セミナー
ジャンル:[福利厚生・安全衛生]ハラスメント対策
形式:オンライン(ライブ)
開催日:2025/04/17(木) 12:00 〜 13:00
提供:株式会社SmartHR イベント事務局
ジャンル:[人事・業務システム]タレントマネジメントシステム
開催日:2025/04/16(水) 14:00 〜 14:45
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ジャンル:[人事・業務システム]人事管理システム
種別:お役立ち
提供:株式会社SmartHR(タレントマネジメント)
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HRプロとは
近年、「CSR(企業の社会的責任)」という言葉が注目されている。企業が社会や環境に対して責任を果たすことで、信頼性やブランド価値の向上、従業員の満足度向上などが期待できる。特に人事担当者にとって、CSR活動は優秀な人材の採用と定着、従業員エンゲージメントの向上に直結する重要な戦略にもなる。本稿では、CSRの基本概念、日本と海外の違い、メリットとデメリット、具体的な事例について詳しく解説していく。
「退職代行サービス」という言葉を聞かれたことがあるだろうか。なかには、実際に退職代行業者から連絡を受けた会社もあるかもしれない。特に近年はニュース番組でも度々取り上げられており、話題となっている。そこで、今回は「退職代行サービス」をクローズアップしたい。どんなサービスを提供しているのか、企業としてどう対応していけば良いのかなどを丁寧に解説していきたい。
株式会社ジェイックは5月15日、東京・千代田区にて「米国マネジメントの最新トレンド」と銘打ったセミナーを開催した。同セミナーには、米国デール・カーネギー・アソシエイツCEOのジョー・ハート氏、株式会社サイバーエージェント常務執行役員CHOの曽山 哲人 氏、BIPROGY株式会社 人事部長の安斉 健 氏、株式会社ジェイック 執行役員で前 株式会社イズミ グループ経営本部参与兼イズミ大学事務局長の竹田 裕彦 氏が登壇。米国のピープルマネジメントにおける最新トレンドやAI活用のポイント、各社のマネジメント力向上に向けた取り組みなどが語られた。価値観が多様化する現代におけるマネジメントのあり方とは――。
多くの企業で“人事制度が整備されているにも関わらず、有効に機能していない”といった状況が多く見受けられます。貴社の人事制度は充分に活用されていますでしょうか。本来の人事制度の運用はどうあるべきか問われていると考えます。 本資料では、人事制度が機能しない要因について掘り下げて考察し、今既にある人事制度を有効に機能させる具体策についてご紹介します。
・若手・中堅社員の離職やメンタルダウンが気になる ・特に20~30代の若手のモチベーションが低く、貢献しようとする意欲も低そうだ このような状況を改善するために、若手や中堅社員の悩みや相談を何でも聞いてあげようという姿勢でいる上司の方も多いでしょう。 しかし ・部下からの相談がない ・急に退職の話をされてしまう ・こちらから部下に歩み寄るにも、どう声をかけたらいいかわからない このように思われている方も多いです。 なぜコミュニケーションを取ることができないのでしょうか? 実際のところ、管理職の多くは ・部下は困ったことがあれば自分から相談してくる ・相談してきたら時間をとって面談をすれば良い ・面談スキルやコーチングスキルがあれば部下の悩みを解決できる と思っている方が大半です。 つまりコミュニケーションを取るのは、困ったことや悩みがあるような特別な状況だけだと思っているということです。 しかし、部下は困ったことがあるから相談してくるわけではありません。 何の相談もなく突然話しかけられたら退職の話だった……という話もよく耳にします。 かといって、上司が部下とのコミュニケーションに単に時間をかければ部下のモチベーションが上がるわけではありません。 ただ話を聞くだけでは、単なる雑談やガス抜きの時間にしかならないからです。 では、何が重要なのか。 それは、部下とのコミュニケーションをルーティン化することです。 ルーティン化はダメのでは?と思われたかもしれません。 しかし上手くルーティン化することで、誰でも簡単にマネジメント力を上げながら、若手の離職を防ぎエンゲージメントを上げることができるのです。 実は、ルーティン化によって、 ・部下はいつでも相談できるという安心感を持つことができる ・管理職は小さな違和感や兆候を素早くキャッチすることができる ・管理職の時間を有効に使えるようになる といった効果が期待できます。 つまり、コミュニケーションをルーティン化することによって自然に部下が仕事に対して前向きになり、その結果、離職者も減るのです。 このコミュニケーションの必勝パターンを活用いただき、悩みを解決していただければと思います。
株式会社タバネルは2024年5月13日、「退職代行サービスについての意識調査」の結果を発表した。調査期間は2024年5月9日~10日で、全国の会社員490名から回答を得ている。調査結果から、「退職代行サービス」に関する年代別の認知度や利用経験、サービスの利用に関する賛否などが明らかになった。
人材の強み、組織の仕組みやルール、人間関係のつながり度合いを数値化することで、小さな打ち手で大きな効果が得られるポイントを見つけます。
アサヒロジスティクス株式会社は2024年5月7日、同年4月より大卒初任給をこれまでの22万1,000円から25万円へ引き上げることをはじめとした、従業員の給与待遇改善を行なったことを発表した。人材不足の深刻化が進む社会状況の中で、同社は今後も安定的な人材確保の実現に向け、今回の給与待遇改善も含めて継続的に労働環境の整備を進めていくという。
1on1面談と目標管理を統合した実践型のマネジメントスクールです。
従業員の離職について、こんなお悩みありませんか? • 人が辞め続けているけれど、原因がわからない。 • 辞めるのは給与が原因だからどうしようもない。 • 離職理由が「一身上の都合」ばかりで本音がわからず、打ち手がない。 • 離職防止のための取り組みはずっとやっているが、効果がわからない。 • とりあえず採用を急がないと、事業が回らない。 お悩みをまとめると、 『なぜ辞めるかの原因が不明』+『具体的な離職防止のアイデアもない』 その結果、人が減り、ますます手の打ちようがなくなる… そうなる前に、対策をしましょう! 本資料では、 • 離職対策で陥りがちなポイントを知る • 離職防止の取り組み事例のご紹介 • 離職防止にサーベイを活用する方法 をご紹介します。
ジャンル:[組織風土]人材・組織変革
株式会社帝国データバンクは2024年4月18日、「2024年度賃上げ実績と初任給の実態アンケート」の結果を発表した。本調査期間は2024年4月5日~15日で、企業1,050社から回答を得ている。本調査結果から、2024年度の賃上げ(正社員一人あたりのベースアップと定期昇給)の実績や新入社員の初任給などが明らかとなった。
性別による差別をなくすための法律が制定されていますが、日本ではいまだに女性活躍が進んでいない現状にあります。 女性活躍推進は、 仕事を通して女性が個性や能力を発揮し、活躍できる社会づくりを目指すものです。 企業は、女性の活躍を促すために、女性社員の管理職比率の向上や、女性が働きやすい環境整備などの取り組みが必要となります。 女性活躍推進に取り組むことで、「ビジネスチャンスの拡大」「人材確保」「社会的信用の向上」「生産性の向上」など、企業の経営面や人事面へのメリットも。 では具体的にどのような取り組みが必要なのか、データを交えてご紹介します。 詳細は、下記よりダウンロードしてください!
★HRBP養成講座とは?★ マネジメントと人事に携わる全ての方を対象とした、HRの原理・原則とそこから派生するトレンドを学ぶ講座です。 ★経済産業省「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」の対象事業 所定の要件を満たせば、受講料の最大70%の補助を受けられます。 ★このような人事の皆様に向けた講座です★ ・HRとして、自身とは異なる領域まで俯瞰できるようになりたい ・縦割り・コンサル任せ等、自社の人事部に課題を感じ、解決したいと思っている ・HRBPとして、事業部を理解し、寄り添い、問題解決できるHRを目指している ・社外のHRとネットワークを築き、情報交換しながらHRとしてレベルアップしたい ★こんな方におすすめです。★ ・マネジャーの負担が大きく支援したいのに、うまくサポートできていない。 …Z世代との1on1の進め方に困っている、人事として何をサポートできるだろうか? ・エンゲージメントの測定改善・管理職研修等、人事施策のパフォーマンスが上がらない。 …経営を巻き込んで動きたいが、どのような戦略を立案すれば進められるだろうか? ・エンゲージメントの低下、ハイパフォーマーの離職、評価の不満や生産性の低下など、 組織・人における課題解決を求められている。 …公平感、納得感、心理的安全性ある組織に向けて、何から手をつけるべきだろうか? ★第16期受付開始★ 現在第16期生(2025年5月31日開始)を募集中! ※全8回・土曜日・隔週3時間 ※講師都合により一部日程が変更となる可能性がございます。 <講師> ファシリテーター:松澤 勝充(MASAMITSU MATSUZAWA) 株式会社Every 代表取締役CEO プログラムアドバイザー・共同開発:Cristina G. Banks(クリスティーナ・バンクス), PhD Industrial/Organizational Psychology, University of Minnesota BA with highest distinction, Psychology, UC Berkeley ★資料の内容★ ・講座コンセプト・プログラム・講師陣のご紹介 ・過去ご参加企業属性・実績/ご参加者様の声 ・最終課題(自社HR戦略アサインメント)の例 ・講義スライド抜粋
UC Berkeley上級教授との共同開発プログラムで、HRM(人的資源管理)の原理原則を学ぶビジネススクール。実践的な観点が身に付く&スペシャルな特別講師とも話せる、ここだけの特別講座です!
人事コンサルティングで実績豊富のタナベコンサルティングのコンサルタントが分析・レポートティング
近年、ビジネスシーンでよく使われるようになった言葉に「インクルージョン」がある。時には、ダイバーシティに代わって用いられ、また時には、ダイバーシティ&インクルージョンとして並んで用いられる。果たして、「インクル―ジョン」とはどのような意味を持っているのか。ダイバーシティとはどう違うのか。さらには、インクルージョン推進によってどんな効果や問題点があるのか、代表的な企業事例にはどのようなものがあるのかを詳しく解説していく。
産業能率大学総合研究所では、2024年度に就職した新入社員を対象に毎年恒例の「新入社員の理想の上司」を調査しました。 この理想の上司を1993年から調査しており、さらに1998年からは男性上司と女性上司を分けて実施しています。 ◆調査期間:2024年3月27日~4月10日 ◆対 象:本学開催の新入社員研修受講者 ◆調査方法:オンラインによるアンケート(自由記述) ◆有効回答:563人 ◆調査開始:1993年(1998年から男性上司と女性上司を分けて調査/今年度で27回目) ◎詳細データは、資料をダウンロードしてご確認ください!
ビジネス環境をグローバルに展開する企業が増えていく中で、ダイバーシティやインクルージョンは単なる倫理的義務の域を越え、企業の持続可能な成長や革新につながる要素として位置づけられています。障害者雇用率などの障害者雇用割当施策は日本の制度ではあるものの、ダイバーシティの一つとして捉えられることから、組織としてどのように取り組むのかは重要な意味を持つことになります。そのため、企業や人事担当者は障がいに対する考え方を理解しておくことが肝要です。国際社会においては現在、障がいに対して「社会モデル」の考え方が取られていますが、この「社会モデル」とはどのような考え方なのかを解説していきます。
エンゲージメント課題(スコア)の可視化に留まっていませんか? エンゲージメント課題をそのままで終わらせない! 【参加無料】人事領域の戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス! 「エンゲージメント向上のための相談会」 エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ ★ご希望のお時間がございましたら、 お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00~17:00 ※各社1時間を予定。 参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会(ライブ配信形式で実施いたします。) ※本相談会はご来場いただく必要はございません。 ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント 1.エンゲージメント簡易診断による課題の明確化 2.具体的なエンゲージメント課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス 3.エンゲージメント向上に向けたソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●エンゲージメント課題(スコア)の可視化に留まっていませんか? 世の中に数多あるエンゲージメントサーベイを通じて、自社の組織・人材課題を明確化される企業は毎年増加傾向にあります。 しかし、多くの企業が、エンゲージメント課題(組織・人事課題)の抽出・把握で留まっており、具体的にエンゲージメント課題の解決まで、一歩、踏み込んだ改革を進められていないのが実際です。 また、改革に着手しているものの、思ったような成果を得られていないといったお声も多くいただいております。 上記のような背景を踏まえまして、タナベコンサルティングでは、単なるエンゲージメント課題の明確化に留まらず、改善策の立案から、課題解決に向けた伴走まで、あらゆる業種・業界・規模の企業様のパートナーとして、今日まで臨床を重ねて参りました。 今回、企画させていただく「エンゲージメント向上のための相談会」は、エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・エンゲージメント課題をどのように捉えるべきかわからない。 ・人事部や人事責任者としてエンゲージメントをどう自社の戦略に落とし込むべきかわからない。 ・エンゲージメント課題に対するプライオリティ(優先順位付け)がわからない。 ・エンゲージメント向上に向けて何から手を付けて良いかわからない。 ・エンゲージメント向上のための研修を実施したい。 ・エンゲージメント向上に向けた人事制度の再構築を検討している。 ・エンゲージメント向上を実現した企業の事例を知りたい。 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 1.コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 2.個人事業主様 3.学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。
HRプロの人事トレンドニュースでは4月1日~5日の1週間、TOKYO BASEの「新卒初任給引き上げ・全従業員の給与ベースアップ実施」や高千穂交易の「従業員持株会加入率が9割超」、NECの「ジョブマッチング採用を含む採用計画を決定」のほか、「UIターン」や「25卒の就職活動」に関する調査結果といったニュースをお伝えしてきました。4月1日(月)~5日(金)のHR関連ニュースを以下でご覧ください。
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