶ ■ＡＩドクターの見方と活用の仕方 １．レジリエンスとは 　・今なぜ、レジリエンスが求められるのか？ ２．やる気を削ぐ「失敗」について 　・良い失敗と悪い失敗 　・失敗との良い付き合い方 ３．あなたを困らせている「思い込み」は何ですか？ 　・心のなかにある思い込みを探る 　・日頃の考え方チェック 　・思い込みとネガティブな感情との関係 　・思い込みをコントロールするために ４．自分はやればできる！「自信」を身につける 　・自己効力感（Self-efficacy）について 　・自己効力感を育てる４つの方法 ５．心を強くする生活習慣・リラクゼーション法 　・心〜脳内環境を整える食事 　・睡眠の質がメンタルタフネスを作り出す 　・定期的な運動が心の健康に効果的な理由 　・呼吸法 　・ストレッチ　　・イメージ法 ■AIドクター：Mente https://mente.biz/ ■マネジメントサポート https://www.ma-support.co.jp/

【サービス資料】自社のブランディング上の課題と改善方向を明確にする「ブランディング戦略サーベイ」

【サービス資料】自社のブランディング上の課題と改善方向を明確にする「ブランディング戦略サーベイ」 タナベコンサルティングの「ブランディング戦略サーベイ」は、ブランディングを経営戦略として捉えることで自社の本質的課題をクローズアップし、改善することに主眼をおいています。 本サーベイにより、自社のブランディング上の課題と改善方向が明確になります。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容 ・ブランディング戦略サーベイの全体像 ・ブランディングにより期待できる効果 ・コンサルティング会社だからこそのブランド調査 ・調査結果サマリー ・ブランディング調査の取り組み事例 ・お申込みからご報告までの流れ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ブランディング・戦略PR情報サイトのご案内 ブランディング＆PR その“ビジョン”を感動の物語へ 自社の強みを生かしながら、市場・顧客などのあらゆるデータを活用して、ブランドの本質的価値をデザインし、CX（顧客体験価値）を向上させる"顧客とのコミュニケーションモデル"の設計～具体的実行・推進までをワンストップで提供。経営課題や戦略に基づき、トレンドを掴み、リアル×デジタルを駆使したマーケティング、ブランディング、戦略PR・広報・海外PR、クリエイティブ＆デザイン、プロモーションツールなどの様々なコミュニケーション手法をMIXし支援します。 本サイトでは、ブランディング・PRに関するコラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介! ブランディング・PR・広報関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りにたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

産保専門職オンラインシェアリング『Sanpo保健室』

・株式会社エムステージについて ・産業保健トータルサポートサービスのご紹介 ・エムステージの『Sanpo保健室』とは？ 　１：即日利用開始、全国どこでも面談可能 　２：産業医、保健師、心理職による豊富な面談メニューあり 　３：面談報告書によるFBあり ・Sanpo保健室サービス導入の流れ ・よくある質問

“男性育休”取得推進のポイントを、「厚生労働省イクメンプロジェクト」実施の調査から考える

社労士が解説する人事と労務

2023（令和5）年4月より、「常時雇用する労働者が1,000人を超える事業主は、育児休業等取得の状況を年1回公表すること」が義務付けられました。その中で、厚生労働省（以下、厚労省）イクメンプロジェクトにて「令和5年度男性の育児休業等取得率の公表状況調査（以下、厚労省調査）」が行われ、2023（令和5）年7月31日に調査結果の速報値が公表されました。今回は、この調査結果から「男性育休取得推進に必要なポイント」を考えていきます。

「睡眠改善」は企業や従業員にとってどのようなメリットがあるのか

睡眠と人事

「睡眠」は個人のものであり、会社が支援するものではないと思われがちです。しかし近年、「睡眠改善」に取り組む企業が増えてきています。なぜ企業が睡眠改善に取り組むのか、睡眠にはどんな効果があるのか、そして企業と従業員の双方にとってどんなメリットがあるのか。これらを新連載「睡眠と人事」の第1回目でお伝えしていきます。

【お役立ち資料】ブランディング簡易診断チェックシート

【お役立ち資料】ブランディング簡易診断チェックシート ブランディングの状況を、「ブランドアイデンティティ」「ブランドターゲット」「ブランドバリュー」「アウターブランディング」「インナーブランディング」の5つの項目で簡易診断いただけるチェックシートです。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ブランディング・戦略PR情報サイトのご案内 ブランディング＆PR その“ビジョン”を感動の物語へ 自社の強みを生かしながら、市場・顧客などのあらゆるデータを活用して、ブランドの本質的価値をデザインし、CX（顧客体験価値）を向上させる"顧客とのコミュニケーションモデル"の設計～具体的実行・推進までをワンストップで提供。経営課題や戦略に基づき、トレンドを掴み、リアル×デジタルを駆使したマーケティング、ブランディング、戦略PR・広報・海外PR、クリエイティブ＆デザイン、プロモーションツールなどの様々なコミュニケーション手法をMIXし支援します。 本サイトでは、ブランディング・PRに関するコラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介! ブランディング・PR・広報関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りにたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

【人的資本投資】「従業員エンゲージメント」と「投資指標」に関係性はあるのか。ROE・ROIC・PBRとの相関関係を調査

株式会社リンクアンドモチベーションは2023年7月21日、「従業員エンゲージメントと投資指標の関係性」についての調査結果を発表した。調査期間は2022年1月～12月で、同社が提供する従業員エンゲージメントサーベイを実施した東証スタンダード・プライム上場企業62社より回答を得ている。本調査結果から、従業員エンゲージメントと「ROE」、「ROIC」、「PBR」といった投資指標との関係性が明らかとなった。

【セミナー開催】「30年続いた会社の組織風土改革」～運用とポストを変えて世代の変革を促す仕掛けづくり

生き残りをかけた変革も、やる気のない若手、自分のやり方にこだわる中堅、昔を懐かしむばかりの高齢層に阻まれることがあります。 これから起きる変革は、過去の延長にはなく、新しいものを作り上げるべきものです。 けれども、それは多くの人にとってつらいものに他なりません。 そして本当は、社長自身が変えたくないのかもしれません。 だとすれば、実際にどのように変革を進めるべきか。 本当に変えることに成功した事例をもとに、オーナー企業、サラリーマン社長企業それぞれの特性にあわせた変革の進め方のポイントをご紹介します。 2023年最後の夕学セミナー。 ぜひ貴社の変革にお役立てください。 「変わりたくないひとりひとりにどうアプローチすべきか」

HR総研の「人事サポートサービス」ご紹介資料

◆以下のような課題はありませんか？ ・エンゲージメントを向上したいがどのように進めればよいかわからない ・サーベイの結果の読み解き方がわからない ・サーベイがやりっぱなしになっていて、打ち手に活かせていない ◆HR総研は人事の皆様の課題解決を支援いたします 1.エンゲージメントサーベイツールの無償提供・結果レポートのフィードバックサービス 無料のエンゲージメントサーベイツール『エンゲージメントコンパス』の実施や、結果レポートを用いたフィードバックにつきまして、HR総研の研究員が無償で対応いたします。 2.人事データ/サーベイ分析サービス 貴社の人事課題に応じたテーマに関するサーベイを、貴社のご要望に沿ってオリジナルで設計し、実施から分析、結果レポートのご報告まで一貫してご提供いたします。 3.課題解決コンサルティングサービス 人事領域の知見と業界随一のネットワークを駆使し、貴社の組織・人事課題の解決を総合的にご支援します。 ◆まずは無料相談！ HR総研研究員へ無料相談をご希望の方は以下のフォームよりお問い合わせください。 ★★★HR総研お問い合わせフォーム★★★ https://pro.form-mailer.jp/fms/cc8675a8288171

厳格化傾向

「厳格化傾向」とは心理学用語のひとつで、人事評価の際に実態よりも厳しく評価することをいいます。一方で、実態よりも甘くなることは「寛大化傾向」と呼びます。 「厳格化傾向」は、組織発展への使命感や「厳しく接しなければ部下は育たない」といった思想が強すぎることに起因して起こります。そのため、優秀で教育熱心な評価者に、厳しく見るバイアスがかかるケースは少なくありません。自身が過去にあげてきた実績を基準として他人の評価をしてしまっていないかは注意が必要です。 「厳格化傾向」が強まると、褒める機会が少なくなるため、被評価者のモチベーションやエンゲージメントの低下を招くリスクがあります。最悪の場合は被評価者の緊張感や過労につながり、体調不良を引き起こす原因になってしまうこともあります。 また組織として「厳格化傾向」が強い場合、ミスが許容されない環境となり、社員のチャレンジングな発想が生まれなくなる恐れもあります。 改善には、評価項目の定量化や等級制度の整理を行い、評価者と被評価者の目線合わせが肝要です。その基準を基に、評価者は主観的ではなく客観的な視点で判断することで偏りを防ぐことができるでしょう。

“ボーナスの少なさ”が離職・転職の理由に？ 6割以上が「賞与額」を理由に転職、金額は理想と現実で乖離か

株式会社マイナビは2023年11月28日、「2023年冬のボーナスと転職に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2023年11月1日～6日で、正社員として勤務する20代～50代の男女のうち、2023年10月に転職活動を行った人、または今後3ヵ月以内に転職活動を行う予定の人1,318名から回答を得ている。本調査結果から、賞与額を理由とした転職意向や転職タイミング、理想の賞与額などが明らかとなった。

ありたい組織への羅針盤『エンゲージメントコンパス』

3名から診断可能・事前お試し機能付き

実施回数・人数を問わず、無料で利用できるエンゲージメントサーベイ。 国内エンゲージメント研究の第一人者 学習院大学 守島基博教授が監修。