第154回 大手も5割が【24卒採用】継続…内定者充足率・内定辞退率の現状は？ 【25卒採用】は競争激化の兆し

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 政府は、2023年12月8日に開催された「就職・採用活動日程に関する関係省庁連絡会議」において、2025年度末卒業・修了予定者（現2年生/学部4年生）の日程について、新たな就活ルールの適用を確認しました。

マネジメント軸に加え技術力や専門性を評価することで、社員がキャリアのオーナーシップを持てるNTTデータ先端技術の「2次元評価フレーム」

第12回 日本HRチャレンジ大賞（2023年実施） 授賞企業講演録＆インタビュー

「評価制度」の設計は、社員の処遇のみならず、エンゲージメント、成長へのモチベーション、採用競争力、そして事業の成長そのものなど多様な領域に影響を与える。特に高度な専門性を保有する社員が多数所属する企業の場合、その専門性がいかに評価され、どのようなキャリアを描けるのか関心は強いだろう。NTTデータグループで基盤領域を担うNTTデータ先端技術株式会社は従来、組織やプロジェクトをマネジメントする能力の発揮を評価する人事評価制度を運用していた。しかし企業規模の拡大、お客様の期待の高まりを背景に、社員の高度な技術力や専門性をより評価すべく、制度の大幅な変革に取り組んだ。今回、NTTデータ先端技術株式会社 取締役常務執行役員 CHO, CRO, CFO 人事総務部長 冨岡洋子氏と、人事総務部 人事担当部長鈴木聡氏にインタビューを実施し、変革の背景や新制度の仕組み、導入における工夫、そして社員のキャリア意識の変化などについて話を伺った。 第12回 日本HRチャレンジ大賞『人材マネジメント部門優秀賞』NTTデータ先端技術株式会社「技術で社会に貢献する」NTT データ先端技術の新たな人事給与制度 ～マネジメント軸と専門性の軸の2 次元フィールドで多様なキャリアを実現～マネジメント力を中心に評価し処遇を決定していた従来の枠組みから新たな評価制度へ移行。組織やプロジェクトをマネジメントする能力の発揮を評価するManagement Bandに加え、技術力や専門性の発揮を評価するSpecialty Bandを導入し、２軸による2次元空間を社員が自由に選択し移動できるようにしたことで、社員が自らのキャリアのオーナーシップを持つことを通じて多様なキャリアの実現に貢献していると、高く評価されました。 プロフィール冨岡 洋子 氏NTTデータ先端技術株式会社取締役常務執行役員 CHO, CRO, CFO 人事総務部長 1989年、NTTデータ通信株式会社（現・株式会社NTTデータ）入社。2012年、広報部長。2017年、株式会社 NTTデータ ユニバーシティ代表取締役社長。2020年、株式会社NTTデータ 執行役員 総務部長。2022年、同社執行役員サステナビリティ経営推進部長。2023年6月より現職。 鈴木 聡 氏NTTデータ先端技術株式会社人事総務部 人事担当 担当部長 1991年、NTTデータ通信株式会社（現・株式会社NTTデータ）入社。人事部勤務。2015年、第二金融事業本部 企画部 事業企画担当部長。2019年7月より現職。

【アーカイブ】組織の次世代を担うリーダーの育成〜自ら考えて行動する「自律型人材」の育て方〜（解説編）

この動画は、2024年1月16日（火）に開催した「組織の次世代を担うリーダーの育成　自ら考えて行動する自律型人材の育て方」セミナーの解説編（後半部分）です。 ２．自律型人材に求められる要件 ３．自律型人材の育成プログラム この動画の前半となる下記２パートは、「自律型人材の育て方セミナー（導入編）」をご覧ください。 （導入編の内容） ０．オープニング １．自律型人材が求められる背景 ----------------------------------------------------- 少子高齢化による人口減少、DX（デジタルトランスフォーメーション）の進展、生成AIの登場、コロナ後の価値観の変化など、事業を取り巻く環境は急激に変化しています。 固定概念を打破し、過去の成功体験にとらわれず、事業や組織にイノベーションを起こすことが必要である。そう叫ばれていながらも、その実現に苦慮する組織が絶えないのは、組織を構成する「人」の実態が伴っていないからだと言えるでしょう。 変化や挑戦が必要だと頭ではわかっていながらも、実際には変化を恐れ、面倒を避け、現状維持を志向する人たちが大勢を占めていて、行動が伴わないのです。そして、今までと同じことを、同じようにやり続けながら、結果だけが変わって欲しいと都合の良い夢物語を見続けて、現実がますます悪くなっていくのです。 この状況を打破するためには、 ・組織を構成する「人」の思考と行動を変えること ・そのためにも、自ら考えて行動する「自律型人材」を増やすこと ・その結果として、変化と挑戦を尊び、奨励する組織文化を醸成すること が求められます。 今回のセミナーでは、数々の企業で導入した「自律型人材養成プログラム」の実際の事例をご覧にいれながら、反応的な「指示待ち人間」を主体的な「自律型人材」へ変えていくプロセスをご説明いたします。 次世代リーダーや中核人材の育成をお考えの方は、ぜひご覧ください。

【アーカイブ】組織の次世代を担うリーダーの育成〜自ら考えて行動する「自律型人材」の育て方〜（導入編）

この動画は、2024年1月16日（火）に開催した「組織の次世代を担うリーダーの育成　自ら考えて行動する自律型人材の育て方」セミナーの導入編（前半部分）です。 ０．オープニング １．自律型人材が求められる背景 この動画の続きとなる下記２パートは、「自律型人材の育て方セミナー（解説編）」をご覧ください。 （解説編の内容） ２．自律型人材に求められる要件 ３．自律型人材の育成プログラム ----------------------------------------------------- 少子高齢化による人口減少、DX（デジタルトランスフォーメーション）の進展、生成AIの登場、コロナ後の価値観の変化など、事業を取り巻く環境は急激に変化しています。 固定概念を打破し、過去の成功体験にとらわれず、事業や組織にイノベーションを起こすことが必要である。そう叫ばれていながらも、その実現に苦慮する組織が絶えないのは、組織を構成する「人」の実態が伴っていないからだと言えるでしょう。 変化や挑戦が必要だと頭ではわかっていながらも、実際には変化を恐れ、面倒を避け、現状維持を志向する人たちが大勢を占めていて、行動が伴わないのです。そして、今までと同じことを、同じようにやり続けながら、結果だけが変わって欲しいと都合の良い夢物語を見続けて、現実がますます悪くなっていくのです。 この状況を打破するためには、 ・組織を構成する「人」の思考と行動を変えること ・そのためにも、自ら考えて行動する「自律型人材」を増やすこと ・その結果として、変化と挑戦を尊び、奨励する組織文化を醸成すること が求められます。 今回のセミナーでは、数々の企業で導入した「自律型人材養成プログラム」の実際の事例をご覧にいれながら、反応的な「指示待ち人間」を主体的な「自律型人材」へ変えていくプロセスをご説明いたします。 次世代リーダーや中核人材の育成をお考えの方は、ぜひご覧ください。

【2024年1月30日スタート！】新サービスリリース！Indeed PLUS　パンフレット

求める人材へのアプローチ可能性を最大化！ 新サービス Indeed PLUS（インディードプラス）リリース！ Airワーク採用管理がバージョンアップ！ ★世界No.1の求人検索エンジンを運営するIndeed社が 生み出した求人配信プラットフォーム「Indeed PLUS」リリース！ 求める人材とマッチする可能性を最大化！ 上記に伴いAirワーク採用管理がバージョンアップします！ 今までのAirワーク採用管理から機能が大幅ＵＰ！ 新しくなった機能をご紹介します！

HR総研：キャリア採用に関するアンケート　結果報告

～エンゲージメント向上に取り組んでいる企業の7割で定着率80%以上～

新型コロナウイルス感染症の5類移行を受けてさまざまな需要が回復する中で、 転職市場も活気を取り戻しつつある。また、多くの業界におけるDX化の進展に伴い、高度な専門性を有する人材の獲得競争は一層激しさを増している。 このような変化の中で企業は効果的なキャリア採用からオンボーディングに向けて、どのような施策を講じているのだろうか。 HR総研では、各企業におけるキャリア採用に関する取り組みや課題、成果等について、最新動向を調査した。調査結果をフリーコメントも含めて以下に報告する。

生成AIが教えてくれる「驚きの事実」～「キャリア権」を例に試してみたら ～

HR総研 特別コラム

ChatGPTをはじめとした生成AIが、そのイノベーションと利便性の高さから一気に世界中に広がり、個人レベルでも簡単にビジネス活用できる時代がやってきています。ただ、現時点では、その活用には注意が必要であることも分かってきています。 法政大学 名誉教授でHR総研 特別顧問でもある諏訪康雄氏が、自身の研究領域である「キャリア権」を例にとり生成AIの精度に関する検証を行いながら、発展途上段階にある生成AIとの上手な付き合い方を解説します。 以下の文章は、「小説を読むような気楽な気持ちで読んでいただけるように」と、諏訪氏の心遣いにより、HR総研所長（ProFuture(株)社長）である寺澤康介との「仮想対談」形式で表現されています。

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自律型人材の育成 個人の学びを組織の学びへ

ニュースを活用し従業員の「学びの提供機会」を最大化します。

株式会社アクセスグループ・ホールディングスが、 「採用管理システムsonar ATS」を導入

組織づくりのプラットフォーム「sonar HRテクノロジー」を展開するThinkings株式会社（シンキングス、本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇）は、提供する「採用管理システムsonar ATS（ https://hr.sonar-ats.jp/0118_access ）」 が、株式会社アクセスグループ・ホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役社長:木村 勇也）に導入されたことをお知らせします。同グループの理念である「人と社会をベストな未来に導くために、心の通うメディアとコミュニケーションの場を創造する」の実現を担う人材採用を目指した環境構築のため、「採用管理システムsonar ATS」導入を決定いただきました。 ■アクセスグループ・ホールディングスが採用を目指す人材像 アクセスグループは、生活の充実に関わる「プロモーション支援事業」、社会活動の源泉となる「採用支援事業」、社会の繁栄に不可欠な教育機関を支える「教育機関支援事業」の３事業をビジネスフィールドとして、広報戦略を起点としてから運営支援に至るまで、様々な形でお客さまの支援をしています。同グループの理念である「人と社会をベストな未来に導くために、心の通うメディアとコミュニケーションの場を創造する」の実現のため、ともに働く仲間を募集しています。 ・アクセスグループ・ホールディングスの採用情報はこちらから https://www.access-t.co.jp/recruit/ ■採用管理システムsonar ATS導入の背景など アクセスグループ・ホールディングスの採用担当者様にこれまでの課題やsonar ATS導入の決め手などを伺いました。 【利用範囲】 新卒採用、中途採用 【これまでの採用活動における課題】 Excelを使用して複数の媒体からの応募者情報を一元管理していた結果、情報の不足や漏れが発生し、それが原因で選考プロセスのリードタイムが延び、有望な候補者を見逃している可能性を感じていました。また、採用進捗の全体把握にも時間が掛かってしまっていました。 【sonar ATS導入の決め手】 ・新卒、中途採用の一元管理 ・応募者検索条件の柔軟性　（例：応募経路×面接未予約3日経過 など） ・操作性、使いやすさ ・データの集計、可視化 ・リマインド連絡など作業の自動化 ・面接評価、面接官との情報共有のしやすさ ・アセスメントツールやDRサイトとのAPI連携による効率化 【sonar ATSで実現したい採用活動】 新卒および中途採用の両方を兼務していますが、毎年変動する市場環境に柔軟かつ迅速に適応し、応募者とのコミュニケーションを強化し、積極的なアプローチを導入するなど、採用プロセスをより効果的かつ効率的に進展させることを目指しています。 【sonar ATSの活用したい機能】 ・フロー管理 ・カスタムフォローアクション ・進捗集計、クロス集計 ・適性検査やリファレンスチェックとの連携 ・面接評価入力 ■株式会社アクセスグループ・ホールディングス　会社概要 会社名　：株式会社アクセスグループ・ホールディングス （ 英文表記： ACCESS GROUP HOLDINGS CO., LTD. ） 代表者　：代表取締役社長 木村勇也 設立　　：1990（平成2）年4月 ※創業は1982（昭和57）年10月 所在地　：東京本社（東京都港区南青山1-1-1 新青山ビル東館15F） URL　　： https://www.access-t.co.jp/ 事業内容： 1. グループ会社における経営コンサルティング業務 2. セミナースペース「アクセススペース」の運営管理 3. グループ各社の人事・総務・システム・経理等、管理アウトソーシング業務 関連会社： 株式会社アクセスプログレス 株式会社アクセスネクステージ

奨学金返済に関する新サービス 「奨学金バンク」についての説明会を開催

組織活性化に特化したコンサルティングを行う株式会社アクティブ アンド カンパニー（本社：東京都千代田区／代表取締役社長 兼 CEO：大野順也）は、現在「100日後に奨学金返済事業をスタートする筋トレ社長」プロジェクトにてご案内しております新規事業を、奨学金代理返済サービス「奨学金バンク」として3月1日に正式リリースいたします。リリースに先立って非常に多くのお問い合わせをいただいており、この度、サービス説明会を開催いたしますので、ご報告申し上げます。ぜひご参加いただけますと幸いです。 ▼サービス説明会概要 「日本の奨学金の現状と抜本的な解決策 ～奨学金の代理返済を、企業の力に変える、新しい社会の仕組み～」 日時 ：2024年2月14日（水）13:00～14:30（受付開始 12:45） 対象 ：経営者、人事部門責任者様・ご担当者様、現在奨学金を返済中の学生・社会人の方、大学等の奨学金ご担当者様 開催方法 ：WEB会議アプリ「Zoom」を利用 ※接続方法や視聴URLはお申し込み後、開催日の前日までにご連絡させていただきます ※参加費無料 応募者多数の場合は抽選 お申込み方法 ：こちらのＵＲＬからお申し込みください https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=01005&pcd=158 【株式会社アクティブ アンド カンパニーについて】 会社名：株式会社アクティブ アンド カンパニー 所在地：東京都千代田区九段南 3-8-11 飛栄九段ビル５Ｆ 代表者：代表取締役社長 兼 ＣＥＯ 大野 順也 設立年：2006 年 1 月 5 日 資本金：5,000万円（資本準備金 8,305万円） 主事業：組織活性化コンサルティング業（組織・人事コンサルティング業）、クラウドサービス事業 ＵＲＬ：https://www.aand.co.jp/ 【本件に関するお問合せ先】 株式会社アクティブアンドカンパニー 電話番号：03-6231-9505 　FAX：03-6231-9506

【6】スタートアップだから「社長との距離感」は近いのか？

スタートアップ人事向け指南書――“大企業出身者”の活躍支援【連載】

2023年の夏から開始した本連載は6回目になります。2024年もどうぞよろしくお願いいたします。 先日、大企業からスタートアップ企業に転職した方が1年も経たずに退職したという話を知人から聞きました。その顛末を聞いて、スタートアップの環境だからこそ起きてしまったのかもしれないと感じました。また、入社直後の人事の関わり方によってはそうならないようにフォローできたかもしれないとも思いました。人事だからこそできる「大きな仕事」について、そのエピソードを元にまとめてみました。 第1回から読む▶【1】“スタートアップ企業”へ転職したい大企業出身者が増加！？人材の流動化が進んでいるワケ

AIプロジェクト完全ガイド　知っていますか？今、最も必要とされている「AIの常識」

「社長からAI導入を相談された...どう取り組めばよいかわからない。」 「外部ベンダーにAIの発注をした。任せっきりでいいのだろうか？」 「会社でAIツールを契約した。我々ビジネスサイドの部署には、わからないことだらけで会議についていけない」 「競合が、新しくAIを取り入れたようだ。うちの会社でもAIを導入したいけど、何から手をつけたらよいのだろ う。」 AI導入について社内で検討が開始されたものの、上記のような壁にぶつかっていませんか？ 本資料は、AIプロジェクトを推進することになった経営企画やコンサルティング部門から、プロジェクトに参加することになった営業や法務の方など、 幅広くビジネスサイドの方を対象としています。 会社ごとにAI導入の背景は違っても、導入検討の初期段階にビジネスサイドの方が持たれる課題は共通しています。 本資料では、ビジネスサイドの方が、AI導入時に社内の推進人材として活躍できるよう、 また今、最も注目され必要とされているビジネススキルの一つであるAIリテラシーについて、AI開発会社であるSIGNATEがポイントをお伝えいたします。

【準備できていますか？】"全社員DX人材"時代に 勝ち残るためのエンパワーメント戦略

【概要】 近年のビジネスシーンでは、DX（デジタルトランスフォーメーション）への取り組みが重要と叫ばれています。ビジネス環境の激しい変化に対応していくためには、 データとデジタルテクノロジーによる変革を通して、自社の競争優位性を高めていかなくてはなりません。そのデータとデジタルテクノロジーの肝として注目されているのが、AI（人工知能）です。 自社の競争優位性を確立して、競争に勝ち残っていくためには、DXとその中でのAI活用が不可欠です。そんな時代を迎え、社員全員に高度なITスキル、ITリテラシーが必要だと悩まれていませんか？ データドリブンな組織、つまりデータに基づき意思決定する組織の概念や重要性は理解していても、具体的にはどのように始めればいいのか、悩まれている方も多いのではないでしょうか？ そこで本資料では、 ・効果的なAI活用 ・エンパワーメント、社員ひとりひとりの能力を高める手法 などをご紹介しております。 興味のある方は下記よりダウンロードしてください。

株式会社コメ兵が、「採用管理システムsonar ATS」を導入

組織づくりのプラットフォーム「sonar HRテクノロジー」を展開するThinkings株式会社（シンキングス、本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇）は、提供する「採用管理システムsonar ATS」 が、株式会社コメ兵（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長：石原 卓児、以下コメ兵）に導入されたことをお知らせします。「世の中の“良質”をつなげていくことで、『リレーユース』という新しい価値観を提供する」という同社が掲げるミッションを体現するような人材採用を目指した環境構築のため、「採用管理システムsonar ATS」導入を決定いただきました。 ■コメ兵が採用を目指す人材像 株式会社コメ兵では、モノは人から人へと伝承（リレー）され、有効に活用（ユース）されてこそ、その使命を全うする『リレーユース』という独自の考え方を持っています。 『リレーユース』は、リユースでありながら単にモノの価値をダウンサイクルするのではなく、価値を高めるアップサイクルで伝承していくことが目的です。持続可能な未来社会に向けた価値観が広がる中、生産者や使用者をリスペクトし、その『想い』をリレーしていくことで、サステナブルな社会形成に貢献していく仲間を募集しています。 ・コメ兵の採用情報はこちらから　https://komehyo.jp/recruit/ ■採用管理システムsonar ATS導入の背景など コメ兵の採用担当者様にこれまでの課題やsonar ATS導入の決め手などを伺いました。 【利用範囲】 新卒採用 【これまでの採用活動における課題】 これまでは、応募者管理を複数のスプレッドシートで行っていたため、工数が多くなってしまい状況分析にも時間がかかってしまう状況でした。また、一斉連絡ができないツールを使用していたため、連絡が個別対応になってしまう、内定者連絡のツールがないといった、コミュニケーションにおける課題も抱えていました。 【sonar ATS導入の決め手】 ・複数年度の同時管理（24卒内定者、25卒本選考、26卒インターンなど） ・応募者検索条件の柔軟性（応募経路×面接未予約3日経過など） ・操作性、使いやすさ ・選考フロー設定の柔軟性 ・データの集計、可視化 ・費用 ・リマインド連絡など作業の自動化 ・各種HRサービス、ツールとの連携 【sonar ATSで実現したい採用活動】 応募者情報や提出物の管理、面接予約などの際に、従来よりも工数が削減でき、採用活動が効率化できることを期待しています。 【sonar ATSの活用したい機能】 ・ログインスキップURL ・フロー管理 ・サーベイ（アンケート） ・面接評価入力 ・カスタムフォローアクション ■株式会社コメ兵　会社概要 会社名　： 株式会社コメ兵　（英語表記：Komehyo Co .,Ltd.） 代表者　： 代表取締役社長　石原 卓児 設立　　： 2020年5月 ※持株会社への移行に伴い、ブランドファッション事業を継承 所在地　： 愛知県名古屋市中区大須三丁目25番31号 URL　　： https://www.komehyo.co.jp/ 事業内容： 中古品・新品の宝石・貴金属、時計、バッグ、衣料、きもの、カメラ、楽器などの仕入・販売

AIは採用活動でどう活かせる？活用場面やメリット・デメリットを簡単解説！

Chat GPTの普及など、AI技術の活用が進む昨今、 採用活動のさまざまな側面にもAI技術が適用されつつあります。 本資料では、AIは採用活動でどう活かすべきか、 具体的な活用場面やメリット・デメリットについて解説します。

企業も個人も「他者軸」から「自己軸」への転換が成長を促す

社労士が解説する人事と労務

札幌の大学病院などで小児科医として、またウイルス学、ワクチン学を研究してこられた本間真二郎先生は、それまで「医師として漠然と抱いていた疑問」を解決するためには、専門の「医」だけではなく、根本的なところから総合的に考える必要があると思った、として2009年から栃木県に移住、農的な生活をしながら医師を全うしておられる。最近上梓された著書『病気を遠ざける暮らし方』（講談社ビーシー刊）の中で、「感染症（インフルエンザ、新型コロナウイルスなど）は、医師が薬を処方しなくても、自分の力が健全に働いていれば、自然に治るものである」と述べておられる。

【「HR3.0」というジョブ型雇用と人的資本開示が拓く新たな時代（第6回）】シニア活用のカギとなる「社外インターンシップ」の可能性

VUCA時代の人財・経営戦略論

2023年3月期から義務化された「人的資本の開示」に続く、日本企業が直面する「人的資本の強化」。この内、手つかずで放置されてきた「シニアの戦力化・活性化」または「シニアのキャリア活用・支援」については、この分野での先進的な企業が、新たな施策を続々とスタートさせようとしています。今回は、ソニーグループや厚労省の事例などをもとに、シニア活用のカギとなる「社外インターンシップ」の可能性について考察していきます。

「人的資本経営」の肝となる人材版伊藤レポートの考え方や情報開示の項目とは？ 取り組みの参考になる指標や義務化の背景も解説

HRの注目ワード徹底解説

近年、「人的資本経営」への注目度が高まっている。もはや、企業経営における重要な指針に位置付けられているといっても過言ではない。ただ、実践にあたって、全容を理解、整理しなければ、目的と手段が入れ替わる恐れも出てくる。そこで、今回は「人的資本経営」の意味や注目されている背景のほか、日本に根付かせるきっかけとなった「人材版伊藤レポート」の考え方や情報開示の内容ついても解説していきたい。

【2024年最新版】業種別！人材採用のお悩み解決実例集！

1、原稿運用でのお悩み解決事例 2、飲食業界（調理・キッチン）のお悩み 3、物流業界のお悩み 4、警備業界のお悩み 5、介護・福祉業界のお悩み 6、サービス業界（ホール）のお悩み 7、飲食業界（ラーメン店）のお悩み 8、サービス業界（接客重視）のお悩み 9、設備業界（清掃・メンテナンス）のお悩み 10、製造業界のお悩み 11、ウェルネス業界のお悩み

【調査関連ニュースまとめ】11月後半「インボイス制度についての意識調査」の結果を発表　ほか

HRプロの人事トレンドニュースでは、11月後半、「企業人事の採用」（中途採用について）や「新卒初任給」、「インボイス制度」、「23卒新入社員の意識」、「転職活動における行動特性」に関する各企業の調査レポートをお伝えしてきました。11月後半の調査レポート関連ニュースを以下でご覧ください。