2024年度入社 新入社員傾向レポート

本レポートは、2024年度新入社員約1,800名を対象としたアンケート調査に基づき、分析を行ったレポートです。新入社員の傾向（モチベーションポイント、上司に求めること）と、今後の育成のポイントについて考察しております。 本レポートを、自社の新入社員育成のあり方についてディスカッションするきっかけとしていただけますと幸いです。

HR総研：「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート　結果報告（第2報）

高エンゲージメント企業ほど、企業に好影響を与える変化が得られる傾向

今後も続くであろうVUCAの時代を生き残るため、必要な意思決定とアクションをとれるデータドリブンな人事が不可欠となっており、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進が重要となっている。また、有価証券報告書での開示義務化から1年経過し、企業ではどのような動きが出ているのだろうか。 HR総研では、企業の特徴により異なる人材データの把握・活用・開示、人的資本経営の捉え方や取組みの実態を把握するアンケートを実施した。第2報では主に「人的資本開示」に関する調査結果について報告する。

リスキリングの盲点とは？キャリア自律を促進するリスキリングの目的とその手法

現在、多くの企業で「リスキリング」というキーワードのもと、何をすべきか様々な施策を練っていらっしゃいます。その中で、リスキリングとは、「DX・IT関連のスキルを獲得させるための施策だ」という風潮もあります。本当にそうなのでしょうか。 本資料では、近年再注目されている、ポータブルスキル（職種の専門性以外に、業種や職種が変わっても持ち運びができる職務遂行上のスキル）のポイントを押さえながら、キャリア自律を促進させるために企業や個人が取り組むべきことは何かについてご紹介します。

「自立型メンバー」を増やすために必要な5つの要素～強い組織を作る『上司力』～

現場のマネジャーにお話をお聞きすると、 「チームの業績がなかなか上がらない」 「景気が悪く、部下のモチベーションを維持するのが難しい」 「部下のスキルが高くないのに、忙しすぎて指導できない」 「会議では、上からプレッシャーをかけられ、下からはグチを言われ、精神的にキツイ」 等々のお悩みが多いようです。 しかし、激変・人材不足と言われる時代でも、チームをまとめ、業績を上げ続けているマネジャーはいます。 業績を上げ続けているマネジャーはどのようなことをしているのでしょうか。 そのキーワードは「自立型の人材づくり」です。 マネジャーがあれこれ言わなくても、部下が自分で考え工夫してチャレンジをする、さらに自ら積極的に提案までしてくる。そのような「自立型の人材づくり」です。 理想論ではありません。実際に成功しているマネジャーは「自立型の人材」に支えられています。 「自立型の人材」を育て、強いチームをつくる「上司力」を考えていきます！

「中小企業省力化投資補助金」とは？ 対象と補助額や申請方法を解説

HRの注目ワード徹底解説

近年、少子高齢化に伴い労働人口が減少し、さまざまな業界・業種において人手不足が課題となっている。人が行う作業を見直して機械やシステム導入によって効率化を図る「省力化」を検討する企業が少なくないが、大きなコストが発生するため実現できない企業も多い。そこで2024年度から人手不足に悩む中小企業等に向けて、IoTやロボットの導入によって省力化を支援する「中小企業省力化投資補助金」の制度がスタートする。本稿では、当補助金の概要や目的、対象者と補助額（補助率）だけでなく、活用するメリットや申請から実施フローまで、ひと通りの情報をわかりやすく解説していく。

「ワークショップ」とは？ ビジネスでの具体例や進め方のポイントを解説

HRの注目ワード徹底解説

近年、人材育成や組織開発の取り組みとして「ワークショップ」を実施する企業が増えている。「ワークショップ」は講義形式の研修とは異なり、参加者体験型の講座である。では、セミナーとはどう違うのか、またメリットとデメリットは何なのか、どう進めたらいいのか。本稿では、ワークショップの基本から種類、進め方や成功のポイント、具体例まで詳しく解説していく。

「リファラル採用」とは？ 知っておくべきメリットとデメリットや成功のポイントを解説

HRの注目ワード徹底解説

「リファラル採用」とは、「リファラルリクルーティング」ともいわれ、自社の社員に友人や知人を紹介してもらう採用手法のことを指す。欲しいターゲット人材の採用や採用後のミスマッチ防止につながる観点から、採用手法のひとつとして今企業から注目されている。本稿では、「リファラル採用」のメリットとデメリット、成功に向けての必要な準備や、具体的な手順、企業事例などを紹介していく。

離職防止効果を実感！若手社員のホンネが聞けるアウトドア研修とは。

「信州アウトドア研修」は受講者の成長を目指すカリキュラムだけでななく、従業員エンゲージメントの向上や若手社員の離職防止を目的とした研修実施の依頼も多くいただいております。 効果を実感いただいているおすすめのプログラムを紹介いたします。

上場企業経営者の66.1％が対策する「レピュテーションリスク」とは。“市場競争”や“投資家・株主”へのマイナス影響も

株式会社エフェクチュアルは2024年5月29日、企業の経営者・役員を対象に実施した「レピュテーションリスクへの意識調査」の結果を発表した。調査期間は2024年4月30日～5月7日で、全国の経営者または役員603名より回答を得ている。調査から、企業の経営者における「レピュテーションリスク」への認識や、対策の有無などが明らかになった。

【調査レポート】人事部の実態調査（人事の課題編）

【調査レポート】人事部の実態調査（人事の課題編） ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ▼この資料でこんなことがわかります！ １、300名以下企業、300名以上企業*の人事部がそれぞれ取り組みたいと考えているテーマとは？ ２、人材育成・組織開発を推進する上での課題とは？ ３、社員の育成を推進するためのポイント ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ALL DIFFERENTでは、経営者・人事の皆さまにとって 人材育成・組織開発のヒントとなるような調査を実施しています。 2023年に義務化された人的資本の情報開示を通じ、働く人材の価値向上が企業の価値向上につながると捉える「人的資本経営」の考えがますます注目されています。社員育成の重要度が高まり、経営戦略と連動した人事戦略に取り組む企業が増える一方、何から手を付けてよいかわからないと当社にもお悩みの声が届きます。 近年は入社前後のギャップや“配属ガチャ”による若手社員の早期離職、さらには人手不足による優秀な人材の獲得競争の激化など、人材の定着・確保の課題に直面する人事担当者も多くいらっしゃいます。 当社では、社員の育成を第一に考える経営者、人事担当者の抱える課題を一緒に解決すべく、まずは実際に人事部がどのような課題を抱いているか実態調査を行いました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 本調査レポートが、人材育成・組織開発にお悩みの経営者の方、人事担当者の方、 さらには現役の管理職の方や一般社員の方にとって、 少しでも有益な情報となれば幸いです。 *本調査レポートでは従業員が300名以下の企業を「300名以下企業」、301名以上の企業を「301名以上企業」と定義しています

中間管理職 マネジャー に関する意識 調査 オーバーワークについての傾向と考察～

中間管理職、マネジャーにおける、意識調査をもとに考察したレポートです。 ・ビジネス史における管理者の役割の変遷 ・現代のミドルマネジャーの環境 ・周囲に求めているサポート ・あってよかった経験／ほしかった経験 などから、現代のマネジャー環境における問題を解説いたします。 マネジャーの精神的負担を減らすには？マネジャーになりたいと思う社員を増やすには？ 本資料にて、考察いたします。

「パーパス」の意味とミッションやビジョンとの違いとは？ 企業事例やパーパスブランディングも解説

HRの注目ワード徹底解説

社会変動や価値観の急激な変化に伴い、企業が自らの存在意義を問い直す動きが高まっている。いわゆる、「パーパス」の再構築だ。それを社内に浸透させるだけに留まらず、社会に広く発信してくために「パーパスブランディング」という概念も注目されている。そこで、今回はビジネスシーンにおける「パーパス」の意味や「ミッション・ビジョン・バリュー」とどう違うのか、策定のメリット、パーパス経営の企業事例、「パーパスブランディング」の定義や効果などについて解説していきたい。

第29回：御社の経営幹部・部下たちは“熱意あふれる社員”か？ 「12の質問」で組織・従業員エンゲージメントを明らかに

「経営幹部」育成の教科書

ここ数年、組織・人事関連のキーワードとしてすっかり上位に定着した「エンゲージメント」。“高いロイヤリティーや好感を持ち、積極的な関与や行動が伴うなど強い絆で結びついている状態”と定義され、「従業員が所属組織に対して前向きにコミットしている状態」を指します。

従業員の“主体的な学び”と“キャリア自律”を後押し。KADOKAWAが資格取得支援制度を拡充し、「最大1,000万円」の支援に

株式会社KADOKAWAは2024年5月29日、同社が2022年より導入している従業員の資格取得支援に関する制度を改定し、対象資格の拡大と支援金の増額を行なったと発表した。同支援制度は、従業員の主体的な学び、および自律的キャリア形成支援を強化するために同社がかねてより実施しているもので、今回の制度改定により、対象資格が「139種」に拡大、支援金の上限が「1,000万円」となる。

【事例】ヤフーが取り組む、組織価値の最大化を目指すためのキャリア施策

約7,600人の社員で、広告事業、イーコマース事業、会員サービス事業など 100を超えるインターネットサービス事業を展開するヤフー株式会社。 市場競争の激化や働き方の変化を背景に、ヤフーがさらに成長していくためには社員の 「主体的な成長やキャリア開発」を人事の大きなテーマの一つと捉え、そこに向けた人事施策として、 「キャリアステージ別研修」と、管理職向けに「部下とのキャリア面談支援研修」を導入されました。 では、個々人が自身のキャリアに向き合い、上司も部下のキャリア支援を行うことを、 どのように有機的に機能させたのでしょうか。具体的なお話をお伺いしました。 キャリア自律推進のために、 他社がどのようなキャリア施策に取り組まれているのか知りたい方はぜひダウンロードくださいませ。

●いくつ知っていますか？チームビルディング手法を目的別に一挙紹介！【5分で読める今すぐシリーズ】

PFCの各種チームビルディング・プログラムは、PFCのハイパフォーマンスチーム・モデルに基づき、チーム力を最大にするために効果的な研修をご提案します。 貴社に必要なチームビルディングのタイプは？：交流・体験型 / 相互理解型 / 創造型 / 課題解決型 次のようなアクティビティやツールを効果的に用いてチームを作ります：インプロ（即興劇） / ハイポイントインタビュー / リーダー・アシミレーション / 各種心理ツールの仕様および演習

【導入事例のご紹介】 株式会社LITAが人事制度構築コンサルティングを導入

株式会社アクティブ アンド カンパニー（本社：東京都千代田区／代表取締役社長 兼 CEO：大野順也、以下AAC）は、当社の人事制度構築コンサルティングを株式会社LITA（本社：東京都文京区／代表取締役社長：笹木 郁乃）へ導入しましたので、事例をご紹介いたします。 【導入したサービス】 ・人事制度構築コンサルティング ・MVV策定 ・リーダー研修 【サービスの特徴】 ・その企業らしさを尊重したMVVやあるべき人材像などの言語化 ・制度導入後の運用のしやすさ、浸透までを考えた設計 ・社員のモチベーションアップにつながる報酬制度 ・人材育成に活用しやすい細かな等級定義 導入事例の詳細は下記のURLよりご覧ください。 【詳細URL】 https://www.aand.co.jp/case/lita/ ▼本件に関するプレスリリースはこちらから https://www.aand.co.jp/wp/wp-content/uploads/2024/06/20240604_pressrelease.pdf 【株式会社アクティブ アンド カンパニーについて】 会社名：株式会社アクティブ アンド カンパニー 所在地：東京都千代田区九段南 3-8-11 飛栄九段ビル５Ｆ 代表者：代表取締役社長 兼 ＣＥＯ 大野 順也 設立年：2006 年 1 月 5 日 資本金：5,000万円（資本準備金 8,305万円） 主事業：組織活性化コンサルティング業（組織・人事コンサルティング業）、クラウドサービス事業 ＵＲＬ：https://www.aand.co.jp/

支店長の賞与評価に“健全経営”、大東建託が人事評価制度を刷新。「経営視点強化」と「人的資本経営」の推進へ

大東建託株式会社は2024年5月29日、同社の全国204拠点の全支店長を対象に、同年10月に行われる人事評価より、新たな人事評価制度を導入すると発表した。従来の「営業成績」だけでなく、「生産性」や「人材育成」、「働きやすい職場づくり」など、健全な視点運営に目を向けた評価制度になるという。

第158回 25卒採用、各社の動きとは。「面接官に向けた施策」や「オヤカクの実施」など

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 今年4月には、新卒社員が退職代行サービス（以下、代行サービス）を利用している件が、何度もニュースで取り上げられました。中には、入社前から内定を辞退するために代行サービスを利用する就活生までいたそうです。「退職代行モームリ」を運営する株式会社アルバトロスによると、4月1～18日に新卒社員129人から申し込みがあったとのことです。1年前の2023年4月は1カ月間で18人だったことを考えると、大幅に増加しています。主な退職理由は、「業務内容や雰囲気が合わない」が半数近くを占め、次いで「事前説明と実態の乖離(かいり)」が約2割となっています。

「再雇用制度」の拡充・見直しをニトリHDが発表。“70歳”への雇用期間延長と報酬水準見直しで、シニア人材のさらなる活躍を推進

株式会社ニトリホールディングスは2024年5月28日、同社ではたらくシニア層のさらなる活躍推進を目的に、同年7月より、本人の希望に応じて70歳まで就業できるよう再雇用制度を拡充すると発表した。あわせて同社は、再雇用制度における報酬水準の見直しも行うとしている。