最新調査結果でわかった、従業員エンゲージメント向上に必要な「従業員エクスペリエンス」の４つのポイント

HRサミット2023 ONLINE 講演録

人材獲得競争が激化し、働く人たちの価値観の多様化と雇用の流動化が進む中、「選ばれる企業」となるためには、従業員の個別性を踏まえた人材マネジメントによるエンゲージメントの向上が必須要件となっている。本講演では、エンゲージメント向上のキーとなるEX（従業員エクスペリエンス）に関する最新調査結果を紹介しながら、EX向上のために必要な人材マネジメントや人事部門のあり方について考察していく。

測るだけで終わらないエンゲージメントサーベイ活用術～導入・運用の４つのハードルを乗り越える～

近年、エンゲージメントは社員の生産性向上や離職の防止にもつながる指標として、 ますます重要視されており、定期的にモニタリングし、向上に取り組む企業が増加してます。 社員のエンゲージメント向上の第一歩として、エンゲージメントを可視化するサーベイは欠かせませんが、 導入や運用にあたって、以下のような悩みもよく耳にします。 「経営陣がサーベイの実施に後ろ向き」 「サーベイ実施による現場への負担が心配」 「実施したはいいが、結果をどのように活用すればよいかわからない」 本資料では、こういった、エンゲージメントサーベイの導入や運用にあたってのハードルを乗り越えるためのポイントを解説します。 ぜひご活用ください！

裁量労働制が2024年度に改正！その内容と改正前に実施しておきたい3つの対策

働き方改革が推進される昨今、多様な働き方の1つとして注目されている裁量労働制。 組織の生産性を高めるために導入を検討している企業も多いのではないでしょうか。 既に制度を採用している企業も、これから導入を検討している企業も理解しておくべき 制度の考え方から、2024年度の改正のポイントと、取り組むべき内容の注意点を わかりやすく解説します。 ★こんな方におすすめです ・裁量労働制の概要を知りたい ・新たに裁量労働制の導入を検討している ・2024年度の改正内容について知りたい ・2024年度の改正内容について企業が行うべき対応が知りたい

非日常で学ぶ、新たな気づきを見つける企業研修～「信州アドベンチャー・エクスペリエンス 」本格始動

信濃毎日新聞社は、信州を舞台にした新しいカタチの企業研修「信州アドベンチャー・エクスペリエンス」を本格始動します。リアルのエクスペリエンス（体験）を通じて、チームビルディングを進め、ひとり一人のリーダーシップを高め、エンゲージメント向上なども目指します。。観光協会や旅行会社に企画協力してプログラムを設計します。 焚き火トークやチームクッキング、登山研修などの野外アクティビティを盛り込んだ「信州アウトドア研修」（信濃毎日新聞社主催）を軸に、リフレクション（内省）やマインドフルネスなどを目的に、ワイン用ぶどうの畑などでの農作業体験や生産者、住民の交流といったプログラムを用意します。 豊かな自然の中での体験と、そこに生きる人たちとの触れ合いを通じて、座学やリモートの研修とは異なる価値「記憶に残る体験」を提供していきます。 第1弾は、長野県東部にあり、北陸新幹線利用で都心から約90分の東御（とうみ）市が舞台。一般社団法人信州とうみ観光協会に企画協力します。首都圏などの企業に提案し、信州で新たな気づきを見つけるアドベンチャー（冒険）を応援します。 「信州アウトドア研修」信濃毎日新聞社主催 信州の自然環境を生かした新規事業として2022年4月に本格スタート。23年10月までに46社が受講。 日帰りの「登山研修」や「チームクッキング」「焚き火トーク」などの野外活動を取り入れ、受講者が予期せぬ出来事に遭遇しながら目標達成を目指す過程で、コミュニケーション力やリーダーシップなどを鍛えます。 座学とは異なる成果が期待できる研修として長野県内外の企業などに提案しています。

不動産管理業務でジョブ型・メンバーシップ型併用へ。多様な働き方を叶える日本管財HDの人事制度改革【ジョブ型雇用導入企業】

日本管財ホールディングスのグループ会社である日本管財住宅管理株式会社・日本住宅管理株式会社は2024年2月20日、マンション管理のフロント業務に従事する社員および中途入社者を対象として、2024年4月より「ジョブ型雇用制度」の運用を開始すると発表した。本制度の導入により、募集するポジションに合った人材や特定の技術・スキルのある人材を獲得し、企業の人的基盤の強化や顧客への提供サービス向上につなげたい考えだ。

伊藤邦雄教授、田中研之輔教授らが語る「人的資本経営」を「企業価値向上」につなげるためのカギ――プロティアン・キャリア協会が4周年記念セミナーを開催！

HRプロ編集部　特別取材記事

一般社団法人プロティアン・キャリア協会は3月2日、東京・千代田区の法政大学・市ヶ谷キャンパスにて、「人的資本経営2024マニフェスト～キャリアオーナーシップ、テクノロジーとこれからの働き方～」を開催した。同協会の4周年を記念したこのイベントでは、一橋大学CFO教育研究センター長の伊藤 邦雄 教授（人的資本経営コンソーシアム会長）、法政大学の田中 研之輔 教授（プロティアン・キャリア協会代表理事）らが人的資本経営における現状の課題を紐解きながら、企業価値向上につなげるための方法や、今後の取り組みの注力ポイントなどをディスカッションした。

新入〜若手社員研修向けプラン　社会人基礎力向上などオーダーメイドで設計

主体的に明日を切りひらくチカラを身につける「体験型」の「人材育成研修」

座学だけでなく野外活動を取り入れ、リーダーシップ開発や社会人基礎力向上、チームビルディングを目標としたカリキュラムをオーダーメイドで設計。

【SOLANOWA】転職情報サイト「ミライのお仕事」にインタビュー記事が掲載されました

株式会社ネクストレベルが運営する転職情報サイト「ミライのお仕事」に弊社柴田と須賀のインタビュー記事が掲載されました。 SOLANOWAのコンセプトに「みんなが会社のファンになる」を選定した理由やプロダクトに込めた想い、当社のビジョン「"はたらき"から、笑顔を」を実現するためのワークライフバランスへの取り組みなどについて語っております。 3分程度でお読みいただける記事ですのでぜひご覧ください。 【@ミライのお仕事について】 ミライのお仕事は、株式会社ネクストレベルが運営する、自分にとって天職と言える仕事を探すための転職情報をまとめたWEBメディアです。注目企業インタビューをはじめ、転職時の転職者、求人者の双方に良き出会いを与える転職情報を発信しています。

2024年版「働きがいのある会社」ランキング発表。指標や選出理由、昨年より増加した取り組みは？

株式会社働きがいのある会社研究所（Great Place To Work(R) Institute Japan）は2024年2月8日、2024年版 日本における「働きがいのある会社」ランキングのベスト100を発表した。調査期間は2022年7月～2023年9月で、参加した653社を対象としている。なお、「ベスト100」企業については、一定水準を満たした企業を「働きがい認定企業」として選出しており、その中から上位100社（大・中・小規模ごとの選出社数の合計が100社）をランキング化している。

奨学金返済支援サービス「奨学金バンク」 リリースのお知らせ

▼「奨学金バンク」とは 「奨学金バンク」は、日本初の奨学金返済を支援するプラットフォームです。奨学金の返済負担を減らすことで、起業・キャリアチェンジ、結婚・出産など、積極的なチャレンジやライフステージの変化に前向きな環境を構築し時代や市場の変化に呼応した、持続可能な就学・就職サイクルを作ります。現在、3つのサービスラインを展開しています。 ▼サービスライン １．奨学金返済型人材紹介サービス：人材獲得支援 日本初の奨学金返済型人材紹介サービスを通して、これまでに無い人材獲得を実現します。 ２．奨学金代理返済代行サービス：エンゲージメント支援 奨学金バンクプラットフォームを活用することで、効率的・効果的なリテンション対策を実現します。 ３．SDGs施策参画サービス：ブランディング支援 奨学金返済事業の支援・応援を通して、貴社のSDGsブランディングを支援します。 ▼支援企業（承諾企業のみ抜粋） 「奨学金バンク」では、本取り組みに賛同・参画いただける企業を募集しております。まずはお気軽にお問い合わせください。 アステナホールディング株式会社、株式会社プロレド・パートナーズ、株式会社セルム、ユナイトアンドグロウ株式会社、株式会社フューチャーリンクネットワーク、株式会社ボールド、ツネイシホールディングス株式会社、アイアール株式会社、株式会社シンフィールド、NES株式会社、株式会社デルフィーノケア、株式会社アルヴァンスデザイン、株式会社コーソル、株式会社エンジン、株式会社JBAホールディングス、QLデンタルメーカー株式会社、株式会社アイスタンダード、ジャパン・プロパティーズ株式会社、株式会社Zooops Japan、ユニテックシステム株式会社、日本サニテイション株式会社、こどもプラスホールディングス株式会社、他多数 ▼『奨学金バンク』 https://shogakukinbank.jp/ ▼本件に関するプレスリリースはこちらから https://www.aand.co.jp/news/2024/03/04/7494/ 【株式会社アクティブ アンド カンパニーについて】 会社名：株式会社アクティブ アンド カンパニー 所在地：東京都千代田区九段南 3-8-11 飛栄九段ビル５Ｆ 代表者：代表取締役社長 兼 ＣＥＯ 大野 順也 設立年：2006 年 1 月 5 日 資本金：5,000万円（資本準備金 8,305万円） 主事業：組織活性化コンサルティング業（組織・人事コンサルティング業）、クラウドサービス事業 ＵＲＬ：https://www.aand.co.jp/ 【本件に関するお問合せ先】 株式会社アクティブアンドカンパニー 電話番号：03-6231-9505 　FAX：03-6231-9506

【3/7 LIVE「従業員の納得度を高める 人事評価とスムーズな評価調整の進め方」】

従業員の評価に対する納得度は、企業に対するエンゲージメント向上や離職防止に直結します。一方で、現状の納得度は低く、ある意識調査では従業員の62％が評価に不納得との結果も出ています。 そのため、多くの企業が納得感のある適切な評価制度への見直しを迫られていますが、その評価決定の方法やプロセスが不透明で公平感を欠いてしまっている側面を見落としていないでしょうか？中でも「評価調整」の場でのやりとりにおいて、人事は正しく評価制度を運用する旗振り役としての役割を果たせているでしょうか？ そこで今回は、評価への納得度を高めるために、人事が評価調整でやっておくべきアクションや、調整会議で頻出するケースを想定した受け答えのhow-toなど、具体的なノウハウをお伝えいたします。 後半では、評価調整会議の準備の効率化や、客観的なデータに基づく評価決定にも使えるタレントマネジメントシステム「カオナビ」の評価運用機能をご紹介します。 ※本セミナーのお申込者には、見逃し配信のURLを送付します。 見逃し配信期間：2024年3月8日～2024年3月14日 当日参加の調整が難しい方も、お気軽にお申し込みください。

パワハラ対策のポイントを５分で理解できる【人事担当者のためのハラスメント対策ガイド】

パワハラ防止法では、企業で対策をすることが義務づけられています。 事業主が必ず講じなければならない具体的措置はご存じでしょうか？ 下記を対応する必要があります。 ●事業主の方針を明確にし周知・啓発する ●相談に応じ、適切に対応するために必要な体制の整備 ●職場におけるパワハラに関する事後の迅速かつ適切な対応 これらの対策にしっかりと取り組んでいる企業は増えているかと思います。 しかし、ハラスメントの数は減るどころか増加の一途を辿っています。 ハラスメントが原因で組織の状態が悪化し業績にも影響が出てしまうこともあります。 ハラスメントが減らない原因とは何でしょうか.. 実は効果的な対策を実施していくには幾つかポイントがあります。 『誰に向けて対策するのか』 『今の時代背景として考えるべきこと』 『リスクが拡大しない体制づくり』 資料では、それぞれのポイントについてお伝えしています。 これからハラスメント対策を実施していくご担当の方はもちろん、既に対策は実施しているが見直しを考えている方も含めて参考になる内容になっております。 簡単に理解できる内容になっておりますので、ご覧くださいませ。

ストレングスファインダー活用研修

本資料は、ストレングスファインダー活用研修の紹介資料です。以下のような課題を持つ組織におススメの研修です。 ・イマドキの若手社員に適した育成が分からない ・職場へのエンゲージメントが低下している ・仕事に対して受け身である ・環境を選ぶ傾向が強い

信頼と主体性を生みだす1on1支援サービス「Ando-san」

信頼と主体性を生みだす、あなたの1on1サポーター「Ando-san」

学術的知見とデータサイエンスの技術によって生まれたAndo-sanによる1on1が信頼と主体性を生みだし、イノベーティブな組織を実現します。

シニア社員・再雇用社員等の年上部下のマネジメントとは？

再雇用後の活性化施策に関する「あるべき姿」として、 ・再雇用者が働く場と仕事があり、活躍できる環境 ・周囲の人に受け入れられており、イキイキとパフォーマンス高く働けている状態 などが挙げられます。 しかし、 ・元上司だから扱いにくい ・配属先の部署の選定が難しい ・自分は邪魔者じゃないか？ など、周囲・シニア本人がそれぞれの悩みを抱えています。 これらの悩みを解決するためのマインドセットは、何でしょうか？ マネジメントのポイントと併せて解説いたします！

【人事リーダーズスクール17期】- 次世代人事リーダー養成プログラム -2024年4月開講

「豪華な講師陣からの講義」と「半年間を通したグループ研究」で、 人事としての知見、幅広い人事ネットワーク構築が可能です。 [概要] ■対象者：企業内人事の方（人事経験不問。社会人経験8～25年程度） ※人事経験5年以上あれば、社会人経験8年未満も可。 ■会期：年2回開催（4月、10月） ■定員：70名 ■形式 会場開催：第1講、7講、14講　※1講、14講は懇親会付き オンライン開催(Zoom)：上記以外の講義 ■料金 一般：税込33万円 HREC会員企業：税込27万5千円 ［講義プログラム］ 第1回：オリエンテーション（会場開催・懇親会付き） 講師：HRエグゼクティブコンソーシアム代表 楠田祐氏 第2回：目指すべき人事リーダーとしての視点 講師：HRエグゼクティブコンソーシアム代表 楠田祐氏 第3回：戦略的人事 講師：学習院大学 経済学部 経営学科 教授・一橋大学名誉教授　守島 基博氏 第4回：組織開発 講師：日本人材マネジメント協会 会長 中島豊氏 第5回：人的資本経営 講師：中央大学大学院 戦略経営研究科（中央大学ビジネススクール）教授 島貫 智行 氏 第6回：ワーク・エンゲージメント 講師：株式会社セールスフォース・ジャパン　Employee Success,Vice President 鈴木 雅則 氏 第7回：グループ研究　中間報告会（会場開催） 講師：三菱マテリアル株式会社 執行役常務 CHRO 野川 真木子 氏 第8回：人事の役割とリーダーシップ 講師：株式会社people first 代表取締役 八木洋介氏 第9回：労働人口減少化時代の人材マネジメント 第10回：歴史から見る賃金 講師：法政大学 経営大学院 イノベーション・マネジメント研究科 教授 　　 兼 株式会社日本総合研究所 客員研究員　山田 久 氏 第11回：理念とクレド 講師：元インテュイティブサージカル合同会社 人事ディレクター 米澤賢治氏 第12回：アートで加速させる新時代の組織・人事変革のあり方 講師：デロイトトーマツコンサルティング合同会社 執行役員 パートナー 岡本 努 氏 第13回：これから活躍する人事のキャリア 講師：株式会社メルカリ 執行役員 CHRO　木下 達夫 氏 第14回：グループ研究　最終報告会（会場開催・懇親会付き） 講師：三菱マテリアル株式会社 執行役常務 CHRO 野川 真木子 氏

自社の人財マネジメントや社内対話だけでなく、人事側のマインドも変革したアフラックの人的資本データ活用

【本資料の概要】 テクノロジーの発展により、様々なデータの収集・分析・活用が可能な時代となった。特に人的資本経営が進む中で、「経営戦略と人材戦略の連動」を実現すべく、「人」に関わるデータの整備や、HRテクノロジーの導入に踏み切る企業も増えている。1974年に日本初の「がん保険」を発売したアフラック生命保険は、HRテクノロジーを取り入れた人財マネジメントの高度化に先進的に取り組む企業だ。そのために、人事・データ分析の知見をもつ専門組織「人財テクノロジー課」を新設し、アジャイルで開発を進め、人的資本ダッシュボードや、エンゲージメントサーベイシステムの構築をスピーディに進めている。その結果、迅速な意思決定や、人事部門の進化にもつながり、第8回 HRテクノロジー大賞で『人事マネジメント部門優秀賞』を受賞した。本記事では、同社執行役員 人財マネジメント戦略担当 伊藤道博氏と、人財戦略第一部 人財テクノロジー課長 穴沢真基氏より伺った、取り組みの背景や狙い、具体的な成果や課題などを紹介する。 【出演者】 アフラック生命保険株式会社 執行役員 人財マネジメント戦略担当 伊藤 道博氏 アフラック生命保険株式会社 人財戦略第一部 人財テクノロジー課長 穴沢 真基氏 【本資料の目次】 ●人的資本データを活用し、人財の力を引き出す。そのために専門部署も新設 ●「人的資本ダッシュボード」と「エンゲージメントサーベイシステム」の構築による2本柱の取り組み ●各部門の現場だけでなく、人事側にも良い影響をもたらしたBIツールの導入 ●今後は人事側から、より高度なコンサルティングを各部門に提供できるように

自社の人財マネジメントや社内の対話だけでなく、人事側のマインドも変革したアフラックの人的資本データ活用とは

第8回 HRテクノロジー大賞（2023年実施） 授賞企業講演録＆インタビュー

テクノロジーの発展により、様々なデータの収集・分析・活用が可能な時代となった。特に人的資本経営が進む中で、「経営戦略と人材戦略の連動」を実現すべく、「人」に関わるデータの整備や、HRテクノロジーの導入に踏み切る企業も増えている。1974年に日本初の「がん保険」を発売したアフラック生命保険は、HRテクノロジーを取り入れた人財マネジメントの高度化に先進的に取り組む企業だ。そのために、人事・データ分析の知見をもつ専門組織「人財テクノロジー課」を新設し、アジャイルで開発を進め、人的資本ダッシュボードや、エンゲージメントサーベイシステムの構築をスピーディに進めている。その結果、迅速な意思決定や、人事部門の進化にもつながり、第8回 HRテクノロジー大賞で『人事マネジメント部門優秀賞』を受賞した。本記事では、同社執行役員 人財マネジメント戦略担当 伊藤道博氏と、人財戦略第一部 人財テクノロジー課長 穴沢真基氏より伺った、取り組みの背景や狙い、具体的な成果や課題などを紹介する。 第8回 HRテクノロジー大賞『人事マネジメント部門優秀賞』アフラック生命保険株式会社人的資本ダッシュボードによるデータドリブン経営の実践 ～HRテックを活用したアフラックの持続的な成長と中長期的な企業価値の向上の実現～人財マネジメント戦略の一環として、人的資本の可視化とデータドリブンな経営を実現するため、人的資本ダッシュボード及びエンゲージメントサーベイシステムを構築。Microsoft Power BIとQualtrics社のテクノロジーを活用し、人財データの即時参照・取得を可能にしています。これにより役員から現場までのスピーディな意思決定を実現するなど、人財戦略部が全社観点での各部門の支援／コンサルティングを行うことを可能にする優れた取り組みであると高く評価されました。 プロフィール伊藤 道博 氏アフラック生命保険株式会社執行役員 人財マネジメント戦略担当 1995年、大学卒業後アフラックに入社。契約サービス、営業支社長、人事、コーポレート部門の管理職など幅広い職務を経験。2019年にアジャイル推進室の初代室長として、アジャイルの全社展開をリード。2020年人事部長として人財マネジメント制度改革をリードし、2022年6月より現職。特例子会社のアフラック・ハートフル・サービス株式会社の代表取締役も兼務。 穴沢 真基 氏アフラック生命保険株式会社人財戦略第一部 人財テクノロジー課長 2007年、ソフトウェア開発会社を経てアフラック入社。IT 部門にてシステム導入のプロジェクトマネージャーを経験。2018年、アフラック・インターナショナルに出向（米国駐在）。2020年、人事部人財マネジメント制度改革室配属。2021年からHRテック利活用を推進し、2022年1月より現職。

「キャリアアップ助成金」とは？ 正社員化コースなどの条件や金額を解説

HRの注目ワード徹底解説

有期雇用労働者、短時間労働者、派遣労働者といった非正規雇用労働者の雇用安定や処遇改善に取り組む事業者を支援するのが、「キャリアアップ助成金」だ。この制度を活用すれば、負担を軽減しながら従業員の育成や労働意欲の向上が図れ、人材の定着や安定した経営につなげることができる。とはいえ、受給するには定められた条件を満たす必要がある。本記事では、「正社員化コース」など7コースの条件や支給額、申請時の流れや注意点などについて詳しく解説する。

【アーカイブ】「若手人材の離職防止」に効果的なマネジメントのポイントとは

1/30（火）に開催いたしました、HR総研の無料セミナー 「『若手人材の離職防止』に効果的なマネジメントのポイントとは」につきまして、 ご好評につき、アーカイブ配信を開始いたしました。昨年10～11月にHR総研が実施した、「若手人材の離職防止に関するアンケート」の 調査結果から、多くの企業で課題感がある「若手人材の離職」に関する最新の企業動向や、 取組みを成果につなげるためのポイントについて解説しています。ぜひこの機会にご視聴ください。