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ジャンル:[組織風土]人材・組織変革
種別:お役立ち
提供:株式会社SmartHR(タレントマネジメント)
セミナー
形式:オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
開催日:2024/12/26(木) 10:00 〜 2025/06/30(月) 23:59
提供:株式会社SmartHR イベント事務局
ジャンル:[人事・業務システム]人事管理システム
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HRプロとは
人的資本経営の実践においては、経営戦略と人材戦略を連動させ、人材価値を最大化することが欠かせない。そして、それを加速させる鍵となるのが、「キャリア自律」の実現である。従来のように個人が会社に依存するのではなく、社員一人ひとりが自らのキャリア開発を主体的に取り組むことが求められている。ではその際、会社はどのような支援をすべきなのか。本講演では、KDDI株式会社 執行役員 コーポレート統括本部 人事本部長・ 菱田直人氏と、法政大学 キャリアデザイン学部 教授・田中研之輔氏をお招きし、KDDIの取り組みを紹介。最後に、キャリア自律のための会社の役割を示唆するトークセッションも行われた。
「1on1」ミーティングを行っても、従来の面談と大きな違いを感じられなかったり、部下の話を聴くといっても、コーチング的な促しや問い掛けを繰り返すだけで良いのか、あるいはアドバイスをすべきなのか、多くの方が戸惑っているのが現状です。 本資料では、1on1ミーティングを効果的に活用し、コミュニケーションを活性化させ、成果に結びつける方法について解説いたします。
現場のプロのわかりやすく実践的なカリキュラムで、すぐに習得できます。
本講座では、マネジャーの役割や1on1・チームビルディングのポイントなど、「マネジメント」に関する基礎的なことが学べる内容となっています。第1章では、マネジャーの役割について、3つの観点から解説していきます。
「コミュニケーション(Communication)」は、ラテン語で「共同の、共有の」、「義務をともに果たす」を意味するコミュニス(Communis)という単語が語源だ。同じ目的を持って進めていくビジネスにおいて、このコミュニケーションが重要なのは言うまでもない。多様性やグローバル化が叫ばれる現代では、さまざまな考え方を持つ人が溢れ、よりコミュニケーション能力が求められる時代となっている。そこで本記事では、今一度「コミュニケーション」について理解を深めるため、意味や重要性、陥りやすい問題と原因、コミュニケーションをとる上での大切なことなどを詳しく解説していく。
━【HRプロ/調査レポート】━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 自律的な学習が進まない理由は「学ぶ動機」の不足 「eラーニングの効果に不満」の回答は4割強も <調査概要> 「従業員の自律的な学び」に関するアンケート 調査主体:株式会社ユーザベース 調査期間:2024年6月7日~20日 有効回答:254件 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
企業がピンチに陥ったとき、そしてこれまでの延長線上ではない施策が必要になったとき、人事は会社や組織のために何ができるのか。一時は国内ERPパッケージシェアNo.1 を誇ったワークスアプリケーションズは、2017年頃から大きな困難に直面した。しかし、主力事業売却といった大きな決断を経て、新体制で事業の建て直しに取り組み、黒字化を実現。無事、再生を果たした同社であるが、その裏側で、人事ではどのような関わり、動きがあったのだろうか。今回、株式会社ワークスアプリケーションズ 人事総務本部 本部長 平山俊大氏に、再生に向けて実施した施策、変化に対応していく中での人事としてのスタンスなどについてお話を伺った。 プロフィール平山 俊大 氏株式会社ワークスアプリケーションズ人事総務本部 本部長 2005年に新卒で入社した大手ソフトウェア会社の人事部にて人事企画や人材開発に従事。その後、2017年にワークスアプリケーションズに入社。HRBPチームの立ち上げや事業売却のPM、各種制度の変更などを推進し、2021年より本部長に就任。
どのような規模・業種の企業であっても、人事担当者が必ず携わる「勤怠管理」。多様な働き方が増えてきた今、その管理方法や注意点も様変わりしている。特に、コロナ禍によって、人事や上長が目視で確認できない状況でも、継続的に、ふさわしい管理をおこなう工夫が必要となった。ここでは、テレワークや法改正といった状況変化に対応し、適切な「勤怠管理」をおこなうために押さえておきたい、「勤怠管理」の意味や重要性、企業が負う義務、そして求められる手法やポイントなどをまとめて解説する。
部下やチームのメンバーに自立・主体性をもって行動してほしいがうまくいかない… 社員が仕事にモチベーションを持ってもらうにはどうすればいいか… 離職の理由を知りたいけれど、どうやって聞けばいいのか… 認定NPO 法人 ムラのミライは、途上国の援助の現場で当事者の自主的な行動を促す対話手法 としてメタファシリテーションを生み出し、現在も国際協力支援の場で活用しています。 本資料では、「事実」・「過去」を中心に対話を進めていくことで、「考え」「未来」を 中心に対話を進めるコーチングとの相乗効果が期待できるアプローチです。 近年は、医療や福祉、子育て支援のみならずビジネス分野でもこの手法の活用が進んでおり、 ビジネスパーソンの間での関心も高まってきています。ビジネスと国際協力の両分野における メタファシリテーションの具体例とその実践方法をご紹介します。
「自律分散型組織」とは、役職による指示系統がなく、各メンバーがそれぞれに意思決定権を持ち、自律的に動くことで運営する組織を指す。「Decentralized Autonomous Organization(DAO)」とも称され、上司の指示ではなくMVV(ミッション・ビジョン・バリュー)を軸にして、個人が自らの行動を決定していくフラットな集合体である。将来の見通しが不透明なVUCA時代において、柔軟性があり変化に強い組織形態として注目を集めている。「自律分散型組織(DAO)」のあり方は、企業価値向上の有用なヒントだといえる。本稿では、「自律分散型組織(DAO)」のメリットや構築のポイントを詳しく解説する。
ジャンル:[福利厚生・安全衛生]メンタルヘルス・EAP・産業医
提供:ティーペック株式会社
形式:オンライン(ライブ)
開催日:2025/05/22(木) 14:00 〜 16:00
\お役立ち資料公開しました / 内定辞退・早期離職にもう悩まない!内定者の成長&定着を導く3つのポイント ==================== ▼この資料でこんなことがわかります! 1、全国の内定者意識調査で判明した、現代の内定者が抱える「不安」の実態 2、企業に求められる、内定者支援の3つのポイントと、具体的な支援実例 3、ALL DIFFERENTが提供する内定者育成&定着支援サービス ==================== 全国の内定者404名の意識調査結果から判明! 内定者が抱える「不安」と「壁」の実態と、企業に求められる内定者・新人へのサポートとは。 「内定辞退」や「早期離職」への対策は、人手不足・売り手市場時代の重要な経営課題の一つ。 そこで、今回は貴社の内定者を育成し、定着させる施策の効果向上を導くお役立ち資料をご紹介します。 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――― こんな方におすすめの資料です! ・人事担当者が知っておくべき、今時の内定者の特徴や傾向を手軽に理解したい ・内定辞退や早期離職の具体的かつ効果的な対策を知りたい ・いま行っている内定者育成・定着の取り組みを見直したい ―――――――――――――――――――――――――――――――――――― 本資料が、人材育成・組織開発にお悩みの経営者の方、人事担当者の方、 さらには現役の管理職の方や一般社員の方にとって、 少しでも有益な情報となれば幸いです。
組織をけん引するリーダーとしての資質や能力を指す「リーダーシップ」。ビジネスパーソンに求められる能力の中でも重要なものだ。近年の働き方の変化によって、プロジェクト単位で動く業務も増え、これまで以上に多くのビジネスパーソンがリーダーシップを身につける必要に迫られている。そこで本稿ではリーダーシップの定義や種類、目的、必要な能力・スキルなどについて、偉大なる先達たちがまとめた理論を紹介しながら解説する。
変化の激しい現代社会において、人材の価値を引き出して強い組織となるために、個人に何が求められるのだろうか。本講演では、長らく慶応義塾大学の教授を務め、個人主導のキャリア開発や組織の人材育成のコンサルティングなどにも従事してきた高橋俊介氏が、「人的資本経営」に欠かせない自律的キャリア形成のあり方や、日本における学びの問題点、主体的学びの重要性について、お話をいただきました。
労働時間を労働者の裁量に委ね、ある一定の時間を労働時間とみなす雇用契約を「裁量労働制」という。労働力不足が深刻化する中、限られた人数で生産性を高めるため、従業員に「裁量権」を与え、自律的に働くことを促す企業は多い。本稿では「裁量労働制」の詳しい概要やメリット・デメリット、導入手順をわかりやすく解説。また2024年4月制度改正による変更ポイントについても紹介していく。
職場における「パワハラ(パワーハラスメント)」は近年、大きな社会問題の一つとなっている。2020年からは法的にも防止と対策が義務付けられ、企業の対応がますます重要になっている。「パワハラ」を放置することで、生産性の低下や従業員の離職などの悪影響が企業に及ぶ。そこで本稿では、パワハラの定義から具体的な事例、防止策や起きた時の対応まで、押さえておくべき情報を徹底解説していく。
BPASSサーベイで自分自身の強み・弱みを認識、仕事に必要な4つの能力を発揮する場を理解することで、自律・自走で成長できる人材を目指します。
マインドとスキルと行動で成果をあげる管理職の養成を目指します
仕事をしながら介護に従事する “ビジネスケアラー” は増加傾向にあり、2030年時点で約318万人に上ると推計されています。その課題に対応することなどを目的に、2024年3月26日、経済産業省が「仕事と介護の両立支援に関する経営者向けガイドライン(以下、ガイドライン)」を公表しました。今回は、ガイドラインの内容をふまえ、企業が取り組むべき「介護両立支援」のポイントを解説します。
「シエスタ」という言葉を聞かれたことがあるだろうか。これは、スペインで根付いている長めのお昼休憩を指す。実は、近年この制度を導入する日本企業が増えている。だが、人事担当者やマネージャーらの中には、「スペインと日本では国民性も価値観も違うのではないか」、「会社での仮眠に従業員が馴染めるだろうか」と危惧される方も少なくないかもしれない。そこで、本稿では「シエスタ」について理解を深めてみたい。意味やメリット、導入する場合のポイント、企業事例などをまとめて解説していこう。
HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 2024年7月」を公開いたしました。 今月は、「2023年度新入社員のエンゲージメント」に関する調査結果報告をお届けします。各社各様のHRX(ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション)の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。
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