マテリアリティとは？特定するプロセスや企業事例を紹介

企業価値を評価する非財務指標の一つである「マテリアリティ」。企業の社会的責任や持続可能性など、非財務的な側面がステークホルダーに評価されるなか、企業がマテリアリティを発信する重要性が高まっています。

この記事では「マテリアリティ」を取り上げ、SDGs・ESG投資との関連や特定するプロセス、具体的な企業事例についてわかりやすく解説します。

マテリアリティとは

マテリアリティとは「企業にとっての重要課題」を指す言葉です。さまざまな社会課題があるなか、自社が優先して取り組むべき課題を示すものとして使われています。

企業のサステナビリティにおいては、自社を取り巻くステークホルダーへの情報開示やSDGs（持続可能な開発目標）達成への取り組みが欠かせません。マテリアリティは各企業が何を優先課題と位置付けているか報告するものであり、ステークホルダーに向けて開示する非財務指標の一つとなっています。

シングルマテリアリティ

シングルマテリアリティとは、企業の財務状況や業績に直接影響を与える要素を重視する考え方のことです。たとえば気候変動がもたらす財務的影響を開示する「TCFD提言」がシングルマテリアリティに該当します。企業価値の向上に焦点を当てており、主に投資家向けの情報開示に利用されています。

ダブルマテリアリティ

ダブルマテリアリティとは、企業活動が環境や社会に与える影響も含めて評価する考え方のことです。企業に与える影響のみを考慮するシングルマテリアリティとは異なり、ダブルマテリアリティでは財務的影響と社会的影響の両方を考慮し、広範なステークホルダーに向けて情報を開示します。

ダイナミックマテリアリティ

ダイナミックマテリアリティとは、マテリアリティの内容が時間とともに変化するという考え方のことです。ダイナミックは「動的」を意味し、緩やかに変化するものもあれば急速に変化するものもあります。企業は環境や社会の変化に柔軟に対応し、定期的・継続的にマテリアリティを見直していくことが重要です。

マテリアリティとSDGs

SDGsとは持続可能な世界を実現するための国際目標であり、17の目標（ゴール）と169のターゲットで構成されています。社会課題の解決は企業としても取り組むべき重要事項ですが、SDGsの全項目を一社で達成させることはできません。そこで、各企業がSDGsのどの項目に取り組んでいるのか、その内容と成果の公開に使われているのが「マテリアリティ」です。企業は自社のリソースとSDGsの関連を見定め、目標達成に向けた取り組みを前進させていく必要があります。

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マテリアリティとESG投資

ESG投資とは、環境（Environment）・社会（Social）・ガバナンス（Governance）に対する取り組みを評価しておこなう投資のことです。近年、企業の業績や価値は財務指標だけでは測れないという考え方が広がり、財務以外の要素である非財務指標が重視されるようになりました。投資家が企業の持続可能性や社会的責任に対する取り組みを評価するうえでも、各企業が重要課題と位置付けるマテリアリティを発信する重要性が増しています。

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マテリアリティの特定プロセス

数多くの社会課題があるなかで、企業が優先的に取り組む重要課題はどのように決められるのでしょうか。ここではマテリアリティを特定するためのプロセスを紹介します。

課題のリストアップ

まずは社会課題を洗い出し、リスト化していきます。課題抽出の際はSDGsやGRIスタンダード、国連グローバル・コンパクトの10原則といった国際的なガイドラインを参考にしながら、バリューチェーン全体をカバーする視点でおこないます。加えて、社内外のステークホルダーからの意見も反映させるなど、多角的な視点を取り入れることが大切です。

課題の評価・優先付け

抽出した課題について、自社・ステークホルダー・サステナビリティにおける重要度や影響度などで評価し、優先順位を付けていきます。課題を評価する際は「自社」と「社会」の2軸でマッピングする企業が多く「自社にとっての影響度」「社会にとっての影響度」といった2つの側面で自社が取り組むべき社会課題を明らかにします。

マテリアリティの特定

評価結果に基づき、自社にとって最も重要な課題を「マテリアリティ」として特定します。このとき、マテリアリティが自社の経営理念やパーパス、MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）などと一致しているか、長期ビジョン・中期経営計画との整合性がとれているかを確認する必要があります。あわせて、批判の対象となりやすい「SDGsウォッシュ」や「チェリーピッキング」に注意し、実体の伴わない見せかけの取り組みにならないか、自社にとっての「取り組みやすさ」だけで選んでいないかなども確認することが重要です。

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施策とKGI・KPIの検討

特定したマテリアリティに基づき、具体的な施策を策定します。施策の進捗を測定するためにKGI（重要目標達成指標）とKPI（重要業績評価指標）を設定し、企業戦略へ落とし込んでいきます。検討した内容はCSR委員会や取締役会などにかけて、取り組みの妥当性を確認します。

定期的・継続的な見直し

マテリアリティと施策の効果を定期的に見直し、必要に応じて修正をおこないます。時間の経過とともに、自社が優先的に取り組むべき課題は変化することがあります。外部環境や社内状況の変化に対応し、継続的な改善を図ることが大切です。

マテリアリティの発信

マテリアリティを効果的に発信することで、企業の透明性と信頼性が向上します。自社のコーポレートサイトを活用すると、マテリアリティの特定プロセスや具体的な施策内容、中長・長期目標に対する進捗などを幅広く発信できます。顧客や株主、取引先、社員、地域社会など、企業を取り巻くあらゆるステークホルダーに対し、自社の重要課題とその取り組みを明確に伝えていくことが重要です。

マテリアリティの企業事例

マテリアリティの企業事例を以下にまとめました。

味の素グループ

2015年からマテリアリティへの取り組みを継続している味の素グループ。マテリアリティに関わる主要な「リスク」と「機会」を特定し、テーマごとの取り組みや目標・KPIを発信しています。「ステークホルダーからの期待」「社会に提供していく価値」という2つの視点から、2024年度は次の6項目を同グループにとっての重要課題と位置付けました。

参考：マテリアリティ｜味の素株式会社

清水建設

清水建設では2022年にマテリアリティを特定し、主な施策と指標・目標、その実績を開示しています。2024年度は中期経営計画（2024年から2026年まで）に整合するよう見直しをおこなっており「事業を通じて社会に貢献できるマテリアリティ」と「事業・経営基盤のためのマテリアリティ」を設定し、次の7カテゴリーに分類しました。

参考：マテリアリティ（重要課題）｜清水建設株式会社

住友商事

2017年にマテリアリティを特定した住友商事では、グループの強みやステークホルダーからの期待も踏まえ、2024年にマテリアリティの更新をおこないました。「社会とともに持続的に成長するための６つのマテリアリティ（重要課題）」として、中期・長期目標とともに次の6項目を掲げています。

過去の重要課題と取り組み、進捗状況についても同社のコーポレートサイトで公表されています。

参考：マテリアリティ｜住友商事株式会社

まとめ

マテリアリティとは「企業が取り組む重要課題」のことで、持続可能な社会を実現するためには企業による社会課題への取り組みが欠かせません。企業としてどのような課題に取り組んでいくのか、自社のマテリアリティや施策内容、その成果を発信することはステークホルダーからの評価を高め、中長期的な企業価値の向上につながります。すでに実施している企業の事例を参考にしながら、自社が取り組むべきマテリアリティを検討してみてはいかがでしょうか。