新型コロナウィルスの影響で、会場での開催は中止となりました。
本フォーラムは、オンラインセミナーとして実施となります。

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講演概要

「HRプレミアムフォーラム」は、人事部門の課長クラス以上の方々を対象に、各テーマの著名人や大手企業の人事キーパーソン、業界をリードするソリューション提供企業から、先進的な取り組みや課題解決策を学ぶ、半日完結型のフォーラムです。
今回は、「令和時代の生産性を高める科学的人事と戦略的働き方」をテーマに元 株式会社東レ経営研究所 社長 佐々木常夫氏をはじめ、「科学的」人事戦略で人材 育成・採用・配置・離職防止にアプローチするプラスアルファ・コンサル ティング社の特別講演とパネルセッションもございます。皆様のご参加をお待ちしております。
日時: 2020年3月12日(木)13:30〜17:05(13時開場)
会場: 日経カンファレンスルーム
東京都千代田区大手町1-3-7 日経ビル6階 MAP
主催: ProFuture株式会社
共催: 日本経済新聞社 デジタル事業メディアビジネスユニット
参加費: 無料 ※事前登録制
対象: 人事部門の課長クラス以上の方々
申込締切: 2020年2月27日(木)17:00
※応募者多数の場合は、抽選とさせていただきます。
 抽選結果は当落に関わらず3月上旬にご連絡いたします。
協賛: 株式会社プラスアルファ・コンサルティング
参加特典: 書籍『「科学的」人事の衝撃: HRテックで実現するマーケティング思考の人事戦略』(1,650円)を進呈

【ご来場いただく皆さまへのお願い】

  • 発熱や咳、全身痛などの症状がある場合、来場をご遠慮ください。
  • 風邪や季節性インフルエンザ対策と同様に、咳エチケットや頻繁な手洗い、手指消毒など感染症対策に努めるようお願いいたします。
  • 会場入口に消毒液設置いたしますのでご利用ください。
  • ご自身の体調に不安がある場合は、決してご無理をなさらないようお願いいたします。
  • 運営スタッフなどがマスクを着用して対応する場合がございます。あらかじめご了承くださるようお願いいたします。
受付終了しました

プログラム

時間 講演者 タイトル
13:00 開場
13:30 - 13:35 オープニング
13:35 - 14:30

佐々木 常夫 氏
株式会社佐々木常夫マネージメント・リサーチ
代表取締役
元 株式会社東レ経営研究所 社長

佐々木 常夫 氏

株式会社佐々木常夫マネージメント・リサーチ
代表取締役
元 株式会社東レ経営研究所 社長

‘69年東京大学経済学部卒業後、東レ株式会社に入社。 繊維事業企画管理部長、プラスチック企画管理部長、経営企画室長などを経て‘01年東レ取締役、’03年(株)東レ経営研究所社長 ‘10年から(株)佐々木常夫マネージメント・リサーチ:代表取締役。 自閉症の長男を含む3人の子どもの世話と肝臓病とうつ病に罹り40回以上の入院を繰り返す妻の世話に忙殺される状況の中でも仕事への情熱を捨てず、さまざまな事業改革に全力で取り組む 東レ3代の社長に仕えた経験から独特の経営観を持つ。内閣府男女共同参画会議議員や経団連理事、東京都の男女平等参画審議会の会長、大阪大学法学部客員教授などの公職も歴任。著書に『ビッグツリー』『そうか、君は課長になったのか』『働く君に贈る25の言葉』『リーダーという生き方』(以上、WAVE出版)、『ビジネスマンに贈る生きる「論語」』(文藝春秋)『それでもなお生きる』(河出書房新社)『実践・7つの習慣』(PHP研究所)『上司の心得』(角川新書)『50歳からの生き方』(海竜社)「リーダーの教養」(ポプラ社)『40歳を過ぎたら働き方を変えなさい』(文響社)などのベストセラーがあり発行部数は160万部を超える。2011年ビジネス書最優秀著者賞を受賞。「ワーク・ライフ・バランス」のシンボル的存在と言われている。

『生産性を高める戦略的働き方』

現在の日本は官民挙げて働き方改革が叫ばれている。またデジタル社会の到来で第四次産業革命ともいうべき大きな変化も迎えている。このような状況に対応するマネジメントやリーダーシップとはなにか。
東レで数々の事業改革に取り組み仕事と家族の両立を果たした体験を通じて戦略的な働き方とは?働き方改革とは?実践と意識の両面から解きます。

14:30 - 15:20

鈴村 賢治 氏
株式会社プラスアルファ・コンサルティング
取締役副社長
タレントパレット事業部 事業部長

鈴村 賢治 氏

株式会社プラスアルファ・コンサルティング
取締役副社長
タレントパレット事業部 事業部長

中央大学理工学部卒業後、株式会社野村総合研究所に入社。 システムエンジニアとしてCRMシステムや情報システムの開発経験などを経て、テキストマイニング事業に営業・マーケティング責任者として参画。2007年、プラスアルファ・コンサルティングに入社、取締役副社長に就任。国内・海外でのテキストマイニング活用、 データマイニングを活用したCRM/マーケティングオートメーション事業の推進、社員のパフォーマンスを最大化するためのタレントマネジメントの普及活動や科学的人事実践の手法開発など、データを“見える化"することによる新しいビジネスの創造に向け、日々全国・世界を駆け巡っている。

先進企業が続々採用する科学的人事の実践
〜人材を活かすデータ×テクノロジー活用術〜

昨今の人手不足や働き方改革などを背景に、企業はこれまでの属人的な人事管理から、ITと人材データを活用する科学的な人事戦略へシフトする先進企業が増えています。 本講演では、弊社が得意とするデータ分析というマーケティング思考を人事戦略に取り入れることで、「採用/配置/人材育成/評価/離職防止」における効果的なデータ活用について、最新タレントマネジメントシステム「タレントパレット」のテクノロジー、先進企業が実践する最新の事例を交え、解説します。

15:20 - 15:30 休憩
15:30 - 17:00

パネルディスカッション
なぜ今、人事戦略に科学的人事(データ活用)が必要なのか

急速なデジタル化や働き方改革法施工に伴い、市場環境が大きく変化していく中、これからの人事は旧態依然とした労務や人材管理から、経営の意思決定への寄与、そして事業成長を支える新たな役割が求められています。 本講演では、これまでの経験と勘による“属人的人事”から脱却し、データや分析に基づく“科学的人事戦略”を実践されている代表企業が登壇。世の中のトレンドをマクロな視点から考察するとともに、“科学的人事戦略”の具体的施策や企業がその決断に至った背景、今後の展望について紹介します。

17:00 - 17:05 クロージング
受付終了しました

お問い合わせ

本イベント・キャンペーンに関するお問い合わせはこちらからProFuture株式会社宛(03-3588-6711)にご連絡ください。
会場へのお問い合わせはご遠慮くださいますようお願いいたします。

当選された皆さまの以下のお申込情報を共催及び協力企業にご提供いたします。
後日、各社からプロモーションを目的としたご案内が届く場合があることを、予めご了承ください。
お申込情報:企業名、部署、役職、氏名、住所、電話番号、メールアドレス
HRプロ「個人情報保護方針」はこちら

<協力>

共催:日本経済新聞社
デジタル事業メディアビジネスユニット

協賛企業

株式会社プラスアルファ・コンサルティング

モデレーター 高城 幸司 氏

株式会社セレブレイン
代表取締役社長

リクルートで18年間、新規事業の立ち上げやベンチャー支援の責任者として累計1000社以上の経営者と関わる。 2005年、セレブレイン社に経営参加し社長に就任。 「人と組織の最適化」が企業成長の必須条件であることをポリシーにPMIや事業承継、 株式公開などに関わる人事・組織戦略のコンサルティングビジネスを展開。著書多数。

二宮 康二 氏

株式会社日立社会情報サービス
経営管理本部
人財マネジメント部 部長

1996年 工学院大学卒業、(株)コジマに入社、人事業務に携わる。2002年 日立アイ・エヌ・エス・ソフトウェア(株)に入社(現(株)日立社会情報サービス)これまで総務から人事と幅広くHR部門を経験。特に、人事関連の経験が多く処遇制度、評価制度、報酬制度、退職金・年金制度の統合、最適化、改革を担当。

福田 幸介 氏

株式会社ビーネックステクノロジーズ
EV推進室長 兼 キャリアセンター
企画グループマネージャー

2005年 一橋大学商学部商学科卒業、(株)大和総研に入社、通信会社向け基幹システム刷新プロジェクトなどでプロジェクトマネージャを担当。2010年より、経営企画・人事へキャリアシフトし、企業分割・買収、人事制度策定・運用業務を担当。その後、コンサルティングファーム、IT系スタートアップへの転職を経て、HRコンサルタントとしてタレントマネジメントシステムの導入・分析コンサルティング業務に従事。2017年 (株)トラスト・テックに入社(現(株)ビーネックステクノロジーズ)現職にて、「EV(Engineer Value)の最大化」をテーマに、人事制度策定、システム導入・運用・分析などを幅広く担当。

松本 幸太郎 氏

大和ライフネクスト株式会社
人事部 部長

東京都立大学(現 首都大学東京) 人文学部卒業後、1990年大和ライフネクスト株式会社(旧社名 株式会社コスモスライフ)に入社。人事部門にて給与労務・採用・制度構築・人事システムリプレイス等の業務に携わる。2002年マンション管理事業部門にて支店業務に従事。2014年人材開発部長、2015年会社経営統合を経て2017年より現職。