従業員やマネジメント層に健康施策を「理解」してもらうために、人事が持つべき３つの視点

睡眠と人事

睡眠改善や健康施策を推進する上で、人事は何から着手すると良いか。睡眠はメンタルとの相関も高く、また仕事のパフォーマンスや従業員エンゲージメントとも関連するので重要！ということを個人的に理解したとしても、会社内で推進するとなるとハードルが高いと感じる方もいらっしゃるかもしれません。そこで今回は、睡眠改善施策を推進する際の1歩目になるヒントを現場視点からお届けをしていきます。

エンゲージメントサーベイ導入ガイド

「エンゲージメント」は近年、人事施策の中でも大変重要度の高いテーマの一つです。 しかし、エンゲージメントサーベイの導入は、実際にどうすればよいかイメージしづらく、なかなか導入に踏み切れない企業が多いのが現状です。 また、エンゲージメントサーベイの実施は、従業員に協力を仰ぐ必要があることから、人事施策としては比較的大がかりな取り組みといえます。加えて、実施要項策定、ツール選定、分析・改善施策立案など検討事項が多いため、実施を躊躇してしまうという声も多く聞こえてきます。 本資料では、エンゲージメントサーベイ導入～実施の全体像を示しつつ、会社の状況に合わせた最低限取り組むべきステップのご紹介や、特に検討・取り組み内容が多いサーベイ実施までの事前準備工程にフォーカスして「実施内容」「実施目的」「検討のポイント」を詳しく解説しています。 また、社内稟議の際に使用する「社内稟議用フォーマット」や「ToDoリスト」、「スケジュール」、「サーベイ比較表」のサンプルもご用意しています。 ぜひ参考にしてください。 ＜こんな方におすすめ＞ ・エンゲージメントサーベイを導入したいがイメージが湧かない ・エンゲージメントサーベイを検討する際のポイントが知りたい ・エンゲージメントサーベイ導入のメリットや手順を上司や経営に説明したい ・エンゲージメントサーベイ導入の際の稟議書に何を書けばよいかわからない

【5分でわかる】ハラスメント経験は従業員規模●●名が最多！一から学ぶ “ハラスメント”対応

ハラスメントの基本的な定義から、近年話題となっているカスタマーハラスメントまで、 中小企業におけるハラスメントの傾向に触れ、 企業が取り組むべきハラスメントへの対応についてまとめています。

KDDIに学ぶ――社員の「自律的なキャリア形成」に向けた考え方と数々の人事施策

HRエグゼクティブフォーラム2024 ONLINE（Vol.15）講演録

人的資本経営の実践においては、経営戦略と人材戦略を連動させ、人材価値を最大化することが欠かせない。そして、それを加速させる鍵となるのが、「キャリア自律」の実現である。従来のように個人が会社に依存するのではなく、社員一人ひとりが自らのキャリア開発を主体的に取り組むことが求められている。ではその際、会社はどのような支援をすべきなのか。本講演では、KDDI株式会社 執行役員 コーポレート統括本部 人事本部長・ 菱田直人氏と、法政大学 キャリアデザイン学部 教授・田中研之輔氏をお招きし、KDDIの取り組みを紹介。最後に、キャリア自律のための会社の役割を示唆するトークセッションも行われた。

エンゲージメントサーベイ社内稟議用フォーマット

▼こんな方におすすめ ・エンゲージメントサーベイ導入の際の稟議書に何を書けばよいかわからない

【9/20録画 　「適切な評価」ははじめが肝心！評価の納得度を高める目標設定方法と管理】

人事評価の納得度を高める、具体的な目標設定方法や管理の仕組みが分かる、人事部門向けセミナーです。 被評価者が評価への納得感を得られる「適切な評価」を行うためには、評価時のフィードバックだけでなく、目標設定の時点で、被評価者の役割を明確化し、事業目標から一貫したKPIを設定することが重要です。 本セミナーでは、目標設定時点で見落としがちな、評価時に問題になりやすい項目のチェック方法や、部門間や被評価者との事前調整の勘所を人事コンサルタントが体系的に紹介します。 第2部では、評価に結びつく行動を促す、システムを使った日常的な目標管理術について説明します。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・人事評価の納得度を高めたい ・目標管理制度を見直したい ・管理職の目標管理スキルを高めたい ・評価の運用負荷を改善したい

エンゲージメントを向上させる「あそぶ社員研修」の無料体験会を開催～研修ご担当者さま向け～

2024年9月20日（金）に、研修ご担当者さま向け「あそぶ社員研修」の無料体験会を開催し、コミュニケーション研修【謎解き脱出ゲーム】とロジカルシンキング研修【関ケ原大軍議】を体験いただきます。「あそぶ社員研修」はアクティビティと講義が一体となった没入型プログラムです。チームビルディング効果の高いアクティビティと講義を組み合わせることで、受講者の主体性を引き出し、 学びの定着を促しながら社員エンゲージメントを向上させることができます。ぜひこの機会に無料体験会にご参加ください。 このセミナーのポイント！ ■このようなお悩みはありませんか？ ✓研修に対する参加意識が低い ✓座学は受け身になりがちで、研修効果に疑問がある ✓業務に活かせる研修を実施したい ✓社員に興味を持って主体的に取り組んで欲しい ■あそぶ社員研修なら解決できます ◎ゲームを主軸にした楽しい研修で参加意欲がアップ ◎参加者自らが考え行動することが求められるため自発的に取り組めて、効果を実感しやすい ◎ロジカルシンキングなど業務に即活かせるスキルを学べる ◎ゲームを通して会話が自然に促され、楽しくコミュニケーションをとりながら主体的に取り組める ～あそぶ社員研修なら、参加者が前のめりになって学習し、翌日からの業務に役立ちます～ ■あそびを取り入れた研修4つのメリット メリット①チームビルディング ・縦横斜めの関係の強化 ・共通の目的を達成できる ・リーダーシップを発揮する メリット②人材の能力開発・組織開発 ・エンゲージメント向上 ・ビジネススキル向上 ・交流活性化による組織力向上 メリット③社員の適性が見つかる ・定性的な能力が見える ・能力開花のきっかけになる ・社員の自己認識が変わる メリット④心理的安全性の確保 ・メンタル面の活力アップ ・非日常体験によるリフレッシュ ・フラットな関係性の構築 ～チームビルディングによるエンゲージメント向上～ 参加してみたくなるアクティビティによる体験と双方向のコミュニケーションを通してチームのつながりを強化することで、エンゲージメントを向上させます。ぜひ体験会でご体感ください。

調査レポート「エンゲージメント数値向上の施策と効果に関するリアルと本音」

「人的資本経営」の重要性が説かれるようになった近年、 「従業員エンゲージメント」は企業価値向上につながる組織の状態を表す 重要指標として注目されるようになっています。 今回、フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社 （本社：東京都千代田区、代表取締役社長：ブライアン・マーティーニ）は 各社が数値測定をもとに現状取り組んでいるエンゲージメント向上施策の実態を探るべく、 2024年6月14日～27日に実態調査「エンゲージメント数値向上の施策と効果に関するリアルと本音」を実施しました。 本調査は、HRプロ会員の経営者・役員、経営企画室、人材育成など 組織風土改革に携わる合計240名から回答を得たものとなります。 本稿では、企業が取り組むエンゲージメント向上施策の実態や 組織が目指す理想と現状とのギャップを明らかにし、 企業の現状課題を分析することで、エンゲージメント向上に 有効な施策を進めるための正しいプロセスを確認します。 【調査概要】 実態調査「エンゲージメント数値向上の施策と効果に関するリアルと本音」 【調査主体】フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社 【調査期間】2024年6月14日～27日 【有効回答】240件 気になる方は、下記よりダウンロードしてください。

チームで取り組むべき「アンラーン」 スキルギャップを埋めて組織力を高めるために

DXやSDGsなど、さまざまなビジネストレンドが次々と生まれています。企業は大きな転換期を迎えており、業務内容が変わっている職場も少なくありません。当然、必要となるスキルも変わり、今従業員が持っているスキルとの間にあるギャップが大きな課題となっています。スキルギャップを埋めるため、組織としてどのように、アンラーンの方法を設計、実装していけばいいのか。企業変革の推進や、リーダーシップ開発の第一人者である熊平美香氏にお聞きしました。

再生を果たしたワークスアプリケーションズ――人事が果たした「3つの役割」と「経営層との関係づくり」

正解がない中で模索する人・組織づくり

企業がピンチに陥ったとき、そしてこれまでの延長線上ではない施策が必要になったとき、人事は会社や組織のために何ができるのか。一時は国内ERPパッケージシェアNo.1 を誇ったワークスアプリケーションズは、2017年頃から大きな困難に直面した。しかし、主力事業売却といった大きな決断を経て、新体制で事業の建て直しに取り組み、黒字化を実現。無事、再生を果たした同社であるが、その裏側で、人事ではどのような関わり、動きがあったのだろうか。今回、株式会社ワークスアプリケーションズ 人事総務本部 本部長 平山俊大氏に、再生に向けて実施した施策、変化に対応していく中での人事としてのスタンスなどについてお話を伺った。 プロフィール平山 俊大 氏株式会社ワークスアプリケーションズ人事総務本部 本部長 2005年に新卒で入社した大手ソフトウェア会社の人事部にて人事企画や人材開発に従事。その後、2017年にワークスアプリケーションズに入社。HRBPチームの立ち上げや事業売却のPM、各種制度の変更などを推進し、2021年より本部長に就任。

【賃上げ】2024年度の賃上げ実施率は「84.2％」で、2023年度に次ぐ高水準。“初任給の増額”の実施率は企業規模によって差か

東京商工リサーチは2024年8月20日、「賃上げに関するアンケート」の結果を発表した。本アンケートについては、2016年度より定期集計が開始されており、2024年は2024年8月1日～13日に実施、6,899社より有効回答を得ている。調査結果から、2024年度に賃上げを実施した企業の割合や、賃上げを実施した項目などが明らかになった。

VUCA時代に強い「自律分散型組織（DAO）」とは？ メリット・デメリットや作り方を解説

HRの注目ワード徹底解説

「自律分散型組織」とは、役職による指示系統がなく、各メンバーがそれぞれに意思決定権を持ち、自律的に動くことで運営する組織を指す。「Decentralized Autonomous Organization（DAO）」とも称され、上司の指示ではなくMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）を軸にして、個人が自らの行動を決定していくフラットな集合体である。将来の見通しが不透明なVUCA時代において、柔軟性があり変化に強い組織形態として注目を集めている。「自律分散型組織（DAO）」のあり方は、企業価値向上の有用なヒントだといえる。本稿では、「自律分散型組織（DAO）」のメリットや構築のポイントを詳しく解説する。

【判例に見るカスハラ事例集】管理職や組織に求められる「安全配慮義務」を徹底解説／弁護士監修コラム集

顧客や取引先からのクレームが発生しても、 それが即座に「カスタマーハラスメント」（カスハラ）と判断させるわけではありません。 ですが、それにより労働者の環境が害された場合はカスハラに発展し、 企業には安全配慮義務が発生します。 それでは、企業として安全配慮義務にどう対応すればいいのでしょうか。 もし違反した場合、裁判に発展し、企業に過失があると判断されれば 賠償命令が言い渡される可能性も考えられます。 そうなった場合、企業へのダメージは計り知れません。 そこで、実際の裁判事例をベースに 「部下にクレームがあった場合の上司の対応」、「クレーム発生後の組織的対応」、 「カスハラの予防管理」などについて弁護士が解説した記事を、 ひとつの資料としてまとめました。 本資料を読めば、判例を参考にしながら、カスハラ対策について学べます。 ぜひ施策立案の参考にしてください。

リファラル採用サービス「MyRefer」

紹介数が自然と増える、 リファラル採用システムと従業員向けアプリ

制度設計から採用成果の創出まで、各社が抱える課題を解決するクラウドサービスとコンサルティング支援で持続可能な仕組みづくりを可能にします。

3000社以上を徹底解剖！業界別エンゲージメントレポート〜年間の傾向と取り組み事例〜

エンゲージメントは、企業の成長と成功を左右する重要な経営指標として、ますます注目されています。 特に、人的資本経営が注目される昨今、エンゲージメントは企業価値を高める要素としても重要視されてまいりました。 本レポートでは、組織力向上プラットフォーム「Wevox（ウィボックス）」を通して、 3,390社以上の企業から収集された累計2億8,350万件超のエンゲージメントサーベイ回答データをもとに、 2023年4月から2024年3月におけるエンゲージメントの現状と業界別の傾向を詳しく分析しました。 さらに、エンゲージメントに積極的に取り組む企業の実践事例もご紹介しています。 タイムリーな変化への対応や、課題に対するアプローチ方法についても、事例とともに解説していますので、 すでにエンゲージメントに取り組んでいる企業のご担当者様はもちろん、 これから対策を強化しようとする企業のご担当者様にとっても、取り組みのご参考にご覧ください。

【自律型管理職養成セミナー】 チームメンバーの意見を引き出す管理職

受講者の気持ちを動かし、業務上の具体的な行動に結びつける

マインドとスキルと行動で成果をあげる管理職の養成を目指します

「現在の会社で働き続けたい」人はコロナ前より微減。「ワークエンゲージメント」と相関の高い項目とは？

株式会社日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）は2024年7月29日、「パフォーマンスにつなげるエンゲージメント調査」の結果を公開した。本アンケートは、「従業員エンゲージメント」（会社に対する信頼や貢献意欲など）と「ワークエンゲージメント」（仕事の活力、熱意、没頭など）について、合計2,631名のビジネスパーソンに尋ねたものとなる。ここでは「職場」、「上司」、「報酬・評価」といったカテゴリーに関する要素について、各エンゲージメントに与える影響を分析した結果を確認する。

日本国内で「“静かな退職”をしている」と自覚する人は6割に。30代・40代・50代にも広がる“Z世代らしい”考え方

アクシス株式会社は2024年7月29日、「静かな退職(Quiet Quitting)」に関する意識調査の結果を発表した。調査日は2024年7月21日で、日本国内の就業経験がある10代～60代の男女300人（10代：1名、20代：43名、30代：137名、40代：75名、50代：33名、60代：11名）より回答を得ている。調査結果から、幅広い年代において「静かな退職」のような働き方をどのように捉えているかが明らかになった。

【2024年7月】HR総研 調査報告集「2023年度新入社員のエンゲージメント」、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 2024年7月」を公開いたしました。 今月は、「2023年度新入社員のエンゲージメント」に関する調査結果報告をお届けします。各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。

2025年施行版『妊娠・出産～子育て中の休業・給付・社会保険・労働時間』個別周知用冊子のご案内

★義務化された個別周知に対応！★ 社労士が執筆・監修！法改正でより複雑になった育児休業関連の制度を整理し、会社が従業員の方々へ必ず伝えなければならない重要なポイントだけをピックアップした冊子をご用意いたしました！ 専門用語を極力使わず、制度に関してまったく知識のない方にもわかりやすい表現で解説しているので、実務担当者にとって使いやすく、制度を利用する従業員側も理解しやすい内容になっています。 改正育児介護休業法では、制度の個別周知・取得意向確認義務と合わせて、男女を問わず育児休業を取得しやすい環境づくりに取り組むことも、会社の義務となっています。管理職のみならず全従業員向けの社内研修資料としても、ぜひ本冊子をお役立てください。 ★小冊子のポイント★ ・2025年施行 改正育児介護休業法、雇用保険法を盛り込んだ最新版となっています。 ・従業員に伝えなければならない育児休業関連の制度を、「休業」「給付」「社会保険料」「労働時間」に分け、コンパクト、かつ、わかりやすく解説しています。 ・裏表紙の専用欄に、自社の申出先（相談窓口）を追記し従業員にお渡しいただくことで、会社が周知すべき事項を全て網羅、法的義務をクリアできるようになっています。 ※独自の育児支援制度、法令を上回る育児休業制度を設けている会社は、冊子の内容に追加してご説明ください。 ★商品詳細★ 『妊娠・出産～子育て中の休業・給付・社会保険・労働時間』 （A4判・12ページ） ・妊娠・出産～子育てで利用できる制度の全体像を理解しましょう ・妊娠・出産～子育ての休業の制度 ・妊娠・出産～子育ての給付の制度 ・妊娠・出産～子育ての社会保険料免除の制度 ・育児休業の柔軟な仕組み、注意点 ・妊娠・出産～子育ての労働時間の制度 ・育児休業等を理由とする不利益取り扱い禁止・ハラスメント防止 ※本冊子は、2024年6月26日現在の情報に基づいて構成しています。あらかじめご了承ください。