EdTech(エドテック)企業7選!企業内教育にも導入できるサービスを紹介

読了まで約 8

学校教育の場だけではなく、企業における人材教育のサービスとしても活用が進む「EdTech(エドテック)」。EdTechサービスを提供する企業も続々と増えるなかで、従来の対面で一斉にプログラムを提供する学習よりも、オンラインで一人ひとりの学習状況や習熟度に合わせたプログラムを取り入れたいと考える企業担当者は多いのではないでしょうか。

この記事では、EdTechの概要や企業内教育に導入できるサービスの内容とともに、EdTechサービスを展開する注目の企業をピックアップしてご紹介します。

目次

EdTech(エドテック)とは?

EdTech(エドテック)とは、教育を意味する「Education」と技術を意味する「Technology」を組み合わせた造語で、テクノロジーによって教育分野にイノベーションを起こすサービス・技術の総称です。

近年、世界中の教育分野においてEdTechの普及が進んでいる背景の一つに、新型コロナウイルス感染症のパンデミックが挙げられます。コロナ禍でも学びを継続するためにオンライン教育を取り入れる学校・企業が増えたことで、オンラインでありながら講師側・学習者側の双方向のコミュニケーションがとれるEdTechを活用する動きが加速しました。

EdTechの市場規模は海外のみならず、日本でも拡大し続けています。野村総合研究所(NRI)が公表した『ITナビゲーター2022年版』によると、日本におけるEdTechの市場規模は2023年に3,000億円に達する見込みです。また、2025年には約3,300億円、2027年には約3,6000億円になると予測されています。

関連記事:世界(海外)のEdTech市場規模とは?日本との違いについても解説

EdTechとHRTechの違い

FinTechをはじめ、近年はさまざまな業界とITが掛け合わされた「X-Tech(クロステック)と呼ばれる造語が数多く誕生しています。なかでも人事業界でよく耳にするのがEdTechとHRTechではないでしょうか。

・HRTechの意味
HRTechはヒューマンリソース(Human Resource=人的資源)×テクノロジー(Technology)を掛け合わせた造語になります。会社で働く社員を人的資源として考え、IT技術を用いて人事業務を効率化・最適化させる意味合いを持ちます。

・EdTechの意味
一方、EdTechはエドゥケーション(Education=教育)とテクノロジー(Technology)を掛け合わせた造語です。学校教育はもちろん、企業が実施する社員研修・社員教育などにも取り入れられているケースが年々増えています。

・EdTechとHRTechの違いをまとめると
HRTechは人事業務とIT技術が掛け合わさったもの。EdTechは教育とIT技術が掛け合わさったものと分けることができます。

上記を踏まえると、IT技術を用いて、社員研修・社員教育の効果を向上させる。時間・場所の制約をなくし、参加者と研修担当者の負担を軽減させるといったソリューションを実現するのがEdTech。人事業務にIT技術を取り入れ、業務効率化・最適化を実現するのがHRTech。と定義を分けることができるのではないでしょうか。

関連記事:企業内教育はEdTechでどう変わる?人事が求めるIoT・AIの活用法

企業内教育にも導入できるEdTechサービス

EdTechは学校教育だけではなく、企業内教育にも取り入れることができます。法人・企業向けのEdTechとは、一般的に「ビジネス知識」「ITスキル」「マネジメント」「資格取得」「語学習得」「メンタルヘルス」といった、社員教育に役立つ学習サービスやITツールのことです。

EdTechを活用すると「オンライン学習」「学習管理」「アダプティブラーニング(適応型学習)」の3つの学習形態を実現することができます。

●オンライン学習
インターネット環境とデジタル端末(パソコン、タブレット、スマートフォンなど)があれば、時間や場所にとらわれず誰でも参加できる学習システムです。対面の集合研修に比べ制約が少なく、研修場所の確保や移動に伴う交通費、参加者のスケジュール調整などの負担を軽減できます。

●学習管理
社員一人ひとりの学習状況を把握し、情報の一元管理や教育プログラムの運用を可能にするシステムです。学習者の進み具合は複数の管理者で共有できるため、今後の学習計画を立てやすくなります。

●アダプティブラーニング(適応型学習) 学習者に合わせた最適な学習内容の提供によって、より効率的な学びを実現できるシステムです。従来の学習のように全員に同じカリキュラムが提供されるのではなく、学習者の成績を分析して弱みを発見し、一人ひとりに最適化した内容が提供されるのが特徴です。

EdTechサービスを企業内教育に導入すれば、社員一人ひとりのペースで隙間時間を活用した学習が可能となり、組織全体のスキルアップに期待が持てます。また、企業規模や階層による教育格差の問題、教育担当の人事部にかかる負担など、人材教育において企業が抱える課題を解決できることもポイントです。

用語解説「e-Learning」❘ 組織・人材開発のHRインスティテュート

EdTech(エドテック)企業7選!注目の企業一覧

近年、拡大するEdTech市場において、企業向けのサービスを提供する企業も増えています。
企業向けEdTechサービスで注目される7社を以下にまとめました。

Bizmates/Bizmates株式会社
ビジネス特化型オンライン英会話サービス「Bizmates(ビズメイツ)」を展開するEdTech企業です。異文化を受け入れるマインドやパーソナリティー、リーダシップを持つグローバル人材の育成を重視し、日本のビジネスパーソンがグルーバル社会で活躍するための英会話や英語コミュニケーションスキルの習得をサポートしています。

Bizmatesの特徴は、オンライン英会話に最適化された「1レッスン25分」の独自メソッドによる英語研修です。英語初心者から上級者まで活用できるよう、各企業のニーズや目的に合わせたオリジナル教材の開発にも力を入れています。

レアジョブ英会話/株式会社レアジョブ
マンツーマンオンライン英会話サービス「レアジョブ英会話」を主な事業として展開するEdTech企業です。創業当初から「日本人1,000万人が英語を話せるようにする」というミッションを掲げ、これまでの英語教育の課題を解決すべく、人とテクノロジーを活用した質の高いサービスの提供に取り組んでいます。

仕事で英語が必要な方向けの「ビジネス英会話コース」では、ビジネスシーンに役立つ実践的な英会話を学べます。個々の目的やレベルに応じて複数の教材を組み合わせて学習でき、各受講者にカスタマイズされた適切なフィードバックも受けられます。

Progate/株式会社Progate
オンラインプログラミング学習サービス「Progate(プロゲート)」や法人向けプログラミング研修サービス「Progate for Business」を運営するEdTech企業です。実務に直結するプログラミング学習を完全オンラインサービスで展開しています。

Progateの特徴は、非エンジニア向けや中堅社員向け、新入社員向けなど活用シーンに分け、受講者一人ひとりに最適なプログラミング学習をスライド形式で提供していることです。「プログラミング研修を低コストで導入できる」「実践で使えるスキルが身につきやすい」と、導入のハードルの低さや利用後の変化にも定評があります。

みちざね/イー・ウェイブ・ソリューションズ株式会社
ゲームベースの企業研修や学校・塾に向けたスクール業務管理システムなどを提供するEdTech企業です。社会の多様化に対応するためのデジタルカリキュラムやプラットフォームの構築、それに付随するコンサルティングサービスを展開しています。

学習プロセスに注目するみちざねの研修は、ゲームデザイン手法と仕組みを用いて学習教材をシナリオ化し、対象者のモチベーション維持やコース修了率の向上を目指しています。視覚的魅力が高く、ゲームとして楽しめるように構築されたコンテンツ・サービスが特徴的です。また、業務管理システムにはセールスフォース・クラウドを採用し、あらゆる業務情報・組織活動が一元化できるCRMを提供しています。

PoL/株式会社techtec
仮想通貨・ブロックチェーンのオンライン学習サービス「PoL(ポル)」を運営するEdTech企業です。見やすいデザインの教材や充実したコンテンツのオンラインカリキュラム、またオフライン勉強会も提供することで、難しいイメージの仮想通貨・ブロックチェーンを気軽に学習できるようサポートしています。

サービス内では、学習すればするほど獲得できる「PoLトークン」という資産を決済で活用できるよう設定しています。仮想通貨やブロックチェーンの知識を身につけたい人が学びやすくなるような、独自の仕組みを実現していることが特徴です。

Net lerning/株式会社ネットラーニング
企業・教育機関の人材研修やオンライン研修を支える学習管理システムを提供するEdTech企業です。人材戦略を実現する学習支援サービスを目指し、各企業のニーズに合わせた教育効果が高い高品質な教材をオーダーメイドで制作しています。

結果を出すための学習専用プラットフォーム「Multiverse(マルチバース)」では、eラーニング教材による個別学習だけではなく、ネットライブでの集合教育やSNSを活用した協働学習サービスを提供しています。多機能ラーニングプラットフォームとして、多様な学びのスタイルや新しい学習サービスを次々と搭載しています。

デジタル・ナレッジ/株式会社デジタル・ナレッジ
eラーニングのシステム構築・運用・教材制作・カスタマイズまでをトータルにサポートするEdTech企業です。同社が展開する「KnowledgeDeliver(ナレッジ・デリバー)」では、学習管理システムに必要な「教材作成」「学習」「運用管理」の3大機能を1つのシステムに標準搭載し、マルチデバイスでサービスを提供しています。

KnowledgeDeliver最新版にはWeb会議やオンラインセミナー用ツールとの連携機能を搭載し、別途ツールをつなぐ必要がなく、学習者の参加状況や学習履歴の一元管理が可能となりました。企業のニーズやトレンドに合わせてバージョンアップする、使いやすさと多機能性の両立を目指したeラーニングサービスが特徴です。

関連記事:EdTechのサービスをカオスマップからカテゴリーごとに解説
関連記事:EdTech(エドテック)の市場規模とは?拡大が進む背景と導入する際のポイント

まとめ

企業内教育サービスとして活用が進んでいるEdTech。組織全体のスキルアップにつながるとともに、企業の教育格差の問題や人事部にかかる負担など、人材教育における課題解決にも期待が持てるサービスです。

EdTechを導入する際は「自社に必要な研修は何か」「誰がどのようなスキルをいつまでに身につけるのか」など、自社の目的や目標を明確にしておくことが大切です。本記事で紹介した「EdTech企業7選」を社員教育の課題解決にお役立てください。

関連記事:VR(仮想現実)とは?意味や活用例、教育分野での将来性を解説

関連記事

記事一覧

おすすめ記事

ページトップへ
©2021 HR Institute Inc.