HR総研：「ウェルビーイングと健康経営」に関するアンケート【健康経営編】　結果報告

近年、従業員の価値を最大限に引き出すことによる中長期的視点の企業価値向上を目指し、「ウェルビーイング経営」や「健康経営」への注目度が改めて高まっている。特にウェルビーイングはエンゲージメントや離職率にも影響する可能性もある中、企業はどのようにウェルビーイングや健康経営を捉え、取り組んでいるのだろうか。 HR総研では、各企業におけるウェルビーイングや健康経営に向けた取り組みや課題、成果等についてアンケートを実施した。本レポートでは、「健康経営」に関する調査結果を以下に報告する。

200社以上の導入支援から学ぶ！web社内報完全ガイドブック

本資料では、社内報運用における基礎知識から、効果を出すためのノウハウなどご紹介。社内報の運用を始めようと考えている方だけでなく、すでに社内報を導入しているが効果を実感しづらいとお悩みの方にとっても参考になる内容です。 【こんな方におすすめ】 ・これからweb社内報に取り組みたい、または検討している方 ・紙媒体からwebに切り替えを検討しているが、具体的なステップが分からない方 ・web社内報を運用しているが、その効果を実感できていない方

退職希望者の引き止め方マニュアル

社員からの突然の退職希望に適切に向き合い、 引き止めるためのポイントや やってはいけないNG行動をまとめたお役立ち資料です。

製造・加工業が取り組むべき企業内大学　属人化脱却と技能承継を確実に実現できる学習プラットフォームとは

属人化からの脱却と技能承継を確実に実現できる学習プラットフォームとは？【無料/動画視聴版ウェビナー】中堅・中小製造・加工業が取り組むべき企業内大学

全社員が組織づくりに関わる――福岡発IT中小企業の「自律型組織」と「個と多様性の共存」を実現する数々の仕掛け

第13回 日本HRチャレンジ大賞（2024年実施） 授賞企業講演録＆インタビュー

福岡を拠点にEコマースシステムの構築やシステム開発などを行うカラビナテクノロジー株式会社は、社員ひとり一人の多様性を尊重し、自律自走を促す組織づくりを進めている。その手段として導入しているのが、「ホラクラシー経営」だ。明確な役職や上下関係を設けず、誰もが自由に意思決定できるという、日本でもまだそれほど例がない経営形態を実践することによって、メンバー同士の信頼や個人のやりがいを醸成し、自然なエンゲージメント向上に繋げている。今回、その取り組みが評価され、第13回 日本HRチャレンジ大賞の『地方活性賞』を受賞した。本講演録では、同社執行役員・CHROの石本氏による講演と、同賞の審査員を務める寺澤 康介（ProFuture株式会社 代表取締役社長／HR総研 所長）とのパネルディスカッションの模様をお届けする。 第13回 日本HRチャレンジ大賞『地方活性賞』カラビナテクノロジー株式会社ティールおよびホラクラシーでの組織マネジメント 個の「自律」と「多様性」の共存によって、マネジメント不要のティール組織、ホラクラシーの運営を実践。一般的には経営や管理本部の役割になる経営方針や報酬制度の決定など、組織づくりに関する仕事をサークル・ロール活動で社員自身が行う。自律自走しなければならない環境に置かれるので、結果的に社員のエンゲージメントが高まり、個人のやりがい、働き方の自由、キャリア支援につながる経験が積める、優れた取り組みであると高く評価されました。 プロフィール石本 真也 氏カラビナテクノロジー株式会社執行役員・CHRO 福岡県北九州市出身。京都産業大学で経営学を専攻。 2016年に、未経験ながらフロントエンドエンジニアとしてカラビナテクノロジーに入社。 2018年から、デザイン&フロントエンドチームのマネージャーとして、事業拡大を行う。 2021年に執行役員に就任し、翌年、CHROに就任。採用や自律型の組織づくりに挑戦中。 現在は、子育てと仕事の両立にも奮闘している。 寺澤 康介ProFuture株式会社代表取締役社長／HR総研 所長 1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、2007年採用プロドットコム株式会社（2010年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更）設立、代表取締役社長に就任。8万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。

「承認欲求」とは？ 強い人の長所・短所や満たし方、自己顕示欲との違いを解説

HRの注目ワード徹底解説

昨今の人材マネジメントにおいて、「承認欲求」への理解と対応が重要性を増している。若手を中心に「承認欲求」の強い人材が増加する中、その対応に苦慮する管理職も少なくない。「承認欲求」の強い人の短所ばかりを見て誤った対応をしてしまうと優秀な人材の離職やチーム全体のパフォーマンス低下を招くリスクがある。一方で「承認欲求」を正しく理解し活用できれば、個人と組織の成長を促す原動力にもなり得る。人事担当者には、本質を理解し、効果的なマネジメント施策を進めていくことが求められる。そこで本稿では、「承認欲求」の意味や自己顕示欲との違い、強い人の長所・短所を紹介しつつ、満たし方、職場での付き合い方、マネジメントのポイントといった実践的な内容も解説する。

AIキャリア相談室 HERO Me

仕事やキャリアの課題を解決する能⼒を開発する　対話型AI

チャットを通じて前向きな行動を起こせるようにアシストし、⾏動を起こせる⼼の状態をつくる。 それが対話型AI「HERO Me」です。

10分でまるごと理解！職場を活性化する方法～ファミリートレーニングの成果～

組織内における代表的な研修は新入社員研修や管理職研修などの階層別研修です。 受講者の能力開発を目的に実施しますが、職場の活性化やコミュニケーションの改善などについて問題解決につながりにくい側面がありました。 最近では職場ぐるみで研修（ファミリートレーニング）を実施することで、能力開発とともに問題解決を図るケースが増えています。本資料ではその具体的な理由やポイントを紹介します。

【お役立ち資料】社員の働きがいと成果に繋がる賃金制度の構築ポイント

●資料概要 人事戦略の中で大きな役割を果たす仕組みが人事制度。 人事制度では、大きく「評価制度」「賃金制度」「等級制度」が柱となりますが、今回は「賃金制度」にフォーカスした、「会社にも社員にもメリットを感じる賃金制度」を目指すうえで、制度設計におけるポイントについて紹介しています。 ●掲載コンテンツ目次 1.取り巻く環境（外部環境） (1)2024年度の国内主要経済見通し (2)日本の人口の推移・日本の人口ピラミッドの変化 (3)2000～2010年と2010年以降の賃金決定の違い (4)2024年の賃上げ状況 (5)上場企業の賃上げ・ベア状況 (6)中小企業の賃上げ・ベア状況 (7)2025年問題とシニア雇用 2.人事制度と組織風土の連関 (1)経営戦略と人事戦略 (2)企業経営における人事制度の位置づけ (3)業績向上に寄与する人事制度 3.エンゲージメントを高める賃金制度とは (1)エンゲージメント向上の重要性 (2)タナベコンサルティングが考えるエンゲージメント構成要素 4.賃金制度見直しのすすめ方と留意点 (1)賃金に対する従業員のよくある不満 (2)適切な賃金制度を導入するメリット (3)人事コンセプト（人事ポリシー）の設計パターン (4)賃金の構造を把握する (5)賃金水準分析の着眼点 (6)賃金原資の考え方 (7)押さえておくべきポイント 5.賃金制度構築のポイント（まとめ） (1)ポジションに基づく報酬を設定する (2)パフォーマンスに基づく報酬を設定する (3)業界水準に合わせた報酬を設定する (4)目的に応じた透明性にする (5)公正性を担保する (6)弾力性を考慮する (7)人事制度への見直しで企業成長の善循環モデルをつくる など ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。

「PRと広告」の違い、説明できますか？PR発想で取り組む「共感を生むPRコミュニケーション戦略とは」

「PR」と「広告」の違い、説明できますか？【無料/動画視聴版ウェビナー】PR発想で取り組む「共感を生むPRコミュニケーション戦略とは」

人的資本経営に取り組みたい方へ！タナベコンサルティングが提供する「エンゲージメントサーベイ」とは

人的資本経営に真剣に取り組みたい方へ【無料/動画視聴版ウェビナー】タナベコンサルティングが提供する「TCGエンゲージメントサーベイ」とは

社内ウォーキング大会事例

【イベント目的別事例】 ・健康増進・運動習慣醸成 ・コミュ二ケーション活性化 ・社内一体化 ・周年イベント ・CSR

組織・人事制度診断コンサルティング

組織・人事制度全体を総点検、人事戦略や施策における課題と対策を明確化

部分的改修ではなく、人事戦略・経営戦略と連動した人事制度構築・人事施策のために健康診断を通じて、課題の改善具体策及び優先度順位を明確にします

「労働基準法」とは？ 労働時間・賃金・休憩・休暇などの規定や違反例と罰則についてわかりやすく解説

HRの注目ワード徹底解説

労働者の保護を目的とする「労働基準法」は、企業運営において極めて重要であり、基本中の基本とも言える法令である。「労働基準法」の理解と遵守は、雇用の円滑化と安定、トラブル回避、企業イメージの毀損防止など、あらゆる観点から絶対不可欠な姿勢である。そこで本稿では、この「労働基準法」に関して、基本となる原則のほか、労働時間、賃金、労働時間、休憩などの内容について解説しつつ、違反例と罰則をわかりやすく解説する。

エンゲージメント向上効果に繋がるストックオプションの導入方法

ストックオプション導入時には、どんなことを意識して導入していますか？ 事業拡大に向けて優秀な人材の確保・維持は必須項目であり、エンゲージメント向上を目的とする等、ストックオプションを活用するケースも増えています。しかし実態として、ストックオプションが人事戦略に基づいていないケースが多く、思うような効果が得られていないことがあります。 ストックオプションは報酬制度であり、人事戦略の一つです。ストックオプション導入検討時には、人事戦略の連動に焦点をあて、導入効果を最大化させる方針を検討する必要があります。

人事制度運用・定着・浸透コンサルティング

効果的な運用で新人事制度を組織・人にフィットする制度へ

制度の運用プロセスを最適化し、効果的なコミュニケーション戦略を通じて、従業員の理解と協力を促進します。

【災害の出社基準や賃金】から【情報セキュリティ】まで危機管理対策を網羅した完全版／社労士監修コラム集

「大地震」や「台風」、「集中豪雨」などの自然災害、はたまた「情報漏洩」など、 リスクに備えて事前に対策を取ることが、企業運営を長く続ける上で重要な要素となります。 みなさんの会社では、すでに万全な備えができているでしょうか。 HRプロでは、HRプロに掲載した社会保険労務士監修の連載 「社労士が解説する人事と労務」から 「災害対策」と「BCP（事業継続計画）」についての資料を公開していますが、 ユーザーのみなさまから「一度に内容を確認したい」というお声をいただき、 このたび危機管理対策を1冊にまとめた【完全版】を作成・公開いたしました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ●災害発生時の「出社基準」や「賃金支払い」はどうなる？ ●BCP策定のポイントと必要な項目 ●BCPを策定しなくても「すぐに取り入れられる非常時対策」とは ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 上記について解説していますので、危機管理の考え方と対策について一通り理解できます。 従業員と事業を守るため、ぜひ施策立案の参考にしてください。

即戦力を育てる！オンボーディング×キャリア開発で人材の早期活躍を実現

【オンボーディングとは】 オンボーディングとは、直訳すると「船に乗り込む」という意味ですが、新入社員や中途採用者が新しい職場環境に円滑に適応し、組織の一員として早期に活躍できるよう支援するプロセスやプログラムを指します。このプロセスには、入社前の準備から入社後のフォローアップまで、さまざまなステップが含まれます。 近年、オンボーディングという言葉が広く知られるようになった背景には、コロナ禍の影響が大きく関係しています。多くの企業がリモートワークや顔を合わせない環境に移行した結果、社内コミュニケーションが取りづらくなり、人間関係が希薄になることで若手社員の不安や早期離職が増加しました。こうした状況が、企業がオンボーディングに力を入れるきっかけとなったようです。 しかしながら、コロナ渦があけた現在においては、オンボーディングの重要性や意味合い、実施状況は、変化しています。

【調査レポート】採用・定着・組織での戦力化の現在地 「新卒・中途オンボーディング」の重点イシューとは

━【HRプロアンケート／特別レポート】━━━━━━━━━ 採用・人材定着・組織での戦力化の現在地 「新卒・中途オンボーディング」の重点イシューとは ＜調査概要＞ オンボーディングに関する実態調査 調査主体：株式会社ファーストキャリア 調査期間：2024年9月13日～26日 有効回答数：206件 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ オンボーディングによって、早期に活躍イメージを本人や上司が持てれば、 順調に戦力化していけますし、チームの生産性に寄与できる可能性も高まります。 もちろん、本人も会社に貢献できている実感を得られるため モチベーションやエンゲージメントにも好影響があるはずです。 本レポートは、調査結果をもとに、オンボーディングに対する今の取り組み状況や 企業ごとの意識の違い、人事担当者が実感する課題を確認し、解決に向けた手がかりを考察します。

10分でまるごと理解！企業内大学の設立と運営

企業の長期的な成功のためには、人材開発が欠かせません。そのために多くの企業が取り組んでいるのが、「企業内大学」です。 本資料では、企業内大学とは何か、注目されている理由や設立するためのポイントから設立メリット・デメリットまで、詳しく解説しています。 これから企業内大学の設立を考えている企業の方はぜひご覧ください。