セミナー
ジャンル:[組織風土]人材・組織変革
形式:オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
開催日:2024/12/26(木) 10:00 〜 2025/06/30(月) 23:59
提供:株式会社SmartHR イベント事務局
ジャンル:[職種別研修]人事・労務研修
開催日:2025/03/11(火) 10:00 〜 2025/08/29(金) 23:59
ジャンル:[福利厚生・安全衛生]メンタルヘルス・EAP・産業医
形式:オンライン(ライブ)
開催日:2025/05/22(木) 14:00 〜 16:00
提供:ティーペック株式会社
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HRプロとは
現場からの情報やアイデアを吸い上げて経営に反映させるアプローチ方法である「ボトムアップ」。上層部の意思決定を中心に行うトップダウンに対し、「ボトムアップ」は現場の声を尊重することで現場に即した課題解決に導けたり、組織全体のエンゲージメント向上を図れたりするなどのメリットがあり、近年注目を集めている。そこで本稿では、「ボトムアップ」の意味やメリットとデメリット、トップダウンとの詳しい違い、さらには「ボトムアップ」を導入する際のポイントや注意点まで詳しく解説していく。
正論ではあるものの、言い方があまりにもきつくて、相手を心理的に追い詰めてしまっている。それが、いわゆる「ロジハラ(ロジカルハラスメント)」だ。もしも上司が「ロジハラ」を行っている場合、部下のストレスは計り知れない。企業としても生産性の低下につながってしまうため、絶対に防止しなければならない。そこで本稿では「ロジハラ」の意味やリスク、「ロジハラ」をしがちな人の特徴、具体例を解説しつつ、企業としての対策、受けた時の対処法を紹介する。
株式会社ジェイックは2024年9月13日、「上司との1on1に関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2024年8月2日~7日で、上司との1on1を実施している社会人計400名から回答を得ている。調査結果では、“1on1の満足度”と“仕事の熱意”の相関に加え、モチベーションが落ちた発言や上司の態度なども明らかとなった。
企業では、システム開発においてだけでなく、さまざまな領域で多数のプロジェクトが推進されている。だが、すべてが成功に至っているわけではない。成果をあげるうえで重要となるのが「プロジェクトマネジメント」と呼ばれる計画の管理手法だ。本記事では、そんな「プロジェクトマネジメント」の定義や手法、成功に向けたポイントのほか、推進するうえで欠かせない基本的なスキルなどを解説する。
「週休3日制」を導入する企業がいま増加傾向にある。働き方改革の推進やワークライフバランスが重要視される中で、「休日を1日増やす」ことに踏み切った国内企業が現れているのだ。週休3日制は従業員のモチベーションと生産性の向上に役立つとともに、人材不足を解消する一手になるとも考えられている。しかし企業側からすると、週休3日制には少なからずデメリットが存在している。導入を検討する上ではメリットとデメリットをしっかり理解しておかなければならない。そこで本稿では、「週休3日制」のメリットとデメリット、導入するうえでのポイント、さらには導入企業の事例も解説する。
厚生労働省の「外国人雇用状況の届出状況まとめ(2024年1月公表)」によると、日本における外国人労働者数は初の200万人を超えました。企業に届け出が義務化された2007年から過去最高を更新し続けています。2019年4月に「特定技能制度」を政府が創設して以降、労働力確保やビジネスのグローバル化、高度人材の獲得といった目的を持ち外国人採用に取り組むようになった企業が増えています。一方で、受け入れにあたり「外国人採用を成功に導くノウハウがわからない」、「外国人の採用や定着に課題あり」という企業もかなり多いようです。 本書では、著者の豊富な経験とデータをもとに「職場の外国人管理と人材マネジメントに取り組むための方法」が解説されています。グローバル採用のための適性検査CQIを活用して、グローバル人材の能力を最大限に引き出すヒントを具体的な事例と併せてぜひご確認ください。 【書籍基本情報】 書籍名:なぜ外国人に「ちゃんと」が伝わらないのか-日本企業で外国籍人材に力を発揮してもらうために- 出版社:三修社 書籍発売日:2024年9月20日
ボート競技からビジネスに至るまで、優れたリーダーシップは、一流のスポーツチームや組織のパフォーマンスを劇的に向上させることができます。 優れたリーダーとは、頭の良さや経験の豊富さだけに依存するものではありません。仕事で何をするか、人々とどう接するかが、リーダーシップの質を決定づけます。 これらの資質こそがオリンピックでのメダル獲得や成長促進において鍵となります。 このたび、DDI社のリーダーシップ・インサイト担当シニアバイスプレジデントであるマット・ペース氏は、エリートスポーツと組織の両方において、リーダーがどのように成功を促進できるかを深く掘り下げるために、 2024年夏季オリンピック競技大会(パリオリンピック)を目前に控えたブリティッシュ・ローイングチームの3人のエリートコーチと対談しました。 本レポートでは、ボート競技のような一流スポーツとビジネス界におけるリーダーシップの共通点を考察し、優れたリーダーシップの普遍的な原則を明らかにしています。 そして、ブリティッシュ・ローイングのハイパフォーマンスコーチが採用している戦略と、組織リーダーシップにおけるベストプラクティスを比較検討し、あらゆる分野で高いパフォーマンスを発揮するチームを築く方法についての包括的な見解を提供しています。 洗練された競漕用ボートでも、活気あるオフィスでも、チームを鼓舞し、導き、パフォーマンスを向上させるための基本原則は、驚くほど一致しています。 これらのリーダーシップ戦略を明らかにすることで、あらゆる分野のリーダーがチームのポテンシャルを最大限に引き出し、卓越した成果を達成するのに役立つ貴重な教訓を提供します。
メンタル施策や睡眠施策をいざ推進する時に従業員にどのように活用してもらうか。会社でこういったメンタルや睡眠に関する施策を進めても一方通行で終わってしまい、従業員が見向きもしてくれない。参加率が非常に低い。結局、効果測定にも繋がらない。というケースは非常に多くあり、また人事担当の大きな悩みごとや課題の上位にあがることも少なくありません。最終回の今回は、従業員の「参加する」「納得感」に繋がるヒントを現場視点からお届けしていきます。
2025年4月から順次施行される「改正育児介護休業法」は、今後の日本の労働環境に変革をもたらすような政策・法令の流れを示すものだと言えます。少子高齢化や働き方の多様化など、日本社会が直面する課題に対応するための重要な一歩だと思われ、また人的資本経営との繋がりにおいて捉えることが重要である法令だと言えます。
フロイト、ユングと並び“心理学の三大巨頭”と称されるアルフレッド・アドラー。彼の思想、理論、実践技法は、人間の変化や成長、ストレス軽減やモチベーション向上をもたらすものとして注目を浴びている。本稿では「アドラー心理学」の基本的な思想や価値観、5つの理論、技法、職場に導入するメリットなどを解説する。
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ジャンル:[人事・業務システム]人事管理システム
種別:お役立ち
提供:株式会社SmartHR(タレントマネジメント)
【調査レポート】管理職意識調査(2024年 悩み・課題編) ==================== ▼この資料でこんなことがわかります! 1、管理職の3つのステージ別の課題について 2、管理職が認識している自身の役割について 3、管理職が直面する課題を解決し、組織全体のパフォーマンス向上するためのポイント ==================== ALL DIFFERENTでは、経営者・人事の皆さまにとって 人材育成・組織開発のヒントとなるような調査を実施しています。 近年、管理職になりたくない若者が増加していると取り沙汰されており、誰もが出世を目指すことが当たり前だった時代との価値観のギャップが浮き彫りとなっています。 その背景に、働き方の変化やDXの進展への対応など、ビジネス環境の変化に伴う管理職業務の複雑化・高度化が、ワークライフバランス重視の傾向にある若者の理想像と合致しないことが挙げられます。 さらに、近年の管理職はキャリア自律の促進や部下のモチベーション維持など、個のキャリアプランに基づいたマネジメントが求められ、業務負荷の増大も指摘されています。 そうした背景を踏まえ、現在の管理職はどのような課題感を抱えているか、実態を調査いたしました。 本レポートでは、管理職を役職や経験値により三つのステージに細分化し、比較・分析することで、従来の管理職調査では明らかにされていなかった、管理職ステージ別の調査結果を公表いたします。 ========================== 本調査レポートが、人材育成・組織開発にお悩みの経営者の方、人事担当者の方、 さらには現役の管理職の方や一般社員の方にとって、 少しでも有益な情報となれば幸いです。
「就業規則」は、労働者と使用者との間で、職場における労働条件や秩序に関する基本的なルールを定めた文書だ。人事担当者であれば、誰もがその役割を知っておく必要がある。特に近年は、働き方改革に関連した法改正や、副業の解禁などに代表される働き方の多様化などを背景に、「就業規則」の重要性が一段と高まっており、より正確な理解・対応が求められている。こうした社会の趨勢に合わせて、「就業規則」を見直し、変更しなければいけない。そこで本稿では、就業規則の定義や目的、重要性、記載内容、関連する義務、効力、変更手続き、そして作成から届出までの流れについて詳しく解説していく。
2024(令和6)年も年末調整の時期が近づいてきました。今回は「定額減税」という今年度限りの特別な実務が発生します。その他、様式変更等も行われていますので、注意点とポイントを解説していきます。
■いい言葉といいふるまいは、いい仕事をつくる ビジネスマナーは、世代に関係なく、社会人にとって必須のスキルです。 ビジネスマナーを習得することは、社内外での良好な人間関係・信頼関係の構築、そして顧客満足につながります。 とはいえ、現場では本来のビジネスマナーの目的よりも、「型」を学ぶことに目が行きがちです。 ビジネスマナーの最初の目的は、相手に好印象を持ってもらうこと。 「最初に持った印象は、目の前の相手とのコミュニケーションをうまく交わせるかどうかばかりでなく、その後のビジネスの成果にも影響を及ぼしていきます」と著者のひらさわまるこ先生はおっしゃっています。 お客様に対してだけでなく、上司・同僚など一緒に働く仲間、取引先など、うまくコミュニケーションが取れるようになると、そこから信頼関係が生まれ、仕事にプラスの効果をもたらします。 ビジネスマナーの重要性はまさにそこにあるのです。 本小冊子では、何のためにビジネスマナーを身に付ける必要があるのか、その本質を押さえつつ、社会人の土台をつくる正しい基本マナーを紹介しています。 ■ビジネスマナーの基本と社会人としてのモラルが身に付く一冊 本小冊子では、挨拶、言葉遣い、電話応対、来客応対、ビジネス文書やメールのマナーに加え、メンタルヘルスをセルフコントロールするためのコツ、いまやビジネスシーンでも一般的に利用されるようになったオンライン会議やSNSのマナーのポイントも紹介しています。 また、コンプライアンス(法令順守)の中でも最重要項目である「機密管理」、働きやすい職場づくりに必要不可欠な「ハラスメント防止」についてのポイントも掲載。 企業としてモラル順守に取り組む姿勢もしっかり伝えられるようになっています。 新入社員への教育はもちろん、初めて部下を持つことになった新任管理職への研修に、お客様と接することが多い営業社員への教育に。ぜひ、幅広くご活用ください。 なお、オプションで本小冊子の内容に沿ったビジネスマナー研修のWEB配信動画(約60分)もご用意しています。小冊子の配布に加えて、そのまま研修での上映やeラーニングとして配信でご活用いただくとより効果的です。 ボリュームディスカウントや社名を入れたアレンジ印刷も承ります。お気軽にお問合せください。
"ベンチャー企業"のリファラル採用導入・運用事例をおまとめいたしました。 7社の企業事例・施策を大公開中ですので、ぜひダウンロードください! 【概要】 ■リファラル採用 導入・運用事例『ベンチャー企業編』 #0001 株式会社EXIDEA ~「大きな夢に向かっているから一緒にやろう」世界を変えるWEBサービスを作る企業のリファラル採用~ #0002 HEROZ株式会社 ~AI革命を起こし、未来を創っていくリファラル採用戦略とは?~ #0003 株式会社Sun Asterisk ~リファラル採用率6割!Sun*が取り組む社員の当事者意識を高める施策とは~ #0004 株式会社ウエディングパーク ~企業カルチャーを重視したウエディングパークの採用手法と組織づくりとは?~ #0005 株式会社サーキュレーション ~「全員人事」で個と会社が成長する組織に 紹介したくなる会社と紹介しやすい環境づくり~ #0006 株式会社うるる ~信頼関係は”コミュニケーションの総和”で築かれるリファラル採用と組織づくり~
少子高齢化による人手不足が深刻化していることから、企業においては高齢者の雇用が進んでいる。疾病の有病率は年齢が上がるほど高くなる傾向にあり、企業において従業員の高齢化が進むと、疾病を抱えた従業員の「治療と仕事の両立」への対応が必要となる機会が増えることが予想される。近年では、「健康経営」や「ワーク・ライフ・バランス」、「ダイバーシティ&インクルージョン」といった観点からも、治療と仕事の両立支援について取り組む企業も増えてきている。今回は、企業として従業員の治療と仕事の両立支援にどう向き合うべきか解説する。
エンタープライズ企業が抱える研修の品質や効果の悩みを解決できるノウハウを駆使し、組織を強くする自律人材を育成します。
ビジネスのグローバル化やダイバーシティが進み、属性や価値観の異なる人とともに働くケースが増えてきた現代において、より重要視されているのがコミュニケーションだ。とりわけ「アサーティブコミュニケーション」と呼ばれる手法が、良好な人間関係の構築に貢献するものとして注目を集めている。そこで本稿では「アサーティブコミュニケーション」について、その意味やメリット・デメリット、実践のポイントや具体例について解説する。
<概要> 昨今、日本市場の縮小やグローバル化、インバウンド需要拡大などの影響で、会社として英語力を向上させたいという需要が大きくなってきています。社員の英語力向上に取り組む企業も増えていますが、限られた教育予算の中で効率よく成果につなげることは企業の教育・研修担当者様にとって大きなテーマかと思います。 一方で、語学の習得にはそれなりの期間、継続した学習が必要で、自主学習の習慣化は必須となります。 それは簡単なことではなく、担当者様からは以下のような課題をよく耳にします。 ✔「社員のモチベーションが引き出せない」 ✔「英語学習が継続しない」 本資料では、社員の英語学習を習慣化し、効果の出る英語教育施策を実施するためのポイントをお伝えします。
ChatGPTの衝撃からもうすぐ2年。多くの会社員が「AIが自分たちの働き方を大きく変える」と感じるようになった。人々が生成AIに抱く感情には、好奇心や期待感といったポジティブな側面と、自分の仕事がなくなってしまうのではというネガティブな側面の両面が存在するが、いま必要なのはモチベーション高く働くための、新しい「アイデア」かもしれないーー。 そこで今回は、日常業務におけるAI活用のアイデアを探るべく、社内向けAIチャットサービスから、AIお絵かきアプリ「AIピカソ」、実在人物のAIアバター「AIひろゆき」「AI宮迫」など、さまざまなアイデアとAI技術を融合させ、斬新なプロダクトを数多く生み出し続けている株式会社AIdeaLab 代表取締役の冨平 準喜氏を訪ねた。本ホワイトペーパーでは、その議論の内容を紹介する。
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